by McKay Savage（画像：Creative Commons）
（2016/4/5、日経デジタルヘルス）
サービス内容としては、iPadやウエアラブル型の活動量計、体組成計を使用して取り組む運動プログラムの他、健康情報の配信や運動継続をうながす声掛けなどのサポートを実施する。
日本郵便とかんぽ生命保険、福島県伊達市が連携して「健康増進サービス」の実証実験を2016年6月から開始するそうです。
日本郵政、高齢者ヘルスケアサービスでAPPLE、IBMと提携によれば、日本郵政は高齢者サービスの拡充を目指し、iPadを活用した高齢者向けのヘルスケアサービス（アプリ開発・コミュニティー構築）とそのサービスと既存サービスの統合を行なっていくと以前お伝えしました。
今回の実証実験はそのための足がかりということではないでしょうか？
■健康増進サービスは役立つのか？
糖尿病患者の治療継続は半数にとどまるによれば、糖尿病の合併症を予防するには、医師と相談しながら、治療を継続していく必要があり、患者の大半もその治療方針を理解し、治療の重要性を認識しているのですが、糖尿病の治療を継続していくことができない人が半数もいるそうです。
つまり、自分自身ではどんなに治療の重要性を認識していても、継続するのは難しいのです。
糖尿病予備軍に電話で予防のアドバイスを続けることで発症率が4割下がるで紹介した国立病院機構京都医療センターによれば、糖尿病予備軍の人に電話で予防のアドバイスを続けることで、発症率が4割下がったそうです。
また、保健指導で４人に１人が脱メタボに成功（2012/3/17）によれば、生活習慣病になりやすいメタボリックシンドローム（内臓脂肪症候群）と判定され、保健師らによる特定保健指導を受けた人を対象に、厚生労働省が行った大規模な追跡調査で、約４人に１人が１年間でメタボ状態を脱していたことがわかっています。
ただ、肥満の人への減量指導効果は2年で失われる！？－筑波大（2014/12/9）によれば、肥満の人への減量指導効果は2年で失われることがわかったそうです。
以上のことをまとめると、次のようになります。
一人だけの意志で治療継続するのは難しく、生活習慣の改善には何かの手助けが重要であるということ。
そして、保健指導は効果を発揮するものの、その指導効果は2年で失われるため、指導自体も継続することが必要なこと。
■まとめ
高齢者の安否確認サービスに加えて、健康増進サービスを組み合わせていくというのは、全国に事業所を持つ企業にしかできない役割と言えそうです。
【関連記事】
- 保険とIoTを融合した健康増進サービスの開発に注目！｜ウェアラブルデバイスをつけて毎日運動する人は生命保険・医療保険の保険料が安くなる！？
- 生活習慣病の予防に保健指導が有効かを調べる研究を中止 データの信頼性に問題｜厚生労働省