スマホ所有者の約25%がスマホで健康管理をしている


Fitbit-Profile

by Vanessa Blaylock(画像:Creative Commons)




■スマホ所有者の約25%がスマホで健康管理をしている

4人に1人がスマホで健康管理。連携デバイスではFitbitとApple Watchが人気 MMD研究所調べ

(2015/12/10、Engadget Japanese)

MMD研究所は、スマートフォンを利用した健康管理に関する調査結果を公開しました。調査結果によると、20歳以上の男女のうち24.1%がスマートフォンで健康に関する記録をしているとのこと。また、16.3%がスマートフォンと連携する健康管理デバイスを利用していることがわかりました。

20歳以上の男女のうち24.1%がスマートフォンで健康に関する記録をしているそうです。

具体的な製品群としては、Fitbitのウェアラブル活動量計「Fitbitシリーズ」が16.4%、Appleのスマートウォッチ「Apple Watch」が15.6%で、利用されている健康管理デバイスのトップ2となっています。

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スマホユーザーの約58%が健康関連アプリをダウンロード|どんなアプリが人気なのか?で紹介したアメリカ国内のスマートフォン所有者1,604名を対象に実施した調査によれば、スマホユーザーの約58%がフィットネスや健康アプリをダウンロードしたことがあるそうです。

【参考リンク】

調査:スマホユーザーの58%がフィットネスや健康アプリをダウンロードしている

(2015/11/17、mHealth Watch)

少なくともひとつの健康アプリをダウンロードをしたことのある回答者のうち、過半数の65%は1日に1回以上アプリを開き、このグループのうち44%は1~10分間アプリを使っていた。

スマホで健康管理をしている人は、比較的健康に対して関心が高い人だと思います。

「所得と生活習慣等に関する状況」のグラフから見えてくるもの|厚生労働省調査によれば、所得が高い人ほど健康的な生活習慣を持っている、または健康的な生活習慣の人ほど高所得であると考えられます。

例えば、低収入ほど野菜不足-厚労省栄養調査で紹介した厚生労働省が発表した2011年の国民健康・栄養調査によれば、低収入ほど野菜の摂取量が不足しているという結果が出たそうです。

また、低所得者ほど生活習慣に問題=野菜食べず、運動しないによれば、低所得者ほど野菜を食べる量が少なかったり、運動の習慣がなかったりと、生活習慣に問題がある傾向があることがわかったそうです。

#健康格差 とは|所得や学歴など社会経済的な地位が低いと不健康が多くなる!?#健康格差 は収入・学歴などが要因?|WHO、社会的・経済的な格差が健康の格差を生んでいるでも取り上げましたが、社会的・経済的な格差が健康の格差を生んでいるということがWHOでも一つの問題として注目されているようです。

健康格差とは、所得や学歴など社会経済的な地位が低いと不健康が多くなるといわれている格差のことです。

スマホで健康管理をしている人はすでに健康に関して意識が高い行動をしていると思われるので、社会的に健康な社会を目指すならば、イギリスの取り組みが参考になるのではないでしょうか。

「所得」「地域」「雇用形態」「家族構成」の4つが「#健康格差」の要因|NHKスペシャルによれば、イギリスでは脳卒中や虚血性心疾患の死亡者数を8年間で4割減らすことに成功したそうですが、その理由としては、イギリス食品基準庁が塩分を減らすように食品の塩分量の目標値を設定したことにあるそうです。

現在、日本人の一日の塩分摂取量として推奨されているのは、10g未満です。

ただし、高血圧患者ではさらに基準が厳しく、1日6g未満となっています。(日本高血圧学会の高血圧治療ガイドラインより)

減塩のための食事を自分で作るのは大変ですが、食品メーカーが減塩に取り組むことによって、全体的に塩分摂取量が減らすことができるというのは大変いい取り組みだと思います。

また、「所得」「地域」「雇用形態」「家族構成」の4つが「#健康格差」の要因|NHKスペシャルによれば、足立区でも同様の対策が行なわれているそうです。

東京都足立区の平均年収は23区で最も低い300万円台前半(港区の3分の1程度)で、健康寿命は23区の平均よりも2歳短く、糖尿病の治療件数が最も多いそうです。

そこで足立区は区民が「自然と」健康になるようにする対策として行なったのが、飲食店にはお客のお通しに野菜を提供すること、肉のメニューと野菜のメニューを同時に頼まれても、必ず野菜から出してもらうようにお願いをし、また、区立のすべての保育園で野菜を食べる日を設け、調理は子ども自身が担当することで、楽しみながら野菜を摂取してもらうようにしたそうです。

この取り組みによって、足立区の1人当たりの野菜消費量は年間で5kg増えたそうです。

意識的に健康的な生活習慣を選ぶという時代から、自然と選んでいるものが健康的なものという時代にこれからは変わっていくことが期待されます。

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