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貼るだけで理想の美尻・くびれが手に入る!?マクセルのEMS運動器「もてケア ウエスト&ヒップ」が気になる!




【目次】

■○○ながら体を鍛えたり、美容をする方法

マクセルのEMS運動器「もてケア ウエスト&ヒップ」
マクセルのEMS運動器「もてケア ウエスト&ヒップ」

参考画像:マクセル 「もてケア」|YouTubeスクリーンショット

これまでにも働きながら体を鍛えたり、美容をする方法に関するニュースを取り上げてきました。

ショップジャパンの新提案!「働きながら鍛える」ってどうやればできるの!?では、身に着けるだけで筋肉を鍛えられる家庭用EMS(「Electrical Muscle Stimulation」の略)であるショップジャパンの「スレンダートーン」を紹介しました。

座りながら「貧乏ゆすり」のように足を動かしてカロリー消費を増やしてむくみを予防するデバイス「HOVR」によれば、座りながらでも足を動かしていれば知らず知らずのうちにウォーキングに近い運動量(カロリー消費が座っている場合に比べ17%以上多い)がある、座りながら運動することができるデバイス「HOVR」を紹介しました。

【#ながら美容】老け顔が気になる方に!表情筋を刺激してリフトアップ「EAR UP(イヤーアップ)」では、内側についている磁石が表情筋にアプローチし、耳の周りに位置する『完骨』『聴会』『耳門』『聴宮』のツボを刺激することが期待できる「ear up(イヤーアップ)」を紹介しました。

■貼るだけで理想の美尻・くびれが手に入る!?マクセルのEMS運動器「もてケア ウエスト&ヒップ」が気になる!

今回は、数年前から注目されている、貼り付けるだけで腹筋が鍛えられるといわれるEMS(Electrical Muscle Stimulation)運動器のマクセル「もてケア」について取り上げてみたいと思います。

EMS運動器とは、電極から筋肉に対して電気信号を送り、筋肉を収縮させる運動器のことです。

マクセル 「もてケア」

「もてケア」には気になるウエストやヒップラインを集中的に攻める6極タイプと腹筋・太もも・腰を集中的に鍛える4極タイプ、二の腕・脇腹・お尻を集中的に鍛える2極タイプがあります。

それぞれに15のトレーニングパターン×強度レベル15段階があり、トレーニングをサポートしてくれるそうです。

最近は特に「美尻」に関して注目が高まっていますよね。




■忙しい現代ではEMS運動器に注目が集まる!?

運動不足に起因する健康問題による経済損失は年間7兆円にのぼる!|研究によれば、日常的な運動不足に起因する健康問題により、2013年の世界の経済損失は約675億ドル(約7兆円)にのぼるそうです。

健康と生産性の関係|出勤していても体調不良を感じている社員は労働生産性が下がっているによれば、治療にかかる医療費や欠勤(アブセンティーイズム)による損失よりも、業務遂行障害(プレゼンティーイズム)による損失が大きなコストになっているようです。

出勤していても体調不良を感じている社員は労働生産性が下がっており、それが企業の生産性損失コストの多くを占めているようです。

「運動したいけど運動する時間がない」「働きながら鍛える方法がないか」「運動したくないけど体のプルプルは気になる」と思う人も多いのではないでしょうか?

忙しい人が多い現代では、こうしたEMS運動器のような商品にますます注目が集まるのではないでしょうか?







【参考リンク】
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メタボ追跡指導を受けた人は医療費が2割安い!




【目次】

■メタボ追跡指導を受けた人は医療費が2割安い!

365/320 Post gym shake, SOMA Golds

by Dylan(画像:Creative Commons)

<メタボ追跡指導>医療費節約に効果 減量促し2割安く

(2018/1/7、毎日新聞)

追跡指導を受けた群の体重の減り方は受けていない群に比べて3倍程度大きかった。次に1人当たり医療費の年齢調整後の平均値は、13年度で指導群が未指導群より26%(3501円)少なかった。14年度も20.1%(4027円)、15年度も15.3%(3975円)少なかった。

全国健康保険協会(協会けんぽ、加入者約3700万人)によれば、2012年度の40歳以上向けの「メタボ健診(生活習慣病予防健診)」で、血糖値や血圧などの値が悪く、特定保健指導の対象とされた40~71歳の男性約26万人のうち、電話やメールで3か月以上の追跡指導を受けた人は、受けなかった人に比べて、医療費が2割安いことがわかったそうです。

■保健指導やダイエット支援の効果を長期的に維持するためには定期的に指導することが必要!

保健指導をすることによって脱メタボに成功したニュースや電話やオンライン診療によって治療効果が得られたというニュースについてこれまで取り上げてきました。

保健指導で4人に1人が脱メタボに成功(2012/3/17)で紹介した厚生労働省による調査によれば、特定保健指導を受けた人の4人に1人が1年間で脱メタボに成功したそうです。

糖尿病予備軍に電話で予防のアドバイスを続けることで発症率が4割下がる|国立病院機構京都医療センターで取り上げた国立病院機構京都医療センターによれば、糖尿病予備軍の人に電話で予防のアドバイスを続けることで、発症率が4割下がったそうです。

オンライン診療と対面治療の組み合わせによる禁煙治療の治療継続効果は1.5倍にで取り上げたメドレーの川田裕美医師と自治医科大学 地域医療学センターの小谷和彦氏によって論文化が進められている臨床研究によれば、オンライン診療と対面診療を組み合わせた禁煙プログラムは、対面診療のみの治療と比べると治療継続効果が高いという結果が得られているそうです。

ただ、肥満の人への減量指導効果は2年で失われる!?|筑波大によれば、肥満した人に対して行なった半年のダイエット支援効果が2年たつと消滅してしまうことが追跡調査の結果わかったと発表しています。

つまり、保健指導やダイエット支援には効果があるものの、その効果を長期的に維持するためには定期的に指導することが必要だと考えられます。

■新しい習慣作りには「きっかけ」と「報酬」が重要!

新年(2018年)の目標を達成するにはどうしたらいいの?|新しい習慣作りには「きっかけ」と「報酬」が重要!|毎日の人の行動の40%がその場の決定ではなく習慣!では、新しい習慣作りには「きっかけ」と「報酬」が重要であると書きました。

「習慣の力」(著:チャールズ・デュヒッグ)によれば、

その後の無数の研究によって、きっかけと報酬そのものには新しい習慣を長続きさせる力はないとわかった。脳が報酬を期待するようになってはじめて、つまりエンドルフィンや達成感を求めるようになってはじめて、毎朝、ジョギングシューズのヒモを無意識のうちに結ぶようになるのだ。きっかけはルーチンを生み出すだけでなく、その先の報酬への欲求を生み出すものでなくてはならない。

なのだそうです。

習慣の力 The Power of Habit

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「きっかけ」と「報酬」は新しい習慣を作るうえで欠かせないものですが、「きっかけ」と「報酬」そのものには新しい習慣を長続きさせる力はなく、「〇〇したい」「〇〇がほしい」というような明確な欲求が習慣のための原動力となるのです。

そのため、このプログラムにおいては、変わりたいという感情をいかに生み出すのか=「動機づけ」をいかに行うかがポイントになってくるのではないでしょうか?




■健康改善するとポイントがもらえる制度や健康な人の保険料が割引される保険が出てきている!

最近では、健康改善するとポイントがもらえる制度であったり、健康な人の保険料が割引される保険などができています。

メタボ改善を促す保健指導の成果に応じてポイントがもらえる!?その仕組みとは?(2015/4/13)では、メタボリックシンドロームの予防や改善のための生活習慣改善成果に応じたインセンティブとして「健康ポイント」を付与する成果連動型の保健指導サービスを紹介しました。

例えば、特定保健指導中の「体重および生活改善の記録回数」、前回の健診結果と特定保健指導後の健診結果の「体重減少率5%以上」を達成することで最大1万ポイント(1ポイント=1円)の健康ポイントを付与され、たまったポイントは7000点以上の商品から市場価格より安価に交換できるという仕組みです。

■まとめ

健康保険組合の4分の1超が2025年度に解散危機を迎える試算ー健保連|改善するために必要な2つのプランによれば、健康保険組合連合会(健保連)は、2025年度に団塊の世代が全て75歳以上となり、健保組合が高齢者医療に拠出するお金が急増するため、健康保険組合の4分の1超が解散危機を迎えるという試算を発表しました。

国民皆保険による医療、医師の半数「持続不能」|「#健康格差」を広げないために私たちができることで紹介した日本経済新聞社などが実施したアンケート調査によれば、医師の半数が国民皆保険による医療が「持続不能」と答えているそうです。

年齢階級別一人当たり医療費(平成25年度)
国民医療費の約2割が80歳以上の医療費であり、その多くを入院費用が占めている。(年齢階級別一人当たり医療費(平成25年度))

参考画像:不安な個人、立ちすくむ国家~モデル無き時代をどう前向きに生き抜くか~|経済産業省PDF

厚生労働省「人口動態調査」, 「医療給付実態調査報告」, OECD Health Data 2014 OECD Stat Extractsによれば、国全体医療費の23%(9.2兆円)が80歳以上の医療費であり、その多くを入院費用が占めているそうです。

つまり、高齢化は今後も進んでいき、医療費の増大が見込まれることから、健康保険組合の財政が悪化していく傾向は変わりないでしょう。

この状況を変えるためにも、大きく舵を切る必要があるのではないでしょうか?

健康・医療・介護データを経年的に把握できるリアルデータプラットフォームの構築|新産業構造ビジョン|経済産業省
健康・医療・介護データを経年的に把握できるリアルデータプラットフォームの構築|新産業構造ビジョン|経済産業省

参考画像:「新産業構造ビジョン」(2017/5/29、経済産業省)|スクリーンショット

そこで考えたのが、健康・医療・介護のリアルデータプラットフォーム(PHR:Personal Health Record)を基盤として、銀行や保険会社、企業が行なっている健康改善するともらえるポイントや割引を共通化して、新たな仮想通貨・電子マネー「Health Coin」を作り、健康増進行動を促すためのインセンティブ(トークンを報酬として付与する)が与えられ、トークン(電子証票)を受け取った患者は医療などのヘルスケア関連の費用として支払うことができるというアイデアです。

健康であることが資産となることによって、モチベーションが高まり、健康的な良い生活習慣を維持することにつながると考えられます。

医療費を安くするためにも、1.国や地方自治体などの行政が電話やメールで3か月以上のメタボの追跡指導を行なうこと、2.個人個人が継続的に生活習慣を見直していきましょう!







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#IoT(Moffバンド)を活用した高齢者の運動データを可視化することで自立支援をするサービス「モフトレ」開始|病院向けアプリ「モフ測」の実証実験開始|Moff・三菱総合研究所・株式会社早稲田エルダリーヘルス事業団




■IoT(Moffバンド)を活用した高齢者の運動データを可視化することで自立支援をするサービス「モフトレ」開始|Moff・三菱総合研究所・株式会社早稲田エルダリーヘルス事業団

IoT(Moffバンド)を活用した高齢者の運動データを可視化することで自立支援をするサービス「モフトレ」
IoT(Moffバンド)を活用した高齢者の運動データを可視化することで自立支援をするサービス「モフトレ」

参考画像:【モフトレ】 ファシリテーションガイド|YouTubeスクリーンショット

ウェアラブルIoTによる高齢者の自立支援サービス「モフトレ」の販売を開始

(2017/8/4、三菱総合研究所ニュースリリース)

「モフトレ」は、腕時計型の「Moffバンド」(3Dモーションを計測できるウェアラブル・センサー、発売済み)を利用して、高齢者の運動データをリアルタイムに把握し、体力維持・トレーニングに役立てるものです。

三菱総合研究所は、Moff、株式会社早稲田エルダリーヘルス事業団と、IoTを活用した高齢者の自立支援サービス「モフトレ」の提供を開始したと発表しました。

日常生活動作トレーニング(トイレの立ち上がりなど、日常生活に必要な動きの練習)、ロコモ予防トレーニング(筋力をつけ、転びにくい体づくりを目指した手足の曲げ伸ばし運動)、みんなでモフトレ(ゲーミフィケーション要素を取り入れた楽しい集団運動)といった3種類のトレーニングがあり、これに対応する合計約20種類のプログラムを開発したそうです。

【モフトレ】 ファシリテーションガイド

18カ所で実施した実証実験では、参加した介護事業所の多くから、「利用者の方が楽しんで運動してくれた」「データを視覚化することで運動の効果を実感しやすい」などの評価が得られているそうです。

Moffバンドを使ったトレーニングの結果は、利用者ごとのマイページに自動で記録され、過去の時系列的な履歴の確認ができ、運動結果を数値やグラフで「見える化」することで、日頃の運動の成果をわかりやすく利用者やケアマネジャーに伝えることもできるそうです。

また、この記録は、「個別機能訓練加算」など、介護報酬の加算請求時等の参考資料としても活用できるそうです。




■病院向けIoT身体機能計測アプリ「モフ測」の実証実験開始

病院向けIoT身体機能計測アプリ「モフ測」の実証実験開始

(2017/10/12、Moff PR TIMES)

入院中にリハビリテーションを受けている方々に、歩行や関節可動域などの身体機能をわかりやすくフィードバックすることで、退院に向けた継続努力の動機づけにつながることが考えられます。また、病院では転倒予防対策が長年の課題となっていますが、入院患者にボディイメージのズレを自覚してもらうことで、転倒予防対策にもつながることが期待されます。

Moffは、三菱総合研究所との提携により、「Moff Band」を用い、病院でリハビリテーションを受けている方々の歩行や関節可動域、作業能力など各種身体機能を計測し、結果を視覚的にフィードバックする、病院向けのウェアラブルIoT身体機能計測サービス「モフ測」の開発を進めるため、11月より実証実験を開始するそうです。

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■まとめ

フレイルティ及びサルコペニアと栄養の関連|高齢者|厚生労働省によれば、サルコペニアの定義とは、筋肉量(骨格筋量)の減少に加えて、筋力の低下(握力など)または身体(運動)機能の低下のいずれかが当てはまる場合、サルコペニアと診断するというものです。

「フレイル(高齢者の虚弱)」の段階で対策を行ない、要介護状態の高齢者を減らそう!によれば、高齢者は健康な状態から急に要介護状態になるわけではなく、食欲の低下や活動量の低下(社会交流の減少)、筋力低下、認知機能低下、多くの病気をかかえるといった加齢に伴う変化があり、低栄養、転倒、サルコペニア、尿失禁、軽度認知障害(MCI)といった危険な加齢の兆候(老年症候群)が現れ、要介護状態になると考えられます。

介護施設で「パワーリハビリ」を導入 約8割に介護度を改善したり重症化を防ぐ効果|弘前によれば、弘前市内の介護施設が専用マシンで筋力アップのトレーニングを行う「パワーリハビリ」を取り入れたところ、約8割の人に介護度を改善したり重症化を防ぐ効果があったそうで、要介護状態になる前段階である「フレイル(フレイルティ)」の段階で、筋力アップのトレーニングを行う「パワーリハビリ」を行なうことにより、筋肉量の減少や筋力の低下、運動機能の低下を抑えることができれば、要介護状態になる高齢者を減らすことにつながることが期待されます。

老化のスピードが速い大腿筋を鍛える方法|大腿筋の老化のスピードは最も速いで紹介した石井直方さん(東京大学大学院筋生理学・トレーニング科学専門)によれば、筋肉量は30才をピークに減少しはじめ、40代半ばからそのスピードは加速していきます。

その中でも「大腿筋(だいたいきん)」は30~70才までの40年間で、前側の筋肉である「大腿四頭筋(だいたいしとうきん)」は2分の1、後ろ側の筋肉である「ハムストリングス」は3分の2にまで落ちることが実証されているそうです。

筋肉が衰えると、「椅子から立ち上がれない」「転びそうになっても体を支えられない」ということが起こってきます。

また、骨は、筋肉を使えば使うほど刺激を受けて強化され、基本的に、太ももの筋量が多い人ほど骨の強度も高いそうです。

一方、筋肉が衰え、動けなくなると骨への刺激も減ってしまうため、骨粗鬆症などによる転倒や歩行困難、最悪の場合は寝たきりになることもあります。

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「ロコモティブシンドローム(運動器症候群)」は、運動器の障害のために要介護となる危険の高い状態のことを言いますが(ロコモティブシンドロームとは)、その原因には加齢による筋力やバランス能力の低下が考えられています。

ロコモティブシンドロームにならないためには、筋力を鍛えることが重要になります。

日本整形外科学会は、ロコモティブシンドローム予防に取り組む目安として5項目を紹介しています。

  1. 片脚立ちで靴下がはけない
  2. 階段を上るのに手すりが必要
  3. 横断歩道を青信号で渡りきれない
  4. 15分くらい続けて歩けない
  5. 家の中でつまずいたり滑ったりする

この5項目のうち、一つでも当てはまる人は、ロコモティブシンドロームを予防するロコモーショントレーニングを薦めているそうです。

今回紹介した「モフトレ」はロコモティブシンドロームを予防するトレーニングを助ける方法としてよさそうですね。







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何も装着しないで睡眠をモニタリングする方法(AIアルゴリズムを使用して無線信号を分析し測定値を睡眠ステージに変換)を開発|MIT・マサチューセッツ総合病院

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■何も装着しないで睡眠をモニタリングする方法(AIアルゴリズムを使用して無線信号を分析し測定値を睡眠ステージに変換)を開発|MIT・マサチューセッツ総合病院

Zen bedroom

by Isa(画像:Creative Commons)

睡眠をモニタリングする方法として、これまで着衣型ウェアラブルデバイスやFitbitのようなリストバンド型ウェアラブルデバイスを紹介してきました。

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また、睡眠時無呼吸症候群の検査のためには、ポリソムノグラフィー(PSG)という、指先につける機器だけではなく、心電図や脳波、鼻や口の気流測定、いびき音の測定、腹部の動きなどを見るセンサーなどを装着して、一晩休むという検査方法があることも紹介してきました。

今回紹介するのは、MITが開発したワイヤレス、つまり何も装着しないで睡眠をモニタリングする方法です。

New AI algorithm monitors sleep with radio waves Patients with sleep disorders could be studied nonintrusively at home using wireless signals.

(2017/8/6、MIT)

To make it easier to diagnose and study sleep problems, researchers at MIT and Massachusetts General Hospital have devised a new way to monitor sleep stages without sensors attached to the body. Their device uses an advanced artificial intelligence algorithm to analyze the radio signals around the person and translate those measurements into sleep stages: light, deep, or rapid eye movement (REM).

MITとマサチューセッツ総合病院の研究者は、睡眠障害の診断・研究を容易にするために、身体にセンサーを取り付けずに睡眠ステージをモニタリングする方法を開発しました。

デバイスには高度なAIアルゴリズムが使用され、人の周りの無線信号を分析し、その測定値を睡眠ステージ(浅い睡眠、深い睡眠、レム睡眠)に変換します。

Using this approach in tests of 25 healthy volunteers, the researchers found that their technique was about 80 percent accurate, which is comparable to the accuracy of ratings determined by sleep specialists based on EEG measurements.

健康なボランティア25名にこの手法でのテストを行なったところ、80%の正確さで、EEG(脳波:Electroencephalogram)測定に基づく睡眠の専門家によって決定された評価の精度に匹敵するものだったそうです。

“When you think about Parkinson’s, you think about it as a movement disorder, but the disease is also associated with very complex sleep deficiencies, which are not very well understood,” Katabi says.

Katabi教授によれば、パーキンソン病は非常に複雑な睡眠障害と関連していると考えられるそうで、このシステムを使用して、パーキンソン病の研究を行う予定なのだそうです。

また、アルツハイマー病や不眠、睡眠時無呼吸症候群のような睡眠障害の研究にも用いることができるそうです。

【関連研究】

WiGait: Measuring Walking Speed with Wireless




■まとめ

MITの研究者は、何も装着しないで睡眠をモニタリングする方法を開発しました。

この仕組みを用いれば、より自然に生体データを計測できると考えられますし、また、睡眠障害に関する研究が研究室から家庭へと移ることにより、研究がますます進むことが期待されます。

Meet the 3rd generation Nest Learning Thermostat

スマートホームのデバイスの一つとしてスマートサーモスタット「Nest」というさまざまなセンサーと人工知能が搭載された温度を調節する装置で、Nestと電化製品との連携によって、室温を快適に保ちながら、節電&省エネもできるというものを以前紹介しましたが、今回MITが開発したワイヤレスで睡眠をモニターできる技術と組み合わせれば、寝室をより快適にするためのデバイスにもなるのではないでしょうか?

RFID Light Bulb: Enabling Ubiquitous Deployment of Interactive RFID Systems

ディズニー研究機関、RFIDリーダー内蔵LED電球を開発–新規インフラ敷設が不要

(2017/8/4、CNET JAPAN)

Walt Disneyの研究機関Disney Researchは、RFIDリーダーやネットワーク通信機能を組み込んだLED電球を開発。電球用ソケットにねじ込んで構築、拡張できるRFIDシステムを提唱した。

また、Disney Researchが開発したRFIDリーダーやネットワーク通信機能を組み込んだLED電球と組み合わせるというアイデアも面白そうです。

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なぜイオンやローソンは従業員が健康改善をするとポイントをもらえる制度を行なうの?その理由とは?|健康経営




■なぜイオンやローソンは従業員が健康改善をするとポイントをもらえる制度を行なうの?その理由とは?

Jogging on Venice beach

by JD Lasica(画像:Creative Commons)

イオン、従業員の健康改善にポイント ワオンに交換OK

(2017/12/11、朝日新聞)

イオン健康保険組合の加入者向けサイトで、健康診断の結果や通院情報をもとに各従業員の「健康年齢」を示し、改善を促す。例えば、体重を40日間連続で入力したら350ポイント、健康年齢が1歳改善したら100ポイントがもらえる。

イオンは2018年度から、イオン健康保険組合の加入者向けサイトで、グループの従業員17万人を対象に、健康改善に努力することでポイントがもらえる制度を始めるそうです。

従業員の健康支援だけでなく、医療費負担を減らす目的もあり、記事によれば、ローソンも同じようなポイント制度(ローソンヘルスケアポイント)を15年度から始めているそうです。

アメリカでも同様の問題があり、特にアメリカでは雇用主が従業員の健康保険料を負担することが多く、肥満など健康が悪化することによる医療費の増大は問題となっています。

以前紹介したホールフーズ・マーケットを例にあげると、米流通大手ホールフーズ・マーケットでは、医療費の削減のために、従業員へのダイエット支援を行い、ダイエットや健康の改善を行うと報酬が得られるような制度を設けているそうです。

社員割引でダイエット応援|従業員が健康を改善することで企業の医療費の削減につながる|米WHOLE FOODS MARKET(2009/12/9)

同社は従業員を対象とした自社運営の健康保険に2008年で1億5000万ドル(約130億円)を費やしている。今回の計画は医療費の給付節減を狙ったものだ。

<中略>

すでに同社は、肥満や2型糖尿病など危険度の高い健康問題を抱えている従業員に対し、療養所での治療制度を提供している。

具体的な数字は挙げられなかったが、マッケイ氏によると5~10日間の治療で1人当たり数千ドルの経費がかかっているという。

多額の医療費(医療保険料)を企業が負担しているそうで、今回の取り組みにより、従業員が健康を改善してくれることで、企業の医療費の削減するのが目的だということです。

医療費削減は健康保険料の多くを負担する企業にとっては重要な問題になっており、健康保険組合の4分の1超が2025年度に解散危機を迎える試算ー健保連|改善するために必要な2つのプランによれば、健康保険組合連合会(健保連)は、2025年度に団塊の世代が全て75歳以上となり、健保組合が高齢者医療に拠出するお金が急増するため、健康保険組合の4分の1超が解散危機を迎えるという試算を発表しています。

こうした中で注目されているのが、従業員が健康改善に努力することでポイントを付与する制度や健康経営なのだと思います。




■従業員が健康改善に努力することでポイントを付与する制度

保険会社が導入している健康増進活動で付与されたポイントがデジタル通貨となれば、キャッシュレス社会に近づき、医療費が削減され、老後の資産形成に対する不安が減る!?では、「保険会社が導入している健康増進活動に応じてポイントを付与する仕組みに加えて、そのポイントをデジタル通貨にする」という提案をしました。

現在でもそれに近い試みは行なわれており、保険会社では、健康増進活動に応じてキャッシュバックしたり、ポイントを付与する仕組みが導入されています。

「ずっともっとサービス」に「健康サポートマイル」を導入|健康増進に取り組むとサンクスポイントが貯まる仕組み|日本生命保険相互会社によれば、日本生命保険相互会社は、健康・介護・育児の無料相談等を備えた「ずっともっとサービス」に「健康サポートマイル」を導入するそうです。

「あるく保険」|健康増進活動に応じて保険料をキャッシュバックする業界初の商品|東京海上日動あんしん生命保険によれば、東京海上日動あんしん生命保険株式会社(あんしん生命)はNTTドコモと共同で、保険加入者にウェアラブルデバイスを貸与し、アプリで計測された健康増進活動に応じて保険料の一部をキャッシュバックする商品「あるく保険(新医療総合保険 健康増進特約付加)」を開発しました。

SBI生命保険、健康管理や生活習慣改善のためのFiNCアプリのサービス対象者を保険加入者全員に拡大によれば、目標達成状況に応じたポイントが付与される「健康インセンティブプログラム」が提供されていて、貯まったポイントはウェルネス・ヘルスケア商品に特化したECサイト「FiNC モール」で利用できるそうです。

【海外事例】食生活の見直し・運動・禁煙等を促す民間医療保険|新産業構造ビジョン|経済産業省
【海外事例】食生活の見直し・運動・禁煙等を促す民間医療保険|新産業構造ビジョン|経済産業省

参考画像:「新産業構造ビジョン」(2017/5/29、経済産業省)|スクリーンショット

1992年に南アフリカで設⽴されたDiscovery社は、Discoveryグループの⾦融商品(健康保険、⽣命保険、損害保険等)とセットでVitality Programを展開。

Vitality Programでは、まず健康チェックによって⾃⼰の現状把握を⾏った後、⾷⽣活の⾒直し・運動・禁煙等、健康状態を改善する取り組みを実施するとポイントを獲得できる。獲得したポイントは、健康⾷品やヘルスケア商品の購⼊、映画や航空券の割引優待など幅広い⽤途で使⽤可能。

 Discovery社の報告によれば、同プログラム参加者は⾮参加者に⽐べて受診率・⼊院⽇数・⼀⼈あたり医療費を抑制。

また、積極的に参加するメンバーほど、死亡率が低下するという結果が得られている。

健康増進型保険「JAPAN VITALITY PROJECT」の目指すものとは?|住友生命・ソフトバンク・DISCOVERYで紹介した保険加入者に行動変化(健康増進活動)を促す保険「Vitality」を提供するDiscovery社によれば、健康状態を改善する取り組むを行うとポイントを獲得し、特典が得られるという仕組みを提供し、このプログラムに参加している人はそうでない人に比べて医療費が抑制されているそうです。

「健康ポイント制度」に医療費を抑制する効果があることが初めて実証されるによれば、運動や検診など健康づくりに取り組んだ人がポイントを受け取って商品券などに交換する「健康ポイント制度」に、医療費を抑制する効果があることが実証されているそうです。

積極的に計画・実行する人はがん・脳卒中・心筋梗塞の死亡リスクが低い|国立がん研究センターで紹介した国立がん研究センターによれば、日常的な出来事に対して、積極的に解決するための計画を立て、実行する「対処型」の行動をとる人は、そうでない人に比べて、がんで死亡するリスクが15%低く、また、脳卒中リスクが15%低く、脳卒中心筋梗塞などで死亡するリスクが26%低いという結果が出たそうです。

その理由としては、日常的な出来事に対して、積極的に解決するための計画を立て、実行する「対処型」の人は、がん検診や健康診断を受診するため、病気の早期発見につながり、病気による死亡リスクが低下して可能性があるようです。

つまり、積極的に健康管理を行うように努力する人は死亡リスクが低いわけですから、今後、健康増進活動に積極的な人にインセンティブを与えていくような仕組みを設計するようになっていくと考えられます。

■健康経営

これからの企業の目標は「#健康経営」!?|「健康経営」のために企業はどのように取り組んだらいいの?によれば、健康経営とは、経営の視点から従業員の健康維持・増進について取り組むことが企業にとっての収益性・生産性向上につながるという考え方です。

生産年齢人口の減少や生活習慣病患者・メンタルヘルス不調者の増加といった社会情勢の変化によって、労働力の確保が困難になったり、従業員の健康悪化が企業経営に大きく影響を及ぼすことがわかってきていることから、企業が従業員の健康づくりを支援して、健康悪化による経営リスクを引き下げようという動きが健康経営に注目が集まっている背景にあります。

健康経営に取り組む企業側のメリットとしては次の3つが挙げられます。

●生産性の向上

健康経営に取り組むことにより、体調不良を感じない社員が増えることにより労働生産性の向上や欠勤率の低下が見込まれます。

●医療費負担の軽減

健康経営に取り組むことによって、疾病手当の支払いの減少や健康保険料負担の抑制によって、医療費の負担軽減が見込まれます。

●リスクマネジメント

勤務時間が長かったり、責任が重かったりすることなどによる肉体的ストレス・精神的ストレスによって、ミスや事故が生まれてしまったり、労災発生を未然に防ぐことが期待されます。

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■まとめ

医療費負担を軽減する目的や健康経営が企業にとっての大事な指標になる中、今後は従業員・社員の健康を支援する企業が増えていくことでしょう。

そして、健康とはこれまで縁がなかった銀行などの金融機関や保険会社が健康への関心を高めていくことによって、社会全体で健康な生活を後押ししていくような形になっていきそうです。

人の信頼度を評価するシステムによって信頼自体がお金(通貨)のような価値をもつ時代になる!?では、信頼が通貨のような価値を持つ時代について紹介しました。

MINTHEALTH|ブロックチェーン技術を活用した個人の健康記録プラットフォーム・健康増進行動を促すためのインセンティブ(トークン)では、健康増進行動を促すためのインセンティブ(トークンを報酬として付与する)が与えられ、トークン(電子証票)を受け取った患者は医療関連の費用として支払うことができるという仕組みを紹介しましたが、長寿社会において健康であることは価値が高くなっており、行政機関や銀行、保険会社などの取り組みによって、健康であることが数字として表れることで、近い将来、健康が通貨としての価値を持ち、本当の意味での資産になる日も近いかもしれません。







【参考リンク】
続きを読む なぜイオンやローソンは従業員が健康改善をするとポイントをもらえる制度を行なうの?その理由とは?|健康経営