【目次】
■病気やケガが原因で就労不能になった場合の生活資金に対して約8割の人が「不安」｜平成27年度生命保険に関する全国実態調査
参考画像：平成27年度生命保険に関する全国実態調査〈速報版〉（平成27年9月、生命保険文化センター）｜スクリーンショット
（平成27年9月、生命保険文化センター）
世帯主が就労不能となった場合に対する現在の経済的備えについては、『不安』（「少し不安である」と「非常に不安である」の合計）が78.8％（前回80.5％）となっている。
生命保険文化センターの平成27年度生命保険に関する全国実態調査によれば、病気やケガが原因で就労不能になった場合の生活資金に対して約8割の人が「不安」と回答しています。
■必要な生活資金はいくら？
参考画像：平成27年度生命保険に関する全国実態調査〈速報版〉（平成27年9月、生命保険文化センター）｜スクリーンショット
世帯主が就労不能となった場合に必要な月額の生活資金はいくらぐらいなのでしょうか？
病気やケガが原因で世帯主が就労不能となり、現在の収入が不安定（大幅な減額、喪失）となった場合の家族の生活費や住宅ローンの支払いなどの備えとして必要と考える生活資金は、月額で平均28.6万円（前回29.4万円）と減少傾向が続いている。
生活費や住宅ローンの支払いなどの備えとして必要な生活資金は月額で平均約29万円なのだそうです。
■どんな経済的準備手段を用意している？
参考画像：平成27年度生命保険に関する全国実態調査〈速報版〉（平成27年9月、生命保険文化センター）｜スクリーンショット
それでは、その必要な生活資金に対する経済的備えとして、どのような準備をしているのでしょうか？
世帯主が就労不能となった場合に対する現在の経済的準備手段として期待できるものは「入院時に給付金のでる生命保険」が33.2％（前回36.4％）と最も多く、次いで「預貯金・貸付信託・金銭信託」33.0％（前回33.4％）、「民保の就業不能保障保険」17.0％（前回16.5％）の順となっている。
現在準備しているもののうち、世帯主が就労不能となった場合に期待できる経済的準備手段としては、「入院時に給付金のでる生命保険」が最も多くなっています。
また、最近では、就業不能になったときに月々の生活費を保障する就業不能保険も出てきています。
→ 就業不能保険・収入保障保険・給与サポート保険とはどんな商品？ について詳しくはこちら
■まとめ
by Ted Eytan（画像：Creative Commons）
病気やけがをしないことが最も大事ですが、いつ起こるかわからないのが病気やケガの悩ましいところです。
病気やけがをした際の生活費に対する不安をなくすためにも、前もって検討しておくとよいのではないでしょうか？
（2016/9/20、生命保険文化センター）
今回調査では、自分自身の金融や保険に関する知識がどの程度かを尋ねたが、「詳しい」の割合は、「金融に関する知識」で9.3％、「保険に関する知識」で9.2％となっており、いずれの知識についても「詳しくない」が7割強となっている。
金融・保険に関するいずれの知識についても「詳しくない」と答えた人が7割強となっています。
現役世代にとっては、金融・保険に関する知識を若いうちから身につけていくことが自分の身を守る手段となるので、少しずつ勉強していきましょう。
→ 就業不能保険・収入保障保険・給与サポート保険とはどんな商品？ について詳しくはこちら
【参考リンク】
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