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「科学的に証明された結婚・恋愛が長続きする8つの方法」について考えてみた!




【目次】

1. 結婚式にお金をかけ過ぎない

科学的に証明された「生涯パートナーを愛し続けられる8つの方法

(2015/1/1、ハフィントンポスト)

エモリー大学の研究によると、つつましい結婚式を挙げたカップルの方が、別れずにいる確率が高いという。

記事によれば、女性を対象にした調査ですが、結婚式にお金をかけすぎた人のほうが離婚する確率が高いそうです。

この調査結果はいろんな見方ができますよね。

結婚式を派手にしないほうが離婚しないという見方もできますし、結婚式を派手にできるということは経済的にも余裕があると考えられますから離婚しやすいともいえるのではないでしょうか。

2. オンラインで相手を見つける

『米国科学アカデミー紀要』に発表された研究によると、オンラインで出会ったカップルは離婚率が低く、結婚に対する満足度も高かったという。

アメリカ人の5人に1人は「ネットで恋人を作っている」ことが明らかにによれば、アメリカ人の20%が配偶者をネットで見つけたという研究結果が出たそうです。

インターネット上で恋人を見つけることも珍しくなくなってきていますが、今回の記事によれば、オンラインで出会ったカップルは離婚率が低かったそうです。

ただ、お見合い結婚をした夫婦は互いに対する愛情が徐々に上がる?によれば、恋愛結婚をしたカップルは18ヶ月後には愛情のレベルが出会いの頃の半分ほどに下がるのに対して、お見合い結婚をしたカップルは互いに対する愛情が徐々に上がるということがわかったそうです。

一概にオフラインだから離婚しやすいとも言えないのではないでしょうか。

3. ただし、ソーシャルメディアに依存しない

ボストン大学の研究チームが2014年に学術誌『Computers in Human Behavior』で発表した研究によれば、Facebookなどのソーシャルサイトにのめり込む人は離婚しやすい危険性があるという。

離婚の一因にFACEBOOK、浮気の温床になりやすい=専門家FACEBOOKやTWITTERなどSNSが原因で離婚する夫婦が増加している!?でも取り上げましたが、FacebookやTwitterなどのSNSが原因で離婚する夫婦がいるそうです。

インターネット・SNSは浮気を助長する?によれば、2008年にSNSを利用した人の約20%が、「何らかの形で異性を口説いた」と回答(『ビュー・インターネット・アンド・アメリカン・ライフ・プロジェクト』の調査より)しています。

また、アプローチから交際終了までFacebookで完結する男子が増加中?といわれるぐらいですので、SNSが出会いのきっかけとなり、離婚しやすくなっていると考えられます。

4. 映画をいっしょに見る

『Journal of Consulting and Clinical Psychology』に発表された研究によると、映画をいっしょに見る習慣があるカップルは関係が長続きするという。

<中略>

これは、映画に登場する人たちの人間関係について話すことが、カップルが安全なやり方で自分たちの関係について話したり批判的に考えたりするための機会になったためと考えられる。

映画を見ることを通して、自分たちの関係について話したり考えたりする機会を作ることが長続きすることにつながるようです。

ちなみに、言葉の使い方が似ているカップルほど交際が長続きする!?によれば、言葉の使い方・会話のスタイルが似ているカップルほど交際が長続きするそうです。

それは、好きな同士ではお互いに関心を持つからこそ、無意識に相手の話し方や会話・文章のスタイルが似てしまうのであり、そうではない同士ではお互いに関心がないからこそ、話し方や会話・文章のスタイルを似せようとしないということなんですね。

5. パートナーのとりとめのない話に付き合う

心理学者のジョン・ゴットマン氏によると、ネットで見つけたくだらない話をしてあなたの読書のじゃまをするパートナーは、あなたを単に楽しませようとしてるのではなく、あなたから好意的な注意を向けてほしいと思っているのだ。

記事によれば、結婚生活が続いているカップルは、10回のうち9回はパートナーのちょっとした無駄話に応じていたそうです。

関心を持ってほしいという気持ちを察することができるかどうかが重要ということでしょうか。




6. ケンカのときに「私たち」という言葉を使う

カリフォルニア大学バークレー校の研究によると、口論の最中に「私たち」とか「お互い」といった言葉を使うカップルは、「私」や「あなた」といった言葉を使うカップルと比べて、ケンカをうまくおさめることができ、ケンカによるストレスも少なかった。

恋人とはいっても、まったく同じ価値観の人はいません。

あなたが怒ったとしても、恋人にとっては怒るようなことではないかもしれません。

ケンカが起きた時の原因はお互いにあるわけですから、どちらか一方が悪いというのではなく、お互いの問題として解決するためにも、「私たち」「お互い」といった言葉を使うようにするとよいということではないでしょうか。

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7. パートナーを理想化する

#115 - City Lovers

by John O’Nolan (画像:Creative Commons)

ニューヨーク州立大学バッファロー校の研究によれば、パートナーを盲目的に見ることが、幸せな結婚生活を維持する上でとても大切である可能性があるという。

「別れが近いカップル」にみられる5つのサインで紹介したことによれば、恋は4年以上経過すると、恋を司る脳内物質「βエンドルフィン」が出なくなり、冷めてしまうそうです。

また、恋の賞味期限は12ヶ月から18ヶ月(ピサ大学 マラツイティ)という意見もあります。

7ヶ月までは熱烈ラブラブな状態が続く。8ヶ月から17ヶ月の間は個人差があるが、ラブラブな状態とそうじゃない状態がオーバーラップする。そして、18ヶ月を過ぎて安定した関係が続いたとしても、もはや熱烈な恋ではなくなる。

賞味期限までに恋が成就し、安定した恋愛関係へと発展すると、時間と共に愛が変化していくのではないか。それがひょっとして「愛着」のステージなのではないか。

相手を理想化し続けるというのは難しいことだと思います。

愛の形が変化した状態でもいっしょにいることができることが、二人にとっての次のステージなのではないでしょうか。

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8. 2人が一緒に楽しめることをする

『Journal of Marriage and Family』で発表された研究によると、パートナーがとても嫌がる活動を一緒にすることは、かえって結婚生活の幸福度を下げてしまうという。

カップルが2人とも楽しめる活動をしているときは、短期的にも長期的にも結婚生活の幸福度が高まった。

「圏」を持つ人の76.8%が「幸せだ」と感じているによれば、「圏(目的のある自発的な人のつながり)」を持つ人の76.8%が自分を「幸せだ」と感じているそうです。

同じ趣味をもって楽しむことができれば、長続きしそうですよね。







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女性は恋愛経験の豊富さと結婚が結びつかない?




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by Tamaki Sono(画像:Creative Commons)

「恋愛経験が多い=結婚できる」ではないことが判明する

(2012/2/12、Menjoy)

■恋愛経験からみる結婚パターン

恋愛経験がないひとほど独身でいる傾向があることは、容易に想像がつきます。そして、年齢の上昇とともに男女とも結婚していくということを前提に考えれば、独身のひとの割合は年齢の上昇とともに減っていくはずです。

じっさい、山田の調査によると、男女とも20代前半では恋愛経験の数が低く、恋人のいないひとの割合は他の年齢層に比べて高いこと、20代後半でつきあった人数や経験が増えることがわかっています。

しかし興味深いことに、女性は年齢の上昇にともなって人数や経験が増加していくのに対して、男性では30代後半で人数や経験が低下するのです。

この結果は、男性はつきあった経験が結婚に結びつきやすいこと、しかしながら女性ではつきあった経験と結婚が結びつかないことを意味しています。

そして、男性の結婚のチャンスは恋愛経験に比例しますが、女性は恋愛経験がなくても結婚のチャンスがあるものの、恋愛経験と結婚には関係がないことを意味しています。

山田はこの結果について、もてる男性は結婚可能性が高いが、もてる女性は結婚可能性が高いとはいえず、男性が恋人経験がない女性を結婚相手に選んでいる可能性があると考察しています。

ポイントをまとめてみます。

【男性】

  • 男性は付き合った経験が結婚に結びつきやすい
  • もてる男性は結婚可能性が高い
  • 男性では30代後半で人数や経験が低下

【女性】

  • 女性は、付き合った経験と結婚が結びつかないそうです
  • もてる女性は結婚可能性が高いとはいえず、それは男性が恋人経験がない女性を結婚相手に選んでいる可能性があるそうです
  • 女性は年齢の上昇にともなって人数や経験が増加していく

【感想】

結婚までの交際人数、男性は5人・女性は4.5人|「恋人」と「結婚相手」の違いとは?で紹介した早稲田大学で「恋愛学」について講義する森川友義教授によれば、4人目以降のお付き合いでそれまでの3人よりも魅力が上回った相手と出会って結婚するのが良いとしています。(3人はお試し期間のようなもので、その3人とのお付き合いの中で、自分に劣って結婚相手として欠かせない要素というものを確認するということだと思います。)

「結婚は子孫繁栄のため」という側面から見れば、ごく自然のように思えます。

男性が恋人経験がない女性を結婚相手に選ぶというのは、本当にその子供が自分の子孫であるという可能性を高めたいからであり、モテる女性が必ずしも結婚と結びつかないのは、他の男性の影があることによって、その子供が本当に男性の子孫であるかがわからないからです。

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未婚率が上昇している理由とは?

35歳以下の世代に時間やお金の余裕がなくなってきていることが、未婚率の上昇や少子化の原因となっているのかもしれません。

「お見合い」や「職場や仕事」が出会いのきっかけによる結婚が減っている理由

結婚にいたった出会いのきっかけとしての「お見合い」や「職場や仕事」が減少しており、友達や兄弟を通じての紹介が増えているものの、それをカバーするには至っていないのが現状のようです。







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新型コロナウイルスを受けて、恋愛・結婚観、恋活・婚活はどう変化した?




新型コロナウイルスを受けて、恋愛・結婚観、恋活・婚活はどう変化した?
新型コロナウイルスを受けて、恋愛・結婚観、恋活・婚活はどう変化した?

Alex Bertha|unsplash

新型コロナウイルスの初期の段階では、コミュニケーションがとりにくくなり、寂しくなったからでしょうか、マッチングアプリで送信されたメッセージ数が増加するといった傾向がありました。

「Pairs」を運営する株式会社エウレカによる「新型コロナウイルスの恋愛・結婚の価値観への影響調査」の結果によれば、新型コロナウイルスを受けて、交際意欲が以前より増した一方で結婚を躊躇する人も多かったり、恋活・婚活を休止している人も多くなるなど、恋愛・結婚観、恋活・婚活に影響を与えていることがわかります。

婚活&絆婚が急増!?震災が与えた影響とは?(2011/9/9、セキララゼクシィ)によれば、東日本大震災の後には一人暮らしをする働く女性に心境の変化が見られ、不安や心細さを感じ、震災前より結婚したいという気持ちが高まったとあります。

しかし、新型コロナ禍においては、同じ感覚で行動するパートナーを求めたり、より「経済的な安定性」を重視するようになっています。

出生率4年連続減が話題!江戸時代の子育て観がヒントに!ウィズコロナ時代は家族観の変化と職住近接によって少子化が解消される!?で紹介した厚生労働省の公表した人口動態統計によれば、2019年の婚姻件数が7年ぶりに増加していて、5月の改元に伴う「令和婚」が広まった可能性があるそうですが、ウィズコロナ時代においては家族を持つことへのハードルが高くなったのではないでしょうか?

ネット系婚活サービスを通じて結婚した人の割合は7.4%と過去最高となっていますが、新型コロナを受けてどのように変化するのか今後注目です。







初恋の人と結婚する確率は100人に1人!?




Jessica & Kevin

by Agence Tophos(画像:Creative Commons)

初恋の人とゴールインする確率、100人に1人

(2012/6/19、Business Media 誠)

初恋の人とゴールインする確率は100人に1人――。20~50代の人に、初恋相手と結婚(婚約を含む)しましたか? と聞いたところ「結婚した」という人は1.0%であることが、ライフネット生命保険の調査で分かった。

インターネットによる調査で、20~59歳の男女1000人が回答した。

今回のインターネットによる調査によれば、初恋の人と結婚する確率は1%だったそうです。

愛の中には「永遠に続く」という意味が含まれていますが、初恋が破れた瞬間にこの性質は失われてしまいます。

そう考えると、初恋の人と結婚するなんてロマンティックな話ですね。







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【アラフォークライシス】現在40代の人たちはどんな生き方をしてきたの?現在40代の経済状況が日本の未来のヒントになる!?




■現在40代の人たちはどんな生き方をしてきたの?

tokyo

by Osamu Kaneko(画像:Creative Commons)

高齢世帯は2040年に44.2%に、一人暮らしの高齢者も増加|「日本の世帯数の将来推計」厚労省推計で紹介した国立社会保障・人口問題研究所が行なった2018(平成30)年推計の「日本の世帯数の将来推計(全国推計)」によれば、全世帯主に占める 65 歳以上世帯主の割合は2015年の36.0%から2040年には44.2%を占めることがわかったそうです。

2040年はこれから22年後ですので、2040年に65歳以上に当てはまるのは、現在43歳(1975年・昭和50年生まれ)以上の人たちになります。

■2040年の日本の構造変化・社会構造

●2040年の日本の構造変化

日本の構造変化
日本の人口は2008年をピークに減少し、2040年には人口が約1億1千万人を下回り、毎年100万人近く減少。2042年には団塊ジュニア世代が高齢者となり、高齢者人口がピークになり、アジア諸国より約20年先行して超高齢化を経験。経済成長率が段階的に低下。

参考画像:IoT新時代の未来づくり検討委員会事務局資料(2017/11/17、総務省)|スクリーンショット

(出典)国土交通省国土審議会長期展望委員会(第2回)(2010年12月17日) 「国土の長期展望に向けた検討の方向性について」より

(出典)総務省「自治体戦略2040構想研究会(第1回)」 事務局提出資料

IoT新時代の未来づくり検討委員会事務局資料(2017/11/17、総務省)によれば、2040年には人口が約1億1千万人を下回り、毎年100万人近く減少し、2042年には団塊ジュニア世代が高齢者となり、高齢者人口がピークになるそうです。

●2040年の日本の社会構造

2040年の日本の社会構造・課題
2040年の社会構造|無人化、自動化、ロボットとの協働、高齢者の見守り等、人口減少日本を支える社会経済基盤が必要

参考画像:IoT新時代の未来づくり検討委員会事務局資料(2017/11/17、総務省)|スクリーンショット

●生産年齢人口が激減し、高齢者人口が増加

生産年齢人口:7728万人(2015年)→5978万人(2040年)

高齢者人口:3921万人(2040年)

(出典)国立社会保障・人口問題研究所「日本の将来推計人口」(H29)

●インフラ・公共施設の老朽化、赤字交通機関の廃止

建築後50年以上経過する社会資本(2033年)

  • 道路橋(67%)
  • トンネル(50%)
  • 河川管理施設(64%)

(出典)国土交通省「社会資本の老朽化の現状と将来」(H26)

●ハードウェア産業(自動車等)のコモディティ化のリスク、AI等の技術競争力の低下

電気自動車への移行やAI研究等への取り組みの遅れ

●65歳以上の独居高齢者世帯の急増、15歳未満の人口が4分の3に

独居高齢者世帯:約760万世帯(2035年)

15歳未満人口:1583万人(2015年)→1194万人(2040年)

(出典)国立社会保障・人口問題研究所「日本の世帯数の将来推計(全国推計)」(H25)、「日本の将来推計人口」(H29)

●国内市場が縮小、米中等との国際競争の激化

人口:1.27億人(2015年)→1.11億人(2040年)

GDPシェア:6.3%(2014年)→3.8%(2040年)

(出典)国立社会保障・人口問題研究所「日本の将来推計人口」(H29) OECD GDP long-term forecast

●医療費が増大、認知症患者が激増、介護離職の急増

医療費:41.3兆円(2016年)→約50兆円(2040年)

認知症患者:約950万人(2040年)

(出典)厚生労働省「平成28年度医療費の動向」、「医療保険制度改革の背景と方向性」(H27)

●未来年表

未来の年表
未来の年表によれば、少子高齢化の深刻化により、今後日本の労働力人口が大幅に減少→ICTによる労働力人口減少への対策が必須

参考画像:IoT新時代の未来づくり検討委員会事務局資料(2017/11/17、総務省)|スクリーンショット

2023年

企業の人件費がピークを迎え、経営を苦しめる

労働人口が5年間で約300万人も減る一方、団塊ジュニア世代が高賃金をもらう50代に突入

2024年

3人に1人が65歳以上の「超高齢者大国」へ

全国民の6人に1人が75歳以上、毎年の死亡者は出生数の2倍。老老介護がのしかかる。

2025年

ついに東京とも人口減少へ

2026年

認知症患者が700万人規模に

2030年

百貨店も銀行も老人ホームも地方から消える

生産年齢人口が極端に減り、全国の都道府県の80%が生産力不足に陥る

2040年

自治体の半数が消滅の危機に

2042年

高齢者人口が約4000万人とピークに

就職氷河期世代が老い、独居高齢者が大量に生まれる2042年こそ「日本最大のピンチ」

講談社現代新書「未来の年表」(河合雅司著、講談社、2017年)より抜粋




■【仮説】「現在40代の経済状況が日本の将来を映し出すのではないか」

そこで、一つ考えたのが、「現在40代の経済状況が日本の将来を映し出すのではないか」という仮説です。

40代“所得”300万円未満の世帯割合 20年で1.5倍に

(2017/10/24、テレビ朝日系)

厚生労働白書によりますと、世帯主が40代で年間所得が300万円未満の世帯の割合は、2014年までの20年間で11%から17%に増えました。単独世帯やひとり親世帯が増加し、全体的に所得が下がったことが影響しています。

厚生労働白書によれば、40代で所得が300万円未満の世帯の割合が20年間で1.5倍になったそうです。

今の40代が就職した頃である20年前である1997年ごろの景気はどうだったのでしょうか?

1997年度の金融および経済の動向(要旨)|日本銀行

大型の金融機関の破綻が相次ぐ中で、将来の雇用・所得環境に対する不安が高まったり、財政赤字や年金制度改革に関する議論が活発化する中で、将来の家計負担に対する不確実性が強まった可能性などが考えられる。

 家計支出の低迷は、国内最終需要の伸び悩みや在庫調整に伴う収益の悪化を通じて、企業マインドや設備投資にも影響を与えた。

このころは、将来への不安が高まる中で、家計支出の低迷を招いています。

1998 年を節目とした日本経済の変貌~「失われた 20 年」以外の成長低迷とデフレの見方~|大和総研グループ

我が国全体としてのマクロの雇用者報酬は 1998 年度から低下を開始した。その要因としてチェックすべきは、まず、①雇用者数と、②賃金である。この2つを掛け合わせたものが雇用者報酬である。さらに、近年の我が国固有の構造的要因として、③フルタイムからパートタイム、あるいは正規から非正規への転換、もみる必要がある。

また、1998年ごろから雇用者報酬の低下、「リストラ」の増加など急激な雇用情勢の変化、フルタイムからパートタイムまたは正規から非正規雇用への雇用の仕方の転換など労働環境が大きく変わった時期でもあり、このことは人々の悩みや不安のもとになっています。

悩みや不安の内容として、今後の収入・資産を挙げる人は、1997 年までは 30%以下であったが、1999 年に 30%を超え(1998 年には調査は実施されていない)、これまで 40%台前半に高止まりしている。

この年代は、1990年のバブル崩壊から景気が後退する中で、企業が新規採用を抑制していき、新卒者が困難な就職活動を強いられる、いわゆる「就職氷河期」に当たる年代ですよね。

つまり、現在40代の人たちは「就職氷河期」に直面し、困難な就職活動を強いられていて、その中で現在の年間所得が300万円未満の世帯の割合が増加し、経済状況のため結婚することをためらったり、結婚された方も晩婚化・晩産化傾向にあり、両親の介護問題と重なり、育児と介護を同時に行なう「ダブルケア」の状況になるなど、日本で最も大変な思いをしている年代・世代と考えられます。

【追記(2018/6/6)】

2018年6月3日放送のクロ現プラスのテーマは「アラフォークライシスⅡ」でも取り上げられているように、アラフォー世代は就職、結婚、介護といった問題に直面してきた世代なのです。

【アラフォー世代が歩んだ20年】

2000年(22歳) 就職氷河期
2004年(26歳) ワーキングプア
2008年(30歳) 派遣切り
2018年(40歳) 7040問題(親は70代で年金頼み、子は40代になっても稼げない)

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■日本の人口構成は40代が多い!

■現在40代の経済状況が日本の未来のヒントになる!?

逆に考えれば、いかに40代の世代が生きやすい社会にすることが日本の将来につながっていくということではないでしょうか?

少子高齢化による労働人口の減少の問題を、家事などをスマートライフ市場が代替することで、働き手を増やし、約100兆円の家事市場を創出しよう!で紹介した「スマートライフ」では、少子高齢化が進む中で起こる労働人口の減少を、家事などによる無償労働をスマートライフ市場が代替することによって、労働人口(時間)を増やすと同時に、市場を作ろうと提案しています。

スマートライフのイメージ
スマートライフのイメージ

参考画像:「Connected Industries」東京イニシアティブ2017(2017/10/2、経済産業省)|スクリーンショット

アンバンドル・リバンドル・エンハンスを視点の一つに組み込もう!|#FINTECH #INSURTECH #HEALTHTECH #AGRITECH #EDTECH の次は?では、金融分やのFintech(フィンテック)、保険分野のInsurtech(インシュアテック)、ヘルスケア分野の「Healthtech」、農業分野のAgritech(アグリテック)、教育分野のEdtech(エドテック)が起きていることを紹介しましたが、スマートライフでいえば、Hometech(ホームテック)・Lifetech(ライフテック)とでも呼べるものが起き始めています。

そして、少子高齢化社会の訪れに対して悲観的ではなく、逆にチャンスととらえようという動きも出ています。

例えば、大人用紙オムツの売上が子供用オムツの売上を追い抜いた!?|日本の紙おむつが国際規格化|高齢化社会がビジネスチャンスに変わる!?によれば、大人用紙おむつの評価方法に関する規格「ISO15621尿吸収用具―評価に関する一般的指針」が改訂し、欧米の「テープ止め型(体にテープで固定するタイプ)」ではなく、日本が提案する装着車の症状や生活環境に合わせたきめ細かい高齢者介護学科脳になるパンツ型やテープ止め型のおむつに吸着パッドを挿入するタイプなどを規格化されました。

つまり、世界に先行して高齢化社会に突入している日本は、医療費削減のアイデアやよりよい介護の方法を実行できる立場にあり、それらのやり方をスタンダードにすることができるというビジネスチャンスがあるのではないでしょうか?

40代の人たちを中心にして日本の未来を考えてみてはいかがでしょうか?

→ 【人手不足で悩む社長さんへ】求人を増やす方法(給与前払いサービス・AIの活用・ワクワクする仕事をPR) について詳しくはこちら







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