【目次】
■郵便番号のほうが遺伝子よりも健康に影響する？｜「病気の上流を診る医療」｜TED
リシ・マンチャンダ at TEDSalon NY2014 病気の上流を診る医療
（August 2014、TED）
このより良いケア―ERへ行く回数を減らし より良い健康へと導いた 私達が試みた治療法とは どういったものだったのでしょうか それは ごく単純に「貴女は どこにお住まいですか？」 という質問から始まったのです しかしもっと重要なことは ベロニカやその他彼女のような 何百人もの患者に 南LAのような場所で 健康や 不幸なことに時には 病気の原因となる地域事情について 必ず質問するという システムを導入したことです
今回紹介するTED Talkで話すリシ・マンチャンダは、医師の仕事は患者の症状を治療するだけでなく、病気の根本原因を突き止めることであり、現在の医療システムの考え方を変えて、医師たちに「上流で起こる」要因、例えば栄養価に乏しい食事、過酷な仕事、新鮮な空気の不足などといった私達が生活をして、働き、食事や睡眠をとり、学び、遊ぶ、私達の生活の大半を過ごす場所を改善することによって、病気を未然に防ぐことを呼びかけています。
郵便番号の方が遺伝子よりも 健康に影響するということです また 郵便番号が私達の 遺伝子コードの形成に影響することが 分かってきています 後成的遺伝学（エピジェネティクス）の科学では 文字通りDNAが形成されている複雑な仕組みや 晒されている住環境や労働環境により スイッチを切り替える遺伝子の 分子メカニズムに目を向けています
郵便番号（どのような住環境・労働環境で過ごしているか）が健康に影響を与え、また、遺伝子コードの形成に影響することが注目されているそうです。
エピジェネティクスとは？意味｜簡単にわかりやすくまとめました【入門編】｜人生は「生まれ」か「育ち」かだけで決まるわけではない！｜WHAT IS EPIGENETICS? LIFE IS NOT DETERMINED ONLY BY ‘NATURE’ OR ‘NURTURE’!によれば、母親がDNAの全く同じ子供たちを持ったとしても、妊娠中に食べた食事や喫煙といった行動によって、子供たちの健康に違いが現れる可能性を示唆しています。
もう一つ、エピジェネティクスにおいて重要なポイントは、エピジェネティック・マークが伝搬するのは妊娠中の母親から胎児へだけでなく、マークが卵子／精子の遺伝子に定着すると、孫、ひ孫というように世代から世代へと遺伝することです。
つまり、このことはライフスタイルが数世代先の子孫に影響するかもしれないと考えられます。
そこで、これから必要になるのは、上流での治療を行う専門医です。
上流での治療を行う専門医とは 健康は 私達が住み 働き 遊ぶ場所から始まることを 理解している医療専門家で その理解にとどまらず 彼らの診療所や病院で 上流で病気を食い止める システムを作るのに 必要な手段を行使し 診療所外で患者が 必要とする人的資源や リソースと彼らを 結びつけることのできる人のことです
■病気の上流を診る医療システムを阻む3つの課題とは？
by U.S. Department of Agriculture（画像：Creative Commons）
しかし、このシステムを作るためには３つの課題があります。
１．病気の予防には医療費が支払われない
一つは そうしたことに 医療費が支払われません 医療の場では しばしば 質よりも量に対価が払われます 通常 医師や病院は 提供した処置の数に対して報酬を受けるため 必ずしも健康の回復の度合いが 評価されている訳ではありません
予防医療が広がることで、自分の健康状態を天気予報を見るようにダッシュボードで見て予測できるような未来になる！？で紹介した在日米国商工会議所（ACCJ：The American Chamber of Commerce in Japan）と欧州ビジネス協会（EBC：European Business Council in Japan）は、持続的な経済成長を促すことを目的に、健康寿命を延ばし病気による経済的負担を軽減するための政策を提言した「ACCJ-EBC医療政策白書2017年版」を共同で発表し、病気の予防や早期発見、早期治療を柱とする「予防型医療」への転換の重要性を訴えています。
予防医療に注目が集まっていますが、ポイントとなるのは、病気の予防に対して医師たちのインセンティブが不足するのではないかという点です。
介護報酬での改善インセンティブで賛否分かれる｜「要介護度の改善＝自立支援の成果」には6割が否定的｜『自立支援への改善インセンティブの導入』に対するケアマネジャーの意識調査結果によれば、介護に携わる人の気持ちを考えると、自立支援を目指すという方向性はよかったとしても、評価基準があいまいであることなど、介護事業者の実態と自立支援の評価制度・基準にギャップがあることにより、要介護度の改善を自立支援の成果ととらえることについては約６割が否定的という結果となりました。
つまり、「病気の上流を診る医療」を実現するためには、病気の予防につながる医療を行った医師や病院・医療機関に医療費の代わりになるインセンティブが得られる仕組みを作り上げる必要があります。
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２．医師は患者の住まいや職場が重要であるとわかっていても、実際に質問しない
千人以上の米国の医師の間で 行われた最近の調査では その80％が 患者達が抱える上流での 問題について それらは患者たちの健康問題と 同じ位 重要だと 分かっていると実際に言いました このように上流の問題の重要性について 意識が浸透しているにも関わらず たった５人に１人の医師しか 「この問題に手を付け 健康状態を根本から改善できると思う」 と答えないのです
栄養価に乏しい食事、過酷な仕事、新鮮な空気の不足などの「上流で起こる」要因が健康に及ぼす影響を医師たちは理解していても、その問題を実際に対応する人が不足しているため、その質問を問いかけることがないそうです。
３．上流での対応を行なう人が不足している
ある推計によると 20から30の臨床医につき 上流を診る者が１人 必要なのです 例えば米国ではそれが 2020年までに2万5千人の 上流診断士が必要だということになります
例えば、住環境が病気を悪化させる原因である場合には不動産業界の人材と医師が連携を持つことがこの問題の解決につながるかもしれません。
ネットカフェ寝泊まり利用、「住居なし」25.8％！｜ネットワーク格差の視点から考えるで紹介した東京都が平成28年11月～平成29年1月に、インターネットカフェ・漫画喫茶・サウナ等502店舗を対象に行なった調査によれば、ネットカフェに寝泊まりしている人の中には「現在『住居』がなく、寝泊りするために利用」である者（＝住居喪失者）は、25.8％であることがわかったそうです。
生活が安定しないことから住居がないという人の場合には、平成27年4月から始まった、さまざまな困難の中で生活に困窮している人に包括的な支援を行う「生活困窮者自立支援制度」を利用して、相談を行ない、支援を受けるということもできるそうです。
【参考リンク】
- 様々な事情で暮らしにお困りの方のための相談窓口ができます！｜政府広報オンライン
■まとめ
保険とIOTを融合した健康増進サービスの開発に注目！｜ウェアラブルデバイスをつけて毎日運動する人は生命保険・医療保険の保険料が安くなる！？では、損保ジャパン日本興亜ひまわり生命保険株式会社はFitbitを導入し、健康と運動データとの関係を分析する取り組みを行い、今後の新しい保険商品の開発を検討しているというニュースを取り上げましたが、保険会社各社が健康状態や生活習慣改善の取組みを考慮して保険料が設計される「パーソナル保険」の開発に取り組んでいるようです。
また、第一生命が取り組む「InsTech」とは？｜保険（Insurance）とテクノロジー（Technology）｜医療ビッグデータの解析・健康な人ほど得をする保険商品の開発では、PHYSIO HEALTH｜従業員向けの健康コーチをするモバイルヘルスプラットフォームのような、雇用主の健康保険料に対するコストを減らし、健康奨励プログラムに励む従業員に報酬を与えるシステムを企業と保険会社が組み合わせるということもあるのではないかという予測を紹介しましたが、実際にこうした取り組みが始まったようです。
「健康ポイント制度」に医療費を抑制する効果があることが初めて実証されるによれば、運動や検診など健康づくりに取り組んだ人がポイントを受け取って商品券などに交換する「健康ポイント制度」に、医療費を抑制する効果があることが初めて実証されたそうです。
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積極的に計画・実行する人はがん・脳卒中・心筋梗塞の死亡リスクが低い｜国立がん研究センターで紹介した国立がん研究センターによれば、日常的な出来事に対して、積極的に解決するための計画を立て、実行する「対処型」の行動をとる人は、そうでない人に比べて、がんで死亡するリスクが１５％低く、また、脳卒中リスクが１５％低く、脳卒中や心筋梗塞などで死亡するリスクが２６％低いという結果が出たそうです。
その理由としては、日常的な出来事に対して、積極的に解決するための計画を立て、実行する「対処型」の人は、がん検診や健康診断を受診するため、病気の早期発見につながり、病気による死亡リスクが低下して可能性があるようです。
【未来ビジョン】今後「生命保険業界の未来」はどうなる？｜遠隔医療・予防医療・個人情報を一カ所に集約するサービスでも紹介しましたが、これからは保険会社の立ち位置が「病気になってからの保険」ではなく、「予防のための保険」というものになってきていることから、保険会社が予防医療における大事なプレーヤーになっていくかもしれません。
１．病気の予防に医療費を支払う仕組みができる、２．患者の住まいや職場について医師が尋ねるようになる、３．上流の対応を行なう人が増える、ことによって、予防医療は次のステップに進むと思いますので、どうすればこのアイデアが実現できるようになるのか、ぜひみなさんもいっしょに考えてみてくださいね。
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