慶應義塾大学や米ワシントン大学の研究グループが日本人の過去30年の健康状態を解析した結果、’15～’21年で最も多い死因が「アルツハイマー病およびその他の認知症」だとする研究成果を国際医学誌『THE LANCET Public Health』に発表しました。

【参考リンク】

• Three decades of population health changes in Japan, 1990–2021: a subnational analysis for the Global Burden of Disease Study 2021 DOI: 10.1016/S2468-2667(25)00044-1

【今回の研究で分かったこと】

●2021年の日本人の死亡原因上位5つは、１）アルツハイマー病およびその他の認知症、２）脳卒中、３）虚血性心疾患、４）肺がん、５）下気道感染で、アルツハイマー病およびその他の認知症は、1990年から2021年の間に6位から1位に上昇しています。

●平均寿命は延びたが、都道府県間の格差が広がっている。

平均寿命は1990年の79.4歳から2021年には85.2歳に伸びました。

脳卒中や心臓病、がん（特に胃がん）の死亡率が減ったことが主な理由。

しかし、都道府県間の寿命の差が広がっていて、地域差が目立つようになりました。

平均寿命・健康寿命の都道府県格差が拡大｜医療費、医師数・看護師数・保健師数、生活習慣と明確な関係はなし｜#健康格差によれば、格差拡大の要因には、１人当たりの医療費、人口当たりの医師数・看護師数・保健師数、生活習慣と明確な関係がなく、東京大学の渋谷健司教授（国際保健政策学）によれば、地域別に原因を調べ、対策を行なう必要があるとコメントしています。

●認知症や糖尿病、高血糖、肥満（高BMI）が今後の課題で、特に地域ごとの差を埋める対策が必要。

■まとめ

健康格差・都道府県格差を広げないように、認知症や糖尿病対策、肥満予防などにターゲットを絞り、対策していく必要があります。

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