> 健康・美容チェック > 認知症 > 「認知症保険」保険会社各社が新商品を続々発売！介護が必要となった主な原因の第1位は認知症！
超高齢化社会の日本において介護は社会問題となっており、厚生労働省の「2019年 国民生活基礎調査の概況」によれば、介護が必要となった主な原因の、第1位は認知症（要介護者）となっています。
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そんな中で、最近では各社が認知症保険の新商品を続々と発売していて、その関心の高さがうかがえます。
■ひまわり認知症予防保険｜太陽生命ダイレクト「スマ保険」
以前2016年3月より発売された認知症の治療を支援する保険「ひまわり認知症治療保険」を取り上げました。
→ 太陽生命保険、認知症の治療を支援する新商品「ひまわり認知症治療保険」を販売
●器質性認知症と「診断確定」されたとき最高300万円の認知症診断保険金をお支払い！
●器質性認知症と「診断確定」され、その状態が180日間継続したとき、最高1,000万円の認知症治療保険金をお支払い！
■笑顔をまもる認知症保険｜SOMPOひまわり生命
●初めて軽度認知障害・認知症と医師により診断確定された場合、軽度認知障害一時金・認知症一時金を受け取れる。
●骨折をしたと医師により診断され、その骨折に対して初めて治療を受けた場合、骨折治療給付金を受け取れる。
■ぴったりが見つかる保険ジャスト「認知症保険」｜第一生命
●認知症による要介護状態に一時金で備えられます。
●「健康第一」認知症予防アプリ（認知症予防のための食事や運動などの生活習慣のサポート、認知機能低下の早期発見に役立つアプリサービス）で予防・早期発見
■認知症保険｜楽天生命
●認知症と診断確定されたらまとまったお金（一時金）を受け取れる。
●認知症と診断確定され、かつ、要介護状態と認定されたときに一時金を受取れる。
■ニッセイ みらいのカタチ 認知症保障保険｜日本生命
●所定の認知症と診断確定された場合に、認知症診断保険金を一時金で受取れる。
●所定の軽度認知障がいと診断確定された場合に、認知症診断保険金の金額の10%を一時金で受取れる。
■いまから始める 認知症保険｜明治安田生命
●軽度認知障害就寝保障特約は、生まれて初めて「軽度認知障害」と診断確定または生まれて初めて「所定の認知症」と診断確定された場合に一時金を受け取れる。
■アクサの「一生保障」の医療保険 スマート・ケア 認知症重点プラン｜アクサ生命
■認知症人口の未来予測
●厚生労働省の「2019年 国民生活基礎調査の概況」によれば、介護が必要となった主な原因の、第1位は認知症（要介護者）。
第1位 認知症 24.3％
第2位 脳血管疾患（脳卒中） 19.2％
第3位 骨折・転倒 12.0％
●認知症の高齢者は2025年には730万人と推計｜認知症に役立つ食べ物と生活習慣で紹介した認知症施策推進総合戦略（新オレンジプラン）｜厚生労働省によれば、2025年には認知症の高齢者は多い場合で730万人に達すると推計されるそうです。
参考画像：高齢者の健康・福祉｜内閣府
この2025年は、団塊の世代が75歳以上となる年になります。
●世界の認知症患者、2050年に1億3200万人！｜世界アルツハイマー報告書2015で紹介した国際アルツハイマー病協会（Alzheimer’s Disease International、ADI）による「世界アルツハイマー報告書2015」によれば、認知症の数は世界の高齢化につれて増えていき、2050年には今の３倍の1億3200万人になるという予測が発表されています。
●笑顔をまもる認知症保険｜SOMPOひまわり生命が出しているデータによれば、認知症の患者数の将来推計（「日本における認知症の高齢者人口の将来推計に関する研究））は2012年462万人→2030年830万人→2060年1154万人と増加傾向にあることが分かります。
認知症高齢者の現状（平成24年）は、65歳以上の高齢者人口3079万人のうち、認知症高齢者は462万人、軽度認知障害（MCI）の人は約400万人いると推計されています。
●ひまわり認知症予防保険のデータ（2015年5月29日付 慶應義塾大学「認知症の社会的費用を推計」）によれば、認知症の外来治療費は月々平均3.96万円かかるそうです。
■まとめ
各社が続々と認知症保険を発売していることは、それだけ認知症で治療する人が増加することが予想されているということですね。
家族が困らないようにするためにも、日ごろからの認知症予防・対策を行ない、もしなった時にも治療費・介護などでお金が困らないようにしていきたいですね。
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