スマホで腰痛改善・リハビリ相談「リゲイン」
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遠隔リハビリアプリ「Regain」｜理学療法士と腰痛など身体に不調を持つユーザーをマッチング｜メインターゲットは企業

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■遠隔リハビリアプリ「Regain」｜理学療法士と腰痛など身体に不調を持つユーザーをマッチング｜メインターゲットは企業
スマホで腰痛改善・リハビリ相談「リゲイン」
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参考画像：スマホで腰痛改善・リハビリ相談「リゲイン」｜スクリーンショット

遠隔で腰痛などを治せるリハビリアプリ「Regain」–ヤマト運輸やフジクラが採用

（2017/2/8、cnet japan）

使い方としては、アプリを起動して身体の痛いところを選択。痛みの強さや、どんな時に痛むのか、また運動習慣などの質問に答えると、自身の症状に合った複数人の理学療法士とマッチングされる。顔写真や資格取得年、他のユーザーによるレーティングスコアなどを確認して希望の理学療法士を選ぶと、チャットやビデオ通話で適切な指導を受けられるという。

遠隔リハビリアプリ「Regain」は、腰痛や肩こり、首の痛みなど身体に不調を持つユーザーが理学療法士にチャットやビデオ通話で症状に相談したり、セルフケアのための動画を視聴することができるそうです。

Regain リゲイン -理学療法士とライブビデオ通話でカラダの痛みを改善-｜itunes App Store

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■メインターゲットは企業｜健康経営

このアプリのメインターゲットは法人なのだそうです。

ヤマト運輸やフジクラなど導入企業は1万人を超える大手企業が中心だが、これらの企業には共通点があると渡辺氏は話す。それは全国に工場や拠点を持っており、そこに勤務する従業員の腰痛などによる医療負担が大きいことだ。あるメーカーでは、月に数千件の請求書が整骨院から届き、月間数億円を支払っているという。

日本人の自覚症状の第一位は「腰痛」｜人口の約９％が腰痛症状を持っている！？で紹介した国民生活基礎調査（2013年）によれば、日本人の自覚症状の第一位は「腰痛」なのだそうで、人口の約９％が腰痛症状を持っているそうです。

腰痛で苦しむ人が実践すべき5カ条

（2016/1/10、ZUU）

順天堂大学の伊藤弘明氏の試算では、職場で発症した腰痛（職業性腰痛）の直接医療費は2011年度で821億円となっている。

腰痛による医療費は800億円を超えるそうです。

ただ、この数字は直接的なものだけで、腰痛によって生産性が下がることを含めると、その数字はもっと多いなものになると予測されます。

これは医療費だけの話であり、腰痛で仕事を休んだり辞めたりしたことによる労働生産力の損失まで含めると、途方もない金額となるはずだ。アメリカでは年間800億ドルもの労働生産力が腰痛のために失われているという試算があり、腰痛は国家的問題だということがここから理解できる。

健康と生産性の関係｜出勤していても体調不良を感じている社員は労働生産性が下がっているによれば、治療にかかる医療費や欠勤による損失よりも、業務遂行障害（プレゼンティーイズム）による損失が大きなコストになっているようです。

ダウ・ケミカルにおける慢性疾患によるコスト
ダウ・ケミカルにおける慢性疾患によるコスト

グラフには、最も医療コストがかかる10大慢性疾患に対する社員一人あたりの平均支出が表されている。

医療、欠勤（アブセンティーイズム）、業務遂行障害（プレゼンティーイズム）の三つのコストのうち、治療にかかる医療費や欠勤による損失よりも、プレゼンティーイズムによる損失が大きなコストになっていることがわかる。

【補足】アブセンティーイズムとプレゼンティーイズムとは

米国でよく比較対照に使われる「アブセンティーイズム」と「プレゼンティーイズム」に注目したい。

前者は疾病により欠勤している状態であり、後者は出社こそしているものの、何らかの疾病で業務遂行に障害が起き、労働生産性が下がっている状態をいう。

この結果によれば、出勤していても体調不良を感じている社員は労働生産性が下がっており、それが企業の生産性損失コストの多くを占めているようです。

つまり、腰痛などの体の不調を解消することは、個人の健康のためになるだけではなく、企業にとっても重要なことであるため、こうしたサービスへの需要は大きいのではないでしょうか。

→　腰痛の原因・治療・予防　について詳しくはこちら







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