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「やせ形で糖尿病」リスク遺伝子発見|東大

Hot office worker with long legs.

by Jakob Montrasio(画像:Creative Commons)

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「やせ形で糖尿病」リスク遺伝子発見…東大

(2010/1/8、読売新聞)

太っていない人が糖尿病を発症しやすくなる遺伝子変異を、徳永勝士・東京大教授らのグループが発見した。

東京大学・徳永勝士教授らのグループが太っていない人が糖尿病を発症しやすくなる遺伝子変異を発見したそうです。

太っていないにも関わらず糖尿病になる人がいますが、その場合、遺伝子が変異している可能性があるようです。

この遺伝子はKCNJ15と呼ばれ、膵臓(すいぞう)の細胞でインスリンの分泌を抑えるたんぱく質を作り出す。

インスリンの分泌が減ると、筋肉や脂肪の細胞が血液中の糖分を取り込まなくなるので、太りにくい反面、糖尿病になりやすくなる。

新たに見つかった変異は、この遺伝子の働きを過剰に高めるため、インスリンが不足し、やせ形で発症する危険を高めるとみられている。

遺伝子変異により、KCNJ15と呼ばれる遺伝子の働きが過剰に高まり、インスリンの分泌が不足するため、痩せ型でも糖尿病を発症する危険性が高まるのだそうです。

欧州の糖尿病患者には肥満が多いのに対して、日本を含むアジア各国では、肥満でない人の発症が多い。

アジアの人々にこの遺伝子変異が多いのかもしれないですね。

今後の研究に期待したいです。

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ケータイの電磁波がアルツハイマーの進行を抑える可能性

携帯の電磁波がアルツハイマーに効く?

(2010/1/7、ナショナルジオグラフィック公式日本語サイト)

携帯電話が人間の脳に悪影響を与える可能性については何年も前から議論されてきた。

しかし、その携帯電話がアルツハイマー病の進行を抑える可能性があるとする研究が発表された。

この記事を見ると、何かの間違いではないかと思った人も多いのではないでしょうか。

でも、間違いではないそうです。

遺伝子操作を施したマウスを利用した今回の研究によって、携帯電話から放射されるマイクロ波が、アルツハイマーの予防に効果があるばかりか、アルツハイマー病様の症状を改善する可能性さえあることが明らかになったのだ。

携帯電話のマイクロ波がアルツハイマー病の予防・症状の改善する可能性があるそうです。

かといって、この研究結果を即人間に当てはめるのは早いとのこと。

しかしノップマン氏も、今回の発見を人間に当てはめることには慎重になるべきだと語る。

「マウスで起きたことが、必ずしも人間と直接結びつくわけではない。

今回のアルツハイマーの動物モデルは有用ではあるが、最終的に(人間に)効果があるかについては、まだ多くの疑問が残る」と、今回の研究には参加していない同氏は語っている。

その理由として、今回の実験におけるアルツハイマーの発症の仕組みは人間のそれとは異なると指摘するのは、テキサス大学サンアントニオ校の教授でアルツハイマーが専門のジョージ・ペリー氏だ。

同氏も今回の研究には参加していない。

また、以前からも議論されているように、「携帯電話使用で脳腫瘍リスクが増える?」など携帯電話による脳への影響はまだ解決していません。

一部の科学者は、携帯電話によって脳腫瘍にかかるリスクが高まる可能性があると主張している。

このような懸念から、たとえば米国のメイン州では携帯電話に警告ラベルを貼付することが義務付けられている。

しかし、今回の研究結果によって、脳に良い影響を与える可能性も出てきたことで、再度携帯電話と脳との関係について、研究が進むかもしれません。

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世界最大のダイエットセンターとは?|Weight Watchers

Weight Watchers

by Mike Mozart(画像:Creative Commons)




世界最大のダイエットセンターとは?

(2009/12/28、INSIGHT NOW)

北米にWeight Watchers(ウェイトウォッチャーズ)というダイエットセンターがあります。

ダイエットセンターとはダイエットを目的としたサービス施設のことです。

実はこのWW(ウェイトウォッチャーズ略称)は世界のダイエットビジネスの元祖とも言える存在です。

以前何度かダイエットセンターというものがあることを聞いたことがありましたが、今回紹介する記事では詳しく内容が紹介されています。

WWというダイエットセンターがどのような企業なのでしょうか。

■WWの概要■
■コンセプトキーワードは「Lifetime Diet」
同サイトに何度も記載されているキーワードが「Lifetime(一生)」。

一時的ダイエットでなく、「一生」を通じた体重キープ方法を学べるということです。

・設立:1963年
・会員数:約2000万人
・毎週のミーティング参加者:約140万人
・グループリーダー:1.6万人
・ネット会員:68万人

■売上
・1025億円(2004年)
・1152億円(2005年)
・1231億円(2006年)
・1468億円(2007年)
・1436億円(2008年)
※1ドル100円で換算した場合

年々成長しているのが数字に現れています。

これも日本とアメリカの肥満事情の違いからきているのかもしれません。

<アメリカと日本の肥満事情の違い>

今回紹介するWWの存在する米国は日本とは圧倒的に違う肥満事情が存在することを述べておきます。

日本約1億2700万人、米国約3億人です。

そして肥満改善が健康上必要と思われるBMI30以上の人口比率は日本3.6%に対して米国は30.6%となります。

(国連人口基金「世界人口白書2008」より)

アメリカでは肥満が社会問題となっており、ダイエットの必要性は深刻とも言えるかもしれません。

では、どのようなダイエットサービスを提供しているのでしょうか。

■サービス内容(収益源)

1)ダイエット講習会の受講料 売上:約900億円

そこでダイエット課題を持つ参加者が集まり、リーダーの導きでダイエットを成功させるための心構えや日々の具体的なテクニックを学び、同じ課題を持つ仲間と励まし合うのがこの講習会です。

2)物販(本、食品、ガイドブック、心拍計、雑誌、レシピブック、ウォーキングシューズ、サプリメントなど) 売上:約340億円

3)ネットプログラム販売 売上:約186億円

講習会に参加できない人や、自分ひとりで試したい人、ある程度の成果を上げて維持のために続けたい忙しい人向けのプログラムが用意されていて、年々利用者が増えているサービスです。

4)ロイヤリティ費 売上:約100億円

フィットネスジムや書籍などダイエットに関しては日本でも盛んですが、これほどの規模で行えているところは、日本にはないのではないでしょうか。

どのような方法でダイエットを成功させているのでしょうか。

■基本となるソリューションはシンプルな2つ!

1)我慢していないと錯覚する食事プラン

2)「身近な」成功者との接点

●体重維持の重要点に対するレクチャー開催

●定期ミーティングへの参加

1つは、食事制限をしていないと錯覚するような食事プランであること、もうひとつは、ダイエットに成功した方と継続して接点を持ち続けることです。

ダイエットをひとりで黙々とストイックにトライして、成果は一時的に出すが、リバウンドしてしまうという現象を起こさないようにサービスプロセスが設計されていることにお気づきいただいたと思います。

WWはダイエット(減量)に効くツールのみを販売するビジネスではなく、ダイエットを成功させその後の維持にも有効な生活技術を学ぶ場を提供しているビジネスモデルなのです。

一時的にダイエットできても、リバウンドをしてしまうという話はよく聞きますよね。

このダイエットプログラムはそれをさせないように、しっかりとダイエットに関する知識(食事など)を教育し、そしてリバウンドをしないように継続してレクチャーを行っているのがポイントのようです。

日本の多くのダイエットサービスは理論的に減量可能なメソッドを提供しているだけのものが多いです。

人的介入はコスト高い!を前提に最初からデジタル化を試みます。

でも、ダイエットに必要なのは正しい知識はもとよりその知識を実践するマインドを醸成することが先決なのです。

このプロセスを人的対応からスタートさせているWWのようなアプローチが日本にも必要ではないでしょうか。

もうひとつ注目したいのは講習会で成功した人がリーダーとなり講習会でまた指導していくという善循環を形成していることです。

優秀なお客様が仲間になっていくという構図です。

これは日本の習い事ビジネスや古典的な道場ビジネスに似ていると思いませんか?

中級者が初心者を教え、上級者は中級者の目標となる行動を示すという日本中にいっぱい、かつてあった学びの場構造です。

日本で行われているダイエットビジネス・サービスは、ダイエットできる食品や器具、運動を紹介するものがほとんどかもしれません。

このダイエットプログラムは、ダイエットの成功を継続させることに重点をおいており、ダイエットに成功したあともフォローする仕組みが出来ています。

そして、ダイエットに成功した人がリーダーとなり、またその人がダイエットを指導していくという善循環システムが出来ているようです。

その点が日本のダイエットビジネスとは違うようです。

日本でもこうしたダイエットセンターという存在が注目されるかも知れません。

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小沢征爾さん、食道がん治療専念のため公演中止

小沢征爾さん食道がん、治療専念で公演中止

(2010/1/7、読売新聞)

ウィーン国立歌劇場音楽監督を務める指揮者の小沢征爾さん(74)に初期の食道がんが見つかった。

指揮者の小澤征爾さんに初期の食道ガンが見つかったそうです。

食道がんの治療に専念するため、公演は中止になったそうです。

まずは健康が第一です。

しっかりと治療に専念してください。

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米「40代の乳がん検診でのマンモグラフィー勧めず」で波紋

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by IAEA Imagebank(画像:Creative Commons)

健康・美容チェック > 乳がん > 米「40代の乳がん検診でのマンモ勧めず」で波紋




以前「乳がんマンモグラフィー定期検診で議論沸騰=40代勧めず-米政府作業部会」という記事を取り上げたのですが、このニュースが40代の女性に影響を与えているそうです。

なぜこのようなことが起きたのでしょうか?

それは、アメリカ政府の予防医療作業部会は、乳がんの予防に有効とされるマンモグラフィー検診の40代の定期検診は勧めないという勧告を発表したことに端を発します。

この発表を受け、アメリカ国内でも議論を呼んでおり、日本でもこの議論の影響が出ているようです。

 

40代の乳がん検診は?

(2010/1/5、産経新聞)

米政府の予防医学作業部会(USPSTF)が「マンモグラフィーによる定期検診は40代の女性には向かない」と勧告したのは、この年代では良性でも「がんの疑い」と出て過剰診断となる例が起こりやすく、実質的なメリットが小さいとの判断があった。

この米部会の勧告が日本でも報じられると、「無料クーポン券での検診を申し込もうと思っていたのにどうしたらいいのか」(東京都内に住む45歳会社員)などと40代に動揺が広がった。

アメリカ政府の作業部会の勧告により、日本でも40代の女性に検診を受けたら良いのかどうかという戸惑いが広がったそうです。

アメリカ政府の勧告は日本にも影響があるのでしょうか。

米政府の勧告は日本の検診体制に影響するのか。

厚生労働省は「現時点で乳がん検診体制を見直す予定はないが、日本でも(米国の勧告のような)状況があるのか調査を検討したい」とする。

現時点では、日本の乳がん検診体制を見直す予定はないそうです。

これには、アメリカと日本の乳がんにかかる年齢差に理由があるのかもしれません。

また、乳がんの早期発見を呼びかけるNPO法人「乳房健康研究会」の副理事長で、聖マリアンナ医科大学ブレスト&イメージングセンターの福田護院長は「長期的な乳がん検診体制を検討する場合、影響を受ける可能性もある」。

その一方で、これから検診をと考えている40代女性には、「定期的な乳がん検診の場合はこれまで通り、マンモグラフィー検診を受ければよい」と話す。

理由として、米国と日本で乳がんにかかる年齢に差があることを挙げる。

「今回の勧告は、40代の検診の有効性を単純に否定したものではない。

米国では相対的に閉経後の高齢者が乳がんにかかる確率が高く、日本では40代後半から罹患(りかん)率が高くなる。

そのため、日本の方が40代のマンモグラフィー検診による効果は相対的に高いと考えられる」

日本では、40代後半から乳がんの罹患率が高くなるため、40代のマンモグラフィー検診による効果が高いそうです。

しかし、この情報に関しては、今後も注目して行きたいですね。

→ 乳がんの症状・原因・検査・予防法 について詳しくはこちら







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