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ひざ痛中高年1800万人 要介護へ移行リスク5.7倍|厚生労働省研究班

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【目次】

■ひざ痛中高年1800万人 要介護へ移行リスク5.7倍

knees

by chad rogers(画像:Creative Commons)

ひざ痛中高年1800万人 要介護へ移行リスク5.7倍

(2013/8/13、朝日新聞デジタル)

膝(ひざ)の痛みに悩む中高年は全国で1800万人に上ると推計され、膝関節の軟骨がすり減って痛むようになると、要介護に移行するリスクが5・7倍高い。そんな実態が厚生労働省研究班の調査でわかった。

厚生労働省研究班の調査によれば、膝の痛みで悩む中高年が1800万人に上ると推計されるそうです。

また、膝関節の軟骨がすり減って痛むようになると、要介護に移行するリスクが5.7倍高いそうです。

平成25年 国民生活基礎調査の概況|厚生労働省

介護が必要となった主な原因を要介護度別にみると、要支援者では「関節疾患」が 20.7%で最も多く、次いで「高齢による衰弱」が 15.4%となっている。要介護者では「脳血管疾患(脳卒中)」が 21.7%、「認知症」が 21.4%と多くなっている。

厚生労働省の平成25年国民生活基礎調査の概況によれば、要介護度別にみた介護が必要となった主な原因の第一位は「関節疾患」となっています。

→ 変形性膝関節症(膝が痛い) について詳しくはこちら

要介護にならないように 「ロコモ」に注目

ロコモティブシンドロームの要因となる病気は、骨粗鬆症・変形性関節症・脊柱管狭窄症の3つの病気。

こうした病気になることで、運動器の障害が生まれ、要介護状態になる危険性が高くなります。




■ロコモチェック

(1)片脚立ちで靴下がはけない

(2)家の中でつまずいたり、滑ったりする

(3)階段を上るのに手すりが必要

(4)横断歩道を青信号の間に渡りきれない

(5)15分くらい続けて歩けない

上記の5種類のうち1つでも当てはまれば、「ロコモ」の可能性があるそうです。

■ロコモにならないための運動「ロコトレ」

●開眼片足立ちの方法

1日3回、左右1分間ずつ、床につかない程度に片足を上げる。

※骨の強度が弱まることを防ぐとともに、バランス能力を鍛えて転倒しにくくする。

●スクワットの方法

1日に3度(1度に5・6回ずつ)椅子に腰をかけるようにお尻をゆっくり下ろす。

※お尻や太ももの筋肉のトレーニング

■まとめ

膝関節の軟骨がすり減って痛むようになると、要介護に移行するリスクが5.7倍高いそうなので、元気なうちから、しっかりトレーニングを行ないましょう。

→ 膝が痛い|関節痛・変形性膝関節症 について詳しくはこちら







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介護施設で「パワーリハビリ」を導入 約8割に介護度を改善したり重症化を防ぐ効果|弘前




■介護施設で「パワーリハビリ」を導入 約8割に介護度を改善したり重症化を防ぐ効果|弘前

After Chest Pull Ups

by Stephanie Young Merzel(画像:Creative Commons)

弘前の介護施設が「パワーリハビリ」導入

(2016/6/21、WEB東奥)

「正座が楽になった」「つえなしで歩ける」-。弘前市内の介護施設が、利用者の動作機能を維持するため、専用マシンで筋力アップを図る「パワーリハビリ」を取り入れたところ、約8割に介護度を改善したり重症化を防ぐ効果があり、利用者や職員が手応えを感じている。

弘前市内の介護施設が専用マシンで筋力アップのトレーニングを行う「パワーリハビリ」を取り入れたところ、約8割の人に介護度を改善したり重症化を防ぐ効果があったそうです。

■筋肉を鍛えることで寝たきりを防ぐ

老化のスピードが速い大腿筋を鍛える方法|大腿筋の老化のスピードは最も速いで紹介した石井直方さん(東京大学大学院筋生理学・トレーニング科学専門)によれば、筋肉量は30才をピークに減少しはじめ、40代半ばからそのスピードは加速していきます。

その中でも「大腿筋(だいたいきん)」は30~70才までの40年間で、前側の筋肉である「大腿四頭筋(だいたいしとうきん)」は2分の1、後ろ側の筋肉である「ハムストリングス」は3分の2にまで落ちることが実証されているそうです。

筋肉が衰えると、「椅子から立ち上がれない」「転びそうになっても体を支えられない」ということが起こってきます。

また、骨は、筋肉を使えば使うほど刺激を受けて強化され、基本的に、太ももの筋量が多い人ほど骨の強度も高いそうです。

一方、筋肉が衰え、動けなくなると骨への刺激も減ってしまうため、骨粗鬆症などによる転倒や歩行困難、最悪の場合は寝たきりになることもあります。

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毎日運動している人としていない人との間には体力に大きな差がある!?|2014年度体力・運動能力調査

スポーツ庁の2014年度体力・運動能力調査によれば、高齢者(65~79歳)で、ほとんど毎日運動している人と運動をしない人では、体力に大きな差があることがわかりました。

「ロコモティブシンドローム(運動器症候群)」は、運動器の障害のために要介護となる危険の高い状態のことを言いますが(ロコモティブシンドロームとは)、その原因には加齢による筋力やバランス能力の低下が考えられています。

ロコモティブシンドロームにならないためには、筋力を鍛えることが重要になります。

■ロコモティブシンドロームの予防に取り組む目安の5項目

日本整形外科学会は、ロコモティブシンドローム予防に取り組む目安として5項目を紹介しています。

  1. 片脚立ちで靴下がはけない
  2. 階段を上るのに手すりが必要
  3. 横断歩道を青信号で渡りきれない
  4. 15分くらい続けて歩けない
  5. 家の中でつまずいたり滑ったりする

この5項目のうち、一つでも当てはまる人は、ロコモティブシンドロームを予防するロコモーショントレーニングを薦めているそうです。

将来寝たきりになるかも?筋肉が老化しているかもしれない5つのチェックポイント

筋肉の老化は高齢者だけの問題ではなく、若い人も老化のサインが現れていることがあります。

そこで、筋肉が老化しているかもしれない5つのチェックポイントを紹介します。

1.階段は使わずエスカレーター・エレベーターを使う

老化のスピードが速い大腿筋を鍛える方法によれば、階段を「降りる」動作は、大腿筋にとって比較的強い刺激になると同時に、前の筋肉がブレーキとして機能していることを認識できるそうで、階段を降りることが怖くなってきたら、筋量が落ち非常に危険な状態なのだそうです。

階段の登り降りは、体を鍛えられるだけでなく、自分の筋力のチェック方法としても使えそうです。

2.長時間立つのがイヤ

直立姿勢を維持するには、背骨を伸ばす筋肉、骨盤と脊柱の姿勢を保つ筋肉、ふくらはぎの筋肉が必要です、これらの筋肉は加齢の影響を受けやすいそうです。

最近では、座り仕事であったり、スマホ・ケータイを見る動作で姿勢が崩れている人が多いようです。

3.健康のためではなく、足が疲れるという理由でハイヒールを履かなくなった

ハイヒールを履くとかかとが上がり、重心が前に移動するため、前に倒れる危険性が高くなるので、直立姿勢を保つための筋肉を使うことが必要になります。

また、膝が曲がっていると貧相に見えるため、ハイヒールを履く人は、膝を伸ばすことを意識しているのですが、このことが膝関節を支える筋肉に大きな負担をかけています。

つまり、ハイヒールを履くと疲れるという人は、これらの筋肉が衰え始めたということなのです。

4.パンツを履くときにバランスを崩してしまう

お尻の筋肉が弱ってくると、パンツを履く時にバランスを崩してしまいます。

パンツを履くときにバランスを崩す人は、お尻の筋肉が弱っている証拠なのだそうです。

5.落ちているものを、腰を落として拾う

腰痛予防のために、腰の負担を考えると、落ちているものを腰を落として拾うというのは決して悪いことではないと思います。

ただ、できるけどしないのか、できないからやらない、というのでは意味合いが違います。

もしできないのであれば、腰の柔軟性がなくなってきていると言えそうです。

■ロコモティブシンドロームを予防する方法

開眼片足立ちのやり方(方法)

  1. 1日3回、左右1分間ずつ、床につかない程度に片足を上げる。

※骨の強度が弱まることを防ぐとともに、バランス能力を鍛えて転倒しにくくする

ロコモティブシンドロームとはによれば、片脚立ちは両脚立ちに比べ2.75倍の負荷がかかり、一日3回、左右1分間の片脚立ちは、約53分間の歩行に相当するそうです。

また、支えが必要なら、机に手をついて行ってもよいそうです。

スクワットの方法

  1. 1日に3度(1度に5・6回ずつ)椅子に腰をかけるようにお尻をゆっくり下ろす。

※お尻や太ももの筋肉の訓練

「スクワット」はお尻を低く下ろせばより筋力が鍛えられますが、安全性を考えると浅い角度にすることをおすすめします。

脚はかかとから30度くらい外側に開き、体重が脚の裏の中央にかかるように意識するようにするとよいそうです。

スロトレ

筋トレの弱点としては、

  • 筋肉や関節のケガが起こることがある
  • 血圧が上がるので、高血圧の人には勧めにくい

という点があります。

しかし、スロトレは、そうした筋トレの弱点をカバーしてくれます。

スロトレは、筋トレに嫌なイメージを持っている方や日頃あまり運動をしていない方、高血圧の方、もちろんダイエットしたい方にもおすすめです。

→ スロトレ について詳しくはこちら。

■まとめ

フレイルティ及びサルコペニアと栄養の関連|高齢者|厚生労働省によれば、サルコペニアの定義とは、筋肉量(骨格筋量)の減少に加えて、筋力の低下(握力など)または身体(運動)機能の低下のいずれかが当てはまる場合、サルコペニアと診断するというものです。

「フレイル(高齢者の虚弱)」の段階で対策を行ない、要介護状態の高齢者を減らそう!によれば、高齢者は健康な状態から急に要介護状態になるわけではなく、食欲の低下や活動量の低下(社会交流の減少)、筋力低下、認知機能低下、多くの病気をかかえるといった加齢に伴う変化があり、低栄養、転倒、サルコペニア、尿失禁、軽度認知障害(MCI)といった危険な加齢の兆候(老年症候群)が現れ、要介護状態になると考えられます。

要介護状態になる前段階である「フレイル(フレイルティ)」の段階で、筋力アップのトレーニングを行う「パワーリハビリ」を行なうことにより、筋肉量の減少や筋力の低下、運動機能の低下を抑えることができれば、要介護状態になる高齢者を減らすことにつながることが期待されます。







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介護職員 2025年に約38万人不足のおそれ|介護人材確保のための対策とは?




■介護職員 2025年に約38万人不足のおそれ

Care in the home

by British Red Cross.(画像:Creative Commons)

介護職員 10年後に約38万人不足のおそれ

(2015/6/25、NHK)

介護現場で深刻な人手不足が続く中、10年後には全国でおよそ38万人の介護職員が不足するおそれがあることが、厚生労働省の推計で分かりました。

介護予防・生活支援サービス市場は2025年に1兆3000億円によれば、今後高齢者人口と高齢者世帯の増加に伴いサービス市場は拡大し、介護予防・生活支援サービス市場は2025年に1兆3000億円に迫るそうです。

しかし、厚生労働省の推計によれば、介護職員が10年後には約38万人不足する恐れがあるそうです。




■介護人材確保のための対策

厚生労働省による介護人材確保対策をベースとして、プランを考えてみたいと思います。

【参考リンク】

この対策として考えられるのが4つ。

1.潜在的に介護ができる人を介護現場に戻ってきてもらう

  • 離職した介護人材に対する知識や技術を確認してもらうための研修
  • ハローワークや福祉人材センターにおけるマッチング支援
  • 再就職準備金

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またその他にも新規参入を促したり、離職者防止対策することも考えられます。

2.介護の資格を持つ移民を受け入れる

ただ、外国人介護人材を人材不足のために補うというのではなく、介護に対する技能を伝えるという側面もあるといいですよね。

3.ロボットなどテクノロジーによる介護支援

メディアアーティスト・落合陽一、「介護市場を開放したい」

(2017/9/12、ニュースイッチ)

身体の不自由な人を抱きかかえて入浴するには腕力がいるし、車いすで移動する時には絶えず周囲に注意が必要。コミュニケーションで高齢者の気持ちを明るくし、生活を活発化することなど、技術の活躍する場は多い。

介護作業を支援するロボットや介助者がいなくても使える車いす、コミュニケーションロボットなど介護の現場で役立ちそうなアイデアが紹介されています。

Telewheelchair at Laval Virtual Awards

そこで筑波大の落合研究室では、既存の電動車いすに介助者の目の代わりとしてリコーの全天球カメラ『シータ』を組み合わせた「Telewheelchair(テレウィールチェアー)」の研究を進めている。特別ではないハードウエアの組み合わせを、ソフトウエアで結合して機能を追加したのが特徴だ。映像を転送して遠隔操作したり、障害物を検知して自動で停止する。

例えば、Digital Nature Groupでは、「Telewheelchair」というアイシン精機の電動車いすとRICOHの360°すべてを撮影する全天球カメラ『THETA』を組み合わせて、ソフトウェアで結合し、VRでリモートコントロールしたり、障害物を検知して自動で停止するという車いすを開発しているそうで、この車いすであれば、介助者の負担を軽減することになることが期待されます。

また、排泄に関してなど、人によっては人間(身近な家族や介助者)よりもロボットのほうが恥ずかしくないので良いという分野もあるのではないでしょうか。

The Future of Hotel Delivery Service

ResidenceInnLAXCaseStudy (Japanese Subtitles)

人間用エレベーターも乗りこなす「荷物お届けロボット」、品川プリンスホテルに現る

(2017/9/14、ITmediaニュース)

 Relayは、レーザーセンサーと3Dカメラを使って屋内の環境や現在位置を特定する技術「SLAM」(Simultaneous Localization and Mapping)を利用しているという。

ロボットベンチャー企業の「Savioke」が開発したのは、部屋へ荷物を届けることに特化した自律走行型ロボット「Relay(リレイ)」です。

Relayは客から荷物の運搬を依頼されたホテルのスタッフの指示を受け、自分でエレベーターに乗り降りして、部屋の前に到着すると電話をかけて、ドアが開き、荷物をお客さんが取り出すと、自動で戻るという仕組みです。

こうしたアイデアこそ介護者の負担、介護される側の心理的負担を軽減してくれるのではないでしょうか?

4.介護に関する仕事を細分化し、資格がなくてもできる仕事を様々な人に担ってもらい、資格がないとできないことに注力してもらう

看護職員、「慢性疲労」7割超える 医労連アンケートによれば、慢性疲労を訴える看護職員の割合が7割を超えているそうです。

責任が重い仕事であるにもかかわらず、労働条件が悪いと考えられますので、この点を改善しなければなりません。

そこで、介護士という資格が必要ない仕事をフォローする人を雇ったり、ICTの活用による業務効率化(作成しなければならない文書量を減らすための取り組みなど)などによって、介護士という職業・資格にしかできない仕事に集中してもらう体制づくりを行うようにすることも重要です。

第01回 2025年問題の解決のカギはICT活用

(2015/5/11、富士通マーケティング)

たとえば、ホームヘルパーが訪問先でスマートフォンから介護記録を入力する、タブレットで次の訪問先の情報を得る、といったことができれば、いちいち事務所に立ち寄らずに直行・直帰が可能となり、時間や体力の消耗を軽減できます。事業所内に情報システムを導入すれば、利用者一人ひとりの情報を一元管理でき、記録の二重入力や申し送りルールの不徹底が防げるなど、職員のストレスも軽減されます。

医療・介護分野におけるICTの活用と課題|1.デジタル化・標準化、2.ネットワーク化、3.ビッグデータ化
医療・介護分野におけるICTの活用と課題|1.デジタル化・標準化、2.ネットワーク化、3.ビッグデータ化

参考画像:医療・介護分野におけるICT活用(2016/11/10、厚生労働省)|スクリーンショット

ICTを活用した自立支援・重度化防止に向けた介護に関する取り組みの展開|1.科学的に裏付けられた介護の普及、2.介護ロボット・ICTの活用
ICTを活用した自立支援・重度化防止に向けた介護に関する取り組みの展開|1.科学的に裏付けられた介護の普及、2.介護ロボット・ICTの活用

参考画像:医療・介護分野におけるICT活用(2016/11/10、厚生労働省)|スクリーンショット

【参考リンク】

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■まとめ

どれか一つの対策をとるのではなく、対策を組み合わせて行なっていかないと解決しない問題だと思います。

しかし、介護人材不足問題はネガティブな側面だけではなく、ポジティブにとらえると一つのチャンスになる可能性があり、「少子高齢化による高齢化社会は日本にとってのビジネスチャンス(医療・介護など)になる!」と発想を転換してみない?でも紹介しましたが、日本は高齢化社会の新しいイメージを伝えるモデルケースとして、高齢化社会を引っ張るリーダーとなる可能性もあります。

例えば、大人用紙オムツの売上が子供用オムツの売上を追い抜いた!?|日本の紙おむつが国際規格化|高齢化社会がビジネスチャンスに変わる!?によれば、大人用紙おむつの評価方法に関する規格「ISO15621尿吸収用具―評価に関する一般的指針」が改訂し、欧米の「テープ止め型(体にテープで固定するタイプ)」ではなく、日本が提案する装着車の症状や生活環境に合わせたきめ細かい高齢者介護学科脳になるパンツ型やテープ止め型のおむつに吸着パッドを挿入するタイプなどを規格化されました。

つまり、世界に先行して高齢化社会に突入している日本は、医療費削減のアイデアやよりよい介護の方法を実行できる立場にあり、それらのやり方をスタンダードにすることができるというビジネスチャンスがあるのではないでしょうか?

また、こうした考え方を発展させれば、人間と機械(人工知能・ロボット)と一体化して、人間の能力を強化・拡張していくことによって、未来の社会基盤を構築していくことにもつながると思います。

この考え方は、ヒューマンオーグメンテーション(Human Augmentation)という暦本純一さんが提唱するコンセプトで、人間とテクノロジー・人工知能が一体化することで、知覚、認知、身体、存在感の4つの分野で人間の能力を強化・拡張していくIoA(Internet of Abilities:能力のインターネット)という未来社会基盤の構築を視野に入れた、最先端の研究を体系化していく学問領域です。

【関連記事】

https://twitter.com/ochyai/status/863280246140698624で落合陽一さんはAIやロボットなど自動化技術によって、高齢化社会で成長する方法を提案しています。

高齢化社会をベースにすると発想を転換すると、それに合わせたテクノロジーが生まれることによって、もしかすると、若者にとっても過ごしやすい社会になるかもしれませんし、すでにそうした兆しも見えています。

ぜひこれをチャンスに変えてほしいですね。

→ 【人手不足で悩む社長さんへ】求人を増やす方法(給与前払いサービス・AIの活用・ワクワクする仕事をPR) について詳しくはこちら







【介護問題 関連記事】
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排泄のタイミングを予知するウェアラブルデバイス「DFree」|高齢者・介護分野・車いすユーザーに役立つ期待|#激レアさん

【目次】




■排泄のタイミングをお知らせするウェアラブルデバイス「DFree」

排泄のタイミングをお知らせするウェアラブルデバイス「DFree」
排泄のタイミングをお知らせするウェアラブルデバイス「DFree」

参考画像:もうトイレに焦らない! 排泄予知ウェアラブルDFree|YouTubeスクリーンショット

2017年11月27日放送の「激レアさんを連れてきた」(テレビ朝日系)では「派手に漏らしてしまった苦い経験をバネにトイレのタイミングを予知してくれるマシーンを発明した人。」として中西敦士さんが出演し、DFreeを紹介しました。

世界初!排泄予知ウェアラブル「DFree」先行予約、受付開始!|Readyfor

排泄を予知するウェアラブルデバイスの「DFree」は、超音波センサーで、体内の動きをモニター・分析して、排尿、排便のタイミングを予知する仕組みです。

番組によれば、超音波で直腸の動きをとらえることに成功し、排泄サイクルを観察することでいつ出るかという予知が可能になったそうです。

また、現在尿意のみの製品化されているそうです。

【排泄予知マシーンの使い方】

※DFree(本体)とスマホなどのタブレット機器を用意します。

1.スマホと本体を専用の無線で接続します。

2.DFreeを下腹部の膀胱の上あたりに設置し固定します。(超音波センサーが膀胱のふくらみを検知してくれる)

3.通常の生活を送る(※激しい運動は控える)

→排尿サイクルを1週間ほど学習させる

4.排尿のタイミングを通知してくれる

DFree」の動画を見ると、排泄の時間のログをつけることで、排泄タイミングを自己学習し、お知らせタイミングの精度が向上するとありましたが、超音波センサーで分析して排泄のタイミングを検知してくれるそうです。

もうトイレに焦らない! 排泄予知ウェアラブルDFree

このデバイスはどのような人に役立つのでしょうか?

現在、日本では介護を受けている方が約600万人。また、自分でコントロールができず、便が漏れてしまう方は、20~65歳で300万人以上、65歳以上で130万人以上ともいわれています。加齢による機能低下以外に、出産後などにも排泄に困るようになる方がいらっしゃいます。DFreeはこうした排泄でお悩みの方はもちろん、トイレへの移動が困難な車いすの利用者、介護分野での活用が期待されています。

排泄がコントロールできない高齢者の方やトイレへの移動が困難な車いすの利用者、介護が必要な方にとって役立つデバイスといえそうです。

【参考リンク】

以前大人用紙オムツの売上が子供用オムツの売上を追い抜いた!?|日本の紙おむつが国際規格化|高齢化社会がビジネスチャンスに変わる!?では、2012年に大人用オムツの売上高が子供用オムツの売上高を追い抜いてしまったというニュースを紹介しましたが、このこともDFreeを開発するきっかけとなったそうです。(もう一つは自身のおもらし体験です)




■約4人に1人が排泄トラブルを経験!

約4人に1人が排泄トラブルを経験!
約4人に1人が排泄トラブルを経験!

参考画像:もうトイレに焦らない! 排泄予知ウェアラブルDFree|YouTubeスクリーンショット

高齢化社会の日本では排泄トラブルは珍しいことではありません。

排泄トラブルが健康寿命を阻害する?|ユニ・チャーム

ユニ・チャームの調査では、排泄トラブルを経験したことがある人が全体の24.9%。約4人に1人が経験していることがわかりました。

4人に1人が排泄トラブルを経験したことがあるそうで、誰しもが経験する可能性があります。

<軽失禁ケア>下着感覚で 機能とイメージアップの商戦熱く

(2017/6/11、毎日新聞)

厚生労働省の13年のまとめによると、尿失禁の経験者は約153万人で、このうち65歳以上は121万人と全体の約8割を占めている。

厚生労働省のまとめによれば、尿失禁の経験者で65歳以上の人は121万人いるそうです。

<軽失禁ケア>下着感覚で 機能とイメージアップの商戦熱く

(2017/6/11、毎日新聞)

軽失禁ケア商品の市場が拡大している。2016年度の販売金額は約300億円とされ、前年比110%の伸びだ。

尿もれ、便漏れといった軽失禁商品の市場は前年比110%の伸びを見せ、団塊世代が後期高齢者となる2025年にはもっと多くの人が排泄トラブルを経験することが予想されます。

しかし、排泄トラブルを抱えているにもかかわらず、その対処をしていない人が46.3%いるという結果が出ています。

排泄トラブルが健康寿命を阻害する?|ユニ・チャーム

月1回以上排泄トラブルを抱えている人で、排泄トラブルに対するケア(排泄ケア)を「特に何もしていない」人が半数近い46.3%で、半数近い人が、トラブルを抱えているにもかかわらずケアをしていないことがわかりました。

<中略>

排泄トラブルを抱える18.7%の人が「排泄トラブルが気になって外出を控えた経験がある」と応えています。

排泄トラブルを抱えている人は、根本的な対処をすることができずに、外出を控えたり(運動不足の可能性)、水分補給を控えたり(熱中症リスクが高まる可能性)といった健康にとってリスクある行動を選びがちになってしまうようです。

排泄ケアに取り組むことは高齢化社会の真っただ中にいる私たちにとって考える必要のある問題なのです。

そういう意味でも排泄のタイミングをお知らせしてくれるデバイスというのは解決策としての一つとなるのではないでしょうか。

■排泄ケアへの取り組み

介護用おむつの問題を解決することは重要であり、様々な人・企業がこの問題に取り組んでいます。

大人用紙オムツの売上が子供用オムツの売上を追い抜いた!?|日本の紙おむつが国際規格化|高齢化社会がビジネスチャンスに変わる!?

大人用紙おむつの評価方法に関する規格「ISO15621尿吸収用具―評価に関する一般的指針」が改訂し、欧米の「テープ止め型(体にテープで固定するタイプ)」ではなく、日本が提案する装着車の症状や生活環境に合わせたきめ細かい高齢者介護学科脳になるパンツ型やテープ止め型のおむつに吸着パッドを挿入するタイプなどを規格化されました。

「介護用おむつセンサー」|紙おむつにつけたセンサーが排泄をしたときの温度と湿度の変化を検知しスマホに通知

iQLaboが開発したのは介護に悩みを抱えている方のための補助アイテム「介護用おむつセンサー」です。

「介護用おむつセンサー」は、おむつにセンサーをとりつけ、Bluetoothでセンサーと接続し、接続したらモニターを開始されます。

交換のタイミングになったらアラームでお知らせしてくれるそうです。

学習機能搭載・排泄検知シート|介護の現場を助けるニオイで検知するシート

学習機能搭載・排泄検知シート

(excretion detection sheet learning capability – ジェームズ ダイソン アワード)

シートには穴が空いており、穴から空気を吸い、排泄物の臭いを吸引し、排泄検知している。
従来品が濡れセンサーや超音波センサーを用いる中で、我々はにおいに着目することで、人体非装着での排泄検知・尿便の識別を可能とした。
さらに我々は、誤報の原因となっている施設固有臭・個々人の体臭・排泄臭に対応できる学習機能を開発した。

このシートは排泄物のにおいで排泄物の検知するだけでなく、他のにおいと見分けができる学習機能も付いているそうです。

我々の排泄検知シートを使えば、認知症患者による便いじりを未然に防ぐことや、排泄があったときだけおむつ交換ができるなど、おむつ使用者・介護者両者にとってよい関係を築ける。
また排泄パターンを把握し、いつ頃排泄するのか、確実な予測をすることもできる。

要介護者の排泄の自立支援、介助者の負荷軽減の目的で作られた『ベッドサイド水洗トイレ』|トイレに自分が行くのではなく、トイレの方が自分のところに来るというアイデア

『ベッドサイド水洗トイレ』は、要介護者の排泄の自立支援、介助者の負荷軽減の目的で作られた製品です。

介助者の高齢化、人手不足、心身的負担が社会問題となっているなか、設置の自由度が高い居室内水洗トイレ『ベッドサイド水洗トイレ』により、要介護者の排泄の自立促進、介助者の負荷軽減が期待できます。

このアイデアで一番素晴らしいと感じたのは、「トイレに自分が行くのではなく、トイレの方が自分のところに来る」という点です。

2018年介護報酬改定のポイントは「自立支援」強化|介護ロボット(夜間見守りシステム)を導入で加算!?脱おむつで介護報酬アップ!?

高齢者の「自立支援」を促す仕組みの具体策として、特別養護老人ホームや介護老人保健施設などがおむつをしている入居者がおむつなしで暮らせるように支援すると介護報酬を手厚くする方針を固めたそうです。

■まとめ

排泄のタイミングをお知らせするウェアラブルデバイス「DFree」
排泄のタイミングをお知らせするウェアラブルデバイス「DFree」

参考画像:もうトイレに焦らない! 排泄予知ウェアラブルDFree|YouTubeスクリーンショット

以前紹介した学習機能搭載・排泄検知シート|介護の現場を助けるニオイで検知するシートでは、排泄物のにおいで排泄物の検知するシートというアイデアを紹介しましたが、今回紹介したDfreeは、排泄した後ではなく、排泄する前に検知することを目指した製品です。

排泄のタイミングをお知らせするウェアラブルデバイス「DFree」は介護者の負担を減らす意味でも注目ですね。

もし可能であるならば、「お腹虚弱体質」なエンジニアがIOT駆使してオフィスのトイレ空き状況をスマホでリアルタイムに確認できるシステムを開発で紹介した近くで個室の開いてるトイレがあらかじめ教えてくれるシステムと連携するとよいのではないでしょうか。

また、過敏性腸症候群のように突然便意をもよおしてしまう病気にまで応用されると、幅広い人たちが利用してくれそうです。

→ 過敏性腸症候群(IBS)の症状・原因・チェック・治し方 について詳しくはこちら

NADI X|センサーが縫い込まれた、より効果的なヨガのポーズに改善するヨガパンツ|WEARABLE Xでは、パンツには5つのセンサーが縫いこまれていて、ヨガポーズをとると臀部や膝、足首が振動することで、ヨガの姿勢を改善してくれるヨガパンツを紹介しましたが、ファッションアイテムに「Dree」の機能を持たせることができれば、デバイスをつけることがなくなるかもしれません。







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介護報酬での改善インセンティブで賛否分かれる|「要介護度の改善=自立支援の成果」には6割が否定的|『自立支援への改善インセンティブの導入』に対するケアマネジャーの意識調査結果

介護報酬の改定のポイントは「自立支援」強化|介護ロボット(夜間見守りシステム)を導入で加算!?脱おむつで介護報酬アップ!?では、厚生労働省が2018年4月に行われる介護報酬の改定で要介護度の改善に対するインセンティブを導入するということについて紹介しましたが、現場の介護事業者はどのように考えているのでしょうか?




【目次】

■介護報酬での改善インセンティブで賛否分かれる

Medicine and Management 14248

by Ted Eytan(画像:Creative Commons)

―ケアマネジメント・オンライン会員へのアンケート―“介護報酬での改善インセンティブ“に賛否分かれる『自立支援への改善インセンティブの導入』に対するケアマネジャーの意識調査結果

(2017/11/16、株式会社インターネットインフィニティープレスリリース)

“改善インセンティブ”の導入方針について賛否を尋ねたところ、「賛成」は11.0%、「どちらかといえば賛成」が33.5%、「どちらかといえば反対」が39.4%、「反対」が16.1%となりました。

導入に前向きな人(「賛成」と「どちらかといえば賛成」)は44.5%だったのに対し、導入に否定的な人(「反対」と「どちらかといえば反対」)は55.5%となりました。

ケアマネジャー向け業務支援サイト「ケアマネジメント・オンライン」を運営するインターネットインフィニティーが、会員ケアマネジャー(904人)に対して行ったアンケート調査によれば、自立支援の成果を上げた介護事業者に報酬を多く支払う“改善インセンティブ”について賛否が分かれる結果となりました。

要介護度の改善という自立支援の成果を上げた介護事業者に報酬を多く支払うという仕組みは良いアイデアであると思うのですが、なぜこのような結果になったのでしょうか?

賛成する理由・反対する理由をみると、その実態が見えてきます。

●主な賛成する理由(自由記述)

「努力した分、報酬が入るのはモチベーションアップにつながる」
「取組み内容を評価する基準が必要だと思うから」
「ターミナルの方や認知症の重度の方等適さない方もありますが、基本自立支援を目指すべきとの思いです」

●主な反対する理由(自由記述)

「評価の基準が曖昧な点が気になる」
「自立支援とは何かという定義や解釈が曖昧で、周知徹底できていないのに評価すると言われても。意味がわからない」

介護に携わる人の気持ちを考えると、自立支援を目指すという方向性はよかったとしても、「自立支援」の定義や評価の基準があいまいであるため、不安に感じる面が多いのではないでしょうか?




■「要介護度の改善=自立支援の成果」には6割が否定的

要介護度の改善を自立支援の成果と考えることについて賛否を尋ねた質問では、「賛成」が7.3%、「どちらかといえば賛成」が30.6%、「どちらかといえば反対」が41.3%、「反対」が20.8%となりました。

要介護度の改善を自立支援の成果ととらえることについては約6割が否定的という結果となりました。

主な反対する理由(自由記述)

「自立支援は要介護度に反映しないから」
「要介護認定というシステム自体が不完全で調査内容でいくらでも左右できるものである以上、そこにインセンティブを設けることには反対」
「要介護度では測れない背景や介護者の負担がある」
「改善の見込みがないかたの受け入れ先がなくなるので」
「現状維持がほとんどだから」

評価基準があいまいであり、調査の結果次第で評価が左右される可能性があったり、要介護度の改善の見込みがない人を受け入れない事業者が増える可能性があるという意見がありました。

■まとめ

今回の調査結果のポイントとなるのは、評価基準があいまいであることなど、介護事業者の実態と自立支援の評価制度・基準にギャップがあることではないでしょうか?

「HOLACRACY(ホラクラシー)」(著:ブライアン・J・ロバートソン)では「ひずみ」という言葉で表現されています。

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ひずみ-今の現実と感知されたポテンシャルとの間の明確なギャップを認識すること

介護事業者の人たちも自立支援という方向は間違っていないと考えていても、その評価基準があいまいであるため、その評価システムが導入されると、きちんと評価されなくなったり、そのシステムからはみ出てしまう人は見捨てられてしまうという懸念があるために、改善インセンティブに対して賛否が分かれる結果となっているのでしょう。

要介護度の改善以外の自立支援の成果を判定するための指標としての意見としては、結果(成果)だけの評価ではなくプロセスへの評価がないことや短期目標・中長期目標の達成度、QOLの向上を評価できる仕組みなどが挙げられています。

絶対評価として、要介護度を指標の基準として置くのではなく、相対評価として、個人個人の状態から改善されたという結果が得られたかどうかを指標の基準としておくというのもアイデアでしょう。

こうした意見が出ているというのは、組織として重要な機能である「ひずみを感知する能力」があるといえるのではないでしょうか?

「HOLACRACY(ホラクラシー)」(著:ブライアン・J・ロバートソン)

ヒューレットパッカードの創立者の一人、デビッド・パッカードもこう言っていた。「会社というのは飢えよりももっぱら消化不良で死ぬものだ」と。つまり、組織が感知し取り込んでいるものが多すぎて効果的に処理できず、消化しきれないのだ。p17

「進化し続ける有機体」とは、感知し適応し学び統合する能力を持つ組織である。バインホッカーの言葉を借りれば、「たゆまぬ改善の鍵は『進化を宿すこと』にあり、分化、淘汰、増幅の車輪を企業の内部で回し続けることである」
それを実現するための強力な方法の一つが、私たちの組織に備わっているとてつもない力-人間の意識が持つ、感知する能力-を活用することだ。p19

これからは、トップダウン式に「改善インセンティブ」を実行させるというのではなく、現場の人たちが持つ「ひずみを感知する能力」やクリエイティブな能力をフルに発揮できるOS(オペレーティングシステム)に切り替えていく必要があるのだと思います。







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