by Mauricio Lima（画像：Creative Commons）

「医療・農業」から「犯罪」まで：無人航空機「ドローン」の展望と課題

（2015/2/13、ハフィントン・ポスト）

■医療物資の配達

ドローンは、災害に苦しむ地域、あるいは僻地や貧困な地域に、ワクチンや薬などの医療支援物資やその他の必需品を提供することでも活用できます。

『ロイター』の2014年8月15日付の報道によると、2011年にシリコンバレーで創業された小規模なドローン製造会社『マターネット（Matternet ）』社は、2012年、ドミニカ共和国とハイチ共和国を通じて、最初の試験に取り組みました。ハイチでは2010年、30万人以上の死者が出た大規模な地震災害が発生しましたが、同社はその首都ポルトープランスで、災害時を想定したドローンによる小さな荷物の搬送に成功したそうです。

【http://www.reuters.com/article/2014/08/15/us-medical-drones-idUSKBN0GF17I20140815】

最近のニュースで言えば、エボラ出血熱の感染拡大が大きな話題となりましたが、緊急の医療支援物資の配達にドローンを活用していくことは今後進んでいくのではないでしょうか。

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また、これからますます遠隔地医療が進んでいくでしょう。

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ただ、医療支援物資は何らかの方法で届ける必要があります。

その中でドローンを活用していく方法が検討されていくのではないでしょうか。

米航空当局がドローン規制法案を発表　パイロット免許不要に

（2015/2/16、Itmediaニュース）

米連邦政府の航空輸送関連当局である運輸省連邦航空局（FAA）は2月15日（現地時間）、小型無人航空機システム（UAS）、いわゆるドローンの常用に関するルール設定に関する告示（Notice of Proposed Rulemaking、NPRM）を発表した。

職業パイロット免許が不要であるなど、米Amazon.comや米Googleなどが計画中のドローン配送システムが一気に実現どできそうな内容だ。ただし、米Bloomubergによると、この法案の成立には2年以上を要するという。

米FAAはドローンに関する法案を発表したそうで、この法案が成立すれば、各社が計画しているドローン配送システムが実現できるかもしれないそうです。

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by DFID – UK Department for International Development
（画像：Creative Commons）

リベリアのエボラ出血熱、ＷＨＯが終息宣言

（2015/5/9、朝日新聞デジタル）

世界保健機関（ＷＨＯ）は９日、西アフリカのリベリアでのエボラ出血熱の終息を宣言した。

WHOは、リベリアでのエボラ出血熱の終結を宣言したそうです。

エボラ出血熱のニュースが最近取り上げられていなかったため、忘れていた人も多かったと思いますが、ひとまずは安心して良いようです。

終息した今だからこそ考える必要がある課題３つをあげてみました。

１．エボラ出血熱の治療薬

エボラ出血熱の感染拡大｜試験段階にある治療薬の利用を検討ーWHO

インフルエンザ治療薬がエボラ出血熱治療に有望ではないかと考えられていて、すでに治験が重ねられている薬であるため、感染者治療として期待されているようです。

富士フイルムのインフルエンザ治療薬がエボラ出血熱に有望というニュースが話題になりましたが、その後のニュースがなかったため、現在治療薬として利用できるのかどうか気になるところです。

２．感染拡大を防ぐアイデア

エボラ出血熱用防護服の新デザインは「患者を安心させる」デザインにージョンズ・ホプキンス大

エボラ出血熱に感染の疑いがある人も防護服を着た医療従事者を恐れて「自分はエボラ出血熱ではない」と偽り逃げていました。

医療従事者を恐れて逃げる人がいたというニュースがありましたが、その国の文化を知り、少しでも安心して治療を受けてもらうためのアイデアを考えていく必要があるのではないでしょうか。

３．医療従事者を守るアイデア

エボラ出血熱患者が週1万人ペースで増加する恐れもーWHO

アフリカに比べて設備が整っているアメリカにおいて、全身を覆う防護服を着用し、ＣＤＣ（米疾病対策センター）の定める感染症対策の手順に従って細心の注意を払っていたはずの看護師に感染したということです。

全身を覆う防護服を着用し、感染症対策の手順に従っていた医療従事者が感染したというニュースがありましたが、医療従事者を守るためにも終息した今だからこそそのアイデアを検討してほしいですね。