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約74%の医師が治療費の心配が不要な「実額補償タイプのがん保険」を望ましい|がん治療での自由診療への関心は高まる|#SBI損保




■約74%の医師が治療費の心配が不要な「実額補償タイプのがん保険」を望ましい|がん治療での自由診療への関心は高まる|#SBI損保

がん治療、がん保険に関する医師への調査結果 治療費の心配が不要な「実額補償タイプのがん保険」が望ましいと考える医師は74.3%に|SBI損保
がん治療、がん保険に関する医師への調査結果 治療費の心配が不要な「実額補償タイプのがん保険」が望ましいと考える医師は74.3%に|SBI損保

参考画像:がん治療、がん保険に関する医師への調査結果 治療費の心配が不要な「実額補償タイプのがん保険」が望ましいと考える医師は74.3%に(2018/1/12、SBI損保)|スクリーンショット

SBI損害保険が、がん治療においてがん診療ガイドラインを参考にしたことがあり、100床以上の病院に勤務する一般外科医105名に行なったがん治療や保険外診療(「自由診療」)、がん保険に関するアンケート調査によれば、患者からがん治療費について相談を受けたことがある医師は95.2%に上り、約8割の医師が患者の経済的負担によるがん治療計画の見直しを経験したことがあるそうです。

また、「定額保障タイプのがん保険」、「実額補償タイプのがん保険」のうち、どちらが望ましいかという質問に対しては、約74%の医師が「実額補償タイプのがん保険」を望ましいと回答しています。

がん治療での自由診療への関心の高まりもあり、患者が「自由診療の治療費を補償できる保険」に加入されていた場合に公的医療保険の診療範囲を考慮せず最善の治療を行なう医師は87.6%という結果もあります。

医師としては最善の努力をしたいのは山々でも、経済的事情を考えると、診療方針を見直さざるを得ない状況があり、その意味でいえば、「実額補償タイプのがん保険」に加入してもらっていれば、治療費の心配が必要がないため、医師も最善の努力ができると考えているということではないでしょうか。







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タバコを吸わない人の保険料を割り引きする医療保険を発売|T&Dフィナンシャル生命




■タバコを吸わない人の保険料を割り引きする医療保険を発売|T&Dフィナンシャル生命

タバコを吸わない人の保険料を割り引きする医療保険「家計にやさしい終身医療」を発売|T&Dフィナンシャル生命
タバコを吸わない人の保険料を割り引きする医療保険「家計にやさしい終身医療」を発売|T&Dフィナンシャル生命

参考画像:タバコを吸わないあなたへ自信の医療保険! ~「家計にやさしい終身医療」』(2017/1/24、T&Dフィナンシャル生命保険株式会社)|スクリーンショット

保険とIoTを融合した健康増進サービスの開発に注目!|ウェアラブルデバイスをつけて毎日運動する人は生命保険・医療保険の保険料が安くなる!?では、損保ジャパン日本興亜ひまわり生命保険株式会社はFitbitを導入し、健康と運動データとの関係を分析する取り組みを行い、今後の新しい保険商品の開発を検討しているということを紹介しました。

例えば、ウェアラブルデバイスから得られるデータにより、運動をする機会が多い人が病気になるリスクが低いということがわかったとするならば、それに対応した新しい保険商品(例:ウェアラブルデバイスをつけて、毎日運動をしている人は保険料が安くなる)の開発が検討されるかもしれません。

健康な人ほど保険料が安くしていくということが傾向として表れているのでしょうか、T&Dフィナンシャル生命保険株式会社は、タバコを吸わない人が得をする医療保険の販売を開始するそうです。

タバコを吸わないあなたへ自信の医療保険! ~「家計にやさしい終身医療」』

(2017/1/24、T&Dフィナンシャル生命保険株式会社)

「家計にやさしい終身医療」は、タバコを吸わない方の保険料を割り引き、日帰り入院・外来手術から保障するシンプルな医療保険となります。

T&Dフィナンシャル生命保険株式会社が2017年2月2日より販売する「家計にやさしい終身医療」という医療保険の特徴は、「タバコを吸わない人の保険料を割り引く」というものです。

過去 1 年以内に喫煙歴がない場合、主契約の保険料を割り引きます。※

唾液検査を受けていただき、被保険者の喫煙状況等がT&Dフィナンシャル生命の定める基準を満たすことが必要となります。

同様のアイデアは第一生命の子会社のネオファースト生命でも保険商品として以前販売されています。

ネオファースト生命、過去1年間タバコを吸っていない方の保険料を割り引きをする非喫煙者割引特約を付けた終身医療保険を生保業界初めて適用したそうです。

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■喫煙率の高さと健康の関係

喫煙は、がん、虚血性心疾患(狭心症・心筋梗塞)、動脈硬化などの病気に対するリスク要因であり、喫煙率の高さと健康には深い関係があります。

岩手県、脳卒中の死亡率が全国でワースト1!その原因とは!?によれば、岩手県は脳卒中の死亡率が全国でワースト1なのですが、その原因の一つに喫煙率の高さがあります。

なぜ、青森県が平均寿命最下位なのか?|青森県を長寿県にするための方法とは?によれば、たばこに関しては厚労省の25年の国民生活基礎調査によると、青森県民の喫煙率は男性が40・3%で全国1位、女性は14・3%で同2位と、喫煙率は男女とも高いという結果が出ています。

たばこを吸う人は非喫煙者に比べてがんの再発リスクは2.5倍|山形大によれば、がん経験者でたばこをやめなかった人は、たばこを吸わない人に比べて、がんの発症リスクが約2.5倍になるそうです。

世界一受けたい授業 5月2日|エクオール|健康な血管を作る為の3つの習慣|最新のがん予防法によれば、喫煙は肺がん・食道がん・胃がん・すい臓がん・子宮頸がんのがんの発症リスクを上げるそうです。

■まとめ

積極的に計画・実行する人はがん・脳卒中・心筋梗塞の死亡リスクが低い|国立がん研究センターで紹介した国立がん研究センターによれば、日常的な出来事に対して、積極的に解決するための計画を立て、実行する「対処型」の行動をとる人は、そうでない人に比べて、がんで死亡するリスクが15%低く、また、脳卒中リスクが15%低く、脳卒中心筋梗塞などで死亡するリスクが26%低いという結果が出たそうです。

その理由としては、日常的な出来事に対して、積極的に解決するための計画を立て、実行する「対処型」の人は、がん検診や健康診断を受診するため、病気の早期発見につながり、病気による死亡リスクが低下して可能性があるようです。

タバコを吸わない人が得をする医療保険ができたように、これからは様々な予防医療に取り組んだ人には保険料が安くなるといった保険商品も考えられそうです。

また、可能性としては、PHYSIO HEALTH|従業員向けの健康コーチをするモバイルヘルスプラットフォームのような、雇用主の健康保険料に対するコストを減らし、健康奨励プログラムに励む従業員に報酬を与えるシステムを企業と保険会社が組み合わせるということもあるのではないでしょうか。

このように、健康とはこれまで縁がなかった銀行などの金融機関や保険会社が健康への関心を高めていくことによって、社会全体で健康な生活を後押ししていくような形になっていきそうです。

銀行が健康的な人には金利を上乗せする時代が来る!?健康が金利に反映されるアイデア|#ダボス会議2017 人生100年時代では、佐藤康博みずほフィナンシャルグループCEOが健康的な人には金利を上乗せするという健康を金利に反映するアイデアを提案されていたことを紹介しました。

人の信頼度を評価するシステムによって信頼自体がお金(通貨)のような価値をもつ時代になる!?では、信頼が通貨のような価値を持つ時代について紹介しましたが、長寿社会において健康であることは価値が高くなっており、行政機関や銀行、保険会社などの取り組みによって、健康であることが数字として表れることで、健康が通貨としての価値を持ち、本当の意味での資産になる日も近いかもしれません。







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続きを読む タバコを吸わない人の保険料を割り引きする医療保険を発売|T&Dフィナンシャル生命

第一生命が取り組む「InsTech」とは?|保険(Insurance)とテクノロジー(Technology)|医療ビッグデータの解析・健康な人ほど得をする保険商品の開発




■第一生命が取り組む「InsTech」とは?

Family Enjoying Mangos

by U.S. Department of Agriculture(画像:Creative Commons)

Insurance Technology への取組みについて

(2016/1/12、第一生命)

保険ビジネス(Insurance)とテクノロジー(Technology)の両面から生命保険事業独自のイノベーションを創出する取組みを“InsTech”と銘打ち、最優先の戦略課題としてグループ全体で推進していきます。

第一生命が取り組む「InsTech(Insurance+Technology)」とは具体的にどのようなことを行なっているのでしょうか?

第一生命の子会社であるネオファースト生命では、過去1年間タバコを吸っていない方の保険料を割り引きをする非喫煙者割引特約を付けた終身医療保険を生保業界初めて適用したそうです。

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また、ネオファースト生命では、健康な人ほど得をする保険商品の開発を積極的に行っているようです。

業界初!健康割引を適用できる引受基準緩和型終身医療保険を発売!あわせて実額給付タイプの治療保障保険を発売!

(2016/2/10、ネオファースト生命)

このたび第二弾商品として発売する引受基準緩和型の終身医療保険「ネオdeいりょう健康プロモート」は、持病がある方の治療実績等のデータ分析等により、5年間健康状態を維持した場合は以後の保険料を割り引く「健康割引」の仕組みを新たに開発し、生命保険業界で初めて引受基準緩和型の終身医療保険に適用したものです。

5年間で健康状態が改善した場合や健康状態を維持された場合(例:疾病入院給付金・災害入院給付金のいずれについても、給付金の支払われる入院がない)の以後の保険料を割り引く「健康割引」の仕組みを終身医療保険に適用できるようにしたそうです。

ビッグデータの新たな活用!実年齢に代えて「健康年齢®」を使用した新商品検討を開始!

(2016/7/19、ネオファースト生命)

「健康年齢®」とは、JMDC社が開発した新たな指標で、同社が保有する健診データや診療報酬明細書(レセプト)等のビッグデータを使用し、個々人の過去の健診結果等によって将来の疾病の発生率等を分析することで、健康状態を「健康年齢®」として示したものです。国として国民の健康寿命延伸のために推進している「健康日本21」のもと、生命保険業界でも、ウェアラブル端末等を活用したビッグデータの収集や健康増進サービスの開発を進めている中、当社は、JMDC社のデータに基づく当社独自の方法による「健康年齢® 」を使用した新商品の検討を開始しました。

ネオファースト生命保険と日本医療データセンターは実年齢ではなく「健康年齢®」を使用した生命保険の新商品の検討を開始したそうです。

例えば、健康な人のほうが、健康に不安がある人よりも保険料が安くなる保険ができることによって、健康増進を促す保険というものの開発が期待されます。

第一生命と日立が「医療ビッグデータ」活用の共同研究を開始-保険のお引き受け・査定などを高度化-

(2016/9/6、日立製作所)

将来の疾病罹患や予後の状況を予測するモデルの構築などを行うことで、「保険アンダーライティング機能」(保険のお引き受け・お支払い査定機能)の高度化や、新たな保険商品の開発などをめざします。

第一生命保険と日立製作所は「医療ビッグデータ」を生命保険事業に活用するための共同研究を開始し、AIの研究によって医療ビッグデータの高度な解析を目指したり、将来の疾病罹患や予後の状況を予測するモデルの構築を行なったり、これまでのデータから介護や高額な医療費を必要とする病気ににつながりやすい要因を解析することによって病気予防につながる情報提供や新商品・サービスの開発を行なうそうです。

健康状態によるご加入可能範囲の拡大 および「ご加入目安ナビ」によるお申込み前のご加入可否目安のご案内開始~医療ビッグデータ解析結果の生命保険ご加入時への活用~

(2016/10/7、第一生命)

当社の保有する約1,000万人の医療データに、当社が保有していない医療データ(当社にご加入いただけない健康状態の情報など)を社外の医療データで補完して融合させた上で、医学的知見、公共統計などを組み合わせ、高度にインテグレーション(統合的に活用)する仕組みを整えました。

医療ビッグデータ解析の結果、「血圧が高くても保険に加入できるのかな」「健康診断の結果が悪かったが保険に加入できるのかな」というように、これまで持病などにより加入できなかった人でも加入できる可能性があることがわかったそうです。

第一生命グループと日本調剤株式会社との提携について~大手調剤薬局における健康を促進する保険商品の販売、大手生保グループと大手調剤薬局チェーンによる初の協業~

(2017/2/20、第一生命)

営業基盤・スマートフォンアプリ等の顧客インターフェイスにおけるコラボレーションや、双方のノウハウを活用した健康寿命延伸に資する新たな保険商品・サービスの開発等を検討・実施していきます。

第一生命保険株式会社、ネオファースト生命保険株式会社、電子お薬手帳である「お薬手帳プラス」アプリを独自に開発している日本調剤株式会社が業務提携を行ない、新たなサービスや保険商品の開発を行なっていくそうです。

【関連記事】




■まとめ

保険とIOTを融合した健康増進サービスの開発に注目!|ウェアラブルデバイスをつけて毎日運動する人は生命保険・医療保険の保険料が安くなる!?によれば、損保ジャパン日本興亜ひまわり生命保険株式会社はFitbitを導入し、健康と運動データとの関係を分析する取り組みを行い、今後の新しい保険商品の開発を検討しているそうです。

例えば、ウェアラブルデバイスから得られるデータにより、運動をする機会が多い人が病気になるリスクが低いということがわかったとするならば、それに対応した新しい保険商品(例:ウェアラブルデバイスをつけて、毎日運動をしている人は保険料が安くなる)の開発が検討されるかもしれません。

これには、ユーザーにもメリットがあり、運動をすることによって保険料が安くなるのであれば、もっと運動する機会を増やすことにもつながるでしょう。

タバコを吸わない人が得をする医療保険ができたように、これからは様々な予防医療に取り組んだ人には保険料が安くなるといった保険商品も考えられそうです。

積極的に計画・実行する人はがん・脳卒中・心筋梗塞の死亡リスクが低い|国立がん研究センターで紹介した国立がん研究センターによれば、日常的な出来事に対して、積極的に解決するための計画を立て、実行する「対処型」の行動をとる人は、そうでない人に比べて、がんで死亡するリスクが15%低く、また、脳卒中リスクが15%低く、脳卒中心筋梗塞などで死亡するリスクが26%低いという結果が出たそうです。

その理由としては、日常的な出来事に対して、積極的に解決するための計画を立て、実行する「対処型」の人は、がん検診や健康診断を受診するため、病気の早期発見につながり、病気による死亡リスクが低下して可能性があるようです。

また、可能性としては、PHYSIO HEALTH|従業員向けの健康コーチをするモバイルヘルスプラットフォームのような、雇用主の健康保険料に対するコストを減らし、健康奨励プログラムに励む従業員に報酬を与えるシステムを企業と保険会社が組み合わせるということもあるのではないでしょうか。

このように、健康とはこれまで縁がなかった銀行などの金融機関や保険会社が健康への関心を高めていくことによって、社会全体で健康な生活を後押ししていくような形になっていきそうです。

銀行が健康的な人には金利を上乗せする時代が来る!?健康が金利に反映されるアイデア|#ダボス会議2017 人生100年時代では、佐藤康博みずほフィナンシャルグループCEOが健康的な人には金利を上乗せするという健康を金利に反映するアイデアを提案されていたことを紹介しました。

人の信頼度を評価するシステムによって信頼自体がお金(通貨)のような価値をもつ時代になる!?では、信頼が通貨のような価値を持つ時代について紹介しましたが、長寿社会において健康であることは価値が高くなっており、行政機関や銀行、保険会社などの取り組みによって、健康であることが数字として表れることで、健康が通貨としての価値を持ち、本当の意味での資産になる日も近いかもしれません。







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使わなかった保険料が戻ってくる医療保険「メディカルKit R」|2つのR機能|開発のきっかけ




【目次】

■「メディカルKit R」とは?
メディカルKit R|東京海上日動あんしん生命保険
メディカルKit R|東京海上日動あんしん生命保険

参考画像:メディカルKit R|東京海上日動あんしん生命保険|スクリーンショット

東京海上日動あんしん生命保険の「メディカルKit R(正式名称:医療総合保険(基本保障・無解約返戻金型) 健康還付特則付加)」は、所定の年齢までに支払った保険料から、それまでに受け取った入院給付金等の合計額を差し引いた残額を70歳等の所定の年齢時に健康還付給付金として受け取ることができる、使わなかった保険料が戻ってくる医療保険です。

■「メディカルKit R」の特徴2つのR機能
「メディカルKit R」の特徴2つのR機能
1.払い込んだ保険料の使わなかった分をリターン(Return)!所定の年齢までに払込した保険料は、「健康還付給付金」もしくは、「入院給付金等」として受け取れる。2. 一生涯の医療保障を加入時のお手ごろな保険料でリザーブ(Reserve )!健康還付給付金を受け取ったあとも、主契約の保険料は加入時のままで変わらず、医療保障は一生涯続く。

参考画像:医療保険新商品「メディカルKit R」発売のお知らせ(2012/12/25、東京海上日動あんしん生命保険)|スクリーンショット

1.払い込んだ保険料の使わなかった分をリターン(Return)!

2.一生涯の医療保障を加入時のお手ごろな保険料でリザーブ(Reserve)!

■「メディカルKit R」開発のきっかけ

なぜこのような商品が開発されたのでしょうか?

20代から40代の若い時には、入院するケースが少ないため、早めに医療保険に加入することに抵抗がある一方で、入院するリスクが高まる年齢に差し掛かってから医療保険に加入しようとすると保険料の負担が大きくなったり、健康状態によっては加入できないことがあったことから、70歳までの保険料合計額から給付金合計額を差し引いた残額を契約者に健康還付給付金として戻す機能を備えることで、70歳までの実質的な保険料負担を軽減し、さらに70歳以降も加入時の安い保険料のままで保障が生涯継続する医療保険を開発したそうです。




■「メディカルKit R」の改定(2018/7/17)
<メディカルKit R 生存保障重点プラン (特定疾病保険料払込免除特則付加) のイメージ図
<メディカルKit R 生存保障重点プラン (特定疾病保険料払込免除特則付加) のイメージ図

また、「がんなどの重い病気になった場合には、以降の保険料の支払いは免除して欲しい」というお客様の声を受けて、従来の商品内容に加え、疾病により所定の治療等を受けた場合に、将来の保険料の払込みが免除になるとともに、健康還付給付金を前倒しでお受け取りいただける「生存保障重点プラン(特定疾病保険料払込免除特則付加)」を新たに発売します。

■まとめ

「健康年齢連動型医療保険」|「健康年齢®」が低いほど保険料が安くなる!|健康年齢少額短期保険では、医療保険では、健康な人の保険料をいかに割り引くことができるかが大きな課題になっていると紹介しました。

大事なポイントは、受益者負担を反映したような、公平な保険料算定が求められているという点です。

もう一つは、「ぴったりが見つかる保険『ジャスト』」の3つのポイント|「健診割(契約時に健康診断書等を提出するだけで保険料の割引)」|「糖尿病の合併症」への新給付|第一生命でも取り上げましたが、自分自身に「ぴったり」あった保険というものが求められていること。

人によって求めるものが違っているので、その要望に合わせた保険商品の開発が重要になってきています。

今回紹介した「メディカルKit R」は2012年から発売された商品ですが、現在では健康な人ほど保険料が安くなる保険が出てくるようになってきているので、健康を維持することで保険料が戻ってくるというアイデアはその先駆けともいえるものですよね。

これからの保険の考え方は、「リスクに備える」だけでなく、「リスクを減らす」ことの両方を行っていくようになることがトレンドになっていくのではないでしょうか?







【参考リンク】
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民間の医療保険・介護保険に72.1%が加入|老後の所得保障で最初に頼るのは「公的年金」の54.4%|平成27年社会保障における公的・私的サービスに関する意識調査




【目次】

■民間の医療保険・介護保険に72.1%が加入|老後の所得保障で最初に頼るのは「公的年金」の54.4%|平成27年社会保障における公的・私的サービスに関する意識調査

Chinese Businessman

by Luis(画像:Creative Commons)

「平成27年社会保障における公的・私的サービスに関する意識調査」の結果を公表します

(2017/10/24、厚生労働省プレスリリース)

厚生労働省の「平成 27 年社会保障における公的・私的サービスに関する意識調査」の結果によれば、民間の医療保険や介護保険には 72.1%が加入しており、加入している一番の理由は「公的医療保険・介護保険の自己負担分を補うため」(37.6%)が最も多かったそうです。

また、老後の所得保障について、老後の生計を支える手段として一番目に頼りにするものは、「公的年金」(54.4%)が最も多くなっており、年金給付のあり方については、60歳未満と60歳以上とでは意見が異なっているようです。

年金給付等のあり方については、60 歳未満では「公的年金を基本としつつも、その水準は一定程度抑制し、企業年金等を組み合わせて老後に備えるべき」が約5割で最も多くなっている。60 歳以上では「税や社会保険料の負担が増大しても、公的年金のみで充足できるだけの水準を確保すべき」が最も多く、4割を上回っている。

■老後保障と介護保障の十分な準備ができておらず老後生活の不安を抱えている

生活保障に対する充足感(「充足感なし」の割合)|平成28年度生活保障に関する調査|生命保険文化センター
生活保障に対する充足感(「充足感なし」の割合)|平成28年度生活保障に関する調査|生命保険文化センター

参考画像:「平成28年度 生活保障に関する調査(速報版)」(2016/9/20、生命保険文化センター)|スクリーンショット

平成28年度 生活保障に関する調査(速報版)によれば、老後生活(老後保障)と介護(介護保障)となると、十分な準備ができておらず、不安を抱えているようです。

自助努力による準備に公的保障や企業保障を加えた老後資金は、「充足感なし」が71.0%と依然として多数を占めている。

自助努力による準備に公的保障を加えた介護資金は、「充足感なし」が74.7%と他の保障[医療保障(51.1%)、老後保障(71.0%)、死亡保障(56.5%)]と比べて最も高い。

老後を夫婦2人で暮らしていく上で、「ゆとりある老後生活費」は月額34.9万円となっているのですが、老後保障・介護保障に関しては「充足感なし」と答えた人が7割を超えており、準備手段である個人年金保険の加入率や介護保険・介護特約の加入率をみても低水準であり、十分な準備ができていないことがうかがえます。

自助努力による準備手段の一つである個人年金保険の加入率は21.4%と低水準にあり、時系列でみても、大きな変化はみられない。

一方、介護保険・介護特約の加入率(全生保)をみると、増加傾向にあるものの9.9%と依然として低水準にある。

■40代を中心に老後不安が貯蓄に向かわせている

共働き世帯の増加と消費への影響 老後不安を背景に、配偶者収入の増加分は貯蓄へ

(2017/3/24、みずほ総合研究所)

40代の配偶者収入(二人以上の勤労者世帯ベース)は、2012年ごろまで横ばいないしは漸減傾向が続いていたものの、その後、一貫して増加基調を辿っている。

40代の配偶者収入は増加しているものの、消費支出は減少トレンドが続いており、貯蓄に向かっていると考えられます。

なぜ40代が収入増加を貯蓄に向かわせているのでしょうか?

それは、社会保障制度への不安や賃金カーブの伸びの低下が影響しているそうです。

「家計の金融行動に関する世論調査(2016年)」によれば、「老後が心配である」と回答した世帯は8割超と高水準が続いている。また、金融資産の保有目的を「老後の生活資金」と回答した世帯は70.5%と、2010年(63.6%)から高まっている。

そのため、40代は配偶者収入を消費に回すことなく、貯蓄を行なっていると考えられます。




■老後の資産形成の準備ができていない💰

『40・50 代の不安と備えに関する調査』

(2014/7/24、第一生命)

お金や就労に関する不安についてたずねたところ、図表4の通り、不安(「非常に不安」+「やや不安」)を感じる割合は、「自分の給与が下がること」(71.5%)や「自分が失業すること」(67.6%)、「子どもの学費が支払えなくなること」(54.4%)といった、現在の生活が営めなくなることへの不安よりも、「老後、生活費用が支払えなくなること」(79.3%)、「老後、生計維持のために必要な就労ができなくなること」(78.7%)といった老後生活について多くの人が不安に感じています。

40・50 代の経済的な不安は、現在の生活に対する不安よりも将来老後に対する不安のほうが大きいことがわかります。これは、年金支給開始年齢の引上げなどから生じる公的年金生活に対する不安や、老後の経済的準備が必要と思うほどには進んでいないという認識から生まれる不安によるところが大きいと考えられます。

第一生命が全国の40代・50代の男女3,376名を対象に行なったアンケート調査によれば、現在の生活に対する不安よりも、老後に対する不安の方が大きいようです。

その理由には、「公的年金だけでは生活できない」(64.7%)と答えていることや老後の資産形成の準備ができていないことがうかがえます。

「家計の金融行動に関する世論調査」[二人以上世帯調査](2016年)

(2016/11/4、知るぽると 金融広報中央委員会)

『心配である』としている世帯では、その理由について「年金や保険が十分ではないから」が 73.4%(前回 72.5%)となった。また、「十分な金融資産がないから」は 69.9%(前回 69.5%)となった

老後の生活について「心配である」と回答した世帯は83.4%となっており、「心配である」とした世帯では、その理由として「年金や保険が十分ではないから」(73.4%)、「十分な金融資産がないから」(69.9%)が挙がっています。

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■金融や保険に関する知識不足が原因!?

老後に対する不安は、やはり金融や保険に関する知識不足が原因にあるのではないでしょうか?

「平成28年度 生活保障に関する調査(速報版)」

(2016/9/20、生命保険文化センター)

今回調査では、自分自身の金融や保険に関する知識がどの程度かを尋ねたが、「詳しい」の割合は、「金融に関する知識」で9.3%、「保険に関する知識」で9.2%となっており、いずれの知識についても「詳しくない」が7割強となっている。

金融・保険に関するいずれの知識についても「詳しくない」と答えた人が7割強となっています。

現役世代にとっては、金融・保険に関する知識を若いうちから身につけていくことが自分の身を守る手段となるので、少しずつ勉強していきましょう。

最近では、銀行、クレジットカード、電子マネー、マイル、証券などの情報を登録することで、資産情報をチェックできるアプリなども出てきていますので、まずはそこから始めてみるのもいいかもしれません。

■まとめ

「人生100歳時代」を迎えるにあたって、ポイントとなるのは、「いかに健康寿命(日常生活に制限のない期間)を長くするか」と「寿命が長くなっても、また万が一介護が必要になっても安心できるほどの老後の資産形成をしていること」です。

「人生100歳時代」を迎えるにあたって、「健康」の価値は非常に高いものとなってきます。

銀行が健康的な人には金利を上乗せする時代が来る!?健康が金利に反映されるアイデア|#ダボス会議2017 人生100年時代でも紹介しましたが、長寿社会において健康であることは価値が高くなっており、行政機関や銀行、保険会社などの取り組みによって、健康であることが数字として表れることで本当の意味での資産になる日も近いかもしれません。

老後生活の不安を取り除くためにも、健康を維持するために生活習慣を見直し、そして、金融・保険に関する知識を学んでいきましょう。

それがあなたにとっての健康資産となり、知識資産となるのだと思います。

→ 働き盛り世代こそ健康的なライフスタイルを意識して、病気になる前にお金の備え(入院保険・医療保険)をしておこう! について詳しくはこちら




→ 金融リテラシーが低い人は老後の不安が多い!2つの理由|健康・お金のことを学ぶことが幸せな老後の秘訣|広島大学 について詳しくはこちら




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