ウォータールー大学の研究によれば、ナトリウムの摂取量を減らすよりも、食事中のカリウムとナトリウムの摂取量の比率を増やすことの方が血圧を下げるのに効果的かもしれないそうです。

高血圧は世界中で成人の30%以上に影響を与え、冠動脈疾患、脳卒中、慢性腎臓病、心不全、認知症などの重大な疾患の主要な原因です。

ナトリウム（Na⁺）の過剰摂取は血圧上昇の要因として知られていますが、カリウム（K⁺）は逆に血圧を下げる効果があります。

今回の研究で分かったことははこちら。

●Na⁺の過剰摂取は血圧を上昇させるが、K⁺の摂取は腎臓でのナトリウム利尿作用（Na⁺排泄促進）とカリウム利尿作用（K⁺排泄促進）を介して血圧を低下させる。

●モデルシミュレーションによると、K⁺摂取を増やす（例：バナナ、ブロッコリー、ほうれん草、アボカドなどのK⁺豊富な食品の摂取）は、単にNa⁺摂取を減らすよりも血圧低下に効果的。

●高Na⁺摂取と高K⁺摂取を組み合わせた場合でも、K⁺の効果により血圧は大幅に低下。

●女性（特に閉経前）は、腎臓のトランスポーター（腎臓の尿細管でNa⁺やK⁺の再吸収・排泄を調節するタンパク質）の存在パターンが異なるため、高Na⁺摂取による血圧上昇が男性よりも抑制的。

●男性は高血圧のリスクが高いが、K⁺とNa⁺の摂取比率を増やすことに対してより強い血圧低下反応を示す。これは、男性の腎交感神経活動やRAAS活性（血圧と体液量を調節するホルモンシステム。Na⁺保持を促進し、血圧を上昇させる。）が女性より高いためと考えられる。

つまり、今回の研究によれば、高血圧を予防するためには、ナトリウムを制限するだけよりも、バナナやブロッコリーなどのカリウムが豊富な食品を摂取することが血圧をコントロールするのに役立つということです。

また、今回の研究は性差があることを意識した高血圧の個別化医療の研究としても重要な結果と言えます。

【参考リンク】

• High blood pressure? Eat more bananas（2025年4月14日、ウォータールー大学）
• Stadt M, Layton AT. Modulation of blood pressure by dietary potassium and sodium: sex differences and modeling analysis. Am J Physiol Renal Physiol. 2025 Mar 1;328(3):F406-F417. doi: 10.1152/ajprenal.00222.2024. Epub 2024 Oct 24. PMID: 39447116.

■まとめ

塩分（ナトリウム）の多少に関わらず、カリウムの量が少ないと高血圧になりやすい！？で紹介した韓国の翰林大学校医科大学を含む研究グループによれば、ナトリウムの多い少ないに限らず、カリウムの量が少ないと高血圧のリスクが20％高かったことがわかったそうです。

高血圧を予防・改善する食事療法「DASH（ダッシュ）食」とは？増やす食品・減らす食べ物によれば、DASH食とは、米国立保健研究所などが提唱している高血圧患者のための食事療法のことで、簡単に言えば、1 野菜・果物・低脂肪の乳製品を充分摂る、2 肉類および砂糖を減らす、という食事をすることです。

カリウム・カルシウム・マグネシウム・食物繊維には、増えすぎた塩分を効率よく体外へ排出させる効果があります。

カリウムは、血液での濾過装置である腎臓に作用すると考えられており、余分な塩分をより多く体外へ排出すると考えられています。

つまり、高血圧の予防には減塩にばかりファーカスしがちですが、塩分を体外に排出する仕組みをうまく利用すれば、より効果的に高血圧が予防できるということなんですね。

→　高血圧の症状・食事・数値・予防・原因・対策 について詳しくはこちら

Technology use may be associated with a lower risk for dementia, study finds（2025年4月14日、CNN）では、テクノロジーの使用が高齢者の認知機能低下リスクに与える影響について、テキサス州の2大学の研究者が行ったメタ分析（Nature Human Behavior, 2024年）は、「デジタル認知症仮説」（テクノロジー依存が認知能力を弱める）を検証し、以下の主要な発見を報告しています。

【参考リンク】

• Benge JF, Scullin MK. A meta-analysis of technology use and cognitive aging. Nat Hum Behav. 2025 Apr 14. doi: 10.1038/s41562-025-02159-9. Epub ahead of print. PMID: 40229575.

●認知機能低下リスクの低下

411,430人を対象とした57の研究を分析した結果、テクノロジー使用（コンピューター、スマホ、インターネット、メール、SNSなど）は、認知障害（軽度認知障害や認知症）のリスクを42％低下させる関連が示されました。

●テクノロジー使用が認知障害リスクを増加させるという報告は1件もない

●ソーシャルメディアの使用に関しては、認知機能への影響が一貫せず、結論が不明確

●現在の高齢者世代（研究開始時の平均年齢68歳）は、テクノロジーを使いこなすために努力が必要だった時代に育ち、脳がすでに形成されていたため、若い世代への適用可能性は不確実。

●認知的予備力理論

デジタル認知症仮説とは対照的に、テクノロジー使用が複雑な精神活動を通じて「認知的予備力」を高め、加齢に伴う脳の変化に対する耐性を強化する可能性が示唆されました。

テクノロジーは神経活動を刺激し、社会的つながりを促進することで認知症リスクを軽減する可能性があり、社会的孤立が認知症リスクを高めることが知られています。

●過度な使用（例：無意識なスクロール）は推奨されず、適度な使用が有益

【補足】

認知予備力の概念とその臨床的理解

脳の病理と実際の認知機能の水準が必ずしも一致しないことの説明として，認知予備力（cognitive reserve）という概念が近年提唱されてきた。認知予備力とは，脳の病理や加齢の影響を受けても認知機能の低下を抑える個人の潜在的な能力を意味する。認知予備力の高い人は低い人より，脳に損傷を受けても機能障害が生じにくく，また，健常加齢でみても認知機能の低下の程度が異なることが予測されてきた。

【関連記事】

フレイルは「予備力の低下」が主要因として起こりやすい！？

若かったり、健康である人は身体を守る力に予備力（健康を守る余力）があるため、無理ができるのですが、加齢や生活習慣病などの持病などによって、この予備力が低下すると、ちょっとした不調で寝込んでしまったりします。だからこそ、若いうちからこの予備力を保つようにしておくことや生活習慣病対策をすることが重要になってくるわけですが、この「予備力」の考え方は若い人にも活かせますよね。

若い時によく勉強した人はアルツハイマー型認知症になりにくい？認知機能の予備力を鍛えて認知症が予防できる？

認知症の予防につながる9つのリスク要因｜中年期の聴力低下・中等教育の未修了・喫煙・うつ・運動不足・社会的孤立・高血圧・肥満・2型糖尿病

■まとめ

20代でも物忘れ！？スマホ認知症（デジタル認知症）とは｜症状・原因・予防法では、デジタル認知症とは、スマホやタブレットに依存しすぎることによって、書けたはずの字が書けない、昨日食べたものを忘れる、自宅の電話番号、人の名前が思い出せないなど物忘れがひどくなる、という症状が出ることを言います。

デジタル認知症が現れる理由として、さまざまな情報は前頭前野で処理されますが、スマホのヘビーユーザーはこの前頭前野が過剰な情報のために疲弊した状態「脳疲労」を起こしてしまい、集中しにくくなったり、もの忘れの症状が現れると考えられるそうです。

しかし、今回の研究によれば、適度なテクノロジー使用が認知機能低下のリスクを軽減する可能性を強く示唆し、デジタル認知症仮説を否定しています。

ただ、具体的な使用方法や世代間での影響の違いについてはさらなる研究が必要となります。

万博、高齢者に冷たい？予約も地図もスマホ頼み（2025年4月29日、時事通信）によれば、スマホ予約ができない、紙の地図がいいというように、テクノロジーに否定的な意見も多いですが、今回の研究を参考にすると、決してテクノロジーを活用することが認知症を進めるわけではなく、高齢者がテクノロジーを学んでいくことはプラスに働く可能性があるので、テクノロジーに触れていきたいですね。

→　認知症予防に良い食べ物・栄養　について詳しくはこちら

学術誌「Nature」に発表された研究によれば、帯状疱疹ワクチンを接種した成人は、接種していない成人に比べ、認知症の発症率が20％低いことがわかったそうです。

【参考リンク】

• Eyting, M., Xie, M., Michalik, F. et al. A natural experiment on the effect of herpes zoster vaccination on dementia. Nature (2025). https://doi.org/10.1038/s41586-025-08800-x

近年、帯状疱疹ワクチンと認知症リスク低下の関連性を示唆する研究が発表されています。

しかし、帯状疱疹ワクチン自体に認知症予防に役立つ何らかの効果があるのか？、それとも帯状疱疹ワクチンを接種するタイプの人は認知症にそもそもなりにくいタイプの人ではないのか？を見分けることが難しかったのです。

【関連記事】

• Shah S, Dahal K, Thapa S, Subedi P, Paudel BS, Chand S, Salem A, Lammle M, Sah R, Krsak M. Herpes zoster vaccination and the risk of dementia: A systematic review and meta-analysis. Brain Behav. 2024 Feb;14(2):e3415. doi: 10.1002/brb3.3415. PMID: 38687552; PMCID: PMC10839537.

積極的に計画・実行する人はがん・脳卒中・心筋梗塞の死亡リスクが低い｜国立がん研究センターで紹介した国立がん研究センターによれば、日常的な出来事に対して、積極的に解決するための計画を立て、実行する「対処型」の行動をとる人は、そうでない人に比べて、がんで死亡するリスクが１５％低く、また、脳卒中リスクが１５％低く、脳卒中や心筋梗塞などで死亡するリスクが２６％低いという結果が出たそうです。

その理由としては、日常的な出来事に対して、積極的に解決するための計画を立て、実行する「対処型」の人は、がん検診や健康診断を受診するため、病気の早期発見につながり、病気による死亡リスクが低下している可能性があるようです。

つまり、ワクチン接種を自らの意志で選ぶタイプの人は、医療に対して肯定的で、なおかつ健康意識も高いと考えられるため、認知症予防につながる行動をしているために認知症になりづらい可能性が高いので、帯状疱疹ワクチンが認知症リスクの低下と直接関連があるのか、それとも直接関係はないが相関的に関連があるのかがわからなかったわけです。

しかし、今回の研究では帯状疱疹ワクチンの接種資格が生年月日が決まるウェールズのデータを利用することで比較することができました。

ウェールズのデータを使用：ウェールズでは、帯状疱疹ワクチンの接種資格が生年月日（1933年9月2日）で決まっていました。この日より前に生まれた人はワクチンを受けられず、後に生まれた人は受けられる、というルールです。

自然実験：誕生日が数日違うだけでワクチンを受けられる人と受けられない人がいるので、両者を比較しました。誕生日が近い人は生活習慣や健康状態がほぼ同じはずなので、ワクチンの効果だけを調べるのに最適です。

■結果：何がわかったの？

ワクチン接種率の急上昇：1933年9月2日以降に生まれた人は、ワクチン接種率が0.01%から47.2%に跳ね上がりました。

認知症の減少：ワクチンを受けた人は、7年間で認知症と診断される確率が3.5%減少し、相対的に20%も下がりました。

性差：特に女性で効果が強く、男性では効果が弱かったです。

他の病気への影響：ワクチンは帯状疱疹を減らすだけでなく、認知症以外の病気や死亡率には影響を与えませんでした。

検証の確かさ：イングランドや死亡診断書データでも同じ結果が出て、結果が信頼できることが確認されました。

■ワクチンが認知症を減らす理由を3つの可能性（メカニズムの可能性）

帯状疱疹の減少：ワクチンが帯状疱疹を防ぐことで、医療機関への受診が減り、認知症診断の機会が減った可能性。ただし、これだけで結果を説明するのは難しい。

ウイルスの再活性化防止：帯状疱疹ウイルス（VZV）が脳に悪影響を与えるのをワクチンが抑えた可能性。抗ウイルス薬を使った分析でも、ウイルスを抑えると認知症が減ることが示唆されました。

免疫系の強化：ワクチンが免疫系を広く活性化し、特に女性で認知症を防ぐ効果があった可能性。インフルエンザワクチンを受けていない人や自己免疫疾患がない人で効果が強いこともわかりました。

■まとめ

なぜ帯状疱疹ワクチンが認知症リスクを下げるのか、そのメカニズムはわかっていないものの、帯状疱疹ワクチンを接種した方が認知症の発症率を下げることがわかったので、帯状疱疹と認知症のどちらのリスクも下げたい方は接種を検討した方がいいのではないでしょうか？

→　認知症予防に良い食べ物・栄養　について詳しくはこちら

慶應義塾大学や米ワシントン大学の研究グループが日本人の過去30年の健康状態を解析した結果、’15～’21年で最も多い死因が「アルツハイマー病およびその他の認知症」だとする研究成果を国際医学誌『THE LANCET Public Health』に発表しました。

【参考リンク】

• Three decades of population health changes in Japan, 1990–2021: a subnational analysis for the Global Burden of Disease Study 2021 DOI: 10.1016/S2468-2667(25)00044-1

【今回の研究で分かったこと】

●2021年の日本人の死亡原因上位5つは、１）アルツハイマー病およびその他の認知症、２）脳卒中、３）虚血性心疾患、４）肺がん、５）下気道感染で、アルツハイマー病およびその他の認知症は、1990年から2021年の間に6位から1位に上昇しています。

●平均寿命は延びたが、都道府県間の格差が広がっている。

平均寿命は1990年の79.4歳から2021年には85.2歳に伸びました。

脳卒中や心臓病、がん（特に胃がん）の死亡率が減ったことが主な理由。

しかし、都道府県間の寿命の差が広がっていて、地域差が目立つようになりました。

平均寿命・健康寿命の都道府県格差が拡大｜医療費、医師数・看護師数・保健師数、生活習慣と明確な関係はなし｜#健康格差によれば、格差拡大の要因には、１人当たりの医療費、人口当たりの医師数・看護師数・保健師数、生活習慣と明確な関係がなく、東京大学の渋谷健司教授（国際保健政策学）によれば、地域別に原因を調べ、対策を行なう必要があるとコメントしています。

●認知症や糖尿病、高血糖、肥満（高BMI）が今後の課題で、特に地域ごとの差を埋める対策が必要。

■まとめ

健康格差・都道府県格差を広げないように、認知症や糖尿病対策、肥満予防などにターゲットを絞り、対策していく必要があります。

→　認知症予防に良い食べ物・栄養　について詳しくはこちら