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スマートスピーカー×音声分析サービス×AIを活用した病気診断支援システムで予防医療【#HealthTech】【#未来予測】




■【#未来予測】【#HealthTech】スマートスピーカー×音声分析サービス×AIを活用した病気診断支援システムで予防医療

Amazon Echo Dot

by Guillermo Fernandes（画像：Creative Commons）

厚生労働省の通達「情報通信機器を用いた診療について」に対応した遠隔医療機能を持たせたサービスがいよいよスタートすることで、医療とテクノロジーを組み合わせることによって、より医療が身近なものとなっていくことが期待されます。

そこで、医療とテクノロジーを組み合わせたサービスを考えてみたいと思います。

現在のテクノロジーのトレンド（2017/7/20時点）であるAIを搭載したスマートスピーカー×音声分析サービス×AIを活用した病気診断支援システムを掛け合わせたものはどうでしょうか？

最近では、AmazonのAlexaを搭載したスマートスピーカー「Amazon Echo」やLINEのClovaが搭載されたスマートスピーカー「WAVE」、Google Homeなどスマートスピーカーに注目が集まっています。

Meet Google Home Mini | Small and mighty

このスマートスピーカーと音声分析サービス、AIを活用した病気診断支援システムを組み合わせて、ユーザーがふとつぶやいた言葉（〇〇が痛い、ふらふらするなど）を記録しておき、その言葉がある一定以上の条件に当てはまると、医療情報が出てきたり、アプリの医療相談ができるような仕組みになると良いのではないでしょうか？

【追記（2017/7/28）】

アマゾン、ヘルスケア部門を新設か–競合するマイクロソフトの動向は

（2017/7/28、CNET JAPAN）

先ごろのCNBCの報道によると、Amazonは秘密のヘルスケア技術チームを設置して、電子医療記録、バーチャル往診、「Amazon Echo」などのデバイス向け健康関連アプリケーションに取り組んでいるという。

遠隔医療などにAmazon Echoを活用するプランというのは可能性としてありうるということですね。

【参考リンク】

【！追記終わり】

日立システムズ、「音声こころ分析サービス」を開発｜なぜ声帯の変化で心の状態の「見える化」ができるのか？｜神奈川県が未病の早期発見に寄与するサービスを試験導入によれば、日立システムズは、PSTが開発した声帯の変化(不随意反応)を分析して心の状態を「見える化」する未病音声分析技術MIMOSYS(ミモシス：MindMonitoring System)を利用し、スマホなどの音声データから心の状態の変化を捉え、病気の予防や兆候の早期発見につなげる「音声こころ分析サービス」を開発したそうです。

大脳辺縁系は神経で声帯と直接つながっており、声帯の変化は自分ではコントロールできないので、声帯の変化を分析することで、心の状態を「見える化」することができるということで、自分は意識していなくても無意識で発した言葉に変化が現れるという可能性があると考えられます。

例えば、同じ言葉であっても、強い音であれば問題ないと判断したり、いつもは強い音なのに今日はいつもより声が弱まっているというのも、もしかすると一つのサインと判断されるようになるかもしれません。

最近では、病気の診断支援にAI（人工知能）が活用するための研究が進んでいますので、スマートスピーカーが音声を読み取り、音声分析サービスで分析しながら、個人の音声データの変化を蓄積し、ある一定の変化が現れた時にAIによる診断を行なって、リスクが高ければユーザーに知らせるということができるようになるかもしれません。

国民皆保険による医療、医師の半数「持続不能」｜「#健康格差」を広げないために私たちができることで取り上げた日本経済新聞社などが実施したアンケート調査によれば、医師の半数が国民皆保険による医療が「持続不能」と答えているそうです。

高齢化や医療技術の進歩で治療費が高額になっていることにより成り立たなくなると考えている医師が半数いるということだそうです。

こうした流れを受けると、予防医療・予防医学・予測医療といった考え方がますます重要になってくるでしょう。

がん検診といった予防医療・予防医学に取り組んでいくことは医療費の削減するためにも今後重要になっていくと考えられますし、また、QOL（生活の質）の向上といった間接的なコスト削減も期待できると考えられます。

積極的に計画・実行する人はがん・脳卒中・心筋梗塞の死亡リスクが低い｜国立がん研究センターで紹介した国立がん研究センターによれば、日常的な出来事に対して、積極的に解決するための計画を立て、実行する「対処型」の行動をとる人は、そうでない人に比べて、がんで死亡するリスクが１５％低く、また、脳卒中リスクが１５％低く、脳卒中や心筋梗塞などで死亡するリスクが２６％低いという結果が出たそうです。

その理由としては、日常的な出来事に対して、積極的に解決するための計画を立て、実行する「対処型」の人は、がん検診や健康診断を受診するため、病気の早期発見につながり、病気による死亡リスクが低下して可能性があるようです。

つまり、定期検診などの予防医学・予防医療を導入するということは、病気による死亡リスクが減少し、医療費の削減にもつながるということです。

そして、この医療費増大の問題を解決するにあたって、「社会的インパクト投資（ソーシャルインパクトボンド、SIB）」という障がい者支援や低所得者（貧困）支援、難民、失業、引きこもりの人の就労支援などの社会問題の解決と収益の両立を目指す社会貢献型の投資を活用すればいいのではないでしょうか。

例えば、福岡県大川市の高齢者施設では、学習教材を使っての認知症予防への取り組みに社会的インパクト投資が使えるのかの実証実験として、高齢者１００人が参加して、５か月間実験したそうです。

実験に参加した多くの高齢者の要介護度が下がり、公的介護費用が削減するという結果になったそうです。

【参考リンク】

今後は、医療とテクノロジーを組み合わせて、深刻な病気になる一歩前の段階、未病の段階で治療を行なっていくかがカギになっていくと思います。







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公開日時: 2017年7月20日 @ 21:30