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睡眠と疲労の見える化を実現するノンウェアラブル機器開発へ―任天堂

Woman sleeping

by Timothy Krause(画像:Creative Commons)




任天堂が睡眠・疲労の測定機器を開発へ、15年から健康事業に参入

(2014/10/30、ロイター)

2015年の参入を表明していた健康領域の新事業について、睡眠や疲労を手軽に測定できる機器を開発すると発表した。

米国の医療機器メーカー、レスメド<RMD.N>と提携し、非接触センサーの技術供与を受けるという。

任天堂、新ビジネスは「健康」|「ノン・ウェアラブル」がキーワードで取り上げた、任天堂が今後挑戦していく分野として「健康」「ノン・ウェアラブル」を掲げていましたが、その具体案は出されていませんでした。

今回の発表で、新事業として、身に着けることなく「睡眠・疲労の『見える化』を実現する」機器を開発していくことがわかりました。

新しい機器は、身に着けずに測定できる「ノンウエアラブル」がコンセプトで、寝ている間にベットの脇に置くだけで心拍などを身体に触れずに計測する。結果をクラウドサーバに送ってデータを分析し、運動や食事のアドバイスするなどの機能で、健康を支援するという。

睡眠不足・不眠は「うつ」のサイン?でも取り上げましたが、睡眠不足が続く人は「うつ」状態になる率が高くなることが明らかになっています。

身体的な健康と精神的な健康を保つためにも睡眠は欠かせないものですから、任天堂が参入することで、睡眠と疲労の分野はますます注目を集めていくのではないでしょうか。

→ 睡眠不足・不眠 について詳しくはこちら







エボラ出血熱患者が週1万人ペースで増加する恐れもーWHO

Ebola

by Phil Moyer(画像:Creative Commons)




エボラ患者、週1万人のペースで増加も WHO

(2014/10/15、CNN)

世界保健機関(WHO)は14日、西アフリカのギニア、リベリア、シエラレオネで流行しているエボラ出血熱について、年内に週1万人ものペースで患者が増える恐れがあるとの見通しを示した。

エボラ出血熱の患者が週1万人ペースで増加する恐れがあるそうです。

感染率を減らすためにWHOが行なう対策は次の通り。

WHOは感染率を減らすため、12月1日までに患者の70%を隔離し、死者の70%を安全に埋葬するという目標を設定した。

しかし、この目標を達成するためには、多くの人員や施設を整える必要があり、WHOのエイルワード事務局長補は懸念を示しています。

 

■Facebook創業者、Microsoft創業者がエボラ出血熱対策に寄付

フェイスブック創業者夫妻、エボラ熱対策に約27億円を寄付

(2014/10/15、msn)

米交流サイト大手フェイスブック(Facebook)共同創設者のマーク・ザッカーバーグ(Mark Zuckerberg)氏は14日、致死率の高いエボラ出血熱のまん延を食い止める米国の努力を支援するため、妻のプリシラ・チャン(Priscilla Chan)さんと共に2500万ドル(約26億8000万円)を寄付すると発表した。

<中略>

先月には、米マイクロソフト(Microsoft)創業者ビル・ゲイツ(Bill Gates)氏夫妻の慈善団体「ビル・アンド・メリンダ・ゲイツ財団(Bill and Melinda Gates Foundation)」も、エボラ出血熱の封じ込めに協力するため5000万ドル(約53億5000万円)を寄付すると発表した。

Facebookのマーク・ザッカーバーグ氏やMicrosoftのビル・ゲイツ氏がエボラ出血熱の蔓延を食い止めるために寄付を行っているそうです。

 

■全身防護服でも感染!?

全身防護服で感染の衝撃 エボラ熱、欧米で不安広がる

(2014/10/15、朝日新聞デジタル)

米テキサス州の病院で、エボラ出血熱患者の治療にあたっていた女性看護師が二次感染したことが初めて確認された。全身を守る防護服を着ていた医療従事者が感染したことに、米国では衝撃が広がっている。

この記事のポイントは、アフリカに比べて設備が整っているアメリカにおいて、全身を覆う防護服を着用し、CDC(米疾病対策センター)の定める感染症対策の手順に従って細心の注意を払っていたはずの看護師に感染したということです。

日本上陸も秒読み!? エボラウイルス米国人看護師感染の意味

(2014/10/14、WEDGE)

米疾病対策センター(CDC)は、今回の看護師の感染例を「ある時点でプロトコール(手順)違反があった」として例外的であることを強調し、「封じ込めは十分可能である」と自信を見せていた。

感染した理由として、手順違反があったためということでしたが、対策が十分でないということによって、医療従事者にも不安が広がる恐れがあります。

そして、いつ日本に上陸してもおかしくないところに来ているのは間違いないようです。

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乙葉のぜんそくを夫・藤井隆が全力サポート|ぜんそく疾患啓発活動

Asthma Inhaler

by NIAID(画像:Creative Commons)




乙葉のぜんそくを夫・藤井隆が全力サポート「助かっています」

(2014/9/30、サンスポ)

タレント、乙葉(33)が29日、東京都内で行われたぜんそく疾患啓発活動の発表会に出席。8歳のころからぜんそくを患っており、夫のタレント、藤井隆(42)にサポートしてもらっていることを告白。

ぜんそくという病気は大変なんですよね。

突然症状が出て止まらなくなり、ぜんそくの後は体力が消耗してしまって体がつらくなります。

パートナーに自身の病気を理解してもらい、サポートしてもらうからこそ頑張っていけるのでしょうね。







P.S.

ソチオリンピック金メダリスト羽生選手がオリンピックの数日前にマスクをつけて練習しているのを見た時は最後まで貪欲なんだなと思っていましたが、後でぜんそく持ちで肺の機能を強化するために行なっているということを知り、驚きました。

羽生はぜんそく持ちで、薬の吸引器を手放せないそうです。

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Appleの次のターゲットは「健康(ヘルスケア)」!?

iPhone 5 with Health

by Health Gauge(画像:Creative Commons)




アップル、次の大きな焦点は「健康」

(2014/9/8、WSJ)

アップルのスマートウォッチとヘルスキットの可能性に期待を寄せる病院や保険会社は少なくない。ベス・イスラエル・ディーコネス医療センター(ボストン)の最高情報責任者(CIO)を務めるジョン・ハラムカ氏は医師が合併症の兆候に対して治療を行った後、患者を遠隔で監視できるかもしれないと述べる。同氏は問題を早期発見することで、病院は費用を節減できるとも話す。なぜなら、医療保険制度改革法(通称オバマケア)では再入院の多すぎる病院に罰則が科せられるからだ。

APPLEが医療保険会社と交渉か|ウェアラブルデバイスから得られるデータを保険契約に組み込む!?によれば、Appleは、複数の医療保険会社と交渉を行い、デバイスから得られるデータを保険契約に取り組むことを検討しているそうですが、今回の記事によれば、スマートウォッチとアプリによって、病院は患者を遠隔監視することを期待しているようです。

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Appleがスマートウォッチとヘルスキットをユーザーに活用してもらうためには、これらを使うメリットが有るだけでなく、健康情報の安全性を保証する必要があるようです。

アップルがこれを幅広く普及させるためには、同社の健康情報が安全に保管されると利用者を説得する必要がある。これは、ハッカーがアップルのオンラインストレージサービス「iCloud(アイクラウド)」に保存されていた著名人のヌード画像をネット上に流出させただけに、一段と難しくなっている。

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果たして、ユーザーは健康管理のために、スマートウォッチとアプリをつけるようになるのかどうか、今後に注目です。

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Appleが医療保険会社と交渉か|ウェアラブルデバイスから得られるデータを保険契約に組み込む!?

HealthKit-tecnomovida

by Tecnomovida Caracas(画像:Creative Commons)




アップル、「Health」アプリケーションで医療保険会社とも協議か

(2014/8/25、CNET)

Appleが米国の複数の医療保険会社と交渉していることが分かった。特筆すべきは、これらの保険会社が、ウェアラブルデバイスから得られるデータを保険契約に組み込むための取り組みをすでに開始していることだ。

APPLEが健康管理アプリ「ヘルスキット」で健康分野に進出というニュースを以前紹介しましたが、今回の記事によれば、Appleは、複数の医療保険会社と交渉を行い、デバイスから得られるデータを保険契約に取り組むことを検討しているそうです。

Bloombergがこの記事で焦点を当てているのは、この医療保険会社2社が、ウェアラブルデバイスの利用を自社の保険契約に組み込んだプログラムも開発しているという話だ。このプログラムの目的は、自社のシステムと共有されたデバイスから得られたデータに基づいた報奨制度を作ることだという。

アメリカでは、雇用主が従業員の健康保険料を負担することが多く、肥満など健康が悪化することによる医療費の増大は問題となっています。

以前紹介したホールフーズ・マーケットを例にあげると、米流通大手ホールフーズ・マーケットでは、医療費の削減のために、従業員へのダイエット支援を行い、ダイエットや健康の改善を行うと報酬が得られるような制度を設けているそうです。

社員割引でダイエット応援 米WHOLE FOODS MARKET

同社は従業員を対象とした自社運営の健康保険に2008年で1億5000万ドル(約130億円)を費やしている。今回の計画は医療費の給付節減を狙ったものだ。
<中略>
すでに同社は、肥満や2型糖尿病など危険度の高い健康問題を抱えている従業員に対し、療養所での治療制度を提供している。
具体的な数字は挙げられなかったが、マッケイ氏によると5~10日間の治療で1人当たり数千ドルの経費がかかっているという。

医療費削減は健康保険料の多くを負担する企業にとっては重要な問題になっており、健康に関するデータをウェアラブルデバイスで集め、それを保険契約に盛り込むというのは、今後いろいろな企業で行われるようになるかもしれません。







P.S.

GOOGLEが「GOOGLE FIT」発表|ANDROIDでウェアラブルガジェット+アプリと健康管理をつなぐという記事で、ウェアラブルデバイスで健康データを集めるという方法を提案しているGoogleが健康に対して本当に考えているのかは疑問を感じると書きました。

それは、Googleの担当者は、健康データを頻繁に集めることによって、それを有効活用させようという考え方なのですが、健康データを集めれば健康になれるわけではないという考え方なので、いささかこのGoogleの担当者の考え方には疑問に思っていました。

ただ、今回Appleと医療保険会社が交渉を行っているのではないかというニュースを見ると、健康管理を個人に任せるのではなく、企業が本腰を入れて管理をしていくという方向に進んでいるように思います。

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