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【ゆるスポーツ】棒サッカーのようなユニバーサルスポーツを「生きがい」にしてみては？棒サッカーは認知症予防にもつながる！？




【目次】

■「棒サッカー」についてご存知ですか？

「棒サッカー」を知ったのはこのツイートがきっかけです。

棒サッカーについては、ぜひ日本棒サッカー協会のページで一度チェックしてほしいのですが、素晴らしいと思ったのは、このスポーツが座ることや棒を振る力があれば、誰でもいつまでもプレーすることができるユニバーサルスポーツだということです。

棒サッカーは高齢者施設でのレクリエーションの一環としてスタートしたそうですが、老若男女問わず、またハンディキャップの有無を問わず、要介護の高齢者でも楽しむことができるスポーツにまで進化しています。

棒サッカー第1回大会

■棒サッカーのようなユニバーサルスポーツを「生きがい」にしてみては？

意外に多い高齢者のうつ病｜なぜ高齢者のうつ病が多いのか？によれば、高齢者のうつ病を予防する方法として、社会的役割を持ち続けること、人のために役立っているという生きがいを持つことが重要であると紹介しました。

働く理由
働く理由

参考画像：働く理由｜平成28年版厚生白書｜スクリーンショット

厚生労働省政策統括官付政策評価官室委託「高齢社会に関する意識調査」（2016年）によれば、働く理由についてたずねたところ、「経済上の理由（68.1％）」が最も多かったものの、次いで「生きがい、社会参加のため（38.7％）」があり、働くことを通じて、生きがいをもったり、社会とつながりたいという意識を持っている人も多いようです。

働くことだけではなく、スポーツ自体を「生きがい」としてみてもいいのではないでしょうか？

■棒サッカーは認知症予防にもつながる！？
棒サッカー
棒サッカー

参考画像：棒サッカー第1回大会｜YouTubeスクリーンショット

Boost Your Brain Health｜Rush University Medical Center（ラッシュ大学医療センター）によれば、認知症のリスクを減らす方法として、運動・食事・脳を柔軟にする・人生の目的を持つことを挙げています。

囲碁・将棋・麻雀などの対戦ゲームをすることは認知症対策に有効！？によれば、対戦型ゲームが認知症予防を予防することに役立つ理由として、１．知的なゲームで頭を働かせることがよいから、２．対戦ゲームは相手とのコミュニケーションが必要だから、という理由が挙げられています。

棒サッカーはチームスポーツであり、チームのメンバーが勝つという目標のために協力してコミュニケーションをとっていく必要があります。

認知症予防のために棒サッカーをするのではなく、棒サッカーというスポーツを楽しむことが結果として認知症予防につながるというのがいいとおもいます。

→　認知症予防に良い食べ物・栄養　について詳しくはこちら

■「ゆる（YURU）」の考え方

■まとめ

40代・50代になると、次第に思ったように体が動かせなくなり、スポーツから遠ざかったりする人もいるのではないでしょうか？

「棒サッカー」に限らず、多くの人が参加できるユニバーサルスポーツにこれからますます注目が集まりそうです！







P.S.

Is this Japanese concept the secret to a long, happy, meaningful life?

（2017/8/9、World Economic Forum）

While there is no direct English translation, ikigai is thought to combine the Japanese words ikiru, meaning “to live”, and kai, meaning “the realization of what one hopes for”.

「生きがい」とは、「生きる理由」の概念や人生の目的を持つ考えの意味ですが、英語には直接的に「生きがい」に当たる言葉はないそうです。

【参考リンク】

Health

超高齢社会の医療課題への準備状況を示した評価指数において日本は13か国中最下位｜患者と医療従事者における認識のギャップや新しい医療技術に関する認知不足｜#Philips




■超高齢社会の医療課題への準備状況を示した評価指数において日本は13か国中最下位｜患者と医療従事者における認識のギャップや新しい医療技術に関する認知不足｜#Philips
超高齢社会での医療課題が浮き彫りに　13か国意識調査で日本が最下位
超高齢社会での医療課題が浮き彫りに　13か国意識調査で日本が最下位

参考画像：超高齢社会での、日本が抱える医療課題が浮き彫りに～フィリップスの13か国意識調査で最下位～（2016/6/9、フィリップス・ジャパン）｜スクリーンショット

超高齢社会での、日本が抱える医療課題が浮き彫りに～フィリップスの13か国意識調査で最下位～

（2016/6/9、フィリップス・ジャパン）

世界13か国（オーストラリア、ブラジル、中国、フランス、ドイツ、日本、オランダ、シンガポール、南アフリカ、スウェーデン、アラブ首長国連邦、イギリス、米国）において、各国の医療環境に対する患者、医療従事者の意識調査「The Future Health Index：How can connected care help answer the Global health challenge？」（未来の医療環境指数：コネクテッド ケアは医療課題にどう対応できるか？）の調査結果によれば、13か国の評価指数の平均が56.5ポイントでしたが、日本の評価指数は13か国中最も低い数値で49.0ポイントでした。




１．医療アクセス
健康な生活、予防、診断、治療、ホームケアへのアクセスについて、患者と医療従事者の間で意識の乖離が存在
健康な生活、予防、診断、治療、ホームケアへのアクセスについて、患者と医療従事者の間で意識の乖離が存在

参考画像：超高齢社会での、日本が抱える医療課題が浮き彫りに～フィリップスの13か国意識調査で最下位～（2016/6/9、フィリップス・ジャパン）｜スクリーンショット

・「一連のヘルスケアプロセス」（健康な生活、予防、診断、治療、ホームケア）において、医療に関する情報やリソースへアクセスできると考えている患者の割合はいずれの項目も4割を下回り、医療従事者との間にかい離が存在

「一連のヘルスケアプロセス」（健康な生活、予防、診断、治療、ホームケア）において、「家族/自らの病気に必要な医療リソース」（アクセスできると考える割合：患者18％、医療従事者38％）、「健康的に生活する為の情報/リソース」（患者27％、医療従事者52％）、「病気の予防を助ける薬や治療」（患者34％、医療従事者67％）、「診断の為の検査」（患者37％、医療従事者76％）、「現在/将来の病状に必要な治療」（患者30％、医療従事者68％）となり、医療に関する情報やリソースへアクセスできる（入手・利用ができる）と考えている患者の割合は、医療従事者を大きく下回り、また医療従事者と患者との間には意識に顕著な差が見られました。

・医療従事者は在宅医療へのリソースとアクセスの改善、患者は医療費のコスト削減を求める割合が高い

患者の71％、医療従事者の90％は高齢化を日本の医療が抱える最大の課題と認識しており、高齢化問題への対応について、医療従事者では「在宅医療へのアクセスの改善」を求める意見が最も多く、32％に上ったのに対し、患者では「医療コストの削減」が55％で最多という結果になりました。

・提供されている医療の水準に対するコストについて、医療従事者と患者の意識が異なっている。

患者と医療従事者の意識差は、医療費の自己負担においても顕著に表れており、患者の57％が、提供される医療の水準に比べて、コストが高すぎると回答する一方で、医療従事者の半数に当たる51％は提供する医療の内容とコストのバランスは「適正」と考えており、医療コストについて医療従事者と患者の意識が異なっています。

２．医療の統合
医療の統合の現状について、患者、医療従事者の半数前後が「まったく統合されていない／あまり統合されていない」と回答
医療の統合の現状について、患者、医療従事者の半数前後が「まったく統合されていない／あまり統合されていない」と回答

参考画像：超高齢社会での、日本が抱える医療課題が浮き彫りに～フィリップスの13か国意識調査で最下位～（2016/6/9、フィリップス・ジャパン）｜スクリーンショット

・患者、医療従事者の半数前後が、医療の統合が進んでいないとの認識

「医療の統合」（医療界の関係者がそれぞれ独立して患者に対応するのではなく、効果的なコミュニケーションを行いながら、連携して患者の治療に当たる）について、現状については「まったく統合されていない/あまり統合されていない」（患者：46％、医療従事者：59％）と回答しています。

・医療の統合効果として、患者の医療費負担への影響については意見が割れているものの、質の改善については、患者、医療従事者の過半数が有効と考えている

統合がコストに与える影響について、患者では、統合によりコストが「上昇する」と考える人の割合が39％で、「低下する」（32％）、「影響はない」（29％）を上回り、医療従事者では「低下する」（46％）が最も多く、「上昇する」（29％）、「影響はない」（25％）となっています。

【関連記事】

３．「コネクテッドケア技術」の導入
コネクテッドケア技術の導入について、患者、医療従事者ともに半数が賛成
コネクテッドケア技術の導入について、患者、医療従事者ともに半数が賛成

参考画像：超高齢社会での、日本が抱える医療課題が浮き彫りに～フィリップスの13か国意識調査で最下位～（2016/6/9、フィリップス・ジャパン）｜スクリーンショット

医療ICTなどを活用し、医療システムの関係者間（医師や患者、病院、保険会社、政府など）における医療情報の共有を可能にする医療技術である「コネクテッドケア」については、在宅医療の推進や、医療の質の向上などに寄与すると考えられているそうです。

・コネクテッド ケアは、患者、医療従事者ともに現状ではほとんど認知がないものの、将来的な技術の導入については半数以上が賛成

日本はコネクテッドケア技術の導入に関する指数が38.4ポイントにとどまり、13か国の平均指数（47.8ポイント）を大きく下回っています。

コネクテッド ケア技術の認知度については、患者の84％、医療従事者の80％が「よく知らない」と回答し、認知度の低さが浮き彫りとなっています。

ただ、コネクテッド ケア技術の導入については、半数の患者（56％）、医療従事者（50％）が賛成しています。

・海外においてはオンラインビデオ診断などのサービスが始まりつつある一方、日本においては患者、医療従事者の半数以上が対面診療を重視

・オンラインの活用については、対面診療に代わるサービスではなく、補完するものとして関心が寄せられている。

コネクテッド ケアに関連して、オンラインを活用した患者と医療従事者のコミュニケーションのニーズについても質問したところ、患者（54％）、医療従事者（59％）が対面診療によるコミュニケーションを希望しました。

また、対面診療をサポートするオンラインサービスの活用法については、「診察予約」（患者：69％、医療従事者55％）、「検査結果の受け取り」（患者：56％、医療従事者48％）、「医学的な質問」（患者：56％、医療従事者44％）に関心があることが分かりました。




■まとめ

今回の意識調査では、将来の医療課題に対する各国の準備状況として、医療アクセス、「医療の統合」に向けた現状、および「コネクテッド ケア技術」の導入状況に対する患者、医療従事者の意識を検証し、「評価指数」として算出したところ、日本は調査対象となった13か国で最も指数が低いことがわかりました。

調査結果からは、患者と医療従事者における認識のギャップや、新しい医療技術に関する認知不足といった、超高齢社会を支えるための医療環境の整備における課題が明らかになりました。

私たちは高齢化に伴う健康や金融リスクを低く見積もりがち！？｜英エコノミスト「リアリティ・チェック：健康・経済プラン・ＱＯＬが映し出す未来像と現実のギャップ」で紹介した英国の国際経済誌「The Economist」グループの調査部門であるエコノミスト・インテリジェンス・ユニット（EIU）が、メットライフ生命の協力の下で、8カ国・地域（オーストラリア・中国・香港・インド・日本・マレーシア・韓国・米国）の計1600人を対象としたアンケート調査を実施し、回答者が考える平均余命や、最も不安に感じている疾患、また退職後の所得に関する自国・地域の相対的なランクなど健康管理や金融資産などに関してまとめた国際調査報告書「リアリティ・チェック：健康・経済プラン・ＱＯＬが映し出す未来像と現実のギャップ」によれば、人びとは高齢化に伴う健康や金融リスクを低く見積もっているようです。

国民皆保険制度により、多くの国民が比較的低負担で医療にアクセスできることは、日本の医療制度の大きな特徴なのですが、国民皆保険による医療、医師の半数「持続不能」｜「#健康格差」を広げないために私たちができることで紹介した日本経済新聞社などが実施したアンケート調査によれば、医師の半数が国民皆保険による医療が「持続不能」と答えているそうです。

【関連記事】

日本はもっと現状を知り、患者と医療従事者のあいだの認識のギャップを埋め、新しい医療技術に関して知る努力をし、高齢化社会を迎えるための医療システム改革が必要なのではないでしょうか？

Why Artificial Intelligence is the Future of Growth
Why Artificial Intelligence is the Future of Growth

参考画像：Why Artificial Intelligence is the Future of Growth – Accenture｜スクリーンショット

AIで日本の経済成長率が3倍に?–2035年の成長予測をアクセンチュアが発表

（2016/11/18、cnet japan）

日本では、AIシナリオにおけるGVA成長率が、ベースラインシナリオの場合に比べて3倍以上になる可能性

アクセンチュアが発表した「Why Artificial Intelligence is the Future of Growth」によれば、2035年の各国の経済規模について2つのシナリオで予測を行っており、日本では「AIシナリオ（AIの影響力が市場に浸透した場合に期待される経済成長を示す）」における粗付加価値（GVA）成長率は、「ベースラインシナリオ（従来予想の経済成長を示す）」と比べると3倍以上になる可能性があるそうです。

ほかの国と比べても日本はAIを活用することによる恩恵が得られるという予測が立てられているのですが、反対に考えると、日本はそれだけ労働生産性が低いとも考えられます。

このことが全て医療システムに当てはまるわけではないでしょうが、高齢化社会を迎えるにあたって、医療システム改革は必須であるので、これまで以上に医療アクセスや医療統合、コネクテッドケアについて関心をもつ必要があるのではないでしょうか？







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Fitness, Health

「時間がない」という言い訳はできない？1分間の激しい運動が45分間の穏やかな運動と同じ効果がある！？




【目次】

■1分間の激しい運動が45分間の穏やかな運動と同じ効果がある！？

adidas by Stella McCartney FW09 _ p53_gymyoga

by　adifansnet（画像：Creative Commons）

全力で１分間の運動、軽めの４５分と効果同じ？

（2016/5/24、CNN）

実験では座ってばかりいた若い男性９人に、１日合計１分間の激しい自転車こぎを週３回、１２週間続けてもらった。全力で自転車をこぐ運動は２０秒ずつに分割して行い、間に２分間、軽めの自転車こぎをはさんだ。１回の運動時間の合計はウォーミングアップの２分とクールダウンの３分を含めて１０分だった。
別の１０人は軽めの自転車こぎを４５分間、週３回のペースで継続した。
１２週目に両グループの運動効果を測定して何もしなかった６人と比較したところ、血糖値や持久力、筋力などについて、激しい運動をしたグループと適度な運動のグループとで同程度の改善が見られたという。

カナダのマクマスター大学の研究チームによれば、１分間の激しい運動を継続すれば、軽めの運動を４５分間したのと同じくらいの効果があるそうです。

【参考リンク】

運動をしない理由として、「時間がないから」という人や「運動はある程度の時間、体を動かさないと効果がないから」という人がいると思います。

しかし、運動は短時間でもしっかりと効果を発揮してくれることが以前からわかっています。




■運動は短時間でも効果あり

糖尿病の予防には週に7分の運動でも効果がある＝英研究（2009/1/28）によれば、週に7分間の運動でも体内の血糖値を下げるインスリンの働きを改善してくれることにより、糖尿病の予防に役立つ可能性があることを紹介しました。

＜糖尿病＞１日の歩行時間３０分未満、糖尿病のリスク２割増で紹介した国立がん研究センターによれば、1日の歩行時間が30分未満の人は、2時間以上の人と比べて糖尿病になっているリスクが2割高いということがわかったそうです。

ためしてガッテン（NHK）5月12日 ＡＭＰキナーゼを運動で活性化させ、血糖値や中性脂肪を下げる

・宮下政司 次席研究員 （早稲田大学スポーツ科学学術院）が、有酸素運動の効果に関して画期的な研究成果を発表したそうです。

自転車こぎ 3分間の運動を一日に10回をしてもらいます。

翌日、脂肪を多く含んだ食事をとってもらい、血液中の中性脂肪の量を詳しく調べたところ、前日運動しない場合に比べ、中性脂肪値が下がっていることがわかったそうです。

運動後1日たっても筋肉に脂肪がたまりにくくなっていたということです。

脂肪を燃やす有酸素運動は、一般的に長い時間行わなければいけないといわれていますが、3分間細切れに行なった運動でも中性脂肪を低下させる効果が出るということです。

・藤井宜晴教授（首都大学東京）

筋肉を動かすと、AMPキナーゼが活性化し、糖や脂肪を効率良くエネルギーに変えてくれることがわかったそうです。

インスリンと同等くらい強力なのだそうです。

・宮地元彦 （国立健康・栄養研究所 運動ガイドラインプロジェクトリーダー）

どんな運動でも筋肉に刺激が入るので、筋肉に刺激が入れば、好ましい結果が得られる。

■まとめ

運動は短時間でもしっかりと効果を発揮してくれますので、生活習慣病を予防するためにも運動を始めてみてくださいね。

→　糖尿病の運動療法　について詳しくはこちら







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Health

オンライン診療と対面治療の組み合わせによる禁煙治療の治療継続効果は1.5倍に




■オンライン診療と対面治療の組み合わせによる禁煙治療の治療継続効果は1.5倍に

参考画像：遠隔診療の課題と今後の展望（2017/4/27、内閣府）

「オンライン診療の導入で、禁煙治療の継続効果は1.5倍に」

（2017/9/12、日経デジタルヘルス）

メドレーの川田裕美医師と自治医科大学 地域医療学センターの小谷和彦氏によって論文化が進められている臨床研究によれば、オンライン診療と対面診療を組み合わせた禁煙プログラムは、対面診療のみの治療と比べるとて約1.5倍の治療継続効果が高いという結果が得られているそうです。

なぜ対面診療のみよりもオンライン診療と対面診療を組み合わせた禁煙治療のほうが治療継続効果が高いのでしょうか？

「そもそも対面のみの禁煙外来は、最後まで通院しきる人は半数に満たず、通院の負担やストレスから離脱する。オンライン診療と組み合わせると1.5倍程度の治療継続が可能という結果が得られた」。

今回の研究では、オンライン診療を組み合わせたことで通院の負担やストレスが軽減されたことによって、治療を継続したそうです。

糖尿病患者の治療継続は半数にとどまる｜なぜ治療が続けられないのか？によれば、患者の大半がその治療方針を理解し、治療の重要性を認識しているものの、治療に伴う経済的な負担や治療継続へのストレスから治療を続けていくことができないようです。

【関連記事】

治療継続を促すためにも、声をかけ続けることが大事なようで、糖尿病予備軍に電話で予防のアドバイスを続けることで発症率が4割下がる｜国立病院機構京都医療センターで紹介した国立病院機構京都医療センターによれば、糖尿病予備軍の人に電話で予防のアドバイスを続けることで、発症率が4割下がったそうです。

【関連記事】

Does telemedicine improve treatment outcomes for diabetes? A meta-analysis of results from 55 randomized controlled trials.によれば、オンライン診療を受けた糖尿病患者のほうが血糖値（HbA1c）の改善効果があったという成果もえられているそうですので、オンライン診療を組み合わせることにより、これまで治療継続できなかった人が治療継続をすることによって、治療効果が高まるのであれば、今後は、こうした方法が主流になっていくのではないでしょうか？




【関連記事】

■まとめ

これまでにも遠隔医療につながるサービスについていくつも取り上げてきました。

202×年 空想保険

ライフネット生命が考える、2020年代の近未来の生命保険のサービスを映像にしてみた動画によれば、運動をした特典として保険料の割引が行なわれていたり、病気の治療にテクノロジーが密接に関わるようになることを予想しているように、医療とテクノロジーを組み合わせることによって、より医療が身近なものとなっていくことが期待されます。

今回の研究では、遠隔医療（オンライン診療）治療継続効果を上げることに役立つという研究でしたが、これからは、治療する前の段階の病気の予防・早期発見・病気に対する啓発にも遠隔医療が役立つのではないでしょうか？

例えば、最近では、AmazonのAlexaを搭載したスマートスピーカー「Amazon Echo」やLINEのClovaが搭載されたスマートスピーカー「WAVE」などスマートスピーカーに注目が集まっていますが、このスマートスピーカーと医療アプリを組み合わせて、ユーザーがつぶやいた言葉を記録しておき、その言葉がある一定以上の条件に当てはまると、医療情報が出てきたり、アプリの医療相談ができるような仕組みになると、面白そうですよね。

このようになっていけば、病院へのハードルが低いものとなり、深刻な病気になる一歩前の段階での治療につながっていくのではないでしょうか。

→　【#未来予測】【#HEALTHTECH】スマートスピーカー×音声分析サービス×AIを活用した病気診断支援システムで予防医療　について詳しくはこちら







【参考リンク】
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Health, スポーツ・アスリート

寒い冬が健康に与えるメリット｜ケガの治りが早くなる｜脂肪が燃焼しやすい｜人との絆が強くなる




■寒い冬が健康に与えるメリット｜ケガの治りが早くなる｜脂肪が燃焼しやすい｜人との絆が強くなる

Summer Start

by　Vincent（画像：Creative Commons）

冬といえば、冷えたり、風邪をひいたりと健康にとってはあまり良くないイメージを持っていました。

【関連記事】

ですが、今回紹介する記事の寒い冬が健康に与える6つのメリット「脂肪が燃焼しやすい」「怪我の治りが早い」「体型を気にしなくて良い」（2013/1/25、IRORIO）では、冬が健康に与えるメリットが紹介されていました。

その中から、これは！と思ったメリットをご紹介します。

1.　脂肪が燃焼しやすい

人には体温維持などを目的とする「褐色脂肪細胞」があり、この細胞は脂肪細胞だが脂肪を燃焼する働きがあるという。2012年の研究によれば、気温が低いとこの褐色脂肪細胞が活性化し、カロリー消費が促されることが分かった。

夏が一年で最もダイエットしにくいのはナゼ？や夏は基礎代謝量が低くなる？でも紹介しましたが、夏は汗もかいてダイエットしやすいというイメージがありますが、実は、夏は最も気温が高く、体温を保つためのエネルギー消費が少なくなるので、その分基礎代謝量は低くなり、ダイエットしにくいのです。

反対に、冬は、体温を維持するために、身体は体温を上げることで基礎代謝が上がります。

つまり、ダイエットしやすいわけです。

痩せる脂肪！褐色脂肪組織BAT（褐色脂肪細胞・ベージュ脂肪細胞）を活性化させる方法・食べ物【美と若さの新常識～カラダのヒミツ～】【たけしの家庭の医学】で紹介した北海道大学の実験（1日に2時間、室温17℃の所でじっと過ごすことを、6週間つづける）によれば、継続的に寒冷刺激を与えることによって、褐色脂肪組織が増え、エネルギー消費能力が高まり、体脂肪も減ることがわかりました。

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2.　人との絆が強くなる

人が寒さを避けるためにについつい外出を控えるのは当たり前の行動だ。でも家で独りぼっちになることで、親しい間柄の友達や家族に電話する機会が増え、普段よりも人と話す時間が長くなる傾向にあるという研究結果が報告されている。

孤独を感じることでいつもよりも電話する機会が増え、人と話す時間が長くなるそうです。

また、冬場は鍋を囲む機会が増えるかと思いますが、鍋を囲むことは親密になる効果があるそうです。

冬の危ない習慣（うつ病・ビタミンD・スロージョギング・インフルエンザ・ニオイ）｜ホンマでっか 1月18日によれば、鍋を囲む効果には１．発話数の増加 ２．自己開示をする ３．協調性アップ、という3つの効果があるそうです。

5.　怪我の治りが早い

怪我をしたら氷で冷やすと治りが早いように、気温が低下すれば炎症作用や痛みが抑えられるそう。スポーツ科学には寒冷療法と呼ばれる治療法があり、アスリートたちは気温が低い中で休憩した方が回復が早いということが知られている。

炎症を抑えるためにも冷やすのがいいということは知っていましたが、夏場に比べて冬場のほうが冷えているため怪我の治りが速いというのは考えたことがなかったですね。

オリンピック選手直伝！おへそ引っ込め体操で腰痛・ひざ痛予防/スロージョギングでメタボ予防｜ためしてガッテン 7月4日

■アイシングの極意

ねんざや肉離れ、寝違えや筋肉の疲労など、炎症を起こしたとき、アイシングをすることで、炎症の広がりを抑え、痛みや腫れを少なくすることができるそうです。

アイシングのポイントは、いち早く冷やすこと。

※筋肉痛は、翌日になってから痛みが強くなりますが、筋肉を激しく使った場合には、痛みが出てからではなく、運動直後に冷やすのが効果的なのだそうです。

冷やす効果が特に高いのは、「氷水」。

水は熱伝導率が高いので熱を奪いやすく、氷があることで水温は常に０℃近くに保たれるため、冷却効果は抜群です。

プレミアリーグのマンチェスター･シティのドキュメンタリー番組「オール・オア・ナッシング ～マンチェスター・シティの進化～ （字幕版）」の第一話では、-130度の室内に入って冷却療法が行われているシーンがあります。

目的は炎症や疲労感を抑えることで、体の回復を助けるために試合当日と翌日に使っているそうです。

勝ち点100への挑戦

 

■まとめ

冬の危ない習慣（うつ病・ビタミンD・スロージョギング・インフルエンザ・ニオイ）｜ホンマでっか 1月18日によれば、うつ病治療は冬が最も効果的なのだそうです。

その理由は、人は心の状態と環境が一致しているとき健康状態が良好なので、冬のうつ病治療が効果的ということでした。

冬というと、冷えたり、風邪をひいたりと健康にとってはあまり良くないイメージがありますが、ケガの治りが早くなる、脂肪が燃焼しやすい、人との絆が強くなるといったメリットもあるので、冬の寒さを活かしていきたいですね！