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#モバイルファーマシー｜災害時に薬局が機能しない場合でも、医師の処方薬を提供できる

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モバイルファーマシー（災害対策医薬品供給車両）｜大分県薬剤師会スクリーンショット




■モバイルファーマシー｜災害時に薬局が機能しない場合でも、医師の処方薬を提供できる

モバイルファーマシー 走る薬局　熊本地震で活躍実証

（2016/10/30、毎日新聞）

災害時に薬局が機能しない場合でも、医師の処方薬を提供できる車両「モバイルファーマシー」の配備が全国で広がりつつある。キャンピングカーを改造して調剤室を備え、被災地に駆け付ける。

医師の処方薬を提供できる「モバイルファーマシー」が全国で広がりつつあるそうです。

災害時に薬局が機能しない時を想定して準備していくことは素晴らしい試みですね。

地震の際には、病気にかかっている人が薬を手に入れにくくなり、また普段は健康な人も病気になりやすくなります。

●病気にかかっている人が薬を手に入れにくくなる

地震などの災害が起きたときにもしメガネがなくなったとしたら、安全に大きく関わってきます。

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また、糖尿病患者は血糖値をコントロールするためにインスリンが必要であったり、糖尿病性腎症になると、尿を作る腎臓の「糸球体」の毛細血管が悪くなり、だんだんに尿が作れなくなるため、週に2～3回、人工透析（機械で血液の不要な成分をろ過して、尿を作る）を行なわなければなりませんが、災害時にはその病院機能がストップしてしまう恐れがあります。

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●病気になりやすくなる例

●肺炎

肺炎入院患者が地震後に急増　避難長期化で口腔ケアが不十分で誤嚥性肺炎に｜熊本地震によれば、誤嚥性肺炎の予防は、細菌を含む食べ物や唾液の誤嚥を防ぐことが重要となるため、口の中を清潔に保つ口腔ケアと誤嚥を防ぐ対策が必要になるのですが、避難生活では、歯磨きなどの口の中のケアが不十分になっていることが考えられます。

また、寝たきりや脳血管障害、認知症の患者の場合は、嚥下反射やせき反射が低下し、細菌が気道を通じて肺に入り込みやすくなるため、誤嚥性肺炎のリスクが高くなるそうです。

●糖尿病

避難所の食事は糖尿病が悪化しやすい！？医療チームが糖尿病悪化を防ぐ指導｜熊本地震によれば、糖尿病の指導を行っている理由としては、避難所での食事は量が安定しておらず、炭水化物の割合が多くなりがちであるため、血糖値が上下動しやすいからなのだそうです。

●血栓・肺塞栓症（エコノミークラス症候群）

避難所の２千人に検診をしたところ９・１％に血栓が見つかった｜熊本で医師ら調査や車中泊で肺塞栓症（エコノミークラス症候群）が多発！その初期症状とは！？では、4月19日、益城町の小学校の運動場や校舎で避難者を対象に「エコノミークラス症候群（肺塞栓症）」の原因とされるひざから下の静脈のエコー検査を実施したところ、２６人のうち４人に血栓やそれにつながる血のよどみが見つかっていました。

今回のニュースによれば、約２千人を検診した結果、全体の９・１％の人の足に肺塞栓症の原因となり得る血栓が見つかったそうです。

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●低体温

【避難所での低体温症対策】手足の冷えや体の震えが出たら体を温めることによれば、普段の生活では起こらなくても、災害時における避難所では、そのまま冷たい床に座っていると熱が奪われてしまい、また水・食べ物といったあらゆる物資が不足するため、低体温症が起こります。

低体温症は高齢者や子供のほか、栄養不足や疲労、水分不足の状態でもなりやすいそうです。

●ストレスによる免疫力の低下

ストレスで免疫力が低下する恐れ　避難所でも適度な運動をによれば、がんやウイルスを破壊する働きのあるＮＫ（ナチュラルキラー）細胞はストレスが大敵で、免疫システムの機能低下を招くそうです。

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■まとめ

医師の処方薬を提供できる「モバイルファーマシー」が全国で広がりつつあるそうです。

【参考リンク】

#UBER、インフルエンザ予防接種をデリバリーできる1日限定のキャンペーンを実施によれば、米Uberはインフルエンザワクチンの予防接種をデリバリーするキャンペーンを実施していましたが、薬の配送というのもよいかもしれません。

さらに進めれば、地域の中核病院が中心となり、モバイルファーマシーを適切に配置して、さらに動きづらいところにはドローンを活用するようになれば、もっと良い方向に進むのではないでしょうか。

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参考画像：「新産業構造ビジョン」（2017/5/29、経済産業省）

福島県では、物流、インフラ点検、災害対応などの分野で使⽤されるドローンの実証実験を行なっていくようで、モバイルファーマシーとの組み合わせも今後考えられるのではないでしょうか？

モバイルファーマシーについて考える際にもう一つ大事だと感じたのは、医療データの一元管理です。

「お薬手帳」を避難時に持ち出すことの有効性が熊本地震で再確認によれば、お薬手帳を見ることで、それまで要観察者リストから漏れていた人も病気の特定ができ、健康状態の悪化を防ぐことができたケースがある一方で、お薬手帳がないために、適切な薬の処方を判断に苦しんだケースもあったそうです。

厚生労働省、個人の医療データの一元管理で医療の効率化目指す　２０２０年度からによれば、厚生労働省は、過去の病院での治療歴や薬の使用状況、健診結果など様々な情報を一元化したデータベースを２０２０年度からの運用を目指すということであり、避難時に持ち出すことができなくても、個人の医療データが一元化されたデータベースがあれば、災害時にも適切な治療が受けられることが期待されます。







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