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高コレステロール=長寿(コレステロール値は高い方が長生きで良い)|脂質栄養学会が指針

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【目次】

■高コレステロール=長寿(コレステロール値は高い方が長生きで良い)|脂質栄養学会が指針

Cholesterol Palace II

by Torrenegra(画像:Creative Commons)

高コレステロール=長寿、脂質栄養学会が指針

(2010/9/3、読売新聞)

コレステロール値は高い方が長生きで良いとする指針を、医師や栄養学者らで作る日本脂質栄養学会がまとめた。

コレステロールの方が長生きとする指針を日本脂質栄養学会が発表したそうです。

コレステロールが高いほど死亡率が低かったとの大規模研究や、コレステロールを下げる薬を服用しても心臓病の予防効果は見られないとする海外の近年の研究から、指針をまとめた。

高コレステロールは、生活習慣病の原因の一つとして認識されていますが、今回の指針はこれまでの意見とは異なるため、議論を呼びそうですね。

【参考リンク】

【補足】

現在の基準は、LDL(悪玉コレステロール)が140(ミリ・グラム/デシ・リットル)以上かHDL(善玉コレステロール)が40(同)未満、もしくは中性脂肪が150(同)以上だと高脂血症と診断される。

日本動脈硬化学会が作成した。メタボ健診の基準もこれを基にしている。

コレステロールとは|コレステロール値を下げる食品・食事 について詳しくはこちら。

悪玉コレステロールを減らす方法|LDLコレステロールを下げる食品・食事 について詳しくはこちら。

高脂血症とは|高コレステロール血症の症状・原因・食事 について詳しくはこちら。




■フレイルとの関係はないの?

【追記(2017/7/16)】

「フレイル(高齢者の虚弱)」の段階で対策を行ない、要介護状態の高齢者を減らそう!によれば、多くの高齢者が中間的な段階(フレイル)を経て、徐々に要介護状態に陥るそうです。

高齢者の低栄養防止・重症化予防等の推進について|厚生労働省

「フレイル」とは加齢とともに、心身の活力(例えば筋力や認知機能等)が低下し、生活機能障害、要介護状態、そして死亡などの危険性が高くなった状態。

高齢者は健康な状態から急に要介護状態になるわけではなく、食欲の低下や活動量の低下(社会交流の減少)、筋力低下、認知機能低下、多くの病気をかかえるといった加齢に伴う変化があり、低栄養、転倒、サルコペニア、尿失禁、軽度認知障害(MCI)といった危険な加齢の兆候(老年症候群)が現れ、要介護状態になると考えられます。

適切な食物摂取ができず、栄養状態が悪化していることを「低栄養」と呼びます。

低栄養になると、免疫が低下したり、筋肉が減少したり、骨が弱くなったりすることで、感染症に掛かりやすくなったり、骨折するおそれが高くなるようです。

今回紹介した厚生労働省のまとめによれば、高齢者はたんぱく質の摂取量が少ないと、フレイルティの出現リスクが増加するそうです。

肉料理が苦手だったり、以前は、家族のために栄養を考えて、肉や卵などを使って料理をしていた人が、一人暮らしになってから、自分が好きなものだけを食べることで食が偏るようになって、肉や卵を使った料理を食べなくなってしまったり、食事の量自体が減ってしまったり、中高年の頃からのメタボ対策のための粗食を継続してしまったりすることで、たんぱく質が不足してしまうということがあるようです。

つまり、中高年(メタボ対策)から高齢者(フレイル対応)への食習慣の移行ができていないために低栄養になってしまっていると考えられます。

子どもからお年寄りまで一律にコレステロールの摂取基準を設けるというよりも、栄養の摂取の仕方を年代に合わせていかに切り替えていくのかがポイントなのではないでしょうか?







■コレステロール関連ワード
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#フィリップス と #ソフトバンク 、ヘルスケア事業領域において #IoT や #AI を活用したソリューション開発の共同合意|フィリップスとソフトバンクのIoTへの取り組み

【目次】




■フィリップスとソフトバンク、ヘルスケア事業領域においてIoTやAIを活用したソリューション開発の共同合意

「No.1ヘルステックカンパニーへ向けて」|Philips
「No.1ヘルステックカンパニーへ向けて」|Philips

参考画像:「No.1ヘルステックカンパニーへ向けて」|Philips|スクリーンショット

フィリップスとソフトバンクが協業合意~IoTの技術でヘルスケアを変える~

(2017/12/5、ソフトバンクプレスリリース)

フィリップス・ジャパンとソフトバンクは、ヘルスケア事業領域においてIoTやAIなどを活用したソリューション開発を包括的に共同で行うことに合意し、共同実証実験で得られた知見を基に、地域包括ケアシステムの運用者、健康経営に取り組んでいる企業、パーソナルヘルスケアを利用する人々に対してIoTやAIなどをソリューションの提供、高齢化が進む日本において、医療費の増加や人材不足をはじめとした様々な介護医療課題の解決することを目指すそうです。




■フィリップスとIoT

フィリップスとヘルスケア事業領域におけるIoTへの取り組みについてみてみたいと思います。

シームレスケアに対するわたしたちのビジョン|Philips HealthCareによれば、フィリップスの目標は、2025年までに、イノベーションを通じて30億人の生活の改善することを掲げています。

現在のヘルスケアのトレンドは、女性医師の治療を受けた患者は生存率が高い!?|医師の患者に対する共感・コミュニケーションが重要な役割を果たしている?によれば、主たる病気が感染症から生活習慣病へ移行したことにより、疾病の治癒や生命維持を目的とする「キュア(cure)」から、患者のQOL(生活の質)の向上を目的とした「ケア(care)」が重要になると考えられています。

【参考リンク】

今後はさらにその考え方を進めて、病気にかからないようにするための予防医学や健康的な生活をする取り組みへの移行が重要になってくるでしょう。

フィリップスの考え方は、「健康的な生活 → 予防 → 診断 → 治療 → ホームケア」という一連のヘルスケアプロセスをシームレスにつないでいくことを大事にしているようです。

フィリップスが仕掛けたビッグデータ戦争――真のIoT活用には医療システム改革も必要

(2016/10/30、ITmedia)

フィリップスの考える一連のヘルスケアプロセス
1)健康な生活 人々が健康な住居環境で健康な生活を送れるようにサポートする
2)予防 人々が自らの健康を管理する
3)診断 診断が個人に合わせた予防的ケアを介して、最初から適切な方法で進める
4)治療 有効な治療、早い回復、良好な転帰を可能にする
5)ホームケア 回復と家庭での長期ケアをサポートする

 「将来に対するフィリップスのビジョンは、この5つに分かれた一連のヘルスケアプロセスの項目をすべてリンクさせることが重要だと認識しています。具体的には、すべてをIoT製品などで有機的につなぐことで、それぞれのデータを活用できるようにすることが実現への第一歩だと考えます」。ここでいう有機的に繋ぐとは、主に一般の患者と医療機関の医師をデータ上、“Face to Face”にすることを意味しているという。

「例えば、個人が毎日の健康な生活するなかで、IoT製品により蓄積したデータを、もし病気になる前の予防段階から医師に提供して、生活習慣などへのアドバイスを受けられれば、それは患者にとっても医師にとっても非常にいいことですよね。どんな予防策を講じた方がいいかを知るだけで、患者は病気になりにくくなりますし、医師としては、患者が病気になる前の段階で食い止められます。また、仮に患者が病気になったとしても、それまでのライフスタイルが分かっていれば、効果的に診断や治療を行うことができるようになります。もちろんに病気になった原因もより明確に診断、特定できると思います」

ヘルスケアプロセスをIoTでリンクすること、「つなぐ」ことにより、日ごろからの個人のデータを予防段階で医師と共有できれば、生活習慣病予防のアドバイスを受けることにより、患者は病気になる前の段階で予防ができ、またたとえ病気になったとしても、それまでのデータを活かした病気の診断・治療ができることになるでしょう。

具体的にはどのような取り組みを行っているのでしょうか。

フィリップスが仕掛けたビッグデータ戦争――真のIoT活用には医療システム改革も必要

(2016/10/30、ITmedia)

さまざまなヘルスケア製品、例えば、赤ちゃん用の体温計、床面に近い空気を特にきれいにする赤ちゃん用の空気清浄機、日本でもおなじみの子ども用、そして大人用の音波式電動歯ブラシ「ソニッケアー」、さらには睡眠時無呼吸症候群の治療器「ドリームファミリー」などがいずれもIoT化されていた。かつ、驚いたことにそれらをすべて専用アプリ「uGrow」によってクラウド上でデータ集約、管理できるようにつないでしまった。

赤ちゃん長の体温計や「ソニッケアー」、睡眠時無呼吸症候群の治療器「ドリームファミリー」をIoT化することで、データを集約・管理するなど、ライフスタイルのすべてをデータ化することによって、次の段階ではそうして集約したビッグデータを解析し、どう活かすかという段階になっていくでしょう。

「No.1ヘルステックカンパニーへ向けて」|Philips
「No.1ヘルステックカンパニーへ向けて」|Philips

参考画像:「No.1ヘルステックカンパニーへ向けて」|Philips|スクリーンショット

「No.1ヘルステックカンパニーへ向けて」|Philips

また、フィリップスと昭和大学が共同で実証検証を実施しているeICUの例では、コントロールセンターと複数病院の集中治療室(ICU)をVPN(仮想プライベートネットワーク)で接続する(『つなぐ』)ことによりそれぞれのICUベッド患者の状態や、データをコントロールセンターの医師や看護師がモニタリングすることを可能にした。これは、医療従事者不足への直接的なソリューションとして期待されている。

さらに、医療機関の間だけでなく、家庭と病院を『つなぐ』ことにより、高齢者や慢性疾患患者のホームケア(在宅医療)の効率的・効果的なサポートや、同じ疾患患者のデータ分析による精度の高い診断というソリューションが可能となる。

また、デジタル世代を中心に、個人が自分の健康により積極的に関わるようになってきており、自身の健康状態をデジタル管理するなど、健康的な生活や、未病への意識も高まっている。このように、個人のスマートウォッチから送られてくる情報をクラウドに『つなぐ』ことで、健康管理や、病気予防や早期発見をすることもソリューションとなる。

フィリップスのキーワードは『つなぐ』であり、例えば、コントロールセンターとICUをつなぐ、家庭と医療機関をつなぐ、個人のウェアラブルデバイスから送られてくるデータをクラウドにつなぐ、地域と医療をつなぐ、など「つなぐ」ことによって新たな価値を生み出そうとしているのです。

Philips HealthSuite

■ソフトバンクとIoT

ソフトバンクのIoTプラットフォームひろがる
ソフトバンクのIoTプラットフォームひろがる

参考画像:ソフトバンクのIoTプラットフォームひろがる|ソフトバンク|スクリーンショット

AI医療|ビッグデータを活用してメディカル業界は劇的な発展を迎える?(2015/10/23)によれば、孫正義さんのは「DNAをベースにしたビッグデータを活用して、メディカル業界は大きな、劇的な発展を迎えるだろうと思います」とコメントしています。

第35回定時株主総会(2015年)によれば、3つの注力分野としてIoT・AI・スマートロボットを挙げています。

あらゆるものをデータに変え、新たな価値を共創する法人向けのIoTプラットフォームを提供

(2017/7/20、ソフトバンク)

1. IoTに適した多様な通信プロトコルに対応

2. 国際標準に準拠したデータ保存とデータ取得

3. デバイス管理とファームウエアアップデート

4. APIの公開による柔軟な開発環境の提供と開発支援

ソフトバンクは、各種センサーデバイスなどからのデータを収集してIoTプラットフォームを構築し、このIoTプラットフォーム上で、デバイスやネットワーク、データストレージ、アプリケーションなど、IoT環境の構築に必要な要素をワンストップで提供し、パートナー企業とIoT事業を共創する基盤として展開し、さまざまなソリューションを提供するとしています。

■まとめ

健康・医療・介護データを経年的に把握できるリアルデータプラットフォームの構築|新産業構造ビジョン|経済産業省
健康・医療・介護データを経年的に把握できるリアルデータプラットフォームの構築|新産業構造ビジョン|経済産業省

参考画像:「新産業構造ビジョン」(2017/5/29、経済産業省)|スクリーンショット

経済産業省の「新産業構造ビジョン」によれば、個人が自らの生涯の健康・医療データを経年的に把握するため、また、最適な健康管理・医療を提供するための基盤として、健康・医療・介護のリアルデータプラットフォーム(PHR:Personal Health Record)を構築し、2020年度には本格稼働させていくことが必要と提案されています。

健康医療に係るリアルデータプラットフォーム|ICTを活用した「次世代型保健医療システム」の整備|新産業構造ビジョン|経済産業省
健康医療に係るリアルデータプラットフォーム|ICTを活用した「次世代型保健医療システム」の整備|新産業構造ビジョン|経済産業省

参考画像:「新産業構造ビジョン」(2017/5/29、経済産業省)|スクリーンショット

ICTを活用した「次世代型保健医療システム」の構築に向けて- データを「つくる」・「つなげる」・「ひらく」-(2016/10/19、厚生労働省)によれば、「次世代型保健医療システム」がしっかりと構築されるためには、3つのキーワード(「つくる」・「つなげる」・「ひらく」)に結び付けた「3つのパラダイムシフト」が必要であると考えられています。

Layer1:つくる=「集まるデータ」から「生み出すデータ」へ

  • 最新のエビデンスや診療データを、AIを用いてビッグデータ分析し、現場の最適な診療を支援する「次世代型ヘルスケアマネジメントシステム」(仮称)を整備。

Layer2:つなげる=「分散したデータ」から「データの統合」へ

  • 個人の健康な時から疾病・介護段階までの基本的な保健医療データを、その人中心に統合する。
  • 保健医療専門職に共有され、個人自らも健康管理に役立てるものとして、すべての患者・国民が参加できる「PeOPLe」(仮称)を整備。

Layer3:ひらく」=「たこつぼ化」から「安全かつ開かれた利用」へ

  • 産官学のさまざまなアクターがデータにアクセスして、医療・介護などの保険医療データをビッグデータとして活用する。
  • 「PeOPLe」(仮称)や目的別データベースから産官学の多様なニーズに応じて、保険医療データを目的別に収集・加工(匿名化等)・提供できる「データ利活用プラットフォーム」(仮称)を整備。

このように、収集したデータを集約・統合し、予防に活かすという考え方は、患者と医療機関にとってWin-Winの関係のように見えますが、医療機関の報酬という視点から見ると、医療機関は患者への治療によって報酬を得ているわけですから、医療機関によっては予防医療に取り組むことはよいことであるとはわかっていても、自分たちの収入を減らすことになりかねません。

フィリップスが仕掛けたビッグデータ戦争――真のIoT活用には医療システム改革も必要

(2016/10/30、ITmedia)

「医療システム自体を改革し、医者が予防段階から患者に寄り添うことで、そこからも報酬を得られるような仕組みに変更する必要があります。ただ、既存の医療システムに変更を加えることは、当然医療機関だけでは実現できず、各国の政府などを巻き込んで、法令などの変更も含めて、改革し直す必要があります」

そこで、フィリップスは「Co-Creation」を掲げて、医療システムの改革をハブとしてサポートする立場で一緒にクリエイトしようと考えているようです。

『サードウェーブ 世界経済を変える「第三の波」が来る』(著:スティーブ・ケース)では、第三の波(あらゆるモノのインターネット)によって、あらゆるモノ・ヒト・場所が接続可能となり、従来の基幹産業を変革していく中で、企業や政府とのパートナーシップが重要になると書かれています。

サードウェーブ 世界経済を変える「第三の波」が来る (ハーパーコリンズ・ノンフィクション)

第二の波では、インターネットとスマートフォンの急速な普及によってソーシャルメディアが激増し、盛況なアプリ経済が誕生した。その中でもっとも成功を収めたスナップチャットやツイッターのような企業は、小規模なエンジニアリング・チームからスタートして一夜にして有名になり、第一の波の特徴であったパートナーシップをまったく必要としなかった。しかし、こうしたモデルは現在がピークであり、新たな時代は第二の波とはまったく違う―そして最初の波とよく似た―ものになることを示す証拠が増えている

「IoT」といった「第三の波」で社会は大きく変化をしていきますが、社会問題を解決する手段として、これからますますいろんな人たちとのパートナーシップが重要になってくるでしょう。







【参考リンク】
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【糖尿病予防】ウェアラブルデバイスで健康データを記録し生活習慣を改善するモデル事業|経済産業省

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■【糖尿病予防】ウェアラブルデバイスで健康データを記録し生活習慣を改善するモデル事業|経済産業省

ウェアラブル端末等のIoT機器を用いた個人の行動変容促進実証事業|新産業構造ビジョン|経済産業省
ウェアラブル端末等のIoT機器を用いた個人の行動変容促進実証事業|新産業構造ビジョン|経済産業省

参考画像:「新産業構造ビジョン」(2017/5/29、経済産業省)|スクリーンショット

<糖尿病予防>「ウエアラブル」で生活記録 実証実験へ

(2016/6/20、毎日新聞)

経産省は今春、「健康・医療情報を活用した行動変容モデル事業」参加者を公募。識者の意見を踏まえ、8グループを内定した。モデル事業では、糖尿病の指標になるヘモグロビンA1c値が高いが腎機能障害がない「治療一歩手前」の人たちから同意を得て、腕時計状などのウエアラブル電子機器を装着してもらう。心拍数▽歩数▽消費カロリー▽睡眠の深さ▽興奮・リラックス状況--などを把握し、データをスマートフォンやタブレットに自動転送。血圧、体重、食事内容なども記録してもらい、データを半年間、常時記録し続ける。状態が悪化すると警告を発する仕組みで、医師や看護師、管理栄養士らが“イエローカード”情報を提供して日常生活を改善してもらう。

ヘモグロビンA1c値が高いが腎機能障害がない糖尿病一歩手前の人にウェアラブルデバイスをつけてもらい、心拍数・歩数・消費カロリー・睡眠の深さ・興奮・リラックス状況などのデータを計測し、そして血圧・体重・食事内容などを半年間記録してもらい、状態が悪化すると警告が出て、医師や看護師、管理栄養士が情報を提供し、生活習慣を改善するモデル事業が行われるそうです。




■モデル事業に参加するグループ

Smartphone

by Yacine Petitprez(画像:Creative Commons)

モデル事業に参加するのは、トヨタ自動車と名古屋大、愛知県内の診療所▽三菱地所、三菱化学、野村総合研究所▽ユニクロを運営するファーストリテイリング、コニカミノルタ、健康支援企業「イーウェル」など▽岡山市の交通企業「両備グループ」や医療機関▽体脂肪計のタニタや第一生命など▽埼玉県内の病院・診療所--などの各グループ。

【参考リンク】

アプローチの仕方が違いますが、同じような考え方で東大とドコモが取り組んでいます。

「GLUCONOTE」|東大とドコモ、RESEARCHKITで糖尿病と生活習慣の関連性を研究するアプリを開発によれば、東京大学とNTTドコモが、Appleの「ResearchKit」を活用し、2型糖尿病患者と糖尿病予備群を対象としたアプリ「GlucoNote」を開発し、糖尿病と生活習慣の関連性を検証するそうです。

この研究のゴールは、スマホを活用して生活習慣が改善できるように自己管理を支援し、同時に生活習慣(食事、運動、睡眠)と在宅測定データ(血糖値、血圧、体重、活動量)の関係を明らかにし、より適切な自己管理支援につなげることにあります。

これらの研究が進むことで、糖尿病と生活習慣の関連性がわかれば、糖尿病の治療に大きく役立つ可能性があります。

世界的にも糖尿病患者が増えていますので、どちらの研究も成功するといいですね。

→ 糖尿病の症状・初期症状 について詳しくはこちら

→ 糖尿病危険度チェック について詳しくはこちら







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続きを読む 【糖尿病予防】ウェアラブルデバイスで健康データを記録し生活習慣を改善するモデル事業|経済産業省

Oasis(オアシス)|10歳の少年が車内での熱中症を防ぐデバイスを考案|このアイデアを発展させる2つのアイデア

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■Oasis(オアシス)|10歳の少年が車内のでの熱中症を防ぐデバイスを考案|このアイデアを発展させる2つのアイデア

Cruisin' in the pickup truck

by Lars Plougmann(画像:Creative Commons)

【天才】10歳の少年が「車内での熱中症を防ぐデバイス」を考案! 開発&商品化に向けてすでに始動中!!

(2017/6/23、ロケットニュース24)

米ニュースサイト『boredpanda』によると、車中での熱中症を防ぐデバイス「Oasis:オアシス」を考案してネットで話題を呼んでいるのは、米テキサス州に住む10歳のビショップ・カリー君だ。

<中略>

気になるオアシスの仕組みだが、デバイスを車内に設置すると車中の気温を測定し、危険な温度に達するとオアシスから冷たい空気が流れ出すのだという。

車内の気温を測定し、熱中症になるような危険な温度になると、「Oasis(オアシス)」と呼ぶデバイスから冷たい空気が出るような仕組みを10歳の少年が考案したというニュースです。

→ 熱中症の症状・原因・対策 について詳しくはこちら

このニュースを読んで考えたことは2つ。

1つは、自動車メーカーがこうしたアイデアを採用すればよいのではないかというものです。

車内に子供やペットがいるかどうかをセンサーで察知し、異常な温度になれば、エアコンから冷たい空気が出て熱中症を防ぐと同時に、車の持ち主のスマホに連絡するような仕組みや車外の人にブザーで知らせるような仕組みになるとよいのではないでしょうか?

【関連記事】

もう1つは、車ではなくウェアラブルデバイスとして体温を調節するデバイスはできないかということです。

Make It Wearable Finalists | Meet Team Wristify

embr labs presents Wristify

WRISTIFY|快適な体温に調節してくれる装置が発明された!?によれば、MITではWristifyというは、空気と肌表面温度をモニターして「暑い」や「寒い」という信号を手首に送ることで体温を快適な温度に保つ、という体温調節リストバンド型装置を発明しているというニュースを以前紹介しました。

人間の肌の特性(人間の肌はちょっとした刺激にも敏感に反応し、体温はすぐに変化し、その変化は体全体にまで及ぶ)を利用して、体の一部に負荷を与えることにより、体温を調節するのだそうです。

高齢者の熱中症、6割が自宅で発症している!?その理由とは?によれば、高齢者は、1)老化に伴い皮膚の温度センサーの感度が鈍くなることで、暑さを感じにくくなる、2)熱放散能力が低くなるため、体に熱がたまりやすくなり、深部体温が高くなりやすい、3)体内の水分量の減少、のどの渇きを感じにくい、といったことから、センサーを活用することで熱中症予防ができるのではないでしょうか。




■まとめ

車内での熱中症を防ぐデバイスを10歳の少年が考案したというのは素晴らしいですよね。

車内で取り残された子供やペットが熱中症で体調を崩すという事故を減らすためにもこうしたアイデアが広まっていくといいですね。

→ 熱中症の症状・原因・対策 について詳しくはこちら

また、STEM(STEAM)教育やプログラミング教育が進めば、こうしたアイデアが子供たちの中から続々と出てくるかもしれませんね。







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Superflex社、高齢者の動きをサポートして衣服の下から着ることができるパワードスーツ「Aura(オーラ)」を開発




【目次】

■Superflex社、高齢者の動きをサポートして衣服の下から着ることができるパワードスーツ「Aura(オーラ)」を開発

SUPERFLEX社、高齢者の動きをサポートして衣服の下から着ることができるパワードスーツ「AURA(オーラ)」を開発
SUPERFLEX社、高齢者の動きをサポートして衣服の下から着ることができるパワードスーツ「AURA(オーラ)」を開発

参考画像:Superflex – Aura Powered Suit|from fuseproject|Vimeoスクリーンショット

Smart bodysuit takes super-soldier tech and gives it to your grandma

(2017/1/11、mashable)

But the Aura is designed for an older crowd are less intent on lifting superhuman loads and busier fighting the battle against their aging bodies for a decent standard of living. It’s specifically designed to provide “core wellness support” to its wearer’s torso, hips, and legs to give an extra boost to the muscles while performing basic (but essential) actions like getting up, sitting down, or staying upright.

While meant to be worn under the clothes, the design is sleek and modern, not a far cry from the popular athleisure looks that fill gyms and yoga studios.

Superflex(スーパーフレックス)社のAura(オーラ)は高齢者の動きをサポートするパワードスーツで、衣服の下から着ることができるようになっています。

着用している人が体を動かす際の筋電信号を拾って、胴体、臀部・腰、脚の筋肉を強化(支援)して、立ったり座ったりといった動きのサポートをするように設計されています。

[vimeo]https://vimeo.com/198871875[/vimeo]

Superflex – Aura Powered Suit|from fuseproject|Vimeo

【参考リンク】

人間の関節や筋肉を模した外骨格スーツ「SOFT EXOSUIT」を開発 DARPAが290万ドルを支援|ハーバード大では、どうしてもかさばってしまうという弱点を抱えた外骨格スーツやパワードスーツを柔らかい素材とセンサーを使って、身体にフィットするように設計することで、これまで抱えていた問題を解決しようというのが外骨格スーツ「Soft Exosuit」について紹介しました。

今回紹介したAura(オーラ)はそのアイデアを高齢者にターゲットを絞って作られたものといえそうです。




■高齢者が介護の人の手を借りることなく、パワードスーツのようなテクノロジーを活用して、できる動きを増やしていくことが重要

日本はアジア諸国に約20年先行|アジア各国の高齢化率|経済産業省
日本はアジア諸国に約20年先行|アジア各国の高齢化率|経済産業省

参考画像:不安な個人、立ちすくむ国家~モデル無き時代をどう前向きに生き抜くか~|経済産業省PDF

高齢化社会の日本では介護に関する問題が間近となっています。

介護予防・生活支援サービス市場は2025年に1兆3000億円によれば、今後高齢者人口と高齢者世帯の増加に伴いサービス市場は拡大し、介護予防・生活支援サービス市場は2025年に1兆3000億円に迫るそうですが、介護職員は2025年には約38万人不足するおそれがあるそうです。

【関連記事】

介護の負担を軽くするためにも、リハビリによって介護度の改善や重症化を防ぐ対策が行なわれています。

介護施設で「パワーリハビリ」を導入 約8割に介護度を改善したり重症化を防ぐ効果|弘前によれば、弘前市内の介護施設が専用マシンで筋力アップのトレーニングを行う「パワーリハビリ」を取り入れたところ、約8割の人に介護度を改善したり重症化を防ぐ効果があったそうです。

介護をする必要があっても、介護度が改善されれば、それだけ負担は軽くなると考えられます。

そのためにも、ロコモティブシンドロームにならないように予防のためのトレーニングを行なったり、誤嚥性肺炎を予防するためにも嚥下障害対策を行なったり、低栄養による病気を予防するために食生活の改善を行うなど、できる範囲での予防を行っていくことが重要だと思います。

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高齢者が介護の人の手を借りることなく、パワードスーツのようなテクノロジーを活用して、できる動きを増やしていくことが重要なのではないでしょうか。







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