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40%軽量化に成功!介護にも対応した腰用パワーアシストスーツ「ATOUN MODEL Y」発売|建設や物流、工場、農業といった現場だけでなく、介護現場での活用を提案




■40%軽量化に成功!介護にも対応した腰用パワーアシストスーツ「ATOUN MODEL Y」発売|建設や物流、工場、農業といった現場だけでなく、介護現場での活用を提案

40%軽量化に成功!介護にも対応した腰用パワーアシストスーツ「ATOUN MODEL Y」発売|建設や物流、工場、農業といった現場だけでなく、介護現場での活用を提案
40%軽量化に成功!介護にも対応した腰用パワーアシストスーツ「ATOUN MODEL Y」発売|建設や物流、工場、農業といった現場だけでなく、介護現場での活用を提案

参考画像:40%軽量化に成功。介護用途にも対応した腰用パワーアシストスーツ「ATOUN MODEL Y」を発売~過酷な作業現場で得た知見を、介護現場にも活用(2017/12/21、パナソニックプレスリリース)|スクリーンショット

40%軽量化に成功。介護用途にも対応した腰用パワーアシストスーツ「ATOUN MODEL Y」を発売~過酷な作業現場で得た知見を、介護現場にも活用

(2017/12/21、パナソニックプレスリリース)

新モデル「ATOUN MODEL Y」の開発にあたっては、現行モデルのユーザーの意見をもとにゼロから設計と制御を見なおし、金属製フレームの樹脂化や、モータやバッテリーの小型化などに取り組んだ結果、40%の軽量化を実現しました。同時に、採用部材の汎用化や組立工程の簡素化などにも取り組んだことで、大幅なコストダウンも実現し、導入コストを大幅に低減いたしました。

ATOUNは、現行モデル「ATOUN MODEL A」から重量を40%軽量化(「ATOUN MODEL A」総重量7.4kgに対し、新モデル「ATOUN MODEL Y」の総重量は4.4kg。軽量化率40.54%。)した腰用パワーアシストスーツ(ユーザーが着用して使用するアシスト型のロボット。体幹の動きを位置センサで検出し、動作意図に合わせて腰部のモータを回転させることで作業時の腰部への負担を軽減。)の新モデル「ATOUN MODEL Y」を2018年4月に発売するそうです。

現行モデルは主に建設や物流、工場、農業といった現場で使用されてきましたが、新モデル「ATOUN MODEL Y」では、装着感の向上、なめらかな動作、高い機動性を備えたアシストといった特長を生かし介護現場での活用を提案していくそうです。




■要介護者を少なくするためにも、高齢者がいかに元気で生活してもらえるか、いかに生活動作を楽にできるかについて考える必要がある

今回のアイデアは高齢化社会を迎える私たちにとっての介護に頼らない生活をする上で活かせるのではないでしょうか?

ひざ痛中高年1800万人 要介護へ移行リスク5.7倍|厚生労働省研究班(2013/8/13)によれば、厚生労働省研究班の調査によれば、膝の痛みで悩む中高年が1800万人に上ると推計されるそうです。

ショウガでひざ痛(変形性膝関節症)の予防・改善|#みんなの家庭の医学によれば、「変形性膝関節症(へんけいせいひざかんせつしょう)」は、クッションの役割を果たしているひざの軟骨がすり減り、炎症が起こることで、強い膝の痛みが起こります。

日本における変形性膝関節症の潜在患者数は3000万人いるといわれるそうです。

膝には歩くときに体重の3倍もの負荷がかかるそうで、例えば体重50kgの人の場合には、3倍の150kgの負担が膝にかかっているということです。

平成25年 国民生活基礎調査の概況|厚生労働省

介護が必要となった主な原因を要介護度別にみると、要支援者では「関節疾患」が 20.7%で最も多く、次いで「高齢による衰弱」が 15.4%となっている。要介護者では「脳血管疾患(脳卒中)」が 21.7%、「認知症」が 21.4%と多くなっている。

厚生労働省の平成25年国民生活基礎調査の概況によれば、要介護度別にみた介護が必要となった主な原因の第一位は「関節疾患」となっています。

高齢化社会を迎える国々にとっては、要介護者を少なくするためにも、高齢者がいかに元気で生活してもらえるか、そしていかに生活動作を楽にできるかについて考えていく必要があります。

■まとめ

SUPERFLEX社、高齢者の動きをサポートして衣服の下から着ることができるパワードスーツ「AURA(オーラ)」を開発で紹介したSuperflex(スーパーフレックス)社のAura(オーラ)は高齢者の動きをサポートするパワードスーツで、衣服の下から着ることができるようになっています。

着用している人が体を動かす際の筋電信号を拾って、胴体、臀部・腰、脚の筋肉を強化(支援)して、立ったり座ったりといった動きのサポートをするように設計されています。

パワーアシストスーツがこれほど薄くて軽いものになれば、日常で使うようにもなるかもしれません。

「パワーアシストスーツ」や「チェアレスチェア」、「外骨格スーツ」、「パワードスーツ」、「動作支援ロボット」、「体重支援型歩行アシスト」が活用されるようになれば、健常者や障害者、若者と高齢者というような分け隔てなくなるようになるかもしれませんね。







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認知症の改善効果が期待されるコミュニケーション用ロボット「テレノイド」が宮城県の介護施設に導入

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■認知症の改善効果が期待されるコミュニケーション用ロボット「テレノイド」が宮城県の介護施設に導入

認知症の改善効果が期待されるコミュニケーション用ロボット「テレノイド」が宮城県の介護施設に導入
認知症の改善効果が期待されるコミュニケーション用ロボット「テレノイド」が宮城県の介護施設に導入

参考画像:Professor Hiroshi Ishiguro’s “Telenoid” | RMIT Gallery|YouTubeスクリーンショット

介護施設に「能面」ロボ=認知症改善で期待―宮城県

(2017/2/11、時事通信)

テレノイドにはカメラとスピーカーが内蔵され、遠隔からの操作や通話で、コミュニケーションを楽しむ。赤ちゃんほどの体格と重さで、四肢は簡略化されている。

開発した大阪大学の石黒浩教授によると、ロボットとの会話により、認知症の予防や症状の進行を抑える効果が期待できる。研究目的を除けば、介護現場での導入は世界初。

大阪大学の石黒浩教授が開発した、認知症の予防や症状の進行を抑える効果が期待されるコミュニケーション用ロボット「テレノイド」が宮城県の介護施設に導入されたそうです。

デンマークと日本における存在感対話メディアの実証的研究によれば、ほとんどの認知症高齢者がテレノイドに強い愛着を示し、うつ傾向がある人や無反応な人が自ら話しかけるようになるそうです。

また、テレノイドには積極的に身体的接触を図る傾向があるそうで、これには「触れ合い」によるストレス軽減効果があると考えられるそうです。




■まとめ

オキシトシンで痛みやストレスが和らぎ、血圧が下がる|簡単タッチケアの方法|#ガッテン(#NHK)によれば、カラダに触れられると脳から出てくる「オキシトシン」というホルモンは、痛みやストレスを緩和し、血圧を下げたり、認知症にも効果的だったり、ストレスや不安も軽減してくれるそうです。

乱暴な言動や徘徊をしていた認知症の人にタッチケアをすると、乱暴な言動が減り、徘徊もしなくなったそうです。

痛みやストレス、強い不安に襲われると脳の中では、扁桃体が興奮します。

前頭前野が扁桃体の興奮を抑えているのですが、慢性的にストレスや痛みがかかり続けると、前頭前野では扁桃体の興奮を抑えることができずに、血圧が上がったり、不眠になってしまうそうです。

そこで、身体に触れられることによりオキシトシンが出ると、扁桃体の興奮を鎮めることにより、血圧が下がったり、痛みが治まるそうです。

オキシトシンは触れられることによってだけ出るわけではなく、安心できる人と電話をするだけでもオキシトシンが出てストレスが軽減するそうです。

オキシトシンを効果的に出す方法として紹介されたのは、抱き枕を抱きながら安心できる人と電話をすることで、声+触り心地によって、オキシトシンが出るそうです。

声を聞くだけよりも、抱き枕など抱えて抱き心地が加わると、より相手の存在を強く感じるため、安心の効果が大きくなるという研究結果があるそうです。

「テレノイド」は遠隔でのコミュニケーションができ、触れることもできることから、認知症の予防・改善に効果が期待できるのではないでしょうか?

→ 認知症対策|認知症に良い食べ物・栄養 について詳しくはこちら







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【動画】ロコモ対策のための3世代別に区分された3分体操「ACTIVE5」のやり方|立命館大学・順天堂大学




【目次】

■ロコモ対策のための3世代別に区分された3分体操「ACTIVE5」を考案|立命館大学・順天堂大学

ロコモ対策のための3世代別に区分された3分体操「ACTIVE5」を考案|立命館大学・順天堂大学
ロコモ対策のための3世代別に区分された3分体操「ACTIVE5」を考案|立命館大学・順天堂大学

参考画像:【ロコモ予防運動】ACTIVE5 三世代シンクロバージョン アクティブ・フォー・オール拠点|YouTubeスクリーンショット

COI「アクティブ・フォー・オール拠点」-健康寿命を延ばしQOLを高めるための運動プログラムを考案-3世代が同一空間・同じ曲で各世代異なった振り付で同期(シンクロ)を楽しめる3分エクササイズ「ACTIVE5」を初公開

(2017/9/4、立命館大プレスリリース)

こうした社会課題を受け、このたび、COI「アクティブ・フォー・オール拠点」では、研究開発成果として子どもから大人、シニアといった3世代別に区分された3種類の3分エクササイズ「ACTIVE5」を考案しました。このエクササイズの振り付け動作は、運動生理学の知見から順天堂大学大学院スポーツ健康科学研究科(内藤久士研究科長)の町田修一先任准教授と、舞踊家であり、モダンバレエを基礎にした独自のダンス体操を指導している立命館R-GIRO客員研究員、増田晶子(シアーハッピネス代表)が担当いたしました。

立命館大学の伊坂忠夫と順天堂大学の木南英紀らの研究グループは、ロコモ対策のための、子どもから大人、シニアといった3世代別に区分された3種類の3分エクササイズ「ACTIVE5」を共同で考案しました。

ACTIVE5(アクティブ5)キッズバージョン(指導者用)

ACTIVE5(アクティブ5)一般バージョン

ACTIVE5(アクティブ5)シニアバージョン

【参考リンク】

■ロコモティブシンドロームとは?

ロコモティブシンドロームになると要介護のリスクが高くなる?ロコモの原因・予防のためのトレーニング方法によれば、ロコモティブシンドロームは日本整形外科学会が提唱した、骨や筋肉、関節など運動器の働きが衰え、生活の自立度が低くなり、要介護の状態や要介護となる危険の高い状態の概念のことをいいます。

ロコモティブシンドロームの原因は、加齢による筋力やバランス能力の低下によるものです。

老化のスピードが速い大腿筋を鍛える方法|大腿筋の老化のスピードは最も速いで紹介した石井直方さん(東京大学大学院筋生理学・トレーニング科学専門)によれば、筋肉量は30歳をピークに減少し始めるそうです。

なかでも大腿筋の老化は深刻で、30~70才までの40年間で、前側(大腿四頭筋)は2分の1、後ろ側(ハムストリングス)は3分の2にまで落ちることが実証されているそうです。

筋肉(とくに前側の筋肉)が衰えると、

  • 椅子から立ち上がれない
  • 転びそうになっても体を支えられない
  • 骨は、筋肉を使えば使うほど刺激を受けて強化され、基本的に、太ももの筋量が多い人ほど骨の強度も高いそうなのですが、筋肉が衰え、活発に動けなくなると骨への刺激も減るため、転倒や歩行困難、最悪の場合は寝たきりになるおそれもある

になることが考えられます。




■若い女性に「ロコモ」が急増している!

若い女性に「ロコモ症候群」が急増 2つのテストで「ロコモ度」診断

(2017/5/16、AbemaTIMES)

丸の内で働く20代・30代女性352人にテストを実施した結果、30%の女性に移動機能障害がすでに始まっている傾向が見られ、さらに4%に「障害が進行中」という調査結果が出た。

ロコモティブシンドロームの原因には、加齢による筋力やバランス能力の低下が考えられるため、高齢者に注意してもらいたいものとしてこれまでに紹介してきましたが、今回の記事によれば、若い女性にも「ロコモティブシンドロームが急増しているそうです。

東京大学医学部付属病院整形外科・脊椎外科の山田恵子医師によれば、

ロコモが目に見えるような形になるのが50代~60代以降になるが、当たり前だが、50代~60代になってから急激に運動機能が低下するわけではなく、個人差が大きくなるのが50代~60代以降ということ。それまでは少しずつ運動機能が低下していく。例えばバランス機能は30代ぐらいから明らかに低下していくので、少しずつでも体を動かす習慣をつけたほうがいい

ということで、若い時から運動する習慣を持っていないと、徐々に運動機能が低下していき、それがロコモティブシンドロームにつながると考えられます。

■ロコモティブシンドロームの予防

ロコモティブシンドロームを予防するには、どうしたらよいのでしょうか。

ロコモティブシンドロームの考え方は、痛みに対する治療だけでは不十分で、筋力強化なども併せて運動の状態を向上させ、QOL(生活の質)を保つことを目指す。

それが、介護予防にもつながる。

痛みに対する治療だけでなく、日頃から筋力を強化することで運動の状態を維持していくことが、大事なようです。

毎日運動している人としていない人との間には体力に大きな差がある!?|2014年度体力・運動能力調査で紹介したスポーツ庁の2014年度体力・運動能力調査によれば、高齢者(65~79歳)で、ほとんど毎日運動している人と運動をしない人では、体力に大きな差があることがわかりました。

記事の中には、ロコモティブシンドロームの予防に取り組む目安の五項目が紹介されています。

日本整形外科学会は、予防に取り組む目安として五項目を紹介している。

片脚立ちで靴下がはけない
▽階段を上るのに手すりが必要
▽横断歩道を青信号で渡りきれない
▽十五分くらい続けて歩けない
▽家の中でつまずいたり滑ったりする-。

この5項目のうち、一つでも当てはまる人は、ロコモティブシンドロームを予防するロコモーショントレーニングを薦めているそうです。

効率よく筋力強化ができるのが目を開けての「片脚立ち」。

松井医長によると、片脚立ちは両脚立ちに比べ二・七五倍の負荷がかかり、一日三回、左右一分間の片脚立ちは、約五十三分間の歩行に相当するという。

支えが必要なら、机に手をついて行ってもよい。

「スクワット」はお尻を低く下ろせばより筋力が鍛えられるが、継続するには浅い角度の方が安全だ。

脚はかかとから三〇度くらい外側に開き、体重が脚の裏の中央にかかるように意識する。

現在の筋肉を維持しようという人がウォーキングだけをしても、筋肉は衰えていってしまいます。

筋肉を衰えさせないためにも、筋トレが必要。

ロコモティブシンドロームを予防するトレーニングとして紹介されているのは、「片脚立ち」と「スクワット」です。

■まとめ

「フレイル(高齢者の虚弱)」の段階で対策を行ない、要介護状態の高齢者を減らそう!で紹介した厚生労働省によれば、多くの高齢者が中間的な段階(フレイル)を経て、徐々に要介護状態に陥るそうです。

高齢者は健康な状態から急に要介護状態になるわけではなく、食欲の低下や活動量の低下(社会交流の減少)、筋力低下、認知機能低下、多くの病気をかかえるといった加齢に伴う変化があり、低栄養、転倒、サルコペニア、尿失禁、軽度認知障害(MCI)といった危険な加齢の兆候(老年症候群)が現れ、要介護状態になると考えられます。

そこで、フレイルの段階で、適切な介入・支援を行なうことができれば、要介護状態に至らず、生活機能の維持・向上が期待できるというのが今注目されている考え方です。

フレイルの段階で、今回提案されているようなロコモティブシンドローム対策を行なうことで、要介護にならない人が増えるといいですね。







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「TastyFloats」|超音波による音響浮揚を使って、食べ物を舌に届ける非接触食品配送システム|食事の介助が人がいなくてもできるようになる!?




■「TastyFloats」|超音波による音響浮揚を使って、食べ物を舌に届ける非接触食品配送システム|食事の介助が人がいなくてもできるようになる!?

参考画像:TastyFloats: A Contactless Food Delivery System|YouTubeスクリーンショット

TastyFloats: A Contactless Food Delivery System

サセックス大学のSCHIラボが研究しているのは、超音波による音響浮揚を使って、食べ物を舌に届ける非接触食品配送システム「TastyFloats」です。

対向する超音波フェーズドアレイを用いた三次元非接触マニピュレーション

今回紹介した技術は、落合陽一さんのチームが開発した超音波を組み合わせることで物体から水滴までを空中浮遊させ、自在に操ることができる技術をどのように活用するかというものでしょうか。

食品がフォークやスプーンを使うことなく舌に運ばれてくるというアイデアは魔法のようなアイデアであり、宇宙空間での食事風景を思い出しますが、本当にそんなことが必要なのかとも思ってしまいます。

ですが、交通事故で脊髄を損傷した人や、ALS(筋萎縮性側索硬化症)を発症して手足が動かなくなった人、パーキンソン病による手の震えで食事をとることが難しくなった人などには現在のところ誰かが食事を介助する必要があります。

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そこで、こうしたテクノロジーを活用すれば、食事の介助を人の手を使うことなくできるようになるかもしれません。

【参考リンク】




■まとめ

要介護者の排泄の自立支援、介助者の負荷軽減の目的で作られた『ベッドサイド水洗トイレ』|トイレに自分が行くのではなく、トイレの方が自分のところに来るというアイデアでは、今後は、必要な時に必要なものが自分のところに届いて、使用すると元に戻るという考え方がますます注目されるのではないかと書きました。

介護職員 2025年に約38万人不足のおそれ|介護人材確保のための対策とは?では、介護作業を支援するロボットや介助者がいなくても使える車いす、コミュニケーションロボットなど介護の現場で役立ちそうなアイデアについて紹介しました。

メディアアーティスト・落合陽一、「介護市場を開放したい」

(2017/9/12、ニュースイッチ)

身体の不自由な人を抱きかかえて入浴するには腕力がいるし、車いすで移動する時には絶えず周囲に注意が必要。コミュニケーションで高齢者の気持ちを明るくし、生活を活発化することなど、技術の活躍する場は多い。

Telewheelchair at Laval Virtual Awards

そこで筑波大の落合研究室では、既存の電動車いすに介助者の目の代わりとしてリコーの全天球カメラ『シータ』を組み合わせた「Telewheelchair(テレウィールチェアー)」の研究を進めている。特別ではないハードウエアの組み合わせを、ソフトウエアで結合して機能を追加したのが特徴だ。映像を転送して遠隔操作したり、障害物を検知して自動で停止する。

例えば、Digital Nature Groupでは、「Telewheelchair」というアイシン精機の電動車いすとRICOHの360°すべてを撮影する全天球カメラ『THETA』を組み合わせて、ソフトウェアで結合し、VRでリモートコントロールしたり、障害物を検知して自動で停止するという車いすを開発しているそうで、この車いすであれば、介助者の負担を軽減することになることが期待されます。

こうした考えをもとにしていくと、テクノロジーの進歩によって、健常者・障害者という分け隔てする必要がなくなり、同じような行動をできるようになっていくのではないでしょうか。







【参考リンク】

TastyFloats: A Contactless Food Delivery System

We present two realizations of TastyFloats, a novel system that uses acoustic levitation to deliver food morsels to the users’ tongue.

We then conduct a user study, assessing the effect of acoustic levitation on users’ taste perception, comparing three basic taste stimuli (i.e., sweet, bitter and umami) and three volume sizes of droplets (5µL, 10µL and 20µL). Our results show that users perceive sweet and umami easily, even in minimal quantities, whereas bitter is the least detectable taste, despite its typical association with an unpleasant taste experience.

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「データヘルス・ポータルサイト」に6773万人分の健康診断、医療費、生活習慣などのデータを統合|#東大




■「データヘルス・ポータルサイト」に6773万人分の健康診断、医療費、生活習慣などのデータを統合|#東大

データヘルス・ポータルサイト
データヘルス・ポータルサイト

参考画像:データヘルス・ポータルサイト|スクリーンショット

<健保情報>サイトに統合 6773万人分、病気予防に活用

(2017/11/20、毎日新聞)

1399の健康保険組合(2946万人)と、中小企業の全国健康保険協会(協会けんぽ、3827万人)が持つデータを統合することで、業界別・地域別の健康状態の傾向や、どの健保組合がどれぐらい医療費を使い、どんな対策を取っているかを比較検討できる。

東京大は、国内6773万人分の健康診断、医療費、生活習慣などのデータを集計した分析・支援するウェブサイト「データヘルス・ポータルサイト」を運用するそうです。

厚生労働省、個人の医療データの一元管理で医療の効率化目指す 2020年度からでは、厚生労働省は、過去の病院での治療歴や薬の使用状況、健診結果など様々な情報を一元化したデータベース「PeOPLe(ピープル)」(仮称)を2020年度からの運用を目指すということについて取り上げましたが、今回、1399の健康保険組合(2946万人)と、中小企業の全国健康保険協会(協会けんぽ、3827万人)が持つデータを統合し、今後は、1880ある市町村国民健康保険(3294万人、国保組合含む)も加入も検討することから、ほぼ全国民がデータヘルス・ポータルサイトに参加することになり、医療・健康・介護を把握できるプラットフォーム作りの基盤となりそうです。

健康・医療・介護データを経年的に把握できるリアルデータプラットフォームの構築|新産業構造ビジョン|経済産業省
健康・医療・介護データを経年的に把握できるリアルデータプラットフォームの構築|新産業構造ビジョン|経済産業省

参考画像:「新産業構造ビジョン」(2017/5/29、経済産業省)|スクリーンショット

経済産業省の「新産業構造ビジョン」によれば、個人が自らの生涯の健康・医療データを経年的に把握するため、また、最適な健康管理・医療を提供するための基盤として、健康・医療・介護のリアルデータプラットフォーム(PHR:Personal Health Record)を構築し、2020年度には本格稼働させていくことが必要と提案されています。

【参考リンク】

■健康医療に係るリアルデータプラットフォーム-ICTを活⽤した「次世代型保健医療システム」の整備

健康医療に係るリアルデータプラットフォーム|ICTを活用した「次世代型保健医療システム」の整備|新産業構造ビジョン|経済産業省
健康医療に係るリアルデータプラットフォーム|ICTを活用した「次世代型保健医療システム」の整備|新産業構造ビジョン|経済産業省

参考画像:「新産業構造ビジョン」(2017/5/29、経済産業省)|スクリーンショット

Layer1:つくる

  • 最新のエビデンスや診療データを、AIを用いてビッグデータ分析し、現場の最適な診療を支援する「次世代型ヘルスケアマネジメントシステム」(仮称)を整備。

Layer2:つなげる

  • 個人の健康な時から疾病・介護段階までの基本的な保健医療データを、その人中心に統合する。
  • 保健医療専門職に共有され、個人自らも健康管理に役立てるものとして、すべての患者・国民が参加できる「PeOPLe」(仮称)を整備。

Layer3:ひらく

  • 産官学のさまざまなアクターがデータにアクセスして、医療・介護などの保険医療データをビッグデータとして活用する。
  • 「PeOPLe」(仮称)や目的別データベースから産官学の多様なニーズに応じて、保険医療データを目的別に収集・加工(匿名化等)・提供できる「データ利活用プラットフォーム」(仮称)を整備。




■ブロックチェーン技術を活用した医療データの記録・管理

エストニア、医療データの記録・管理にブロックチェーン技術を活用すべく試験運用中|日本で導入するにはどのようなことが必要か?によれば、エストニアでは、医療データの記録・管理にブロックチェーン技術を活用すべく試験運用が行なわれているそうです。

【参考リンク】

医療データの記録・管理にブロックチェーン技術を活用するとどう変わるのでしょうか?

Estonia prescribes blockchain for healthcare data security|Health Matters(2017/3/16、pwc)を参考にまとめてみます。

●個人の医療情報・健康記録を安全に保管することができる

First, health records can be stored securely in a ledger on which all participants (health professionals, patients, insurers) can rely.Doctors, surgeons, pharmacists and other medical professionals all have instant access to an agreed set of data about a patient.

ブロックチェーン技術を活用することで医療情報の偽造・改ざんを防止すると同時に、暗号化技術によって非常に重要な情報である個人の医療情報・健康記録を安全に保管することができます。

これまでは医療情報のような個人情報は巨大な仲介役が管理していましたが、ブロックチェーン技術を活用すれば、そのデータは自分が管理することができるようになります。

データを企業に受け渡すことでサービスを利用している現代ですが、ブロックチェーンが浸透すれば、自分の情報を自分でコントロールすることができるようになるのです。

●医療従事者が患者のデータに即座にアクセスできる

必要な情報だけを医療従事者が即座にアクセスすることができるようになります。

あまりなりたくはないものですが、病気や事故になったとしても、即座に医療従事者がそのデータにアクセスすることにより治療が受けられるようになるわけです。

Its Patient Portal gives citizens access to medical documents, referral responses, prescriptions, and insurance information.Individuals can also use the Portal to declare their intentions regarding blood transfusions and organ donation.

エストニアの患者ポータルでは、医療文書・処方箋・保険情報にアクセスができ、輸血や臓器提供に関する意向も宣言することができるそうです。

つまり、まとめると、医療データの記録・管理にブロックチェーン技術を活用することにより、次のような変化が起こります。

  • 医療情報の偽造・改ざんを防ぐ
  • 個人の医療情報・健康記録を安全に保管
  • 医療情報などの個人情報が自分の手に戻ってくる
  • 患者や医療従事者が医療情報に即座にアクセスできる

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■まとめ

遺伝子は、変えられる。――あなたの人生を根本から変えるエピジェネティクスの真実

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コデインの作用は個人が遺伝によって受け継いだものによって大きく異なることが判明したが、それと同時に、ほぼすべての医学的介入の影響もひとりひとり非常に異なることが分かっている。それは、よい方向に作用する場合も、悪い方向に作用する場合もある。

G Rose (1985).Sick individuals and sick populations. Int J Epidemiol. 1985 Mar;14(1):32-8.

「遺伝子は、変えられる。」(著:シャロン・モアレム)で紹介されている英国の医師ジェフリー・ローズさんが「予防医学のパラドックス」と呼んだ考え方を簡単に言えば、遺伝子的に数が勝っているグループに効く薬があったとしても、その薬があなた自身にも効くかどうかはわからず、よい方向に出ることもあれば、悪い方向に出るかもしれないということです。

医師は研究で集められたエビデンスに基づいて書かれたガイドラインに沿って医療を行ないます。

その医療は全体に対しては病気を治す方法であるのですが、ある個人に対しては良い結果を持たらさないかもしれないのです。(確率がどれくらいかはわかりませんが)

そのように考えると、自分自身の健康を守る方法としては、いろんな健康情報にアクセスするよりも、遺伝子検査を受けたり、自分自身の家族・親戚など血縁関係にある人の病気や薬に対する家族歴を知ることが重要なのかもしれません。

創薬は、ビッグデータ活用で激変する〜奥野恭史・京都大学教授/理化学研究所副グループディレクター

(2017/1/17、Top Researchers)

ゲノムの配列には個人個人の体質を区別する情報が入っていますので、その医学的解釈が出来れば、私たち一人一人の体質にあったオーダーメードの医療が可能になります。この夢の医療を「ゲノム医療」と呼んでいるのです。

遺伝的に特定の病気になりやすい体質、よくいわれるのが、家族歴とかある病気になりやすい家系というものは存在していて、そうした遺伝情報がゲノムに書かれており、ゲノムを解析することによって病気の原因を知ったり、治療法を選んでいくことを「ゲノム医療」と呼ぶそうです。

また、遺伝子検査は病気の早期発見にも期待ができます。

家族性高コレステロール血症の重症化しやすい遺伝子の特徴が解明|国立循環器病研究センターによれば、家族性高コレステロール血症(FH)の患者は、急速に動脈硬化が発症・進行する危険性があります。

早く家族性高コレステロール血症(FH)と診断を受けて適切な治療(LDLコレステロールのコントロール)を受けはじめ、動脈硬化の進行を抑えることです。

そのためにも、遺伝子検査で重症化しやすいと診断できれば、家族性高コレステロール血症を早期に治療ができるようになるのではないかと考えられます。

遺伝子検査で思い出されるのは、病気(がん)のリスクを下げるために卵巣と卵管の摘出手術を行なったアンジェリーナジョリーさんです。

アンジェリーナ・ジョリー(ANGELINA JOLIE)、がんリスクを減らすため卵巣と卵管の摘出手術をしていたことを告白によれば、BRCA1遺伝子変異を持つ人は、乳がんや卵巣がんの発症リスクが「とてつもなく高い」ことから、がんの発症リスクを低下させるために、健康な卵管と卵巣を摘出する手術を受けました。

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遺伝子検査についてポジティブな面について紹介してきましたが、考えなければならない問題もあります。

アンジェリーナジョリーさんは、遺伝子検査についてポジティブに受け取り、病気になるリスクを予め下げるために手術をいう選択をしましたが、将来的に病気になるリスクがあっても現時点では病気が起きていない健康な体にメスを入れることにより傷をつけてよいのかという倫理的な問題があります。

なぜなら、医師たちは今まで「primum non nocere(プリムム・ノン・ノケレ)」という格言に従って医療を行ってきたからだ。*

*「まずは害をなさざること」という意味のラテン語[医学的介入によって患者の体を傷つける前に、まず様子を見るべき、という意味合いがある]。

ただ、遺伝子検査をすることによって、病気のリスクを下げる期待ができる一方、遺伝子情報は究極の個人情報ともいえるため、その扱いには慎重にならざるを得ません。

例えば、保険会社が遺伝子情報を要求すれば、生命保険や身体障害保険に関する影響があるかもしれません。

また、「遺伝子スクリーニング(ふるい分け)」や「生命の選択」といった問題もあります。

結婚をして子供を持つことを予定している未来のカップルが、将来生まれてくる子供の健康のことを考えて遺伝子検査を行なった際に、二人の間にできる子供には遺伝子の問題を抱える可能性が高いとなった場合にどうするかという問題も生まれるかもしれません。

「将来の子」遺伝病検査、商業主義に懸念…学会が批判・声明発表へ(2017/7/5、読売新聞)によれば、日本人類遺伝学会、日本産科婦人科学会、日本遺伝カウンセリング学会、日本家族性腫瘍学会など9学会・団体が、生まれる子どもについての遺伝病の発症確率を予測する遺伝子検査サービスに対して声明を発表するそうです。

これからは、遺伝子情報による差別の問題をどうするかを継続して考えながら、遺伝子情報を守るテクノロジー(例えばブロックチェーン)を並行して開発していく必要があると思います。







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