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前回4000人が応募した2週間の宇宙滞在模擬実験をJAXAが募集|ストレスを客観的に測定する技術の開発

ISS

by Daniel Lombraña González(画像:Creative Commons)




前回は4000人が応募!2週間の宇宙滞在模擬実験、JAXAがまた募集

(2016/7/21、sorae.jp)

現在は宇宙飛行士同士や、地上の医師とのテレビ電話でのカウンセリングなどを行っているが、今回の実験ではより客観的な方法でのストレス測定を行う。血液・唾液・尿などの成分の変化、反応速度の変化や音声・表情などを分析して「ストレスマーカ」と呼ばれる数値変化をさぐる。健康診断の血液検査のように、ストレス状態を知るということだ。

宇宙航空研究開発機構(JAXA)は、前回4000人の応募があった宇宙飛行士の精神心理健康管理の研究を目的とした模擬実験の募集を行うそうです。

【関連記事】

衣食住が満たされた1週間の引きこもり体験を経験した結果、人はどうなるのか?という記事を以前お伝えしましたが、肉体面・精神面に次のような影響が出ていました。

■肉体面の結果

1週間で体重は3.8キロ増え、体脂肪率は15.6%から19.7%にアップした。

1週間の引きこもり生活の時間配分を見ても、ほとんど運動をしていないので、基礎代謝だけのカロリーが消費され、活動代謝がないと思われますので、このような結果になったものと思われます。

それにしても、食事だけを与えられて、一歩も外に出ないとこれほど太ってしまうとは驚きです。

2週間の宇宙旅行を行なったマウスに肝臓障害の初期兆候があったによれば、以下のような肝臓障害の初期兆候が表れたそうです。

  • マウスの肝臓に脂肪の蓄積量の増加がみられる
  • 動物の体内でビタミンAの働きをする化合物であるレチノールの減少
  • 非アルコール性脂肪肝疾患(NAFLD)の兆候や「NAFLDがさらに進行した結果の一つである可能性がある、初期の肝線維症を示す潜在的な早期指標」が現れていた

通常であれば、こうした肝臓障害の症状は長期にわたって不健康な食事を続けることによっておこるものですが、それがマウスの場合2週間で起きてしまったわけですから、人間の場合どうなるのか気になるところです。

なぜ肝臓障害の初期兆候が現れたのでしょうか?

2週間の宇宙旅行でマウスに肝臓障害の初期兆候が表れた理由としては、宇宙旅行のストレスが挙げられるそうです。

一つの可能性としては、宇宙飛行のストレス、特に地球の大気圏からの脱出時と大気圏再突入時の揺れや騒音、精神的動揺などが、肝臓障害の一因となっていることが考えられる。

お茶カテキンで肝臓をサポート!|お茶カテキン飲料で脂肪が減り肝機能が改善によれば、NAFLD(非アルコール性脂肪性肝疾患)の発症は、体内に活性酸素が過剰に発生した状態である「酸化ストレス」が発症原因の一つなのだそうですが、宇宙飛行のストレスによっても同様のことが起きているかもしれません。

■精神面の結果

就職活動に疲れて参加したというユウトさんは、「最初は楽しかったが、始まって3日目で急激にキツくなった」と振り返る。外に出られず誰ともコミュニケーションが取れないことが辛く、「5日目くらいからは今が夢か現実かわからないくらいフワフワしてきて、あんまりよく覚えていない」という。

「海馬 脳は疲れない」(著:池谷裕二・糸井重里)によれば、何の刺激もない部屋に2から3日放置されると、脳は幻覚や幻聴を生み出してしまうそうです。

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それだけ閉鎖空間という環境は状況によってはストレスを与えてしまう恐れがあるので、ストレスに関する研究は重要なものになります。







足裏から出る3種類のガスから健康チェックできる健康管理装置開発|NTTドコモ




■足裏から出る3種類のガスから健康チェックできる健康管理装置開発|NTTドコモ

docomo_20160721

参考画像:NTTドコモ報道発表資料スクリーンショット

足裏のガスで健康チェック ドコモ、体重計型の装置開発

(2016/7/21、朝日新聞)

計測するのは、体脂肪の分解で放出される「アセトン」、飲酒の指標になる「エタノール」、水蒸気の三つ。体重も同時に量れるようにする予定で、例えば、体重が減っていないのにアセトンの放出が多いと糖尿病の疑いがある、といった判断もするという。

NTTドコモは、20秒ほど乗るだけで、足の裏から出る3種類のガス(「アセトン」「エタノール」「水蒸気」)を計測して、体脂肪がどれぐらい燃焼しているか、酒気を帯びていないか、脱水状態になっていないか、健康状態をチェックできる体重計型の装置を開発したそうです。

■ガス(アセトン)でどうやって糖尿病をチェックすることができるの?

アセトンは体脂肪の分解・燃焼に伴って放出される代謝産物であるため、体重と同時に計測することで、減量が体脂肪の減少によるものなのかどうかを、より正確に特定することができ、脂肪代謝の「見える化」による効率的なダイエットの確認が可能となり、生活習慣病の元となる肥満の解消・予防につながることが期待できます。
一方で、アセトンの放出量が異常に多い場合は、過度なダイエットの可能性があるため、そのようなダイエットの注意喚起につながるほか、糖尿病患者や妊婦に発症するケトアシドーシス※1の早期発見にも役立ちます。

吐く息で糖尿病診断=高性能センサー開発-スイス大研究者(2010/6/21)によれば、体内でインスリンの分泌が低下すると大量に放出されるアセトンと呼ばれる物質の濃度を測定し、糖尿病を診断することができるそうです。

■まとめ

スマホで放射線量や体脂肪、アルコールを測れるジャケット開発|NTTドコモ(2011/10/8)によれば、NTTドコモは、放射線センサー、UVチェッカー・口臭/アルコールチェッカー、体脂肪計を内蔵した3種類のスマートフォン向け「着せ替えセンサジャケット」を開発していましたが、今回の商品はこのアイデアの応用なのかもしれません。




【参考リンク】

薬剤師が健康相談や医薬品の情報提供を行う「健康サポート薬局」|厚労省

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by e-Magine Art(画像:Creative Commons)




【追記(2016/6/4)】

「健康サポート薬局」(PDF)|厚生労働省
http://www.mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/bunya/kenkou_iryou/iyakuhin/yakkyoku_yakuzai/

「健康サポート薬局のあり方について」(平成27年9月24日:健康情報拠点薬局(仮称)のあり方に関する検討会)(PDF)|厚生労働省
http://www.mhlw.go.jp/file/05-Shingikai-11121000-Iyakushokuhinkyoku-Soumuka/matome.pdf

健康サポート薬局は、地域住民による主体的な健康の維持・増進を積極的に支援する薬局として位置付けられています。

薬局を健康づくり拠点に 厚労省方針、基準を検討

(2015/6/4、47ニュース)

厚生労働省は4日までに、薬剤師が地域住民の健康相談に応じ、医薬品の情報提供などを行う「健康情報拠点薬局(仮称)」を整備する方針を決め、具体的な定義や基準の検討を始めた。同日に始まった専門家検討会での議論を夏ごろまでに取りまとめ、来年度にも導入する。

複数の医療機関や薬局にかかることで、多くの薬を服用していることが問題視されており、例えば、高齢者宅には年475億円分の残薬(飲み残し・飲み忘れの薬)がある!?|解決する4つの方法によれば、処方された薬を適切に服用できずに、その結果、症状が悪化して薬が増えてしまうようなことがあるそうです。

今回の記事によれば、薬剤師が健康相談や医薬品の情報提供を行う「健康情報拠点薬局(仮称)」を整備していくそうです。

かかりつけ医を持つことが重要ということはよく言われていたことですが、かかりつけの薬局・薬剤師を持つことが重要になってきそうです。







P.S.

薬剤師の活躍の場が広がりそうですね。



【関連記事】

ドローンを活用した輸血用血液などを含む医薬品を輸送する取り組みが始まる|ルワンダ

Drones_to_Deliver_Medical_Supplies_in_Rwanda

参考画像:Drones to Deliver Medical Supplies in Rwanda|YouTubeスクリーンショット




ドローンを使った「輸血用血液」の輸送が可能に(ルワンダ)

(TABI LABO)

2016年7月、ルワンダで輸血用血液などを含む医薬品を、ドローンで輸送する取り組みが始まる予定です。「The Verge」によれば、将来的には各病院からテキストを送信するだけでいいようにシステムを整えるそう。

<中略>

使用されるのは重さ約10kgのドローン。一度に最大120kmまで飛行でき、自動で往復可能。バッテリー交換がカンタンなので、すぐに次のフライトへと移行できます。

輸血用血液や薬品を、パラシュート付きのダンボール箱に入れて積載し、空から落とす仕組み。積載量は1.3kgほどまで。

Zipline社はルワンダ政府と共同でドローンによる輸血用血液などを含む医薬品の輸送システムに取り組むそうです。

Drones to Deliver Medical Supplies in Rwanda

Gov’t and Zipline Inc. introduce drones in Rwanda

現在各国でドローンを活用した医療用医薬品配送システムのテストが始まっています。

DHL to Deliver Medicine via Drone

Amazon Prime Air

先進国といわれる国でこうした新しい取り組みを行う際にネックとなるのは「規制」と「インフラ」です。

●規制

新しい取り組みを行なおうとしても規制によって行えないことが多く、例えば、日本では、地域限定で規制を緩和する国家戦略特区に指定しなければ、小型無人機「ドローン」を活用して医療用医薬品(処方薬)や生活必需品を宅配するという試みはできません。

●インフラ

先進国ではすでにインフラが整っていて、新しいチャレンジを行なわなくても生活が十分できます。

そうした地域で新しい試みをするのは難しいことです。

「アフリカ 動き出す9億人市場」(著:ヴィジャイ・マハジャン)の中で、MTNバンキングCEOはこう語っています。

「インフラが不足しているからこそ、私たちはどんな飛躍もできるのです。」

アフリカではインフラが整っていないからこそ、新しい試みにチャレンジしやすい環境が整っているともいえるのです。

アフリカの抱える問題はビジネスチャンスをも生み出せる。アフリカ各地における安定的な電力供給の欠如から、発電機や太陽電池の市場が生まれた。不安定な金融システムは、携帯電話の通話時間を交換するシステムやマイクロファイナンス、携帯電話による銀行システムなどを生み出した。エイズからマラリアまでさまざまな健康問題により、新たな治療法やジェネリック医薬品、検査器具、保険に対する需要が生まれた。環境に対する懸念は、エコツーリズムに好機をもたらした。問題解決には官民協力による総合的対策が必要な場合が多い。その結果、真の社会的ニーズに対応し、かつ持続可能性を持ったビジネスが生まれるのだ。

アフリカ 動きだす9億人市場

「アフリカ 動き出す9億人市場」(著:ヴィジャイ・マハジャン)

■まとめ

ドローンを活用した医薬品の輸送システムはインフラが整っていない地域から活用されていくのではないでしょうか。

そして、いつかそのシステムを日本でも使われるようになる日が近いかもしれませんね。







【ドローン関連記事】

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米Theranos、血液検査技術に疑念|免許停止と創業者Elizabeth Holmesの2年間就業禁止を検討

Theranos in Walgreens, and the current Forbes Cover

by Steve Jurvetson(画像:Creative Commons)




注射嫌いのエリザベス・ホームズが血液検査を再発明する!?で紹介した米セラノスの創業者エリザベス・ホームズさんは指先から小さな針で採血し、極力人手を介さない分析工程と流通網を構築し、痛みが少なく、より正確で、低価格な血液検査を即時に提供することで注目されている人物です。

ただし、現在セラノスにはその血液検査技術や運営能力、情報公開における正確性に対して疑念が浮かび上がっているそうです。

米セラノス、血液検査技術に疑念浮上

(2015/10/19、WSJ)

セラノスのある元従業員は、監督当局へ苦情を申し立て、エジソンの正確さに疑問が生じた検査結果の報告を同社が怠ったと主張した。検査機関によるこのような報告漏れは連邦規則に違反している可能性があるとその元従業員は述べた。

血液検査で疑惑のTheranos、当局が免許取り消しとファウンダーElizabeth Holmesの2年間就業禁止を検討

(2016/4/14、TechCrunch)

昨年6月1日から9月21日の期間で、Theranosは医療機器の操作にあたって資格をもち正規の訓練を受けた人材を当てることを怠り、無資格の社員に血液検査の結果を読み取らせ、検査結果の正確性を確保するため機器のメーカーが文書によって指示した正しい操作方法によるカリブレーションを行わなかった。

現在血液検査には大きな技術革新が起きています。

採血1回で13種のがんが診断できるようになる!?(2014/8/22)によれば、一回の採血で13種類のがんを発見するシステムの開発が行われるそうです。

対象となるのは、胃がんや食道がん、肺がん、肝臓がん、胆道がん、膵臓がん大腸がん、卵巣がん、前立腺がん、膀胱がん、乳がん、肉腫、神経膠腫の13種類のがん。

このシステムが確立されれば、人間ドックや健康診断で早期発見・早期治療ができることが期待されています。

そして、血液検査は私たちにとって身近な存在にもなりつつあります。

KDDI、自宅で健康診断ができるサービス「スマホ DE ドック」(2015/3/26)によれば、検査キットを使って血液を採取し、検査センターへ郵送すると、1週間ほどで脂質や肝機能血糖痛風など結果が確認できるそうです。

今後は、血液検査できる項目は増え続け、時間も短縮し、コストも下がっていくことが予想されます。

今回のケースのように、血液検査をする企業にはしっかりとした技術があることはもちろんのこと、安全性を確保するための情報公開の正確性や個人情報の保護に対する仕組みなど事業を運営する能力が必要になります。