（2011/12/19、日本経済新聞）
北朝鮮のメディアは、金正日総書記が心筋梗塞で死去したと伝えたそうです。
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４０、５０代の糖尿病予備群の約８割が自身の「ＨｂＡ１ｃ」値を知らない
by EKF Diagnostics（画像：Creative Commons）
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■４０、５０代の糖尿病予備群の約８割が自身の「ＨｂＡ１ｃ」値を知らない
糖尿病早期発見に「ＨｂＡ１ｃ」値
（2011/11/29、msn産経ニュース）
４０、５０代の“糖尿病予備群”の８割近くが、過去１～２カ月間の平均血糖値を反映する自身の「ＨｂＡ１ｃ（エイチビーエーワンシー）」値を知らないことが、製薬会社「ノボ ノルディスク ファーマ」（東京都千代田区）の調査で分かった。
日本糖尿病学会のガイドラインでは４．３～５．８が基準値とされている。
調査は９月、健康診断や人間ドックなどで「血糖値が高め」「境界型（糖尿病とはいえないが、血糖値が正常ともいえない）」などと指摘されたことのある全国の４０、５０代の男女１２００人を対象に実施した。
それによると、「自身のＨｂＡ１ｃ値（直近の測定値）を覚えていますか」の問いに、７７．７％が「覚えていない／分からない」と回答。
４０、５０代の糖尿病予備群の８割近くが、過去１～２カ月間の平均血糖値を反映する自身の「ＨｂＡ１ｃ（エイチビーエーワンシー）」値を知らないことがわかったそうです。
■■HbA1c（ヘモグロビンA1c）とは
HbA1cとは、糖尿病の診断基準として注目を集めている数値です。
HbA1cは、赤血球に含まれるヘモグロビンにブドウ糖が結びついたもので、赤血球の寿命が長いため、過去１～２カ月の血糖状態を把握できます。
HbA1cを診断基準として導入すると、短期間の血糖の状態ではなく、長期的に見た血糖状態が把握できることで、より適切な判断ができるということのようです。
※ただし、ヘモグロビンに異常があると正しい血糖状態がわからないというの課題があるそうです。
⇒ 糖尿病の症状・初期症状｜糖尿病とは について詳しくはコチラ
⇒ 糖尿病の合併症 についてはコチラ
P.S.
糖尿病に関する記述の中から正しい項目を選ぶ設問では、６割超が「予備群のときから心筋梗塞や脳梗塞につながる動脈硬化が進行する」（正答率３５．８％）、半数以上が「糖尿病の人は心筋梗塞や脳梗塞を発症しやすい」（同４３．８％）を選ばなかった。これらはいずれも正しい記述。
糖尿病に関する正しい知識が広まっていないようですね。
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糖尿病関連ワード
■薬局でもできる糖尿病の検査｜検尿（尿糖検査）と採血による血糖検査
ダイエットにいそしむ中国人、実はあまり太っていない｜独メディア
by kanegen（画像：Creative Commons）
ダイエットにいそしむ中国人、実はあまり太っていない―独メディア
（2010/7/28、レコードチャイナ）
2010年7月22日、フィナンシャル・タイムズ紙ドイツ語版は、数十年前には飢餓を耐え忍び、現在は肥満解消のダイエットで飢えている中国人だが、ダイエットに精を出す多くの中国人は実はそれほど太っていない、と指摘した。25日付で環球時報が伝えた。
記事によれば、フィナンシャル・タイムズ紙ドイツ語版は、ダイエットをしている中国人は実はそれほど太っていないと指摘したそうです。
これまでこのブログでも中国の健康事情に関するニュースを取り上げてきましたが、中国では肥満や糖尿病が問題になっており、今回取り上げた記事の内容の意味がよくわかりません。
【関連記事】
一体どういう意味なのでしょうか。
上海で募集した30名のダイエット希望者のうち、誰もおなかが出ていなかったからだ。
実際、体重と身長から肥満度を算出するボディマス指数（BMI）だけをみると、半数以上が標準の範囲内だった。
このことから判断すると、２つのことが考えられます。
一つは、アメリカの基準に当てはめると中国人はそれほど太っていないということと、
もう一つは、ダイエットをしようとしている人はすでに健康を意識しているため太っていない
という２つのことが考えられます。
この記事のポイントは、中国の市場をアメリカのダイエット関連企業が狙っているという点かもしれません。
記事によると、多くの中国人のスリムな体になりたいという欲求が、関連企業を潤している。
欧州のマーケットリサーチ機関の計算では、09年の中国のダイエット市場は10％の成長を記録、その規模は6億9000万ユーロ（約726億円）にもなる。
さらに、向こう5年間は毎年5～6％の速度で成長を続けることが見込まれている。
そのなかで、米国のダイエット関連企業と食品企業が手を組み、中国の巨大な市場を狙っている。
中国では肥満が社会問題となっており、今後もますます増加することが予想されます。
アジア人として、日本の方がより適切なダイエットに関するアドバイスができるような気がするのですが・・・。
ただ、この記事に書かれていないことで、大事なのは、見た目がやせているからといって、糖尿病・脂肪肝などの生活習慣病ではないということができない点です。
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■糖尿病と体質の関係
日本人（アジア人）は欧米人に比べて、分泌されるインスリンの量が少ないため、小太り程度でも糖尿病を発症してしまうこともあるそうです。
欧州の糖尿病患者には肥満が多いのに対して、日本を含むアジア各国では、肥満でない人の発症が多いそうです。
糖尿病患者が世界で３億人突破－世界糖尿病デー（11月14日）
by Z Imtiaz（画像：Creative Commons）
１１月１４日は、世界糖尿病デーで、各地でブルーにライトアップされています。（世界糖尿病デー ブルーサークルの意味とは）
国際糖尿病連合によれば、世界の糖尿病患者が３億人を突破したそうです。
＜糖尿病＞患者が急増…世界で３億人突破
（2011/11/14、毎日新聞）
現在の世界の糖尿病患者が３億人を突破したことが１４日、国際糖尿病連合（ＩＤＦ、本部・ブリュッセル）の調査でわかった。
国別では初めて中国が１位となるなど、アジアでの患者増が目立つ。
３０年には５億５２００万人に達するという。
推計によると、１１年の患者数は３億６６００万人。
前回（１０年時点）の２億８４６０万人に比べ約３０％増え、患者の急増に歯止めがかかっていないことが浮き彫りになった。
国別では、２位だった中国が９０００万人に達し、インドを抜いて１位になった。
国際糖尿病連合の調査によれば、中国やインドで糖尿病の患者数が急増しているようです。
その理由としては、
- 生活水準の向上により、高カロリー食が食べられるようになったが、高カロリー食への抵抗力がないため。
栄養不足の母親から生まれた子供は、低栄養に適応しているため、栄養過多に対応できない。 - 生活水準の向上により、運動不足になっているため。
が上げられます。
同地区議長の清野（せいの）裕・関西電力病院長は「安価でカロリーの高い食べ物が広がり、途上国で急増している。バランスの良い食事や運動の大切さを伝えることが必要だ」と話す。
バランスの良い食事や運動の大切さを伝えていくことは大事だと思います。
ただ、それだけでは解決することは難しいと思います。
影響力のあるインフルエンサーに糖尿病に関する知識・メッセージを伝えてもらい、そして、社会的ネットワークのつながりで互いに影響しあっていくことが大事になるのではないでしょうか。
⇒ 糖尿病の症状・初期症状｜糖尿病とは について詳しくはコチラ
⇒ 糖尿病の合併症 についてはコチラ
⇒ 糖尿病の診断基準についてはコチラ
糖尿病関連ワード
■薬局でもできる糖尿病の検査｜検尿（尿糖検査）と採血による血糖検査
肥満と生活保護・貧困との関係｜なぜフードスタンプの受給者は南部に偏っている？｜アメリカ
by Paul Sableman（画像：Creative Commons）
【フードスタンプ】、4,465万人は深夜、ウォルマートに行く？生活保護で肥満はどーよ？
（2011/7/12、BLOGOS）
最近、アメリカでは肥満率が急上昇していて、1995年から昨年にかけては17州で少なくとも90％も上昇したことが明らかにされました。
肥満率が高い10州のうち９州は南部に偏っていて、最も高かったのはミシシッピ州の34％です。
３人に一人は肥満ということですね。
で、フードスタンプの受給者も南部に偏っています。
フードスタンプに頼っている人の割合が最も高い州はミシシッピ州で、20.7％です。
５人に一人が生活保護を受けているということ。
つまり、肥満と生活保護には相関関係があるのではと推測しています。
で、国は医療費の払えない低所得者層の肩代わりをし、同時に食料費も出す。
で、また肥えて、病気になる。
負のスパイラルですね。
貧困と肥満には関連があるのではないかという記事を以前も紹介しました。
最も肥満率が高かったのは南部ミシシッピ（Mississippi）州で成人の32％以上、10-17歳では驚くべきことに44％が肥満だった。
同州は全米で最も経済的に貧しい州とされており、貧困と肥満の関連があらためて示された形だ。
経済的に貧しい地域と肥満の地域に関連がある理由としては、栄養バランスのとれた食事の重要性を知らなかったり、どんな食品をとれば健康になれるのかということを知らないということが考えられます。
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しかし、どんなに栄養バランスのとれた食事の大切さを知っていても、手軽にとれるファストフードがあると、健康と手軽さ・安さを天秤にかけ、手軽さ・安さをとってしまいかねません。
ミシェル・オバマ大統領夫人が推奨する「ダイエット・プロジェクト」とは
ミシェル・オバマ夫人が、記者団に語るシカゴ時代の自分自身のエピソードにこんなものがあります。
「弁護士の仕事を持つ母親として、会議と子供たちのサッカーやバレー教室と駆け回った日の夜には、簡単で安いファーストフードのドライブスルーや、電子レンジで温めるだけの栄養バランスのとれていない食事を子供たちに出していた」－－。
自分がそうだったからこそ、多くのアメリカ人が、栄養バランスのとれた食事の大切さは知ってはいるものの、新鮮な野菜や魚などを買うための支出と、手に入れた素材を調理する手間と時間を考えるとき、それよりも数百円で手に入れることができる完成したファーストフードの魅力が大きいと感じてしまう。
健康について関心がある人は、新鮮な魚や野菜を買って、料理を作った方が良いということはわかっていると思います。
しかし、仕事・家事をして疲れてしまうという生活をしていると、調理する時間や家計のことを考えてしまい、手軽で安いファストフードや冷凍食品に頼りがちの生活になってしまいがちです。
肥満問題については、個人のライフスタイルに影響を与えている、家計や知識、意識、社会の影響が大きいかと思います。
肥満問題を解決するためにも、個人の生活習慣の改善のために知識を提供し続ける必要があるだけでなく、貧困などの社会問題を解決していく必要があると思います。
【参考】アメリカの生活保護のフードスタンプに頼る家族のニュース
【フードスタンプ】、4,465万人は深夜、ウォルマートに行く？生活保護で肥満はどーよ？
（2011/7/12、BLOGOS）
■ＡＢＣニュースは10日、生活保護のフードスタンプに頼る家族を追いかける映像を放映した。レズリー・ベンソンさんは多くの人が失業した２年前に職を失った。仕事のないまま、現在は失業者保険も切れ、３人家族で１ヶ月97ドル支給されるフードスタンプに頼った生活となっている。ベンソンさん一家は、生活保護費が支給される早朝３時にウォルマートにでかけ、１ヶ月分の食料を買いだめするのだ。また、ボランティアによって運営されているフードパントリー（食料配給所）で缶詰などを調達している。
しかし、２週目には冷蔵庫は半分になり、20日後にはほとんど何も残っていない状態となる。パスタやスープでぎりぎりまで食いつなぎ、またフードスタンプ支給日早朝にウォルマートに出かけ１ヵ月分の食料を調達する。ベンソンさんは「食料品のような生活必需品が私たちにはぜいたく品なのです」と涙ながらに語っている。米国の失業率は６月、9.2％となり、仕事が見つかるまでの期間は平均10ヶ月と史上最長となっている。フードスタンプ受給者数も４月、4,465万人と記録を更新し続けている。
トップ画像：生活保護のフードスタンプから食料品を購入するレズリー・ベンソンさん。早朝３時のウォルマート・スーパーセンターだ。国内ウォルマートＣＥＯビル・サイモン氏は「『給与（もしくは生活保護）と買物のサイクル（extreme paycheck cycle）』が極めて際立っています。お客様は月末の夜11時から急増し、ベビーフードやミルク、パンなど生活必需品をカートに入れ、生活保護費が電子カードに支給される深夜０時以降にレジに並ぶのです。したがってスーパーセンター（24時間店）では１日の最初の数時間に売上が急増しています」と語っている。
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