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太陽生命、人生100歳時代に備える保険『100歳時代年金』|キーワードは「健康寿命」と「老後の資産形成」

「人生100歳時代」を迎えるにあたって、ポイントとなるのは、「いかに健康寿命(日常生活に制限のない期間)を長くするか」と「寿命が長くなっても、また万が一介護が必要になっても安心できるほどの老後の資産形成をしていること」です。

「人生100歳時代」がキーワードとなる現在、各企業が様々な取り組みを行なっています。




【目次】

■太陽生命、人生100歳時代に備える保険『100歳時代年金』|キーワードは「健康寿命」と「老後の資産形成」

Being a patient is involuntary - Christine update 9531

by Ted Eytan(画像:Creative Commons)

太陽生命は「人生100歳時代」のリスクに備えるために、一生涯の年金保障に加えて、万が一要介護状態になった場合には、さらに多くの年金を受け取ることができる「長寿生存年金保険(一生涯にわたって年金を受け取ることができ、死亡時の保障を無くし、解約払戻金を抑えることにより、多くの年金を受け取ることができる仕組み)」と「終身生活介護年金保険(介護を必要とする状態となった場合に、一生涯にわたって介護年金を受け取ることができる)」を組み合わせた保険『100歳時代年金』を発売しています。

太陽生命、人生100歳時代に備える保険『100歳時代年金』を発売!~“元気に長生きする”シニアを応援する新しい保険~

(2017/8/29、太陽生命プレスリリース)

『100歳時代年金』は、「長寿生存年金保険」と「終身生活介護年金保険」を組み合わせることができる商品です。「長寿生存年金保険」は、一生涯にわたって年金をお受け取りいただくものであり、死亡時の保障を無くし、解約払戻金を抑えることにより、多くの年金をお受け取りいただける仕組みとなっています(*4) (*5)。「終身生活介護年金保険」は、介護を必要とする状態となった場合に、一生涯にわたって介護年金をお受け取りいただくものです。一生涯の年金保障に加えて、万が一要介護状態になった場合には、さらに多くの年金をお受け取りいただくことで、「人生100歳時代」のリスクに備えることができます。

以前、太陽生命保険、認知症の治療を支援する新商品「ひまわり認知症治療保険」を販売というニュースを取り上げましたが、こちらも、「人生100歳時代」を見据えた商品であり、『ひまわり認知症治療保険』『認知症治療保険』の合計販売件数が 25 万件を超え、契約の過半数を60 歳以上の方で占められているそうで、シニアから注目を集めているようです。

【参考リンク】




■老後保障と介護保障の十分な準備ができておらず老後生活の不安を抱えている

生活保障に対する充足感(「充足感なし」の割合)|平成28年度生活保障に関する調査|生命保険文化センター
生活保障に対する充足感(「充足感なし」の割合)|平成28年度生活保障に関する調査|生命保険文化センター

参考画像:「平成28年度 生活保障に関する調査(速報版)」(2016/9/20、生命保険文化センター)|スクリーンショット

「平成28年度 生活保障に関する調査(速報版)」によれば、老後生活(老後保障)と介護(介護保障)に対する十分な準備ができておらず、不安を抱えているようです。

自助努力による準備に公的保障や企業保障を加えた老後資金は、「充足感なし」が71.0%と依然として多数を占めている。

自助努力による準備に公的保障を加えた介護資金は、「充足感なし」が74.7%と他の保障[医療保障(51.1%)、老後保障(71.0%)、死亡保障(56.5%)]と比べて最も高い。

老後を夫婦2人で暮らしていく上で、「ゆとりある老後生活費」は月額34.9万円となっているのですが、老後保障・介護保障に関しては「充足感なし」と答えた人が7割を超えており、準備手段である個人年金保険の加入率や介護保険・介護特約の加入率をみても低水準であり、十分な準備ができていないことがうかがえます。

自助努力による準備手段の一つである個人年金保険の加入率は21.4%と低水準にあり、時系列でみても、大きな変化はみられない。

一方、介護保険・介護特約の加入率(全生保)をみると、増加傾向にあるものの9.9%と依然として低水準にある。

■老後の資産形成の準備ができていない💰

『40・50 代の不安と備えに関する調査』

(2014/7/24、第一生命)

お金や就労に関する不安についてたずねたところ、図表4の通り、不安(「非常に不安」+「やや不安」)を感じる割合は、「自分の給与が下がること」(71.5%)や「自分が失業すること」(67.6%)、「子どもの学費が支払えなくなること」(54.4%)といった、現在の生活が営めなくなることへの不安よりも、「老後、生活費用が支払えなくなること」(79.3%)、「老後、生計維持のために必要な就労ができなくなること」(78.7%)といった老後生活について多くの人が不安に感じています。

40・50 代の経済的な不安は、現在の生活に対する不安よりも将来老後に対する不安のほうが大きいことがわかります。これは、年金支給開始年齢の引上げなどから生じる公的年金生活に対する不安や、老後の経済的準備が必要と思うほどには進んでいないという認識から生まれる不安によるところが大きいと考えられます。

第一生命が全国の40代・50代の男女3,376名を対象に行なったアンケート調査によれば、現在の生活に対する不安よりも、老後に対する不安の方が大きいようです。

その理由には、「公的年金だけでは生活できない」(64.7%)と答えていることや老後の資産形成の準備ができていないことがうかがえます。

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■金融や保険に関する知識不足が原因!?

老後に対する不安は、やはり金融や保険に関する知識不足が原因にあるのではないでしょうか?

「平成28年度 生活保障に関する調査(速報版)」

(2016/9/20、生命保険文化センター)

今回調査では、自分自身の金融や保険に関する知識がどの程度かを尋ねたが、「詳しい」の割合は、「金融に関する知識」で9.3%、「保険に関する知識」で9.2%となっており、いずれの知識についても「詳しくない」が7割強となっている。

金融・保険に関するいずれの知識についても「詳しくない」と答えた人が7割強となっています。

現役世代にとっては、金融・保険に関する知識を若いうちから身につけていくことが自分の身を守る手段となるので、少しずつ勉強していきましょう。

■まとめ

平均年齢100年時代をどう生きるかということを問われている本「ライフシフト」が話題になりました。

誰もが100歳まで生きることができるようになったときに、どのようなライフプランを立てたら良いのかというのは、これまで生きてきた人から学ぶことができないため、自分たちで考えていかなければならない問題です。

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「人生100歳時代」を迎えるにあたって、「健康」の価値は非常に高いものとなってきます。

銀行が健康的な人には金利を上乗せする時代が来る!?健康が金利に反映されるアイデア|#ダボス会議2017 人生100年時代でも紹介しましたが、長寿社会において健康であることは価値が高くなっており、行政機関や銀行、保険会社などの取り組みによって、健康であることが数字として表れることで本当の意味での資産になる日も近いかもしれません。

老後生活の不安を取り除くためにも、健康を維持するために生活習慣を見直すことで健康寿命を延ばし、そして、老後の資産形成をするためにも、金融・保険に関する知識を学んでいきましょう。

それがあなたにとっての健康資産となり、知識資産となるのだと思います。

→ 現在加入している医療保険やがん保険、「見直したい」が4割以上 について詳しくはこちら




→ 金融リテラシーが低い人は老後の不安が多い!2つの理由|健康・お金のことを学ぶことが幸せな老後の秘訣|広島大学 について詳しくはこちら




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【令和時代】ヘルスケア産業の未来をデータと経済産業省のヘルスケア産業政策の視点から考える!




■【令和時代】ヘルスケア産業の未来をデータと経済産業省のヘルスケア産業政策の視点から考える!

【令和時代】ヘルスケア産業の未来を経済産業省のヘルスケア産業政策の視点から考える!
【令和時代】ヘルスケア産業の未来を経済産業省のヘルスケア産業政策の視点から考える!

unsplash-logoGabrielle Henderson

2019年5月1日は令和時代の幕開けということで、ヘルスケア産業の未来を経済産業省のヘルスケア産業政策の視点から考えてみたいと思います。

まずはヘルスケア産業の市場規模を日本再興戦略のデータから見てみます。

このデータを見ると、ヘルスケア産業は国内でも国外でも成長産業にあることがわかりますね。

パーソル総合研究所と中央大学による「労働市場の未来推計2030」のデータによれば、医療・福祉分野では2030年に187万人が不足するという予測が立てられています。

医療・福祉分野をヘルスケア産業に含めて考えるとすれば、成長産業でありながら、少子高齢化のために労働人口が不足してしまうということなんですね。

大きなギャップがあるところにはビジネスチャンスが生まれるもので、シニア世代、子育て世代で資格がありながら現在はやめてしまっている潜在看護師などの復職しやすい環境づくり、ロボットなどテクノロジーの活用などが期待されますね。

これまでは「ビッグデータ」に注目が集まっていましたが、これからは「価値に基づいた医療」へと移っていき、患者の治療効果にフォーカスを当て、クオリティデータ(品質が担保されたデータ)が重視されるようになっていきます。

アマゾン、バークシャー、JPモルガンが新しいヘルスケア企業を設立 医療費削減を目指すによれば、アメリカでも医療費が膨らんでいることが問題となっており、多額の医療費(医療保険料)を企業が負担しているそうで、高齢化や医療の進歩に伴い、企業への負担が大きくなってきています。

こうした背景からも、AIやブロックチェーンなどのテクノロジーを活かしたヘルスケアがGoogle・Apple・Facebook・Amazonなどのテクノロジー企業がヘルスケア産業に参入することが増えていくでしょうね。

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ヘルスケア産業の市場規模のデータを見ると、ヘルスケア産業には健康保持・増進に関するサービスだけでなく、患者・要支援/要介護者の生活支援をするサービス、そして終活や看取りまでも含まれていて、また健康経営など考え方もはじまっていることから、ほぼ全産業にヘルスケアが関わっていくことになります。

日本が本気でヘルスケア産業に取り組まなくてはならない理由は、医療費・社会保障費の増加です。

65歳以上になると年間医療費が増加するのですが、高齢化率の上昇により社会保障費が拡大しているため、いかに健康寿命を延ばして平均寿命との差を小さくするかについて取り組む必要があります。

そこで経済産業省におけるヘルスケア産業政策として挙げられているのが、「健康経営」「地域におけるヘルスケア産業の創出」「健康・医療情報の活用」「医療の国際展開」です。

私たちにとって身近なもので言えば、ウェアラブルデバイスで健康に関するデータをとっている人もいると思いますが、そのデータをいかにしてクオリティデータに変えていくかが大事になってきていて、その一つの動きが、企業が大学と提携してデータを実際に使えるものにしていくというものです。

また、データがあっても実際に行動を変えていく(行動変容)ことができなければ意味がないため、どのような方法で行動変容を促すかということについてが課題になってきます。

そこで考えられるのは、ゲームを活用することであったり、保険を活用することです。

ゲームで遊ぶことを通じて楽しんでいるだけなのに自然と健康になるという仕組みはもっとアップデートされていくことでしょう。

わかりやすくいうと、健康な人ほど得をする保険にするということです。

平成時代にも少子高齢化に関する問題に対していろいろと感じてきましたが、令和時代には一年一年その問題を実感する機会が増えていくことでしょう。

この問題を解決するためには、一部の企業や一部の産業だけで解決することはできないため、いっしょになって取り組んでいくことが大事になるはずです。

ヘルスケア産業は全世代、全産業にまたがる産業ですので、みなさんでよいアイデアを出し合い、乗り越えていきたいですね!







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justInCase、前月の「歩数」と「BMI」によって毎月保険料割引額が変わる健康増進型医療保険「歩くとおトク保険」をローンチ




justInCase、前月の「歩数」と「BMI」によって毎月保険料割引額が変わる健康増進型医療保険「歩くとおトク保険」をローンチ
justInCase、前月の「歩数」と「BMI」によって毎月保険料割引額が変わる健康増進型医療保険「歩くとおトク保険」をローンチ

Tyler Nix|unsplash

justInCaseは、前月の「歩数」と「BMI」によって毎月保険料割引額が変わる健康増進型医療保険「歩くとおトク保険」をローンチしました。

日本初!歩数とBMIで保険料が”毎月”最大52%※割引 「歩くとおトク保険」が登場。ウォーキングアプリユーザー76%※が加入したいと回答

(2020/9/1、株式会社justInCase)

これまで、医療保険では喫煙の有無での保険料割引、自動車保険ではゴールド免許割引などの仕組みがありましたが、昨今、歩数やBMI、健康診断の結果による割引など、健康をご褒美として年単位で保険料割引が適用される保険が誕生しているなか、「歩くとおトク保険」はテクノロジーを活用し、さらにご褒美を身近に感じていただけるよう、自分のがんばりを”毎月”実感できる見える化を実現した全く新しい保険です。

「歩くとおトク保険」は、スマホアプリ「aruku&(あるくと)」で計測する平均歩数により、翌月の保険料に割引がすぐに反映される新しい医療保険。

通勤、通学、お買い物で歩いた歩数がそのまま保険料割引としてご褒美になるというのが面白いですね。

「治療アプリ」などのモバイルヘルス(MHEALTH)市場が成長するために大事なこととは?によれば、ポイントは「行動変容(患者自身の行動や考え方、習慣といった生活習慣を変える)」の手助けをできるのかどうか?です。

人の行動を変えるというのは大変なことで、人間の行動の約40%は習慣なのだそうです。

「習慣の力」(著:チャールズ・デュヒッグ)によれば、デューク大学の学者が2006年に発表した論文によると、毎日の人の行動の、じつに40%がその場の決定ではなく習慣なのだそうです。

人間の多くの行動は自動化された行動、つまり習慣によるものであり、行動を変えてもらうためにはこの習慣を変える必要があるわけです。

つまり、行動変容を起こしたいときには、自動化された行動=習慣を変えなくてはならないのです。では、どのようにすれば習慣を変えることができるのでしょうか?「習慣の力」(著:チャールズ・デュヒッグ)によれば、人間の心理には、2つの基本原則があるそうです。

1.シンプルでわかりやすいきっかけを見つけること

2.具体的な報酬を設定すること

ただ「きっかけ」と「報酬」そのものには新しい習慣を長続きさせる力はなく、「〇〇したい」「〇〇がほしい」というような明確な欲求が習慣のための原動力となるのです。

つまり、治療アプリが生活習慣を改善するという行動変容を促したいのであれば、いかに変わりたいという感情を生み出すのか=いかに「動機づけ」を行うかがポイントになってきます。

行動変容を促す取り組みとして、今注目をしているのが「広告医学」という考え方です。

31歳で横浜市立大学の教授となった武部貴則教授が取り組む「広告医学」とは?|なぜ「広告医学」が必要なの?|「広告医学」の例

横浜市立大学の武部貴則准教授の広告医学への取り組みが興味深いです。

広告医学とは、医療情報と、デザインやコピーライティングなどの広告的視点を組み合わせることで、より自然に動機付けして、人々の行動変容を促すことにより、健康を実現していくことを目指すものです。

広告医学の視点から考えると、ただゲームをしているだけなのに「治療アプリ」の役割を行なっているアプリがあります。

それが位置情報ゲームの「Pokemon Go」です!

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病気の手前の段階である「未病」の改善に取り組んでいる神奈川県では「マイME-BYOカルテ」の利用を促進する方法として、ポケモンGOユーザーに向けたウォーキングマップを作成しています。

ポケモンGOはポケモンを集める行為を楽しむ位置情報ゲームですが、ポケモンを集めるという動機を基に、自然と歩くという行動を促しているのです。

スマホゲームは「脳の報酬系」についてよく考えられていて、このアイデアを健康寿命を延ばす対策が使えるのではないでしょうか?

Pokemon Goは歩くことでポケモンというご褒美がもらえるゲームであり、またほかにも歩くことで暗号通貨という報酬がもらえるゲームもあり、この発想を活かせば、よりよい行動変容を促す「治療アプリ」の可能性が出てくるのではなないでしょうか?

DeNAはスマホゲームとしていろんな知見を持っているかと思いますので、ぜひ保険業界に新しい風を吹かせてくれるのではないでしょうか?

■まとめ

医療保険はどんどん変化・進化を遂げようとしています。

従来の医療保険:年齢や性別などがデータのもとになり、健康的なライフスタイルをしているかどうかなどは指標に入っていないため不公平感がある

従来の健康増進保険:健康診断書など過去のデータを元にしたもので、健康的なライフスタイルをしている人にとって得をする保険に

ヘルススコア保険:平均歩数やBMIといった毎月の健康データを元にしたもので、健康増進活動をした分だけ保険料が毎月変動する保険に

ヘルススコア保険2.0:IoTデバイスの進化に合わせて、血糖値や血圧、心拍数などの健康データをモニタリングすることにより、保険料率が変動する保険に

SOMPOホールディングスが目指すは「保険が必要ない世界」!?DXに積極的に取り組みのはなぜ?によれば、保険会社がDXの一番の被害者になるのだから、SOMPOホールディングスは自らディスラプト(破壊)をして、積極的にデジタルシフトを行ない、従来の保険は事故や病気になってから必要になるものでしたが、これからは事故を起こさせない、病気にならないような、安心・安全・健康な暮らしを支えるサービスを提供する企業に変わろうとしていました。

「より保険料を安くしてほしい」「保険料の計算を健康データなどをもとに公平にしてほしい」というユーザーの思いをくみ取った保険を考えていくと、保険というよりも健康サポートサービス企業へシフトしていきそうな予感がします。







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【ヒアラブル】ウェアラブルデバイス、次に注目されるのは「耳の中」!?|耳の中から生体情報が取得可能|耳の穴で反響した音の違いによって個人認証




■ウェアラブルデバイス、次に注目されるのは「耳の中」!?

Portrait in Florence

by Dan Cook(画像:Creative Commons)

ウエアラブル、次の狙い目は「耳」

(2014/11/30、日経デジタルヘルス)

杤久保修氏(横浜市立大学 医学部 社会予防医学 寄附講座・特任教授)は、ウェアラブルデバイスを装着し生体情報の取得場所として「耳」に着目しているそうです。

その理由は2つ。

1.ながら作業が可能

眼鏡型の場合は視界が遮られることによりうっとおしさを感じる可能性がありますが、耳の中ではながら作業ができます。

2.耳の中は様々な生体情報が取得可能

耳の中の温度(耳孔温度)は脳の温度に近く、耳孔温度が脈拍数と同期して変動するような時は体調が良く、リズムが狂うと体調が崩れやすいそうです。

音楽を聞きながらでも健康に関するデータを取得できれば面倒くささもありませんよね。

また、耳の中の温度は脳の温度に近く、脳のリズムを反映するということですので、耳につけるからこそわかる情報もありそうです。

■ヒアラブル端末とは?

耳に“秘書”が住み込み、同時通訳から決済までこなす

(2017/5/19、日経テクノロジー)

ヒアラブル(Hearables)端末は、ヘッドホン(headphone)とウエアラブル(wearable)を合わせた造語で、主にBluetoothを用いたワイヤレスのヘッドホンやイヤホン、補聴器などを指します。

ウェアラブルデバイスの中でも、耳に関連したものを「ヒアラブル」というふうに考えるとよいのではないでしょうか。

■耳の穴で反響した音の違いによって個人認証

NEC、人によって異なる耳穴の形状を音で識別する生体認証技術を開発
NEC、人によって異なる耳穴の形状を音で識別する生体認証技術を開発

参考画像:NEC、人によって異なる耳穴の形状を音で識別する生体認証技術を開発(2016/3/7、NEC)|スクリーンショット

NEC、人によって異なる耳穴の形状を音で識別する生体認証技術を開発

(2016/3/7、NEC)

耳の各部のサイズや形状は人によって異なるため、個人の判別に有効です。一般に音響信号は外耳道から鼓膜に達し、さらに中耳、内耳へと進みます。特に、外耳道を通って鼓膜で反射して返ってくる信号成分と、鼓膜を通過してさらに奥で反射して返ってくる信号成分が重要であることが実験の結果分かりました。本技術は、これら2種類の信号成分に対応する周波数帯を含む少数の特徴量を抽出します。本特徴量により、少ない計算量での動作が可能になるとともに、外的環境の影響を排除することで、安定して高精度な認証(99%以上)を実現します。

NECは、長岡技術科学大学と協力して、耳の穴で反響した音の違いによって、個人を判別する生体認証技術を開発したそうです。

【ピースサインに要注意!?】ネット上に投稿された手の画像から指紋が読み取られてしまう!?によれば、生体認証として、指紋認証や虹彩認証(目)、歩容認証(歩き方)などの個人認証システムが開発されていますが、耳の穴の形状で生体認証する技術も今後注目を集めるのではないでしょうか。

→ NEC、人間の耳には聴こえない音で個人を識別する耳音響認証技術を開発|なりすまし防止、医療現場やコールセンターなどでのハンズフリー認証による業務効率化、スマートイヤホンへの応用に期待 について詳しくはこちら

【参考リンク】

■耳の穴にセンサーを接触させて体温を計測するウェアラブル体温計「degree°」

degree° – continuous thermometer for children

degree°(indiegogoのサイトに移ります)」は、接触型センサー部分を耳の中に入れて体温を常に計測するウェアラブル体温計です。

先ほどの記事で紹介した杤久保修さん(横浜市立大学 医学部 社会予防医学 寄附講座・特任教授)によれば、耳の中の温度(耳孔温度)は「脳の温度に近く、脳が生み出す(生体)リズムを反映する。耳孔温度が脈拍数と同期して変動するような時は体調が良く、両者のリズムが狂うと体調が崩れやすい」とコメントしていましたから、体調管理をするウェアラブルデバイスの装着場所として「耳」を選ぶというのは自然なのかもしれません。

【参考リンク】

■まとめ

耳をウェアラブルデバイスの装着場所として活用することは、1.ながら作業が可能、2.耳の中は生体情報が取得可能であるため、視界が遮られないため、うっとうしさがないため、注目していきたいですね。

また、耳の穴の形状や耳の穴で反響した音は人それぞれ違うため、例えば、個人認証が必要とされるときにも、全てをビデオで録画されることには抵抗がある人もいるかもしれませんが、音によって個人認証ができるようなことができれば、音の記録だけで映像は必要がないため、プライバシーを守りながら、セキュリティ対策ができる可能性がありそうです。







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【未来ビジョン】今後「生命保険業界の未来」はどうなる?|遠隔医療・予防医療・個人情報を一カ所に集約するサービス




■【未来ビジョン】「生命保険の未来」はどうなる?|遠隔医療・予防医療・個人情報を一カ所に集約するサービス

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by InstituteForApprenticeships(画像:Creative Commons)

落合陽一(筑波大学 学長補佐・助教)さんと岩瀬大輔(ライフネット生命社長)さんの対談では「生命保険の未来」をテーマに対談をされています。

そこで、今回は、“現代の魔法使い”が予測する「生命保険の未来」――落合陽一×岩瀬大輔対談(2017/9/15、ライフネット生命)の記事の中で出たキーワードをもとに、「生命保険の未来」について考えてみたいと思います。

■電子化された診療システムのインターフェイス

“現代の魔法使い”が予測する「生命保険の未来」――落合陽一×岩瀬大輔対談

(2017/9/15、ライフネット生命)

落合:最近よく考えているのが、電子化された診療システムのインターフェイスをどこが作るのかってことなんです。診察料が安いとか、どこの病院のベッドが空いているのかとか、そういった情報を統合してくれるものです。

【現状の医療システムの問題】総合病院に軽症から重症までの患者が集中し、治療を必要する患者に専門的な治療が届いていないによれば、現状の医療システムの問題は、総合病院に軽症から重症までの患者が集中することで、本当に専門的な治療を必要としている患者に治療が届いていないということです。

なぜ軽症にもかかわらず大病院に行く患者が多いのか、その原因をしっかりと把握しておく必要はありそうです。

  • 「自分の病気はさぞかし大変な病気だろう」という自分の病気・症状に対する過度の評価
  • 大病院だからという安心感(ブランド信仰)・期待
  • 話を聞いてもらいたい
  • アクセスの便利さ
  • かかりつけ医がいない
  • どの病院に行ったらわからないから、とりあえず大病院に行くという考え

このようにまず大病院へ行くことを選択する患者側の考えはいろいろとありそうです。

本来であれば、地域のかかりつけ医で診断してもらい、どうしても治療できない患者を大病院が治療をするというのが地域医療の考えなのですが、その仕組み・ネットワークがうまくいっていないのかもしれません。

そこで、保険会社と病院が連携して、電子化された診療システムのインターフェイスを作り上げるというのもありそうな未来ですね。

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■遠隔医療

遠隔医療を保険会社のサービスとして提供する形も考えられそうです。

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■生命保険と予防医療

保険とIOTを融合した健康増進サービスの開発に注目!|ウェアラブルデバイスをつけて毎日運動する人は生命保険・医療保険の保険料が安くなる!?では、損保ジャパン日本興亜ひまわり生命保険株式会社はFitbitを導入し、健康と運動データとの関係を分析する取り組みを行い、今後の新しい保険商品の開発を検討しているというニュースを取り上げましたが、保険会社各社が健康状態や生活習慣改善の取組みを考慮して保険料が設計される「パーソナル保険」の開発に取り組んでいるようです。

また、第一生命が取り組む「InsTech」とは?|保険(Insurance)とテクノロジー(Technology)|医療ビッグデータの解析・健康な人ほど得をする保険商品の開発では、PHYSIO HEALTH|従業員向けの健康コーチをするモバイルヘルスプラットフォームのような、雇用主の健康保険料に対するコストを減らし、健康奨励プログラムに励む従業員に報酬を与えるシステムを企業と保険会社が組み合わせるということもあるのではないかという予測を紹介しましたが、実際にこうした取り組みが始まったようです。

「健康ポイント制度」に医療費を抑制する効果があることが初めて実証されるによれば、運動や検診など健康づくりに取り組んだ人がポイントを受け取って商品券などに交換する「健康ポイント制度」に、医療費を抑制する効果があることが初めて実証されたそうです。

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積極的に計画・実行する人はがん・脳卒中・心筋梗塞の死亡リスクが低い|国立がん研究センターで紹介した国立がん研究センターによれば、日常的な出来事に対して、積極的に解決するための計画を立て、実行する「対処型」の行動をとる人は、そうでない人に比べて、がんで死亡するリスクが15%低く、また、脳卒中リスクが15%低く、脳卒中心筋梗塞などで死亡するリスクが26%低いという結果が出たそうです。

その理由としては、日常的な出来事に対して、積極的に解決するための計画を立て、実行する「対処型」の人は、がん検診や健康診断を受診するため、病気の早期発見につながり、病気による死亡リスクが低下して可能性があるようです。

これからは保険会社の立ち位置が「病気になってからの保険」ではなく、「予防のための保険」というものになっていき、保険会社が予防医療における大事なプレーヤーになっていくのではないでしょうか。

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■何歳の時に何をしていましたよということを共有できるサービス

■個人情報を一カ所に集約するサービスのプレーヤーを保険会社が担う

情報銀行・PDS等のデータ流通市場の構築
個人からデータを預かり、それらを集約し提供する仕組みである「情報銀行」やPDS(パーソナルデータストア)等の新たなデータ流通の枠組みの実現に取り組む企業や、データ利活用企業等との取引を仲介するデータ流通事業者等が登場。

参考画像:「新産業構造ビジョン」(2017/5/30、経済産業省)

「新産業構造ビジョン」(2017/5/30、経済産業省)によれば、個⼈からデータ(購買・金融・移動・健康データ)を預かり、それらを集約し提供する仕組みである「情報銀⾏」やPDS(パーソナルデータストア)などを担う事業者として、通信事業者や金融機関などが挙げられていますが、保険会社は長期にわたって付き合うことを前提としているので、こうした事業に向いているのかもしれません。

エストニア、医療データの記録・管理にブロックチェーン技術を活用すべく試験運用中|日本で導入するにはどのようなことが必要か?で紹介しましたが、エストニアでは医療データの記録・管理にブロックチェーン技術を活用しようと試験運用が始まっています。

医療データの記録・管理にブロックチェーン技術を活用するとどう変わるのでしょうか?

●個人の医療情報・健康記録を安全に保管することができる

ブロックチェーン技術を活用することで医療情報の偽造・改ざんを防止すると同時に、暗号化技術によって非常に重要な情報である個人の医療情報・健康記録を安全に保管することができます。

これまでは医療情報のような個人情報は巨大な仲介役が管理していましたが、ブロックチェーン技術を活用すれば、そのデータは自分が管理することができるようになります。

データを企業に受け渡すことでサービスを利用している現代ですが、ブロックチェーンが浸透すれば、自分の情報を自分でコントロールすることができるようになるのです。

●医療従事者が患者のデータに即座にアクセスできる

必要な情報だけを医療従事者が即座にアクセスすることができるようになります。

あまりなりたくはないものですが、病気や事故になったとしても、即座に医療従事者がそのデータにアクセスすることにより治療が受けられるようになるわけです。

Its Patient Portal gives citizens access to medical documents, referral responses, prescriptions, and insurance information.Individuals can also use the Portal to declare their intentions regarding blood transfusions and organ donation.

エストニアの患者ポータルでは、医療文書・処方箋・保険情報にアクセスができ、輸血や臓器提供に関する意向も宣言することができるそうです。

エストニアで行われているような動きは日本でも始まっており、福岡市では市民の医療データと東京海上日動火災保険のデータを連携させるための実証事業を開始しているそうです。

ブロックチェーン技術の活用領域拡大に向けた実証事業を開始

(2017/1/24、東京海上日動火災保険プレスリリース)

具体的には、FDCの協力を得て福岡市域の医療機関と連携し、傷害保険金請求書に記載の医療機関に対し、ブロックチェーンを通じて入通院期間などの医療情報の提供を要求し、データ連携基盤を通じて医療情報等のデータを受領することで、医療情報に対するセキュリティを確保しつつ、保険金支払業務の簡略化、迅速化が可能かを検証します。

保険業務で扱われる秘匿性の高いデータ(契約内容・医療情報)のやり取りに対して、ブロックチェーン技術を活用することによって、セキュリティを確保しながら、事務手続きを効率化・簡略化・迅速化していくことが可能か検証していくそうです。

【参考リンク】

厚生労働省、個人の医療データの一元管理で医療の効率化目指す 2020年度からによれば、厚生労働省は、過去の病院での治療歴や薬の使用状況、健診結果など様々な情報を一元化したデータベース「PeOPLe(ピープル)」を2020年度からの運用を目指すそうです。

ICT医療においては、ICTを活用した個人の健康管理がスタートであり、カギとなります。

医療・健康分野におけるICT化の今後の方向性(平成25年12月、厚生労働省)によれば、

健康寿命を延伸するためには、ICTを利用した個人による日常的な健康管理が重要

だと書かれています。

ICTとは、Information and Communication Technology(インフォメーション・アンド・コミュニケーション・テクノロジー:情報通信技術)の略です。

ICTを活用した医療分野への活用の例としては次の通り。

  • 電子版お薬手帳や生活習慣病の個人疾病管理など患者・個人が自らの医療・健康情報を一元的、継続的に管理し活用する仕組み
  • 地域包括ケアシステム(電子カルテ情報を地域の診療所が参照する)
  • ICTを活用してレセプト等データを分析し全国規模の患者データベースを構築し、疾病予防を促進
健康・医療・介護データを経年的に把握できるリアルデータプラットフォームの構築|新産業構造ビジョン|経済産業省
健康・医療・介護データを経年的に把握できるリアルデータプラットフォームの構築|新産業構造ビジョン|経済産業省

参考画像:「新産業構造ビジョン」(2017/5/29、経済産業省)|スクリーンショット

経済産業省の「新産業構造ビジョン」によれば、個人が自らの生涯の健康・医療データを経年的に把握するため、また、最適な健康管理・医療を提供するための基盤として、健康・医療・介護のリアルデータプラットフォーム(PHR:Personal Health Record)を構築し、2020年度には本格稼働させていくことが必要と提案されています。

ブロックチェーンが必ずしも医療データの記録・管理に用いられる技術になるかはわかりませんが、個人の医療データの一元管理を厚生労働省が目指しているように、個人の健康情報を一元管理することに関しても興味を持つ人は多いのではないでしょうか?

そうした長期的に保存する必要のある情報に関して保険会社がキープレイヤーになる可能性がありそうです。

■未来の保険会社に支払う保険料は健康を維持するために必要なデジタルデータの保管料と利用料を支払うという形に変わっていく

未来の保険会社が健康・医療・金融分野と隣接する分野との連携をしていくと、私たちは保険料という形でお金を払っていますが、実際には個人の健康を守るためのデータの保管料・利用料を払うという形に変わっていくかもしれません。




■まとめ

保険会社が導入している健康増進活動で付与されたポイントがデジタル通貨となれば、キャッシュレス社会に近づき、医療費が削減され、老後の資産形成に対する不安が減る!?では、保険業界がヘルスケア業界、医療業界、銀行などの金融業界、行政機関と手を結んで、「保険会社が導入している健康増進活動に応じてポイントを付与する仕組みに加えて、そのポイントをデジタル通貨にする」というアイデアを採用すれば、高齢者にとっても健康的なライフスタイルを積極的に行うことで医療費の削減にもつながるでしょうし、ポイントが付与されることで老後資産が形成できないという老後に対する不安も少なくなっていくのではないかと書きました。

『サードウェーブ 世界経済を変える「第三の波」が来る』(著:スティーブ・ケース)では、第三の波(あらゆるモノのインターネット)によって、あらゆるモノ・ヒト・場所が接続可能となり、従来の基幹産業を変革していく中で、企業や政府とのパートナーシップが重要になると書かれています。

サードウェーブ 世界経済を変える「第三の波」が来る (ハーパーコリンズ・ノンフィクション)

第二の波では、インターネットとスマートフォンの急速な普及によってソーシャルメディアが激増し、盛況なアプリ経済が誕生した。その中でもっとも成功を収めたスナップチャットやツイッターのような企業は、小規模なエンジニアリング・チームからスタートして一夜にして有名になり、第一の波の特徴であったパートナーシップをまったく必要としなかった。しかし、こうしたモデルは現在がピークであり、新たな時代は第二の波とはまったく違う―そして最初の波とよく似た―ものになることを示す証拠が増えている

この第三の波には「インパクト投資」も含まれているそうです。

社会的インパクト投資(ソーシャルインパクトボンド)とヘルスケア分野(認知症・がん)の可能性|#サキドリ↑(NHK)によれば、「社会的インパクト投資(ソーシャルインパクトボンド、SIB)」とは、障がい者支援や低所得者(貧困)支援、難民、失業、引きこもりの人の就労支援などの社会問題の解決と収益の両立を目指す社会貢献型の投資のことです。

「IoT」や「インパクト投資」といった「第三の波」で社会は大きく変化をしていきますが、社会問題を解決する手段として、一人の力ではなく、これからますますいろんな人たちとのパートナーシップが重要になってくるでしょう。

保険会社はそうしたパートナーシップを築く上での重要なプレーヤーになれるのではないでしょうか。

P.S.

最後にこの言葉をご紹介したいと思います。(アフリカのことわざなのだそうです)

別所哲也(俳優)|有名人の英語ライフ|TOEIC SQUARE

「If you go fast, go alone. If you go further, go together. (早く行きたければ、一人で行きなさい。より遠くへ行きたいのであれば、みんなで行きなさい)」