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働き盛り世代こそ健康的なライフスタイルを意識して、病気になる前にお金の備え(入院保険・医療保険)をしておこう!




【目次】

■働き盛り世代は自分の健康・病気が悩みの原因となっていても具体的に対処しない?

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by Andrew K. Smith(画像:Creative Commons)

性別(男性・女性)・年齢階級別にみる悩みやストレスの原因からわかることで紹介した厚生労働省の平成13年 国民生活基礎調査の概況にある「性・年齢階級別にみた上位5位までの悩みやストレスの原因」によれば、25歳から34歳までは「自分の健康・病気」に対して男女とも悩むことはないのですが、男性の場合は35歳以降に「自分の健康・病気」(第3位)について悩むようになり、女性も同様に35歳からに「自分の健康・病気」(第4位)について悩みはじめ、45歳以降は「自分の健康・病気」が悩みの原因の第1位となっていきます。

このように35歳以降から「自分の健康・病気」が悩みの原因となっていくのですが、実際の行動としては、具体的な行動をとらない傾向にあるようです。

中年男性は低所得ほど医療機関に入院する割合が高くなっている!?その理由とは?で紹介した千葉大の研究チームによれば、働き盛りの中年男性は、低所得者ほど医療機関に入院する割合が高くなっているそうです。

このようなことになっている理由として、記事では、治療の節約のために日頃の通院を控えた結果、健康を悪化させているのではないかという意見や自分の健康状態を顧みずに仕事を頑張りすぎているのではないかという意見がありました。

40~50代の頑張りすぎる女性は更年期症状などの体調不良の自覚率が高い!で紹介した「ホルモンケア推進プロジェクト」が40~50代の女性333名を対象に行なった「更年期世代女性の体調変化と心理状態」調査によれば、ここ5年で、身体や体調の変化を感じていると答えたのは77.6%で、がむしゃらだと言われた経験がある女性の方がそうでない女性に比べて、体調不良の自覚率が高いという結果が出たそうです。

不調に対してどのような対処を行なっているかというアンケートに対しては、「安静もしくは休養する」(56.2%)、「我慢してやりすごす」(41.5%)といった対処法をする女性が多く、「病院に行く」(26.8%)、「薬局に行く」(18.8%)といった具体的に対処する傾向は低いという結果が出ています。

25~54歳の「働き盛り世代(プライムエイジ)」は、自身の健康状態を顧みずに仕事に打ち込んでいたり、治療費を節約しようと通院を控えたり、体調不良を自覚していながらも具体的に対処する傾向は低いようです。

■具体的にどのような対処をしていけばいいの?

では、具体的にどのような対処をしていけばよいのでしょうか?

大きく分けると2つ。

1.生活習慣を見直し、健康的なライフスタイルを意識する

2.病気になる前にお金の備えをし始める




1.生活習慣を見直し、健康的なライフスタイルを意識する

以前、所得と生活習慣の関係についての記事を紹介しましたが、それによれば、年収が高い人ほど健康を意識していて、健康的な習慣を持っていることがわかります。

「所得と生活習慣等に関する状況」のグラフから見えてくるものー厚生労働省調査を簡単にまとめてみます。

1.喫煙率

性別を問わず、年収が高いと喫煙率は低い、もしくは喫煙率が低いと年収が高いといえそうです。

2.肥満率

男性の肥満は年収に影響を与えないのに対し、女性は肥満率が低くなるほど年収が高くなる、もしくは年収が高いほど肥満率が低いといえます。

3.朝食を食べる習慣

性別に関係なく、朝食を食べる習慣を持つ人ほど年収が高い、もしくは、年収が高い人ほど朝食を食べる習慣を持っているといえます。

4.運動習慣

性別を問わず、運動習慣がある人ほど年収が高い、もしくは、年収が高い人ほど運動習慣を持っているといえます。

5.飲酒

男性の方が特徴的ですが、年収が高い人ほどお酒を飲むようです。

6.睡眠の質

このグラフは女性の方が特徴的で、年収が高い人ほど睡眠の質が良い傾向にあります。

7.野菜摂取量

男女問わず、年収が高い人ほど野菜摂取量が多い、もしくは、野菜摂取量が多い人ほど年収が高いといえます。

低収入ほど野菜不足-厚労省栄養調査で紹介した厚生労働省が発表した2011年の国民健康・栄養調査によれば、低収入ほど野菜の摂取量が不足しているという結果が出たそうです。

また、低所得者ほど生活習慣に問題=野菜食べず、運動しないという記事によれば、低所得者ほど野菜を食べる量が少なかったり、運動の習慣がなかったりと、生活習慣に問題がある傾向があることがわかったそうです。

健康格差とは健康格差は、収入・学歴などが要因?でも取り上げましたが、社会的・経済的な格差が健康の格差を生んでいるということがWHOでも一つの問題として注目されているようです。

アメリカは健康に対する個人の意識・関心の高さの差が大きいによれば、アメリカでは、健康に対する個人の意識や関心の差が大きいのだそうです。

例えば、起業家の成功の秘訣は「睡眠、食事、運動」によれば、起業家の食生活は、コーヒーをがぶ飲みし、朝から夜までピザを食べ続け、何日も徹夜する生活から、昆布茶やケールを取り入れ、しっかりと睡眠をし、体をよく動かす健康的な生活に変更してきているようです。

また、TWITTER創業者が毎日チェックする「する/しない」リストを健康的な視点から見てみるによれば、Twitterの創業者ジャック・ドーシー「する/しない」リストには、健康を意識した内容を「する」リストに入っています。

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もし、治療の節約のために日頃の通院を控えた結果、健康を悪化させているのだとしたら、「自身の健康こそが最大の資本である」ということを意識することが重要なのだと思います。

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2.病気になる前の備えをし始める

病気になったときに困るのは、お金の悩みです。

世帯主が就労不能となった場合の必要生活資金に対する安心感・不安感|平成27年度生命保険に関する全国実態調査|生命保険文化センター
世帯主が就労不能となった場合の必要生活資金に対する安心感・不安感|平成27年度生命保険に関する全国実態調査|生命保険文化センター

参考画像:平成27年度生命保険に関する全国実態調査〈速報版〉(平成27年9月、生命保険文化センター)|スクリーンショット

平成27年度生命保険に関する全国実態調査〈速報版〉

(平成27年9月、生命保険文化センター)

世帯主が就労不能となった場合に対する現在の経済的備えについては、『不安』(「少し不安である」と「非常に不安である」の合計)が78.8%(前回80.5%)となっている。

生命保険文化センターの平成27年度生命保険に関する全国実態調査によれば、病気やケガが原因で就労不能になった場合の生活資金に対して約8割の人が「不安」と回答しています。

世帯主が就労不能となった場合に必要な生活資金月額|平成27年度生命保険に関する全国実態調査|生命保険文化センター
世帯主が就労不能となった場合に必要な生活資金月額|平成27年度生命保険に関する全国実態調査|生命保険文化センター

参考画像:平成27年度生命保険に関する全国実態調査〈速報版〉(平成27年9月、生命保険文化センター)|スクリーンショット

世帯主が就労不能となった場合に必要な月額の生活資金はいくらぐらいなのでしょうか?

病気やケガが原因で世帯主が就労不能となり、現在の収入が不安定(大幅な減額、喪失)となった場合の家族の生活費や住宅ローンの支払いなどの備えとして必要と考える生活資金は、月額で平均28.6万円(前回29.4万円)と減少傾向が続いている。

生活費や住宅ローンの支払いなどの備えとして必要な生活資金は月額で平均約29万円なのだそうです。

現在準備しているもののうち、世帯主が就労不能となった場合に期待できる準備手段|平成27年度生命保険に関する全国実態調査|生命保険文化センター
現在準備しているもののうち、世帯主が就労不能となった場合に期待できる準備手段|平成27年度生命保険に関する全国実態調査|生命保険文化センター

参考画像:平成27年度生命保険に関する全国実態調査〈速報版〉(平成27年9月、生命保険文化センター)|スクリーンショット

それでは、その必要な生活資金に対する経済的備えとして、どのような準備をしているのでしょうか?

世帯主が就労不能となった場合に対する現在の経済的準備手段として期待できるものは「入院時に給付金のでる生命保険」が33.2%(前回36.4%)と最も多く、次いで「預貯金・貸付信託・金銭信託」33.0%(前回33.4%)、「民保の就業不能保障保険」17.0%(前回16.5%)の順となっている。

現在準備しているもののうち、世帯主が就労不能となった場合に期待できる経済的準備手段としては、「入院時に給付金のでる生命保険」が最も多くなっています。

また、最近では、就業不能になったときに月々の生活費を保障する就業不能保険も出てきています。

→ 就業不能保険・収入保障保険・給与サポート保険とはどんな商品? について詳しくはこちら

治療の節約のために日頃の通院を控えるタイプの人は、健康を悪化させて入院してしまうということがあるということですので、例えば、ソニー損保が提供している、実際にかかった入院治療費の自己負担分に応じて保険金を支払う実費保障タイプの定期型医療保険「ZiPPi〈ジッピ〉」のような医療保険で自己防衛しておく方がいいかもしれません。

公式:ソニー損保の医療保険ZiPPi〈ジッピ〉 カンタンWeb動画:「入院実費型ってなに?」篇

【参考リンク】

最近では、第一生命と日立の共同研究(医療ビッグデータ分析)の成果で、高血圧の生命保険加入基準緩和で紹介したように、医療ビッグデータ解析の結果、「血圧が高くても保険に加入できるのかな」「健康診断の結果が悪かったが保険に加入できるのかな」というように、これまで持病などにより加入できなかった人でも加入できる可能性があることがわかってきています。

これまでは保険に加入できなかった人でも基準見直しで加入できるケースがあるようですので、もう一度相談されてみてもよいのではないでしょうか。

■まとめ

性別(男性・女性)・年齢階級別にみる悩みやストレスの原因からわかることで紹介した厚生労働省の平成13年 国民生活基礎調査の概況にある「性・年齢階級別にみた上位5位までの悩みやストレスの原因」によれば、35歳以降から「自分の健康・病気」が悩みの原因となっていくのですが、25~54歳の「働き盛り世代(プライムエイジ)」は、自身の健康状態を顧みずに仕事に打ち込んでいたり、治療費を節約しようと通院を控えたり、体調不良を自覚していながらも具体的に対処する傾向は低いようです。

病気やけがをしないことが最も大事ですが、いつ起こるかわからないのが病気やケガの悩ましいところです。

病気やけがをした際の不安を一つでもなくすためにも、1.生活習慣を見直して健康的なライフスタイルを意識する、2.病気・ケガをするに前に余裕をもって健康できる間にお金の悩みを解消できるプランを前もって検討してする、とよいのではないでしょうか?

最近の傾向を見ると、保険会社は、保険加入者に対してのサービスや今後ユーザーの健康状態や生活習慣改善の取組みを考慮した保険料が設計される「パーソナル保険」の開発を目指しているようです。

AIの研究によって医療ビッグデータの高度な解析を目指したり、将来病気にかかるリスクや予後の状況を予測するモデルの構築を行なったり、これまでのデータから介護や高額な医療費を必要とする病気ににつながりやすい要因を解析することによって病気予防につながる情報提供や新商品・サービスの開発が行なわれ始めています。

また、保険とIOTを融合した健康増進サービスの開発に注目!|ウェアラブルデバイスをつけて毎日運動する人は生命保険・医療保険の保険料が安くなる!?によれば、損保ジャパン日本興亜ひまわり生命保険株式会社はFitbitを導入し、健康と運動データとの関係を分析する取り組みを行い、今後の新しい保険商品の開発を検討しているそうです。

「あるく保険」|健康増進活動に応じて保険料をキャッシュバックする業界初の商品|東京海上日動あんしん生命保険によれば、東京海上日動あんしん生命保険株式会社(あんしん生命)はNTTドコモと共同で、保険加入者にウェアラブルデバイスを貸与し、アプリで計測された健康増進活動に応じて保険料の一部をキャッシュバックする商品「あるく保険(新医療総合保険 健康増進特約付加)」を開発しました。

今後、ウェアラブルデバイスから得られるデータにより、運動をする機会が多い人が病気になるリスクが低いということがわかったとするならば、そのデータに基づいた新しい保険商品(例:ウェアラブルデバイスをつけて、毎日運動をしている人は保険料が安くなる)の開発が検討されていくでしょう。

つまり、健康的なライフスタイルを意識することが自身の健康を守ると同時に、保険料もお得になるのです。

また、早めに検討することは金融や保険に関して学ぶ良い機会になると思います。

「平成28年度 生活保障に関する調査(速報版)」

(2016/9/20、生命保険文化センター)

今回調査では、自分自身の金融や保険に関する知識がどの程度かを尋ねたが、「詳しい」の割合は、「金融に関する知識」で9.3%、「保険に関する知識」で9.2%となっており、いずれの知識についても「詳しくない」が7割強となっている。

金融・保険に関するいずれの知識についても「詳しくない」と答えた人が7割強となっています。

働き盛り世代にとっては、金融・保険に関する知識を若いうちから身につけていくことが自分の身を守る手段となるので、少しずつ勉強していきましょう。







【参考リンク】
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健康増進型保険「Japan Vitality Project」の目指すものとは?|住友生命・ソフトバンク・Discovery




【目次】

■健康増進型保険「Japan Vitality Project」の目指すものとは?|住友生命・ソフトバンク・Discovery

Discovery「Vitality」|住友生命
Discovery「Vitality」|住友生命

参考画像:Japan Vitality Project「健康増進型保険」で日本をもっと健康に |(2016/7/21、住友生命PDF)|スクリーンショット

新規プロジェクト「Japan Vitality Project」に関するお知らせ~「健康増進型保険」で日本をもっと健康に~

(2016/7/21、ソフトバンクニュースリリース)

「Vitality」は、健康を改善するツールや関連知識、それを促すインセンティブ等を提供することで、保険加入者がより健康になることをサポートするプログラムです。このプログラムは、臨床研究や行動経済学に基づいており、生活習慣病の増加を抑える上で重要な「健康チェック」「予防」「運動」に着目し、保険加入者の健康増進への意欲を高める仕組みとなっています。各種インセンティブが長期的に健康増進に寄与する行動変化を促すという仕組みが保険商品に組み込まれており、保険会社や保険加入者の双方にメリットの好循環をもたらし、社会全体の健康増進にも寄与するものです※1。

住友生命と南アフリカの金融サービス会社Discoveryは健康増進型保険の開発で提携し、住友生命とソフトバンクはIoTを活用した健康情報・健康増進活動に関するデータの収集プラットフォームの構築等で提携して、ディスカバリーのウェルネスプログラム「Vitality」を日本市場に導入する「Japan Vitality Project」の取組みを3社共同で開始するそうです。

保険加入者に行動変化(健康増進活動)を促す保険「Vitality」 は、健康状態を改善する取り組みを行うとポイントを獲得し、累積ポイントに応じて年間のステータスを判定され、保険料率が割引になるだけではなく、パートナー企業との提携に応じた特典が得られるという仕組みが提供されています。

このプログラムに参加している人はそうでない人に比べて医療費が抑制されているそうです。




【参考リンク】

Vitality web 「4種類の男」full version

■【海外事例】食生活の見直し・運動・禁煙等を促す民間医療保険

【海外事例】食生活の見直し・運動・禁煙等を促す民間医療保険|新産業構造ビジョン|経済産業省
【海外事例】食生活の見直し・運動・禁煙等を促す民間医療保険|新産業構造ビジョン|経済産業省

参考画像:「新産業構造ビジョン」(2017/5/29、経済産業省)|スクリーンショット

1992年に南アフリカで設⽴されたDiscovery社は、Discoveryグループの金融商品(健康保険、生命保険、損害保険等)とセットでVitality Programを展開。

Vitality Programでは、まず健康チェックによって自己の現状把握を⾏った後、食生活の見直し・運動・禁煙等、健康状態を改善する取り組みを実施するとポイントを獲得できる。獲得したポイントは、健康⾷品やヘルスケア商品の購入、映画や航空券の割引優待など幅広い用途で使用可能。

 Discovery社の報告によれば、同プログラム参加者は非参加者に比べて受診率・入院日数・一人あたり医療費を抑制。

また、積極的に参加するメンバーほど、死亡率が低下するという結果が得られている。

「Vitality」は1997年に南アフリカで開始、世界で10ヶ国以上・約350万人の保険加入者に提供されています。

「Vitality」では、健康増進活動の年間獲得ポイントに応じて、ステータス(ポイントが高い順からダイヤモンド・ゴールド・シルバー・ブロンズ・ブルー)が判定され、そのステータスに合わせて保険料の高さが設定されるDynamic Pricing(ダイナミックプライシング:動的価格設定)が利用されています。

「Vitality」では、保険料割引のみならず、パートナー企業との提携を通じ、ステータスに応じた特典を提供されます。

Discoveryによれば、目標を達成した特典には、ジム料金が割引になったり、健康的な食品を購入するとキャッシュバックがあったり、映画が無料で見れたり、レンタカーや宿泊施設でお得になったり、飛行機予約がお得になったりするそうです。

特典を提供されることが、保険加入者が継続的な健康増進活動に取り組むインセンティブになると考えられます。

Discovery社では、健康状態を改善する取り組むを行うとポイントを獲得し、特典が得られるという仕組みを提供し、このプログラムに参加している人はそうでない人に比べて医療費が抑制されているそうです。

健康増進活動の成果|南アフリカの事例|Discoveryグループの新契約年換算保険料推移|ステータス別の疾病率|ステータス別の死亡率|ステータス別の解約率|住友生命
健康増進活動の成果|南アフリカの事例|Discoveryグループの新契約年換算保険料推移|ステータス別の疾病率|ステータス別の死亡率|ステータス別の解約率|住友生命

参考画像:Japan Vitality Project「健康増進型保険」で日本をもっと健康に |(2016/7/21、住友生命PDF)|スクリーンショット

「健康ポイント制度」に医療費を抑制する効果があることが初めて実証されるによれば、運動や検診など健康づくりに取り組んだ人がポイントを受け取って商品券などに交換する「健康ポイント制度」に、医療費を抑制する効果があることが実証されているそうです。

積極的に計画・実行する人はがん・脳卒中・心筋梗塞の死亡リスクが低い|国立がん研究センターで紹介した国立がん研究センターによれば、日常的な出来事に対して、積極的に解決するための計画を立て、実行する「対処型」の行動をとる人は、そうでない人に比べて、がんで死亡するリスクが15%低く、また、脳卒中リスクが15%低く、脳卒中心筋梗塞などで死亡するリスクが26%低いという結果が出たそうです。

その理由としては、日常的な出来事に対して、積極的に解決するための計画を立て、実行する「対処型」の人は、がん検診や健康診断を受診するため、病気の早期発見につながり、病気による死亡リスクが低下して可能性があるようです。

つまり、積極的に健康管理を行うように努力する人は死亡リスクが低いわけですから、今後、保険会社としても、そうした保険加入者に合わせた保険料を設計するようになっていくのではないでしょうか?

今回紹介した保険加入者に行動変化(健康増進活動)を促す保険「Vitality」 は、健康状態を改善する取り組みを行うとポイントを獲得し、特典が得られるという仕組みを提供し、このプログラムに参加している人はそうでない人に比べて医療費が抑制されているそうです。

これからますます様々な予防医療に取り組んだ人には保険料が安くなるといった保険商品がでてくるのではないでしょうか。

→ 健康ゴールド免許|定期検診などの予防医療を導入することで、病気による死亡リスクが減少し、医療費の削減にもつながる について詳しくはこちら




■住友生命「Vitality」発売!

2018年7月24日に健康増進型保険“住友生命「Vitality」”が発売されました。

“住友生命「Vitality」”のコンセプトは上記に挙げた通りですので、ポイントを改めてまとめると、健康に良い生活習慣に変えていくためには「きっかけ」と「報酬(インセンティブ)」が必要なのですが、行動経済学と最新テクノロジー(ウェアラブルデバイス・スマホアプリ)で評価する仕組みを作り、健康増進活動に積極的に取り組んだ人には保険料が安くなったり、リワードを提供するなどによって、健康増進活動の継続を促していくという新しい考え方の保険です。

“住友生命「Vitality」”のしくみ概要
“住友生命「Vitality」”のしくみ概要
Vitality 健康プログラム
【Vitality健康プログラム】
STEP1.健康状態を把握する(健康状態を知るための活動でポイントを獲得、健康状態を知るための特典)→STEP2.健康状態を改善する(健康的な活動でポイントを獲得、健康状態を改善するための特典)→STEP3.特典(リワード)を楽しむ(健康増進活動への取り組みに応じた特典)
保険料の割引・変動
毎年判定されるステータスに応じて、保険料が毎年変動します。加入時点で、Vitality 健康プログラ
ムを利用しない場合と比べて 15%の割引となり、その後はステータスに応じて変動します。
行動経済学の応用
“住友生命「Vitality」”は「行動経済学」(「必ずしも人間は合理的に行動するわけではない」という立場で、人間の行動を分析する経済学)における現実の人間の行動についての分析を応用する
ことで、より健康的な生活習慣を行うことを促す仕組み。例えば、人間には、現状維持バイアス(人間は動機が無いと現状を変えない)や損失回避性(人間は、得をするよりも損をしたくないという思いの方が強く、損失を回避することを重視して行動する)といった傾向があることを知ったうえで、健康のための行動変容を導く仕組みです。

参考画像:未来を変えていく、健康増進型保険 新商品“住友生命「Vitality」”の発売等について (2018/7/17、住友生命)|スクリーンショット

特典(リワード)には、健康診断の無料または割引クーポン(ソフトバンク)やウェアラブルデバイスの割引購入(ガーミン・ポラール・ソフトバンク)、フィットネスジムの月会費割引(コナミスポーツクラブ、ルネサンス)、スポーツ用品の割引購入(アディダス)、ヘルシーフードの割引購入(オイシックス)、旅行代金の割引(Hotels.com)などがあります。

■ソフトバンク、住友生命「Vitality」パートナー契約の締結

住友生命「Vitality」パートナー契約の締結について

(2018/7/17、ソフトバンク)

1. “ソフトバンク”の「スマート体組成計2」を2,400円(税込み)割引で提供

2. “ソフトバンク”のスマートフォンを新規契約または機種変更した契約者に、ウエアラブルデバイスと血液検査の無料クーポンを無料提供

3. 血液検査の割引クーポンを提供

ソフトバンクは、住友生命が2018年7月24日より発売する健康増進型保険“住友生命「Vitality」”におけるパートナー契約を締結し、契約者に対する特典(リワード)として、契約者の健康状態を把握できるIoT機器や血液検査のクーポン券などを、2018年9月1日より提供するそうです。

■パートナーシップが重要になる!

今回紹介した住友生命とソフトバンク、ディスカバリーが共同で取り組む「Japan Vitality Project」は、保険・IoT・行動経済学・健康増進活動をつないで、新しい価値を創造し、保険加入者はインセンティブ(割引価格を通じた価値)や健康改善の利益を享受し、保険会社は死亡率・罹患率の低下、解約率の低下というメリット、社会はより健康な社会・生産性の改善・医療費負担の削減というメリットが得られる、Win-Win-Win(三方よし)を目指すものです。

『サードウェーブ 世界経済を変える「第三の波」が来る』(著:スティーブ・ケース)では、第三の波(あらゆるモノのインターネット)によって、あらゆるモノ・ヒト・場所が接続可能となり、従来の基幹産業を変革していく中で、企業や政府とのパートナーシップが重要になると書かれています。

サードウェーブ 世界経済を変える「第三の波」が来る (ハーパーコリンズ・ノンフィクション)

第二の波では、インターネットとスマートフォンの急速な普及によってソーシャルメディアが激増し、盛況なアプリ経済が誕生した。その中でもっとも成功を収めたスナップチャットやツイッターのような企業は、小規模なエンジニアリング・チームからスタートして一夜にして有名になり、第一の波の特徴であったパートナーシップをまったく必要としなかった。しかし、こうしたモデルは現在がピークであり、新たな時代は第二の波とはまったく違う―そして最初の波とよく似た―ものになることを示す証拠が増えている

「第三の波」で社会は大きく変化をしていきますが、社会問題を解決する手段として、一人の力ではなく、これからますますいろんな人たちとのパートナーシップが重要になってくるでしょう。

保険会社はそうしたパートナーシップを築く上での重要なプレーヤーになれるのではないでしょうか。







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将来的には病気の問診や保険商品の質問項目に「これまで脳震盪を経験したことがありますか」が追加される!?




■脳震盪を起こすリスクは誰もが抱えている!?

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by University of the Fraser Valley(画像:Creative Commons)

脳震盪(のうしんとう)に対してあまり身近な印象を持っていない人もいるかもしれません。

しかし、武道やスポーツを行なっている子供は誰しも脳震盪を起こすリスクを抱えています。

脳震盪の知識とその対処法~ 女子のスポーツで起こる脳震盪について正しい知識を ~

(2016/4/19、東邦大学プレスリリース)

脳震盪はラグビーや柔道など体を激しくぶつけ合う競技で起こりやすいことから、一般的に男子に目が向きがちです。しかし近年、武道や格闘技、またサッカーやラグビーなどでも女子の競技人口が増加しており、それらを中心に女子の脳震盪が増加しています。

・武道、格闘技
 柔道、空手、相撲、テコンドー、レスリング、ボクシング
・体と体の接触の多いスポーツ
 サッカー、ラグビー、バスケットボール、ホッケー、アイスホッケー、ラクロス
・飛び込みや落下により殴打する恐れのあるスポーツ
 バレーボール、チアリーディング、乗馬

脳震盪を起こすイメージがある競技としては、柔道などの格闘技や体と体の接触の多いサッカーやラグビーなどのスポーツがありますが、そのほかのスポーツにも飛び込みや落下によって脳震盪を起こすリスクがあります。

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外傷性脳損傷とその保険への影響

(Summer 2013、RGA)

軽度外傷性脳損傷(MTBI)は、一般に脳震盪と呼ばれるもので、外傷性脳損傷全体の約75%を占めています。

19歳未満の子供では、外傷性脳損傷による救急受診に関連する活動の中で最も多かったのは、自転車事故でした。

19歳未満の子供において、外傷性脳損傷による救急受診に関連する活動の中で最も多かったのは自転車事故だったそうです。

<中高生の自転車事故実態調査>高 1 の 5・6 月は要注意。高 3 の約 2 倍事故が起きている!|自転車の安全利用促進委員会
<中高生の自転車事故実態調査>高 1 の 5・6 月は要注意。高 3 の約 2 倍事故が起きている!|自転車の安全利用促進委員会

参考画像:<中高生の自転車事故実態調査>高 1 の 5・6 月は要注意。高 3 の約 2 倍事故が起きている!(2017/5/18、自転車の安全利用促進委員会)|スクリーンショット

<中高生の自転車事故実態調査>高 1 の 5・6 月は要注意。高 3 の約 2 倍事故が起きている!

(2017/5/18、自転車の安全利用促進委員会)

通学時の事故については、新生活が始まり、慣れない道を運転する利用者が多い 4 月に事故の発生が多いと思われましたが、実際は 5・6 月に突出して多いことが分かりました。

自転車の安全利用促進委員会によれば、中高生の自転車事故発生件数は5月、6月に集中するそうです。

6 月は通学・通勤時の自転車事故の多発時期》|K D D I 株式会社・au 損害保険株式会社
6 月は通学・通勤時の自転車事故の多発時期》|K D D I 株式会社・au 損害保険株式会社

参考画像: 《6 月は通学・通勤時の自転車事故の多発時期》(2017/6/8、K D D I 株式会社・au 損害保険株式会社)|スクリーンショット

《6 月は通学・通勤時の自転車事故の多発時期》自転車保険「知っている」は約 8 割でも、「加入している」は 2 割以下 子供が加害者の高額賠償請求例を「知っている」は約半数~「自転車保険に関する意識調査結果」を発表~

(2017/6/8、K D D I 株式会社・au 損害保険株式会社)

新生活にも慣れ、緊張が緩み始める 5 月、6 月に、中高生の自転車事故発生件数が集中(注 3)することがわかっています。

au損保によれば、18歳以下の自転車事故月別受付件数は、6月が1年の中で最も多く、4月の2倍以上になるそうです。




■脳震盪の怖いところとは?

脳震盪の怖いところというのは後遺症がある点です。

外傷性脳損傷とその保険への影響

(Summer 2013、RGA)

外傷性脳損傷を生じる人々の大半が、長期的な影響を受けることなく完治します。しかし、そのうちの約15%が、結果として長期的な障害や損傷を負うことになります。

Concussion: Not So Minor an Injury. Jon E. Bentz, PhD, Edward J. Purzycki, PhD 2008, The Journal of Lancaster General Hospital.

脳震盪を経験する人のほとんどは完治する一方、約15%は長期に及ぶ後遺症に悩まされてしまいます。

日本人の大半が何らかの武道やスポーツを経験するわけですから、脳震とうのリスクは決して遠い存在ではなく、身近な存在といえるでしょう。

■将来的には病気の問診や保険商品の質問項目に「これまで脳震盪を経験したことがありますか」が追加される!?

脳震盪によって死亡するリスクがあり、また、脳震盪を経験したことのある人の一部には死亡率の上昇などのリスクを伴いますので、脳震盪を経験したことがある人が多いということは、医療業界にも保険業界にも影響を与えることが考えられます。

若年層におけるTBIの相対発生率(0歳~19歳)
若年層におけるTBIの相対発生率(0歳~19歳)

出典:Surveillance for Traumatic Brain Injury – Related Deaths – United States, 1997-2007. Centers for Disease Control and Prevention. 2001, Morbity and Mortality Weekly Report.

出典:Centers for Disease Control and Prevention. Nonfatal Traumatic Brain Injuries Related to Sports and Recreation Activities Among Persons Aged ≤19 Years — United States, 2001–2009. s.l. : Morbitiy and Mortality Weekly Report, 2011.

参考画像:外傷性脳損傷とその保険への影響(Summer 2013、RGA)|スクリーンショット

外傷性脳損傷とその保険への影響

(Summer 2013、RGA)

生命保険や災害死亡保険金などの商品は、外傷性脳損傷によって年間5万2千人の米国人が命を落とすことによって生じるリスクにさらされています。

また、外傷性脳損傷を克服した受傷者の一部においても寿命の短縮、すなわち死亡率の上昇などのリスクを伴います。

同様に、外傷性脳損傷を生じた人々は、他の疾患の罹患率が上昇する可能性があるため、介護保険、障害保険金、特定疾病保険などの保険商品に影響を及ぼします。

将来的には、病気の問診や保険商品の質問項目に、「これまで脳震盪を経験したことがありますか」という項目が追加されるようになるかもしれません。







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介護度改善を応援する国内初の専用保険『明日へのちから』|介護度が軽くなると保険金が払われる保険|アイアル少額短期保険




■介護度改善を応援する国内初の専用保険『明日へのちから』|介護度が軽くなると保険金が払われる保険|アイアル少額短期保険

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by Salvation Army USA West(画像:Creative Commons)

【国内初】介護度改善を応援する専用保険『明日へのちから』の提供開始

(2017/8/23、SOMPOホールディングスグループ)

公的介護保険制度における要支援・要介護認定を受けている方が、自助努力などによって保険期間中に要支援・要介護状態区分を改善された場合に、所定の金額のお祝い金(介護改善保険金)をお支払いします。

SOMPOホールディングスグループとアイアル少額短期保険株式会社は、介護度改善を応援する国内初の専用保険『明日へのちから』の提供を開始しました。

一般的な介護保険は、介護度が重くなった場合に保険金が払われますが、『明日へのちから』は介護度が軽くなると保険金が払われる保険です。




■「自立支援に軸足を置いた介護への移行」がキーワード

自立支援に軸足を置いた介護への移行|インセンティブ設計|新産業構造ビジョン|経済産業省
自立支援に軸足を置いた介護への移行|インセンティブ設計|新産業構造ビジョン|経済産業省

参考画像:新産業構造ビジョン(2017/5/30、経済産業省)

新産業構造ビジョン(2017/5/30、経済産業省)によれば、患者のQOLの最⼤化に向けて、⾼齢となっても⾃分らしく⽣きることの出来る「⽣涯現役社会」の実現に向けて、⾃⽴⽀援に向けた介護や質・⽣産性の⾼い介護の提供の実現が必要であるとして、できないことのお世話中⼼の介護から、⾃⽴⽀援に軸⾜を置いた介護への移⾏が必要であり、効果のある⾃⽴⽀援の取り組みが報酬上評価される仕組みを確⽴すべきとあります。

要介護度等の改善に対するインセンティブの例として、品川区や川崎市、岡山市や福井県など複数の自治体がインセンティブ措置を講じているそうです。

こうしたことを受けて、今後介護に関しては、「自立支援に軸足を置いた介護への移行」がキーワードとなっていくのではないでしょうか?

■まとめ

多くの高齢者がフレイル(虚弱状態)を経て徐々に要介護状態に陥る|厚生労働省
多くの高齢者がフレイル(虚弱状態)を経て徐々に要介護状態に陥ります。加齢に伴う変化(食欲の低下・活動量の低下・社会交流の低下・筋力低下・認知機能低下・多くの病気をかかえている)→危険な加齢の兆候(低栄養・転倒・サルコペニア・尿失禁・軽度認知障害(MCI))

参考画像:高齢者の低栄養防止・重症化予防等の推進について|厚生労働省スクリーンショット

「フレイル(高齢者の虚弱)」の段階で対策を行ない、要介護状態の高齢者を減らそう!によれば、厚生労働省によれば、多くの高齢者が中間的な段階(フレイル)を経て、徐々に要介護状態に陥るそうです。

要介護者等の状況|平成28年国民生活基礎調査の概況|厚生労働省によれば、要介護度別にみた介護が必要となった主な原因として「高齢による衰弱」(16.2%)になっています。

高齢者は健康な状態から急に要介護状態になるわけではなく、食欲の低下や活動量の低下(社会交流の減少)、筋力低下、認知機能低下、多くの病気をかかえるといった加齢に伴う変化があり、低栄養、転倒、サルコペニア、尿失禁、軽度認知障害(MCI)といった危険な加齢の兆候(老年症候群)が現れ、要介護状態になると考えられます。

しかし、フレイルの段階で、適切な介入・支援を行なうことができれば、要介護状態に至らず、生活機能の維持・向上が期待できると考えられます。

「健康ポイント制度」に医療費を抑制する効果があることが初めて実証されるによれば、運動や検診など健康づくりに取り組んだ人がポイントを受け取って商品券などに交換する「健康ポイント制度」に、医療費を抑制する効果があることが実証されているそうです。

積極的に計画・実行する人はがん・脳卒中・心筋梗塞の死亡リスクが低い|国立がん研究センターで紹介した国立がん研究センターによれば、日常的な出来事に対して、積極的に解決するための計画を立て、実行する「対処型」の行動をとる人は、そうでない人に比べて、がんで死亡するリスクが15%低く、また、脳卒中リスクが15%低く、脳卒中心筋梗塞などで死亡するリスクが26%低いという結果が出たそうです。

その理由としては、日常的な出来事に対して、積極的に解決するための計画を立て、実行する「対処型」の人は、がん検診や健康診断を受診するため、病気の早期発見につながり、病気による死亡リスクが低下して可能性があるようです。

つまり、積極的に健康管理を行うように努力する人は死亡リスクが低いわけですから、今後、保険会社としても、そうした保険加入者に合わせた保険料を設計するようになっていくのではないでしょうか?

今回紹介した保険は介護度が軽くなると保険金が払われる保険であり、これからますます様々な予防医療に取り組んだ人には保険料が安くなるといった保険商品がでてくるのではないでしょうか。

→ 健康ゴールド免許|定期検診などの予防医療を導入することで、病気による死亡リスクが減少し、医療費の削減にもつながる について詳しくはこちら







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収入保障保険「家族のお守り」には喫煙状況や健康状態(BMI・血圧)などにより保険料が割安になる特約がある!|損保ジャパン日本興亜ひまわり生命




【目次】

■収入保障保険「家族のお守り」には喫煙状況や健康状態などにより保険料が割安になる特約がある!|損保ジャパン日本興亜ひまわり生命

収入保障保険「家族のお守り」には喫煙状況や健康状態(BMI・血圧)などにより保険料が割安になる特約がある!|損保ジャパン日本興亜ひまわり生命
収入保障保険「家族のお守り」には喫煙状況や健康状態(BMI・血圧)などにより保険料が割安になる特約がある!|損保ジャパン日本興亜ひまわり生命

参考画像:健康体料率特約|家族のお守り|損保ジャパン日本興亜ひまわり生命|スクリーンショット

健康体料率特約|家族のお守り|損保ジャパン日本興亜ひまわり生命

健康体料率特約の付加基準を満たしている場合、「喫煙状況」と「当社の定める健康体基準の適合状況」により、「非喫煙者健康体保険料率」、「喫煙者健康体保険料率」、「非喫煙者標準体保険料率」のいずれかの保険料率が適用されます。

損保ジャパン日本興亜ひまわり生命の収入保障保険「家族のお守り(無配当・無解約返戻金型収入保障保険)」には、喫煙状況や健康状態などにより保険料が割安になるチャンスがあります。

ポイントは3つ。

1.1年以上タバコを吸っていない

2.BMIが範囲内(18.0<BMI<27.0) ※男女・年齢問わず

3.最低血圧90mmHg未満、最高血圧140mmHg未満




■喫煙率の高さと健康の関係

喫煙は、がん、虚血性心疾患(狭心症・心筋梗塞)、動脈硬化などの病気に対するリスク要因であり、喫煙率の高さと健康には深い関係があります。

岩手県、脳卒中の死亡率が全国でワースト1!その原因とは!?によれば、岩手県は脳卒中の死亡率が全国でワースト1なのですが、その原因の一つに喫煙率の高さがあります。

なぜ、青森県が平均寿命最下位なのか?|青森県を長寿県にするための方法とは?によれば、たばこに関しては厚労省の25年の国民生活基礎調査によると、青森県民の喫煙率は男性が40・3%で全国1位、女性は14・3%で同2位と、喫煙率は男女とも高いという結果が出ています。

たばこを吸う人は非喫煙者に比べてがんの再発リスクは2.5倍|山形大によれば、がん経験者でたばこをやめなかった人は、たばこを吸わない人に比べて、がんの発症リスクが約2.5倍になるそうです。

世界一受けたい授業 5月2日|エクオール|健康な血管を作る為の3つの習慣|最新のがん予防法によれば、喫煙は肺がん・食道がん・胃がん・すい臓がん・子宮頸がんのがんの発症リスクを上げるそうです。

■高血圧と健康の関係

最大の健康リスクは高血圧=先進国では喫煙-WHO報告によれば、世界保健機関(WHO)が健康を害するリスク要因を分析した報告書を公表しましたが、2004年時点の分析で、死に至るリスクが最も高かったのは高血圧で死者全体の12.8%を占めています。

高血圧を放っておくと、動脈硬化によって、脳卒中心筋梗塞慢性腎臓病(CKD)糖尿病腎症など様々な病気の原因となります。

また、高血圧は糖尿病脂質異常症高脂血症)などの合併症を起こしやすいといわれます。

それは、高血圧と糖尿病の危険因子(肥満、運動不足、喫煙など)が同じだからです。

→ 高血圧とは|高血圧の症状・食事・予防・原因・対策 について詳しくはこちら

高血圧を予防するためにも生活習慣の改善を行なう必要があります。

→ 血圧を下げる方法(食べ物・サプリメント・運動) について詳しくはこちら

■これからは予防医療に取り組んだ人には保険料が安くなるといった保険商品がでてくる!?

「健康ポイント制度」に医療費を抑制する効果があることが初めて実証されるによれば、運動や検診など健康づくりに取り組んだ人がポイントを受け取って商品券などに交換する「健康ポイント制度」に、医療費を抑制する効果があることが実証されているそうです。

積極的に計画・実行する人はがん・脳卒中・心筋梗塞の死亡リスクが低い|国立がん研究センターで紹介した国立がん研究センターによれば、日常的な出来事に対して、積極的に解決するための計画を立て、実行する「対処型」の行動をとる人は、そうでない人に比べて、がんで死亡するリスクが15%低く、また、脳卒中リスクが15%低く、脳卒中心筋梗塞などで死亡するリスクが26%低いという結果が出たそうです。

その理由としては、日常的な出来事に対して、積極的に解決するための計画を立て、実行する「対処型」の人は、がん検診や健康診断を受診するため、病気の早期発見につながり、病気による死亡リスクが低下して可能性があるようです。

つまり、積極的に健康管理を行うように努力する人は死亡リスクが低いわけですから、今後、保険会社としても、そうした保険加入者に合わせた保険料を設計するようになっていくのではないでしょうか?

今回紹介した保険は、健康年齢という指標を活用して、契約時から健康管理に日ごろから注意していて実際に実年齢よりも若いと判定された人が有利な保険料で加入できる保険となっています。

これからますます様々な予防医療に取り組んだ人には保険料が安くなるといった保険商品がでてくるのではないでしょうか。

→ 健康ゴールド免許|定期検診などの予防医療を導入することで、病気による死亡リスクが減少し、医療費の削減にもつながる について詳しくはこちら







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