妊娠中の母親のたんぱく質摂取と３歳時の発達との関連について
参考画像：「妊娠中の母親のたんぱく質摂取と３歳時の発達との関連について」 （2023/1/16、山梨大学プレスリリース）
「妊娠中の母親のたんぱく質摂取と３歳時の発達との関連について」
（2023/1/16、山梨大学プレスリリース）
妊娠初期のたんぱく質のエネルギー比率が極端に少ない母親から生まれた子どもは、標準的な比率の母親から生まれた子どもと比べて、3歳時点での発達に遅れが見られる割合が高いことが分かりました。
妊娠初期のたんぱく質のエネルギー比率が極端に低い母親は、食品群の摂取量に偏りが見られること、朝食欠食する人の割合が多く見られました。
山梨大学の研究によれば、妊娠初期においてたんぱく質のエネルギー比率が極端に低い母親から生まれた子どもは、標準的なたんぱく質のエネルギー比率の母親から生まれた子どもと比べて 3歳時点で発達の遅れ、具体的に言えば、コミュニケーション能力、微細運動能力、問題解決能力において発達の遅れが見られる割合が高いことを明らかにしました。
また、「低たんぱく質」群および「極端な低タンパク質」群の母親の食事の傾向は、炭水化物摂取割合が高く、野菜類、魚介類、肉類などの食品群で摂取量が少なく、穀類、菓子類、し好飲料類（ソフトドリンクなど）の摂取量が多く、朝食欠食が多くみられたそうです。
「所得と生活習慣等に関する状況」のグラフから見えてくるもの｜厚生労働省調査によれば、性別に関係なく、朝食を食べる習慣を持つ人ほど年収が高い、もしくは、年収が高い人ほど朝食を食べる習慣を持っているといえます。
また男女問わず、年収が高い人ほど野菜摂取量が多い、もしくは、野菜摂取量が多い人ほど年収が高いといえます。
低たんぱく質、炭水化物摂取割合が高い、野菜類、魚介類、肉類などの食品群で摂取量が少ない、穀類、菓子類、し好飲料類（ソフトドリンクなど）の摂取量が多く、朝食欠食が多いというのは健康的な食事ができていないことのサインであり、もしかすると低収入だからこそ健康的な食事ができていないのかもしれません。
この問題を解決するには２つ。
１つは、収入を増やすこと。
もう１つは、今までと変わらない食事をしながら結果的に健康的な食事ができるような社会に変えていくこと。
「所得」「地域」「雇用形態」「家族構成」の4つが「#健康格差」の要因｜#NHKスペシャルによれば、健康格差とは、所得や学歴など社会経済的な地位が低いと不健康が多くなるといわれている格差のことです。
低所得者ほど生活習慣に問題＝野菜食べず、運動しないによれば、低所得者ほど野菜を食べる量が少なかったり、運動の習慣がなかったりと、生活習慣に問題がある傾向があることがわかったそうです。
このことを解決するには、低所得者を減らすこと、または社会的に健康的な食事を提供するように改善して今までと同じように食べていても健康的になれるようにすることです。
例えば、イギリスでは脳卒中や虚血性心疾患の死亡者数を8年間で4割減らすことに成功したそうですが、その理由としては、イギリス食品基準庁が塩分を減らすように食品の塩分量の目標値を設定したことにあるそうです。
また、東京都足立区の平均年収は23区で最も低い300万円台前半（港区の3分の1程度）で、健康寿命は23区の平均よりも2歳短く、糖尿病の治療件数が最も多いそうです。
そこで足立区は区民が「自然と」健康になるようにする対策として行なったのが、飲食店にはお客のお通しに野菜を提供すること、肉のメニューと野菜のメニューを同時に頼まれても、必ず野菜から出してもらうようにお願いをし、また、区立のすべての保育園で野菜を食べる日を設け、調理は子ども自身が担当することで、楽しみながら野菜を摂取してもらうようにしたそうです。
この取り組みによって、足立区の1人当たりの野菜消費量は年間で5kg増えたそうです。
個人だけで解決するのではなく、社会で解決する方向に進むことが必要になるのではないでしょうか？
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