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by Martyn Wright（画像：Creative Commons）

■ビットコイン取引所「コインチェック」の騒動から学ぶインターネットによる「つながりすぎた世界」の影響の大きさ

【お知らせ】
現在、Coincheckで取扱のある全通貨(JPY含)の出金を一時停止とさせていただいております。NEMに関しては引き続き入出金、売買を一時停止とさせていただいております。https://t.co/caNpzT88ZO

— Coincheck(コインチェック) (@coincheckjp) 2018年1月26日

【NEMについて】
現在、NEMの入金、出金、売買を停止しております。ご迷惑、ご心配をおかけしておりまして申し訳ございません。原因や詳細など、判明次第早急にお知らせ致しますため、ご了承くださいますよう、お願い申し上げます。https://t.co/caNpzT88ZO

— Coincheck(コインチェック) (@coincheckjp) 2018年1月26日

ビットコイン取引所「コインチェック」で620億円以上が不正に引き出される被害が発生か(山本一郎) – Y!ニュース https://t.co/stmgaj2Acm

— 山本一郎(やまもといちろう@告知用) (@kirik) 2018年1月26日

ビットコイン取引所「コインチェック」がNEMの入金・出金・売買停止、不正引き出し（セキュリティ対策問題）がニュースで取り上げられており、MtGOX（マウントゴックス）事件を彷彿させるニュースのため、Twitter上では「コインチェック」がトレンド一位になるなど騒動になっているようです。

マウントゴックス破綻　ビットコイン114億円消失

（2014/2/28、日本経済新聞）

現在は、コインチェック側からの発表がないため状況はわかりかねますが、ただ今回の騒動の起き方は、インターネットによる「つながりすぎた世界」の影響が大きいように感じます。

英国のEU離脱後の経済危機をインターネット・SNSが増幅してしまう！？で紹介したインディアナ大学情報科学・コンピューティング学科でソーシャルメディアとマーケットの研究をする科学者ヨハン・ボレンによれば、「マーケットが下落し始めるとすぐに、それは市場のムードに、そして大衆の心情に影響し、次いでそれがオンラインで増幅される」そうです。

恐慌や取り付け騒ぎというのは、人々が抱えている不安や本当かどうかわからない噂などによって、不安の感情が増幅され、社会全体が混乱を起こした状態のわかりやすい例ですが、インターネットやソーシャルメディアはそうした不安を増幅させる可能性があるということです。

英国のEU離脱後の経済危機をインターネット・SNSが増幅してしまう！？で紹介した『つながりすぎた世界　インターネットが広げる「思考感染」にどう立ち向かうか』（著：ウィリアム・H・ダビドウ）によれば、インターネットが推し進める環境では、物事は超高速で進展するため、問題はもっと早くに積み上がり、頻度も高くなるそうです。

つながりすぎた世界

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インターネットが物理的な結びつきをより強固で効率的なものにしている。

この21世紀の情報化社会の神経網は、情報を事実上ただで効率良く運び、かつて独立していたシステム同士を結びつけては相関関係を強めていく。

その結果、社会に存在する正のフィードバックは大幅に増幅される。事故が起きやすく、激しやすく、感染に対して脆弱な社会は、こうして生み出されるのである。

わたしたちはこの流れに適応しなければならない。現行の制度の多くはもっと結びつきの弱い社会を前提に築かれたものだ。

＜中略＞

カギを握るのはシステム内の正のフィードバックを減らすこと、つまり、結びつきを減じるか断ち切ることだ。

インターネット以前の社会では、情報の伝達スピードが遅いことが「ブレーキ」の役目を果たしていましたが、インターネット後の社会は情報の伝達スピードが速く、今出た情報もすぐに世界に広がってしまう可能性があります。

現代の世の中では、住宅ローンや学校、仕事、引っ越しの物流などの物理的な制限にさらされている。

だから人々が心情などによって分離していくプロセスは、きわめて緩慢に進行していく。

こうした制限が変化のブレーキになる。

だがインターネットのコミュニティではそうしたブレーキが効かない。

コミュニティに賛同するのも容易で、たとえば自分のブログの読み手をSNSのメンバーに加えるなど、リンクをクリックするだけでよい。

人間には自分と似た人間とつながりやすい傾向があるだけに、こうしたITのおかげで結びつきははるかに早く進行する。

そして、より甚大な結果をもたらす。（ニコラス・G・カー）

言い換えれば、インターネットは思考感染を促すということだ。

もし仮にスクープを出した側に誤りがあったとしても、インターネットのコミュニティではブレーキが効かないために、また、人間は自分と似た人間とつながりやすいために、思考感染を促してしまう恐れがあるのです。

ブレーキのような存在がなくなってしまった現代では、自らの判断力がそのブレーキの役目を果たす必要がありますが、世界的にパニックに陥った状況で、冷静な判断をするというのは大変難しいことだと思います。

そして、人々は無自覚に誤っているかもしれないフェイクニュースのような情報を拡散していることも分かっています。

現代人は読まない…。リンク先を見ずにリツイートしまくる人が大半であると判明

（2016/6/22、ギズモード）

リツイートがリツイートをよんでニュースは拡散しても、そもそもツイートに含まれているリンクから元のニュース記事へジャンプして内容を確かめたりしない人が、全体の59％にも達することが示されています。

米国のコロンビア大学、フランスのFrench National Instituteのコンピュータ・サイエンス共同研究チーが、Twitterで拡散されていく、CNN、New York Times、Huffington Post、BBC、Fox Newsへのリンク（短縮URL）が含まれたツイートを分析し、どのようにニュースがSNSの力で拡散されていくかの研究調査を実施したところ、元記事のリンクを読まずにリツイートしている人が全体の59％をしめていることがわかったそうです。

同研究チームのArnaud Legoutさんはこのようなコメントを発表しています。