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■緑内障患者の抗酸化力と重症度（網膜神経節細胞数）には関係があることを解明｜東北大

by PACAF（画像：Creative Commons）

抗酸化力と緑内障重症度との関係を解明

（2017/8/22、東北大学プレスリリース）

本研究において、抗酸化力の指標となる BAP（Biological Antioxidant Potential）注 4 を、ヒトの血液サンプルからフリーラジカル分析装置を用いて測定した結果、65 歳以下の比較的若年男性の緑内障患者では BAP と緑内障重症度である網膜神経節細胞数に正の相関があることを見出しました（図 1）。さらに、65 歳以下の男性緑内障患者において解析を行った結果、BAP は網膜神経節細胞数に対して影響を及ぼす因子であることが示されました。

東北大学大学院医学系研究科眼科学分野の中澤徹授、檜森紀子助教、浅野良視医師らのグループの研究によれば、緑内障患者の持つ抗酸化力と緑内障重症度の関係があることがわかったそうです。

参考画像：抗酸化力と緑内障重症度との関係を解明（2017/8/22、東北大学プレスリリース）｜スクリーンショット

具体的には、65 歳以下の男性の緑内障患者では BAP（フリーラジカル分析装置で測定できる血漿中の抗酸化力）と緑内障重症度である網膜神経節細胞数に正の相関があることがわかったことから、抗酸化力が低いと緑内障が重症化しやすく、また緑内障患者においては抗酸化治療を行なうことが視野維持に有効な治療法になる可能性が示唆されます。

■まとめ

緑内障は日本人の中途失明原因第一位の疾患です。現在唯一エビデンスのある治療法は眼圧下降療法（薬物、レーザー、観血手術）ですが、日本の緑内障
患者の多くは眼圧が正常範囲である正常眼圧緑内障であり、眼圧以外の因子が発症に関わっている可能性があります。酸化ストレスは生体内で発生した活性酸素が自身の持つ抗酸化力を上回ると、タンパク質、脂質、核酸などを障害し、細胞機能低下を引き起こす原因になります。近年、緑内障の発症・進行に酸化ストレスが関与する可能性が我々の以前の報告を含め、注目されています。

日本人の緑内障患者の多くが正常眼圧緑内障であり、眼圧以外の要因が発症に関わっている可能性があり、近年、酸化ストレスはその要因の一つではないかと注目されています。

ヘスペリジンによる緑内障治療の可能性がある｜青みかんのポリフェノールは網膜細胞障害において神経保護作用を持つことを発見｜東北大（2017/8/21）によれば、網膜障害のマウスモデルにポリフェノールの一種であるヘスペリジンを投与すると、網膜内の酸化ストレスが軽減し、網膜神経節細胞を保護する効果があること、また、ヘスペリジンをサプリメントなどで摂取することにより、緑内障による網膜神経節細胞障害を軽減させる可能性があることが示されましたが、今回の研究は抗酸化ポリフェノールによる緑内障治療の可能性をさらに期待させるものになりそうです。

また、今後は緑内障の原因を診断する方法として、全身の抗酸化力をチェックするようになるかもしれません。

→　緑内障の症状・原因・眼圧・予防　について詳しくはこちら

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> 健康・美容チェック > 更年期障害 > 微小血管狭心症の診断に血漿セロトニン濃度がバイオマーカーになる可能性｜東北大学

■微小血管狭心症の診断に血漿セロトニン濃度がバイオマーカーになる可能性｜東北大学

参考画像：微小血管狭心症患者と血漿セロトニン濃度の相関 ｜微小血管狭心症のバイオマーカーを世界で初めて同定（2016/10/11、東北大学プレスリリース）｜スクリーンショット

東北大学大学院医学系研究科循環器内科学分野の下川宏明教授の研究グループによる研究によれば、「微小血管狭心症」に対して、血中セロトニン濃度がバイオマーカー（病気の進行や治療の効果を測るための）となることを明らかにしました。

参考画像：虚血性疾患の発症メカニズム｜微小血管狭心症のバイオマーカーを世界で初めて同定（2016/10/11、東北大学プレスリリース）｜スクリーンショット

参考画像：微小血管狭心症の症例｜微小血管狭心症のバイオマーカーを世界で初めて同定（2016/10/11、東北大学プレスリリース）｜スクリーンショット

微小血管狭心症は心臓カテーテル検査による冠動脈造影のみでは診断が困難であり、しばしば見過ごされてきていたそうです。

また、閉経後の女性に多く発症し、正確な診断には侵襲的な心臓カテーテル検査が必要であり、簡便な診断方法の確立が待たれていたそうです。

参考画像：セロトニンの作用｜微小血管狭心症のバイオマーカーを世界で初めて同定（2016/10/11、東北大学プレスリリース）｜スクリーンショット

セロトニンは、強力な血管収縮作動作用と血小板凝集作用を有する血管作動物質として古くから知られているそうで、今回の研究によれば、微小血管狭心症患者では、血漿セロトニン濃度が上昇することを世界で初めて明らかになったことから、血漿セロトニン濃度が、微小血管狭心症の診断バイオマーカーとなる可能性があるそうです。

■まとめ

微小血管狭心症の症状・原因｜更年期の女性の１０人に１人が発症！？｜#ドクターG #あさイチによれば、更年期の女性の１０人に１人が微小血管狭心症を発症するともいわれていますが、正確な診断には身体に負担のかかる侵襲的な心臓カテーテル検査が必要でした。

今回の研究が進めば、体の負担が少ない方法で診断することができることが期待されます。

→　更年期障害の症状・原因・チェック｜40代・50代の更年期の症状　について詳しくはこちら

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■知識があっても職場での受動喫煙は防げない！

参考画像：知識の普及だけでは受動喫煙の格差は縮小しない（2017/11/13、東北大プレスリリース）｜スクリーンショット

知識の普及だけでは受動喫煙の格差は縮小しない

（2017/11/13、東北大プレスリリース）

• 日本でも家庭や職場での受動喫煙に社会格差があることが確認されました。
• 個人が知識を持っているだけでは、職場での受動喫煙を防げないことが示されました。
• 教育年数が短い人で受動喫煙の被害が多くみられました。環境を変えることで受動喫煙とその格差を減らすことが必要でしょう。

東北大学大学院歯学研究科国際歯科保健学分野の相田潤准教授、東京医科歯科大学大学院医歯学総合研究科国際健康推進医学分野の松山祐輔研究員らの研究グループが、家庭や職場での受動喫煙に社会格差があることを明らかにしました。

収入や学歴などの社会経済的状況が低い人は、受動喫煙の被害を受けやすいという社会格差が海外の研究では存在します。

しかし、日本での報告はほとんどありませんでした。

宮城県健康調査（2014 年）のデータを分析し、宮城県の成人で「タバコを吸わない人の受動喫煙の格差」について研究したところ、教育年数が短い人は、非喫煙者であっても受動喫煙にさらされやすいことがわかったそうです。

また、タバコが悪影響を与える病気についての知識を持っていることは、家庭での受動喫煙が低いことに有意に関連したということがわかったものの、職場での受動喫煙には関連が見られなかったことから、職場での受動喫煙対策が必要であると考えられるそうです。

■まとめ｜「#健康経営」を行う企業に保険料を割引することで職場での受動喫煙対策をしよう！

参考画像：新産業構造ビジョン（2017/5/30、経済産業省）

これからの企業の目標は「#健康経営」！？｜「健康経営」のために企業はどのように取り組んだらいいの？によれば、健康経営とは、経営の視点から従業員の健康維持・増進について取り組むことが企業にとっての収益性・生産性向上につながるという考え方です。

生産年齢人口の減少や生活習慣病患者・メンタルヘルス不調者の増加といった社会情勢の変化によって、労働力の確保が困難になったり、従業員の健康悪化が企業経営に大きく影響を及ぼすことがわかってきていることから、企業が従業員の健康づくりを支援して、健康悪化による経営リスクを引き下げようという動きが健康経営に注目が集まっている背景にあります。

「健康経営」による企業へのメリットは次の通りです。

●生産性の向上

健康経営に取り組むことにより、体調不良を感じない社員が増えることにより労働生産性の向上や欠勤率の低下が見込まれます。

健康と生産性の関係｜出勤していても体調不良を感じている社員は労働生産性が下がっているによれば、出勤していても体調不良を感じている社員は労働生産性が下がっており、それが企業の生産性損失コストの多くを占めているようです。

また、喫煙や肥満も生産性を失う要因であり、ダウ・ケミカルのCEOアンドリュー・リバリスによれば「我々が使う機械と同様に、社員も十分にケアすれば、有病率が減り、医療費、業務遂行障害、生産量低下によるコスト（＝損失）が削減できる」と語っています。

●医療費負担の軽減

社員割引でダイエット応援｜従業員が健康を改善することで企業の医療費の削減につながる｜米WHOLE FOODS MARKET（2009/12/9）によれば、アメリカでは多額の医療費（医療保険料）を企業が負担しているため、企業の医療費の削減するためにも、減量や大幅な健康改善に成功した従業員に対し、報酬として社内販売の割引率をアップするという取り組みを行なっています。

健康経営に取り組むことによって、疾病手当の支払いの減少や健康保険料負担の抑制によって、医療費の負担軽減が見込まれます。

●リスクマネジメント

勤務時間が長かったり、責任が重かったりすることなどによる肉体的ストレス・精神的ストレスによって、ミスや事故が生まれてしまったり、労災発生を未然に防ぐことが期待されます。

メンタルヘルス不調者「増加」＝産業カウンセラーの7割が指摘（2009/6/1）で紹介した日本産業カウンセラー協会のアンケート調査によれば、企業で働くカウンセラーの約7割が、職場でメンタル面の不調を訴える人が増加したと考えているそうです。

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✅J&J、健康経営に対する投資1ドルに対して3ドル分の投資リターンがあった
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出典：経済産業省におけるヘルスケア産業政策についてhttps://t.co/oB38SMXNAb pic.twitter.com/njCDhMaC3Y

— ハクライドウ＠40代・50代向け健康美容ブログ (@hakuraidou) 2019年4月26日

企業側は「健康経営」のためにどのように取り組んだらよいのでしょうか？

一般的な例としては、従業員に定期健康診断の受診を勧奨したり、職場環境の課題の改善、従業員自身が行なっている健康維持・増進活動の支援などが挙げられます。

ただ、食事バランスガイドを守ると死亡リスクが減少する！｜バランスの良い食事をしようというメッセージは伝わっているの？で取り上げましたが、例えば「健康のためにはバランスの良い食事をおすすめします」というメッセージは実は伝わりにくいメッセージなのです。

「バランスの良い食事」というのは具体的にどうしたらいいかがわかりませんし、目標も立てづらいですよね。

『スイッチ！「変われない」を変える方法』（著：チップ・ハース＆ダン・ハース）によれば、「もっと健康的な食生活を送る」といった総括的な目標は、不明瞭であり、その曖昧さが感情に言い逃れの余地を与え、失敗を正当化しやすくしてしまうそうです。

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つまり、「健康のためにはバランスの良い食事をしましょう」というメッセージは、受け取る側としてはわかりづらいもので、結果どうしたらよいかわからず、今まで通りの生活をしてしまうことになってしまいます。

ではどのようにしたらよいのでしょうか？

『スイッチ！「変われない」を変える方法』（著：チップ・ハース＆ダン・ハース）ではこのような提案がされています。

例：アメリカ人に健康的な生活をさせるには？
「もっと健康的に行動しよう」と訴えるのではなく、「次にスーパーの乳製品コーナーに立ち寄ったら、ホールミルクではなく低脂肪乳に手を伸ばしなさい」というべきなのだ。
飲食行動を変える必要でなく、購入行動を変える。
「もっと健康的に行動しよう」と伝えても、解釈の仕方はいくらでもある。

よくテレビで紹介されているような「○○の不足が病気の原因となる恐れがあるので、△△を食べましょう」というのは、批判もありますが、見ている人に伝わりやすく、行動を変えやすいということなんですね。

例えば、デザインとアイデアでカンボジアの人を貧血から救った鉄製の魚「LUCKY IRON FISH」によれば、カンボジアでは鉄分不足による貧血によって極度の倦怠感やめまいで悩まされている人が多かったそうです。

しかし、カンボジアの食生活は魚と米から成り立っていて、鉄分の摂取が不足していたそうです。

「魚は幸運の印である」という地元の俗説を利用して、カントロップという魚の形に成形した鉄の塊（Lucky Iron Fish）を調理中の料理にしたところ、Lucky Iron Fishを使っている地域では鉄欠乏性貧血が50%減少したそうです。

普段食べている食事にLucky Iron Fishという鉄の塊を入れるだけで鉄欠乏性貧血が解消するというのは実にわかりやすい方法です。

つまり、「バランスの良い食事にしましょう」というのは最も正しいメッセージですが、最も伝わりづらいメッセージでもあるので、一つにフォーカスを当てて、一年一年改善していくほうが「健康経営」を行ううえで、遠回りなようで近道なのです。

会社の目標は「虫歯ゼロ」という1メッセージは伝わりやすい！会社の健康目標を立ててみませんか？で紹介した「虫歯ゼロの会社」というアイデアというのは、一つの目標にフォーカスをしていて行動をとりやすいですよね。

そこで、職場での受動喫煙対策を会社の健康目標にするのはどうでしょうか？

最近では、健康経営を行う企業に保険料の割引特典を付ける保険会社が出てきています。

東京海上日動「健康経営」なら保険料割引　大手初

（2017/3/31、Sankei Biz）

　経済産業省が実施する、健康増進の取り組みを評価する制度で、優良法人に選ばれた企業を対象に、従業員の業務上のけがなどを補償する企業向け保険の保険料を５％安くする。

東京海上日動火災保険は、「取引先企業の生産性や業績を健康経営で向上させたい」という目的で、社員の健康増進に取り組む「健康経営」を行なう企業に対し、保険料の割引特典をつけた制度を始めるそうです。

保険会社では、個人向けにですが健康増進活動に対するインセンティブを与えるというところも出てきています。

受動喫煙対策として法で規制をするよりも、能動的に健康的に取り組むことが経営にとっても良い影響をもたらしてくれるのではないでしょうか？

【参考リンク】
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