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大阪府民は糖尿病の合併症の認知度が低い|全国の糖尿病リスク調査

Osaka

by Ryosuke Yamazaki(画像:Creative Commons)

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「大阪の意識低い」全国の糖尿病リスク調査で判明

(2010/7/31、msn産経)

医療用医薬品販売の「ノバルティス ファーマ」(東京都港区)が、糖尿病リスクのある全国の4700人(各都道府県の男女各50人計100人)に意識調査をしたところ、府民は全国平均に比べ合併症の認知度が低いことなどが分かった。

全国の人に糖尿病リスクへの意識調査をしたところ、大阪府が全国平均に比べて意識が低いということがわかったそうです。

糖尿病の3大合併症を問うたところ、網膜症の認知率は66%(全国40位)、腎症は41%(同45位)、神経障害は28%(同36位)と全国平均などと比べて低かったほか、動脈硬化脳梗塞(のうこうそく)、心筋梗塞(しんきんこうそく)の引き金になることを知っている人も3割以下だった。

糖尿病の3大合併症(糖尿病網膜症糖尿病腎症糖尿病神経障害)の認知度も全国平均に比べて低かったようです。

情報が集まり、また人が多い都市部である大阪でなぜ全国平均に比べて糖尿病リスクへの意識が低かったのでしょうか。

周りに糖尿病で悩んでいる方が少ないのでしょうか。

また、糖尿病以外の病気に関しても、同様の結果が出るのでしょうか。

<大阪の食文化>粉もん+ごはんを食べる頻度はやせている人より太っている人の方が高いで紹介した大阪府の調査によれば、大阪の食文化であるうどんとかやくごはん、お好み焼きとごはんなど主食を2種類同時に食べる食習慣の頻度は、やせている人より太っている人の方が高いという結果が出たそうです。

主食の重ね食べは肥満の原因となり、糖尿病になるリスクが高くなると考えられます。

徳島県が糖尿病死亡率最下位脱出|徳島県はどんな糖尿病対策を行なったのか?で紹介した徳島大学大学院心臓血管病態医学分野の島袋充生特任教授によれば、徳島県が糖尿病死亡率が高い理由として、「肥満」と「糖質摂取」を挙げています。

大阪府民のみなさん、身体には気を付けてくださいね。







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中国の糖尿病患者数、もうすぐ一億に

Shanghai: Lil' Roads.

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中国の糖尿病患者数、もうすぐ一億に

(2010/7/5、サーチナニュース)

2000年から10年間で、中国内地の糖尿病罹患率は3倍近く増加し、既に患者は9400万人を越えた。

中国の糖尿病患者数は、もうすぐ1億人に達するそうです。

糖尿病 についてはこちら

米紙・ウォール・ストリート・ジャーナルの記事でも、同様のニュースが取り上げられていましたので、実際に1億人に近づいているようです。
中国は糖尿病の罹患率が10%、患者数でも世界最多―米紙

現在、中国には9200万人の糖尿病患者がおり、すでにインドを超え、世界最多の糖尿病患者を抱える国になっている。

中国では、肥満や糖尿病、脂肪肝高血圧高コレステロール血症などが問題となってきています。

糖尿病予防のための対策が緊急に必要なのではないでしょうか。

【追記(2016/8/29)】

世界の糖尿病患者4億2200万人 成人の8・5%|WHOによれば、世界の糖尿病人口が4億人で、中国の糖尿病人口が1億人を超えているので、全世界の糖尿病人口の4分の1を中国で占めていることになります。

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糖尿病関係のたんぱく質「PPARγ」、神経伝達物質「セロトニン」で脂肪調節|阪大など解明

ShellSD2016 - 43

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糖尿病関係のたんぱく質、神経伝達物質で脂肪調節…阪大など解明

(2010/8/19、読売新聞)

糖尿病などに関係するたんぱく質「PPARγ(ガンマ)」に、神経伝達物質セロトニンが結合すると脂肪蓄積の調節などが進むことを、大阪大などの研究グループが解明した。

幅広い糖尿病治療薬の開発が期待され、論文が欧州の科学誌に掲載された。

大阪大などの研究グループによれば、糖尿病などに関係するたんぱく質「PPARγ(ガンマ)」に、セロトニンが結合すると脂肪蓄積の調節など進むことが分かったそうです。

今回の研究によって、糖尿病治療薬の開発が期待されるそうです。

PPARγは、脂肪酸と結合すると活性化し、糖の分解を行い、体重のコントロールや血中の糖の量を調節するきっかけとなる働きをする。

 







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糖尿病のインスリン注射を週1度に、新物質「SIA-II」を開発中|インドの国立免疫学研究所

Diabetes

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糖尿病のインスリン注射を週1度に、新物質を開発中 インド

(2010/7/14、AFPBB)

インドの国立免疫学研究所(National Institute of Immunology、NII)は13日、糖尿病患者が数時間おきに注射しなければならないインスリンについて、注射の頻度を大幅に減らせる可能性のある技術革新を達成したと米科学アカデミー紀要(Proceedings of the National Academy of Sciences、PNAS)に発表した。

インスリンを数週間から数か月かけて徐々に体内に放出する物質を開発し「SIA-II」と名付けた。

マウスで2年間実験を行ったところ、1回の注射でインスリンの下限レベルを120日以上持続することも可能だった。

インスリンを数週間から数か月かけて徐々に体内に放出する物質「SIA-II」が開発中で、これにより、糖尿病のインスリン注射の頻度を大幅に減らせる可能性があるそうです。

糖尿病患者の方にとっては、負担が楽になるかもしれません。

今後の研究に注目したいですね。







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米成人肥満率が28州で上昇、低所得層で高い割合=調査




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by Matt Lemmon(画像:Creative Commons)

米成人肥満率が28州で上昇、低所得層で高い割合=調査

(2010/6/30、ロイター)

米国では肥満が大きな社会問題となっているが、医療関連団体が29日に発表した報告書で、成人の肥満率が28州で前年に比べ上昇したことが分かった。

アメリカでは、成人の肥満率が28州で前年比べて上昇しているそうです。

それによると、成人の肥満率が高い州は南部に集中しており、上位11州のうち10州を占めた。ミシシッピ州が6年連続の1位で33.8%。アラバマ州とテネシー州が31.6%で続き、25%を上回った州は全50州のうち38州となった。

また、白人よりも黒人やラテン系に肥満の多い州が40州以上に上ることや、年収5万ドル以上の成人は肥満率が24%なのに対し、1万ドル以下は約35%となっていることも分かり、肥満が人種や収入と関連していることも浮き彫りになった。

低所得者層で高い肥満率となっているようです。

この記事に関しては、以前「米国の子ども、超肥満が低年齢化」という記事で取り上げています。

肥満になると、糖尿病高血圧高脂血症脂肪肝などの生活習慣病になり、医療費負担が増えていきます。

いかにしてアメリカの国民の肥満問題を解決していくのでしょうか。

気になります。