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【レビュー】「小売再生-リアル店舗はメディアになる」を読んで、”小売りの未来”を考える!




【目次】

■【レビュー】「小売再生」を読んで、”小売りの未来”を考える!

長崎島原手延べえごまそばを販売するハクライドウはお店での試食販売をおこなうポップアップストア(ポップアップショップ)を開催しています。

→ えごまそば・はちみつポップアップストアを開催しました!(生産者市場マルカズ)|9月29日

そこで、どんな風にしたら小売店舗を応援することができるのかなと考えているのですが、そのヒントを探ろうと「小売再生-リアル店舗はメディアになる」(著:ダグ・スティーブンス)を読んでみました。

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ネット通販事業者だろうと、5000店の実店舗を擁する小売チェーンだろうと、行く手には、今日の小売とは似ても似つかない未来が待ち構えている。今後、何十年か先には、店という概念も、消費者のショッピングのあり方も、小売のビジネスモデルさえもがらりと変わる。小売が根底からつくり直されようとしているのだ。

小売に携わっている人で、この文章を読んでピンとくる人と、全く何を言っているのかわからないという人とでは大きな差が生まれるんじゃないかと感じています。

もうすでにその兆しが現れています。

一つはアマゾンの動きです。

Amazon、「予測出荷」の特許を取得 ― 注文される前に商品を出荷(2014/1/20、TechCrunch)によれば、アマゾンの特許に関するニュースで、購入者が何を買うかを、実際に買う前に予測して配達時間を短縮するシステムがありました。

こんなアイデアバカげていると思う人もいるでしょうが、予測出荷しなかったとしても、Amazon Dash Buttonのようにポチっとするだけで注文が完了したりするアイデアもありますし、また、IoTを活用して重量や使う回数から判断してレコメンドするアイデアが出てきてもおかしくありません。

アマゾンは注文におけるステップを減らそう、減らそうとしていて、最終的にそのステップをゼロにした場合、商品を新しいものにスイッチングする(変える)機会がなくなってしまうわけですから、小売店舗ではモノを売ることができなくなります。

このことは、メーカーのマーケティング担当者にとっても恐ろしいニュースとなることでしょう。

つまり、アマゾンは、アマゾンさえあれば日用品の買い物が済んでしまう未来を考えているのであり、品揃えしている商品数が世界一多くて、当日配達で、商品を選ぶことさえもなくしてしまったとしたら、現在存在する従来型のほとんどの小売店舗は必要がなくなり、姿を消してしまうでしょう。

もう一つは新リテールの時代の到来の予感です。

これからはEC(Eコマース)がなくなり、全ての小売がインターネットと結合する「ニューリテール」の時代が到来するというのがアリババのジャック・マーの言葉です。

現在、リテール各社はネットからリアル店舗への進出を行ない、「オンラインとオフラインの融合(Online merge Offline)」という動きが始まっています。

なぜネットから実店舗へと動き始めているのでしょうか?

理由としては、顧客のショッピングにおけるデータを知り、その情報をフィードバックして、次に生かすこと、そして、ユーザーと交流する機会を増やすことで、信頼感を得ること、体験型マーケティングをすることでしょう。

すでに旅行の際のお土産屋さんではニューリテールの兆しが見られます。

旅行先ではお土産物を買わずに自宅に帰ってから購入するという動きが始まっているのです。

その理由としては、あるお土産屋さんで購入した土産品が別のお店でもっと安く売られているとショックを受ける、お土産物は重くてかさばるからです。

お土産物屋さんは、ニューリテールの時代を感じていないと、旅行客は試食だけを行なってしまって購入されないということが起こりうるのであり、そのためにも、自宅に帰った後、ECサイトでの購入を促す仕組みを早急に作り上げる必要があります。

■美団点評のケース

「美団点評」はフードデリバリー事業のケースですが、このケースを大きく小売りと捉えると、全ての消費データを基にして新しいサービスを作り、リリース後にアンケート調査やSNSでの反応、実際の利用データを収集しフィードバックして、サービスをブラッシュアップするということが標準になっていくことでしょう。

コロナ以降ではその傾向が顕著に表れてくるでしょう。

■中国の農村ライブコマースのケース

【関連記事】

■小売店舗はどうなっていく必要があるのか?

ショッピングのあり方が変わる時代に小売店舗はどう変化していけばいいのでしょうか?

「お客様にとって必要なものをメーカーと開発する」

これも一つの答えでしょうが、モノがあふれる時代に一つのものが消えたとしても消費者はそもそも気づかないかもしれません。

だってAmazonの陳列棚から一つの商品が消えたとしても、気づかない人がほとんどではないでしょうか。

気づくとしたら、希少価値のあるもの、もしくは昔ながらの記憶を思い起こさせるような愛着のあるもの。

小売店舗が提供するものとして考えられる答えは「体験」です。

印象に残る体験を生み出す小売業者になることです。

「小売再生」には今の小売店舗のことを

「これまでの店は商品が集まる場であり、有体に言えば、見てくれのいい倉庫のようなものだった」

と書かれています。

小売店舗側が一生懸命努力して選び抜いた商品が並べられていたとしても、その思い入れを感じされるものがなければ消費者にとっては同じモノです。

では体験といっても、どのようなものを提供すればよいのでしょうか?

2018年9月29日放送の「ズームインサタデー(ズムサタ)」でキャンプ特集が取り上げられました。

そこには、キャンプを楽しむ人たちの姿がありました。

キャンパーがどんな気持ちでそのグッズを使っているのかを見ているとキャンプをしたくなりました。

これが「体験」のヒントです。

ただキャンプ用品を並べられていても「キャンプ用品が並べられているな」としか思いませんが、キャンプを心の底から楽しんでいる姿を見ると、参加してみたいなと思わせてくれます。

そして、「小売再生」にはこのようなことが書かれています。

入場チケットを払ってでもその小売店舗に行きたいか?

小売店舗はモノを売るところではなく、体験・エンターテイメントを提供する場となっていくのです。

■まとめ

この変化は小売店舗にとどまるものではないと思います。

卸売業、広告メディア、メーカーにも大きな影響が出てくるでしょう。

今まで人気だった小売店舗が急激な変化についていけずに、納入する業者に大きな打撃を与えるでしょう。

店舗がメディアになる時代に広告代理店やメディアを運営する企業も店舗を作る必要になるでしょう。

小売店舗で得られる消費者のデータをメーカーに販売する時代になるでしょう。

つまり、この本は「小売店舗」に限らず、ショッピングに関わる全ての人が読むべき本だと思います。

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■ニューリテールの兆しとなるツイート

ショッピングにおいて、Googleで検索するよりも、Amazonや楽天といったショッピングサイトで検索したほうが早いので、ショッピング分野においてGoogleが必要なくなってしまう未来だって考えられます。

移動手段のない高齢の買い物難民が増える時代には、買い物客をお店に連れてくる仕組みを作り上げたり、お店自体が移動していくことが必要になるでしょう。

飲食業界における集客マーケティングは、グルメサイト・Instagram・Google・フードデリバリーによる大競争時代に!




飲食業界における集客マーケティングは、グルメサイト・Instagram・Google・フードデリバリーによる大競争時代に!
飲食業界における集客マーケティングは、グルメサイト・Instagram・Google・フードデリバリーによる大競争時代に!

Erik Mclean|unsplash

■ぐるなび、飲食店の販促支援企業から経営支援企業への進化を目指す

■集客・予約システムの「Coubic(クービック)」、検索結果やマップ表示から予約できる「Googleで予約」の本運用を開始

■飲食業界における集客マーケティングは、これまでのグルメサイト一強時代が終わりを告げ、InstagramとGoogle、フードデリバリーが加わり、新たな時代に

■フードデリバリー

■マックが好調の理由

■まとめ

飲食店業界における集客マーケティングは変化の時代にあり、新型コロナを受けてその様相は鮮明になってきているように感じます。

飲食店探しは、これまでグルメサイト(飲食店情報サイト)の一強時代から、スマホシフトにより、グルメサイト・Instagram・Google・UberEatsなどのフードデリバリーへと競争が激しくなっています。

インスタはそれまでお店の発見が主な役割を果たしてきましたが、インスタが新機能を追加し、飲食店の予約顧客管理システム「テーブルチェック」と連携したことで、飲食店が「料理を注文」「ギフトカード」スタンプをストーリーズ投稿、アクションボタンの追加できる機能を追加し、利用者がスタンプやアクションボタンをタップすると同機能の提携先のページに飛び、注文や購入を完了できるという告知から予約受付、事前決済まで一気通貫する流れができました。

また、GoogleはGoogle検索、Googleマップ、 Googleアシスタントを使って、お店やサービスを見つけるところから、「Googleで予約」するところまで全て Google 上で行うことができるようになりました。

新型コロナによって、フードデリバリー業界は注目を集めており、これからの飲食店の形を変えていくくらいの変化を起こしています。

つまり、スマホシフトと新型コロナによって、グルメサイトと飲食店には大きな転換を迫られているわけです。

ユーザー側からすれば、「お腹が空いたな」→「飲食店の口コミから選ぶ」「インスタの画像から選ぶ」「Googleマップで近いところから選ぶ」「デリバリーしてくれるところから選ぶ」という様々な選択肢が与えられたことになります。

これ以外にも動画を使った集客(TikTokやYouTube)も増えてくることでしょう。

この流れを考えると、飲食店側としては、テクノロジーを取り入れていくことで、なめらかに集客・告知から予約受付、事前決済をしていくこと、そしてお客さんに商品・サービスで満足してもらい結果よい口コミをもらえるように努力することが必要になります。