by Beni Arnold（画像：Creative Commons）
（2009/9/2、ロイター）
米医学研究所（ＩＯＭ）と米学術研究会議（ＮＲＣ）は１日、子どもの肥満対策に関する報告書を発表し、連邦政府や州政府に対してジャンクフードやソフトドリンクへの課税などを提言した。
子どもの肥満が社会問題となっているアメリカでは、米医学研究所（ＩＯＭ）と米学術研究会議（ＮＲＣ）は、政府に対して、子供の肥満対策に関する報告書の中で、ジャンクフードやソフトドリンクに対して課税すべきとの提言を行なったそうです。
その理由の一つとしては、米心臓協会（ＡＨＡ）がアメリカ国民の食生活にとって砂糖添加物の最大の摂取源はソフトドリンクだと指摘しているように、ソフトドリンクに含まれる砂糖添加物の量の多さが挙げられます。
先週には米心臓協会（ＡＨＡ）が、米国民の食生活にとって砂糖添加物の最大の摂取源はソフトドリンクだと指摘。
一方、飲料大手ペプシコやコカコーラなどを代表する米飲料業協会（ＡＢＡ）は、砂糖入り飲料が健康上の特別なリスクになっていないとの見解を示している。
糖尿病などの生活習慣病にさせないためにも、しっかりとした対策が必要になります。
また、子どもの健康は、その国の未来に脅威を及ぼしかねません。
よい対策が浮かぶことを望みます。
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