by Beni Arnold（画像：Creative Commons）
子どもの肥満対策、ジャンクフードなどに課税を＝米報告書
（2009/9/2、ロイター）
米医学研究所（ＩＯＭ）と米学術研究会議（ＮＲＣ）は１日、子どもの肥満対策に関する報告書を発表し、連邦政府や州政府に対してジャンクフードやソフトドリンクへの課税などを提言した。
子どもの肥満が社会問題となっているアメリカでは、米医学研究所（ＩＯＭ）と米学術研究会議（ＮＲＣ）は、政府に対して、子供の肥満対策に関する報告書の中で、ジャンクフードやソフトドリンクに対して課税すべきとの提言を行なったそうです。
その理由の一つとしては、米心臓協会（ＡＨＡ）がアメリカ国民の食生活にとって砂糖添加物の最大の摂取源はソフトドリンクだと指摘しているように、ソフトドリンクに含まれる砂糖添加物の量の多さが挙げられます。
先週には米心臓協会（ＡＨＡ）が、米国民の食生活にとって砂糖添加物の最大の摂取源はソフトドリンクだと指摘。
一方、飲料大手ペプシコやコカコーラなどを代表する米飲料業協会（ＡＢＡ）は、砂糖入り飲料が健康上の特別なリスクになっていないとの見解を示している。
子どもの肥満は糖尿病などの生活習慣病につながります。
糖尿病などの生活習慣病にさせないためにも、しっかりとした対策が必要になります。
また、子どもの健康は、その国の未来に脅威を及ぼしかねません。
よい対策が浮かぶことを望みます。
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> 健康・美容チェック > メタボリックシンドローム > 米ぬか成分食べたクロマグロでメタボリックシンドローム解消
米ぬか成分食べたクロマグロでメタボ解消
（2009/9/1、医療介護ＣＢニュース）
メタボリックシンドロームなど生活習慣病の予防に役立てようと、総合商社の双日(本社=東京都港区)は8月31日、米ぬか成分を餌に用いたクロマグロの養殖を始めると発表した。
双日は、東京海洋大学および群馬工業高等専門学校の協力を得て、メタボリックシンドローム・生活習慣病予防に役立つとされる米ぬかに含まれる成分を餌に用いたクロマグロの養殖を始めると計画しているそうです。
東京海洋大は、米ぬかに含まれる「オリザノール」に、抗糖尿病ホルモンの分泌促進による抗2型糖尿病作用や、炎症などに深くかかわる転写調節因子であるNF-kBの活性化を緩やかに阻害する抗炎症作用のほか、アルコール摂取に伴って引き起こされる肝機能障害の改善作用もあることを明らかにしている。
魚類では、オリザノールの吸収・蓄積効率が哺乳類に比べて数千倍で、これを摂取することで脂質の代謝が強まる。
東京海洋大学によれば、米ぬかに含まれる「オリザノール」が、動物の脂質代謝を高め生活習慣病を予防する効果を持つことを発見しており、また、魚類がオリザノールを吸収・蓄積する効率が、哺乳類に比べ数千倍にも達することから、これを摂取することで脂質の代謝が強まると考えられるそうです。
天然もののマグロは希少なものになりそうなので、こうして養殖マグロの価値が上がると、もっと食べる機会が増えるかもしれません。
今後に注目したいですね。
→ メタボリックシンドローム について詳しくはこちら
【参考リンク】
by SharonaGott（画像：Creative Commons）
米国の医療費を圧迫する肥満問題、ライフスタイルを変える必要あり
（2009/7/28、ＡＦＰＢＢ）
米疾病対策センター（Centers for Disease Control and Prevention、CDC）が、同センター主宰の肥満に関する会議で明らかにしたもので、それによると、現在「太りすぎ」または「肥満」の国民は大人の3分の2、子どもでは約5人に1人にのぼっている。
肥満率の上昇は米国国民の医療費も圧迫している。
たとえば11年前、糖尿病など肥満関連の病気に支出される医療費は総額約780億ドル（約7兆4000億円）だったが、2006年には約1470億ドル（約14兆円）に膨れあがった。
肥満率の上昇は、子供の寿命を短くしているだけでなく、アメリカの医療費も圧迫しているそうです。
そこで、ＣＤＣは肥満問題を解決するためには、ライフスタイルを変える必要があると、以下のような提案を行なったそうです。
CDCは、肥満を防止して関連の医療費を抑える有効な方法として、
子ども部屋にテレビを置くことを禁止する、
新鮮な野菜を買いやすくする、
砂糖が多く含まれているソフトドリンクに税金をかける、
など、20通り以上を挙げている。
肥満になりやすい生活習慣を行なっていることは、間違いないでしょう。
悪い生活習慣をすて、良い生活習慣を取り入れる。
まずは、悪い生活習慣を捨てることからというのが大事だと思います。
by Akuppa John Wigham（画像：Creative Commons）
2018年までに公共施設を全面禁煙―北京市
（2009/8/7、レコードチャイナ）
2009年8月6日、北京日報によると、北京市で2018年までに公共施設での喫煙を全面的に禁止する内容を含む計画がこのほど始動した。
北京市では、2018年までに公共施設での喫煙を全面的に禁止することなどを含む全市民の平均寿命を81歳まで延ばすことを目標に掲げた「健康北京人―全市民健康促進10年行動計画（2009～18）」がスタートしたそうです。
その内容としては、市内の公共施設における喫煙を全面的に禁止することや市全体での食事の減塩やラジオ体操の推奨、公共スポーツ施設を高齢者や小中学生に開放するなどといったことを行なっていくそうです。
食生活の変化や高齢化が進んだことで、高血圧や糖尿病などが増え、心臓病、脳梗塞、悪性腫瘍が死因のトップ3を占めている。
北京市では肥満や喫煙、不健康な食生活が全国的に見てもいずれも高い割合にあり、生活習慣を是正することを目的に、食生活の改善や禁煙、スポーツの推奨、歯や視力の保護、健康知識の周知がはかられるという。
健康的なイメージがあった中国では、食生活の変化や運動不足、喫煙などによって、高血圧や糖尿病などの生活習慣病が増加しているそうです。
by Tomošius（画像：Creative Commons）
米政府、肥満対策で州などに10億ドルの財政援助
（2009/7/29、ロイター）
米疾病対策センター（ＣＤＣ）がワシントンで開いた会議に出席したセベリウス長官は、先の景気刺激策に盛られた疾病対策費１０億ドル（約９４５億円）の大部分が、州政府などが行う肥満や心臓病などの対策にＣＤＣを通じて拠出されると語った。
肥満が社会問題となっているアメリカでは、肥満対策で10億ドルの財政援助を行うそうです。
前日の会議では、肥満に関連する疾患にかかる年間拠出が１４７０億ドルに上るという報告がなされたばかり。
同長官は「がん治療にかかる医療費は年間推計で９３０億ドル。
つまり、肥満を撲滅すれば、がんの１．５倍の拠出を削減できる」と、対策の必要性を訴えた。
肥満の人を少なくすれば、それだけ医療費を削減できるということですね。
それにしても肥満対策の内容は、どのようなものなのでしょうか。
興味深いです。
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