「肥満」カテゴリーアーカイブ

特定健診(メタボ健診)の数値が改善した人は健康保険料を安くする仕組みを検討ー厚労省

CHICAGO fat man.

by MIKI Yoshihito(画像:Creative Commons)




健保料 健康なら安く 厚労省が新制度、医療費抑制狙う

(2014/9/19、日本経済新聞)

先日、健康診断を受診しないと保険料引き上げする案を政府が検討というニュースを取り上げましたが、今回のニュースによれば、厚生労働省は特定健診(メタボ健診)の数値が改善した人は保険料を安くする仕組みを検討しているそうです。

APPLEが医療保険会社と交渉か|ウェアラブルデバイスから得られるデータを保険契約に組み込む!?という記事によれば、アメリカでは、雇用主が従業員の健康保険料を負担することが多く、肥満など健康が悪化することによる医療費の増大は問題となっています。

以前紹介したホールフーズ・マーケットを例にあげると、米流通大手ホールフーズ・マーケットでは、医療費の削減のために、従業員へのダイエット支援を行い、ダイエットや健康の改善を行うと報酬が得られるような制度を設けているそうです。

医療費削減は健康保険料の多くを負担する企業にとっては重要な問題になっており、またそれは国の財政においても同様です。

健診を受けない人には保険料を引き上げ、健診での数値が改善した人は保険料を安くするという取り組みが、生活習慣の改善にどれほど影響をあたえることになるのか注目ですね。







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糖尿病が世界で急増、4億人に迫る 中国、インド、アフリカでも

Cheeseburger

by Alisha Vargas(画像:Creative Commons)

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世界で急増、糖尿病 10年で倍の4億人に 国際団体試算 中国、インド、アフリカでも

(2014/9/2、msn産経)

各国の糖尿病関連団体でつくる国際糖尿病連合(IDF)によると、2013年の世界の糖尿病人口(20~79歳)は3億8200万人で、1億9400万人だった03年から倍増。35年には5億9200万人に達する見込みだ。

世界の糖尿病人口は増加しており、10年で約2倍になっているそうです。

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 IDFによると、糖尿病人口の約80%は中低所得国の人々。13年は1位が中国でインド、米国と続き、日本は10位だ。35年までに中国では約1・5倍、インドで約1・7倍に、サハラ砂漠以南のアフリカでも倍増する見通し。

経済成長にともなって、中国やインド、アフリカで糖尿病人口が増加しているようです。

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糖尿病が怖いのは、糖尿病をそのままにしておくと合併症(糖尿病網膜症・糖尿病腎症・糖尿病神経障害など)を引き起こすことです。

→ 糖尿病の合併症 について詳しくはこちら

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さらに、糖尿病は医療費も大きな負担となってきます。

現在では、糖尿病による医療費負担が各国の財政を圧迫しており、例えば、米国の医療費を圧迫する肥満問題、ライフスタイルを変える必要あり(2009年の記事)によれば、たとえば11年前、糖尿病など肥満関連の病気に支出される医療費は総額約780億ドル(約7兆4000億円)だったが、2006年には約1470億ドル(約14兆円)に膨れあがっています。

もしかすると、糖尿病による様々な影響によって、国家を揺るがされるような国も出てくるかもしれません。

そういった事態を避けるヒントはこの部分になるのではないでしょうか。

 IDFによると、糖尿病人口の約80%は中低所得国の人々。

中低所得の国の人々に糖尿病人口の80%が集中しているというのは、ひとつは経済成長にともなって急激に食生活が変化したことが関係していることが考えられ、もう1つは低所得者層ほど生活習慣に問題があることが考えられます。

低所得者ほど生活習慣に問題=野菜食べず、運動しないによれば、低所得者ほど野菜を食べる量が少なかったり、運動の習慣がなかったりと、生活習慣に問題がある傾向があることがわかったそうです。

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肥満と生活保護・貧困との関係-米

フードスタンプに頼っている人の割合が最も高い州はミシシッピ州で、20.7%です。

5人に一人が生活保護を受けているということ。

つまり、肥満と生活保護には相関関係があるのではと推測しています。

アメリカ人の肥満傾向は拡大

最も肥満率が高かったのは南部ミシシッピ(Mississippi)州で成人の32%以上、10-17歳では驚くべきことに44%が肥満だった。

同州は全米で最も経済的に貧しい州とされており、貧困と肥満の関連があらためて示された形だ。

ミシェル・オバマ大統領夫人が推奨する「ダイエット・プロジェクト」とは

ミシェル・オバマ夫人が、記者団に語るシカゴ時代の自分自身のエピソードにこんなものがあります。

「弁護士の仕事を持つ母親として、会議と子供たちのサッカーやバレー教室と駆け回った日の夜には、簡単で安いファーストフードのドライブスルーや、電子レンジで温めるだけの栄養バランスのとれていない食事を子供たちに出していた」--。

自分がそうだったからこそ、多くのアメリカ人が、栄養バランスのとれた食事の大切さは知ってはいるものの、新鮮な野菜や魚などを買うための支出と、手に入れた素材を調理する手間と時間を考えるとき、それよりも数百円で手に入れることができる完成したファーストフードの魅力が大きいと感じてしまう。

米成人肥満率が28州で上昇、低所得層で高い割合=調査

低所得者層で高い肥満率となっているようです。

なぜ、女の子の思春期に達する年齢が昔に比べて早くなっているのか?

研究によれば、BMI値が高ければ高いほど思春期を迎える年齢が早くなるそうです。

経済的に貧しい地域と肥満の地域に関連がある理由としては、栄養バランスのとれた食事の重要性を知らなかったり、どんな食品をとれば健康になれるのかということを知らないということが考えられます。

しかし、どんなに栄養バランスのとれた食事の大切さを知っていても、また新鮮な魚や野菜を買って、料理を作った方が良いということはわかっていても、仕事・家事をして疲れてしまうという生活をしていると、調理する時間や家計のことを考えてしまい、手軽で安いファストフード・冷凍食品に頼りがちの生活になってしまいがちです。

肥満問題については、個人のライフスタイルに影響を与えている、家計や知識、意識、社会の影響が大きいかと思います。

肥満問題を解決するためにも、個人の生活習慣の改善のために知識を提供し続ける必要があるだけでなく、貧困などの社会問題を解決していく必要があると思います。







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飽和脂肪酸悪玉論の真相とは?|飽和脂肪酸は心臓疾患の原因にはならない?

Cultured Butter

by Rebecca Siegel(画像:Creative Commons)




飽和脂肪酸「悪玉論」のウソ―過小摂取に思わぬリスクも

(2014/5/7、WSJ)

「飽和脂肪酸は心臓疾患の原因にはならない」――。3月に発行された医学専門誌アナルズ・オブ・インターナル・メディシンに掲載された研究はこう結論づけている。

ここ最近の健康情報としては、飽和脂肪酸の摂り過ぎは体に良くないため、脂の多い肉やバター・チーズは避けたほうがいいと言われてきており、それを実践する人も多いですよね。

しかし、今回の記事で紹介された研究によれば、「飽和脂肪酸は心臓疾患の原因にはならない」そうです。

コレステロールの新常識(LH比・悪玉コレステロールを減らす食事・善玉コレステロールを増やす運動)|主治医が見つかる診療所 4月21日でも、飽和脂肪酸を多く含む食品をたくさん摂ると、LDLコレステロール(悪玉コレステロール)値が上がりやすいとして紹介されていましたが、本当に飽和脂肪酸が体に悪いのでしょうか?

詳しい内容は記事を読んでもらうことにして、要点だけをまとめてみます。

●1950年代にミネソタ大学のアンセル・ベンジャミン・キーズ博士が飽和脂肪酸はコレステロール値を上げ、その結果、心臓疾患の原因になるという説を主張したのが飽和脂肪酸悪玉論の始まり

●ただ、研究を行う際に自説の正当性を裏付けるような国だけを意図的に選んだり、研究の対象者が数少ないなど、間違ったデータによる間違った考えで研究が行われており、本当に飽和脂肪酸が心臓疾患の原因になるかどうかはわからない。

●当初懐疑的だった米心臓協会(AHA)も1961年に飽和脂肪酸を悪者としたガイドラインを米国で初めて発行し、1980年には米農務省がこれに続く。

本来であれば間違ったデータによる間違った考えであるため、再度調査研究をすることが必要なのですが、この説を正しいという先入観をもとに、なぜかキーズ博士の説を証明する方向で労力も費用もつぎ込まれていったそうです。

行動経済学に「サンクコスト(先行投資額が巨大だと損失回避の傾向から、人は未来の予測をしばしば誤る)」という考え方がありますが、この研究においても、多くの人が労力も費用も注ぎこんでしまったがために、冷静に判断できず、正しいという先入観をもってしまったのかもしれません。

記事ではさらに飽和脂肪酸をあまり取らない食事方法に変わったことによる変化についても書かれています。

詳しい内容は記事を読んでいただきたいので、2つのポイントだけ。

1つは、炭水化物の摂取量が増えたこと。

飽和脂肪酸の摂取量が減ったものの、炭水化物の摂取量が増えているそうです。

飽和脂肪酸の摂取量が減ったから炭水化物の摂取量が増えたとは短絡的に言えないものの、炭水化物の摂り過ぎは、肥満糖尿病の原因になり、さらには心臓疾患になる可能性も高まります。

問題は炭水化物がブドウ糖に分解され、インスリンが分泌されることだ。インスリンは効率良く脂肪を蓄積させるホルモンだ。果糖は肝臓が血液中に脂質や中性脂肪を分泌させる原因となる。炭水化物の摂りすぎは肥満の原因となるだけでなく、後天性の2型糖尿病の原因にもなる。さらには心臓疾患の可能性も高まる。

もう1つは、植物油の摂取が増えていること。

AHAが1961年に「健康な心臓」のために、飽和脂肪酸ではなく植物油を摂取するよう国民に勧めた後、米国民の食事は変わった。1900年にはほとんどゼロだった植物油の摂取量が現在は摂取カロリーの7~8%を占めるようになった。この1世紀の間にこれほど摂取量が増えた食品はない。

初期段階の臨床試験では、植物油の摂取量が多い人は、がんの発症率が高いだけでなく、胆石になる率も高いことが分かった。さらに驚くべきことに、暴力的な事件や自殺で死亡する可能性も高い。

植物油の摂取が増えたからといって体に悪影響があるというデータはないようなのですが、体の中の栄養バランスに何らかの影響を与えているかもしれません。

今回の「飽和脂肪酸悪玉論」の問題は、間違ったデータによる間違った考えであるということです。

もう一度先入観を取り払って、本当に飽和脂肪酸に問題があるのかを証明する必要があるのではないでしょうか。

そして、こういう健康に関する情報を紹介すると極端な方向に行きがちで、飽和脂肪酸が悪いというと、すべての飽和脂肪酸がいけないとなってしまいます。

大事なのは、何事もバランスです。

あまりに過剰に飽和脂肪酸を摂っていて健康に問題があるという方は、飽和脂肪酸を減らして、不飽和脂肪酸に変えて、バランスを調整してみるというアプローチをしてください。







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「砂糖は1日25gまで。炭酸飲料1缶でアウト」|WHOが砂糖摂取量で新指針案




070:365 - 07/09/2012 - How Much Sugar?

by Shardayyy(画像:Creative Commons)

砂糖は1日25gまで…炭酸飲料1缶でアウト

(2014/3/7、読売新聞)

世界保健機関(WHO)は5日、砂糖の摂取量について、これまでの上限目標をさらに半分にする新指針案を発表した。

<中略>

これにより成人では、1日に摂取できる砂糖の適量がこれまでの「50グラムまで」から「25グラムまで」に減る。砂糖25グラムは紅茶用スプーン6~7杯。炭酸飲料1缶には砂糖が約40グラム含まれ、軽く超してしまう。

農林水産省の資料によると日本人1人当たりの砂糖消費は1日45グラム程度で、ほぼ半減しないと新指針案を満たせない。

2011年に、炭酸飲料は肥満のもと? NYソーダ戦争、市長VS業界という記事でニューヨークのブルームバーグ市長が「肥満の原因とされる砂糖入り炭酸飲料などの消費量を抑えて、医療費を抑制しよう」という試みを打ち出しましたが、今回は、WHOが砂糖摂取量の上限目標の指針案を発表しました。

これまでは「塩」の過剰摂取に関して、特に取り上げられてきた印象があります。

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今回こうした指針案が発表されることとなったのは、体重の増加による肥満の数が増加傾向にあることや虫歯など健康上のリスクを防ぐためなのだそうです。

「1日の糖類摂取はティースプーン6杯まで」、WHOが指針案

(2014/3/7、ロイター)

WHOのディレクター、フランチェスコ・ブランカ氏は「現在、肥満の数は世界で5億人となっており、あらゆる年齢層で増加傾向にある。特に中低所得層で顕著だ」と指摘した。

世界全体で肥満の数は増加しており、また肥満は、糖尿病脂肪肝高血圧などの生活習慣病だけでなく、脳卒中、心疾患、そして腰痛などのケガの原因になっています。

そして、医療費もそれに合わせて増加しています。

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こうした流れの中で、砂糖の摂取量の上限目標を提案したのだと思います。

 

■砂糖の摂取を気をつけるべきもう一つの理由

糖化・AGEsを知ってアンチエイジング・病気予防でも紹介しましたが、糖化は、私たちの体内にある大切なたんぱく質と、食事によって摂取した「糖」とが結びつくことで、糖化したたんぱく質が生成され、体内に蓄積してしまうことにより、老化を促進するだけでなく、肌のシミシワたるみだけでなく、骨、血管、脳にも影響を与えるそうです。







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アメリカの2〜5歳の子供の肥満率が低下している

What's so funny?

by Juhan Sonin(画像:Creative Commons)

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子供の肥満率低下=米大統領夫人も「感激」

(2014/2/26、時事ドットコム)

米疾病対策センター(CDC)は25日、米国の2~5歳の子供の肥満率が2004年の14%から、12年には8%まで下がったと発表した。

アメリカの2歳から5歳の子供の肥満率が下がっているそうです。

子供の肥満対策に力を入れているオバマ大統領のミシェル夫人は「感激した。健康的な食習慣が普通になりつつある」と評価した。

ミシェル・オバマ大統領夫人が推奨する「ダイエット・プロジェクト」とはによれば、肥満問題の解決に当たるために、ミシェル・オバマ夫人が推進役となって始まったのが「レッツ・ムーブ」プロジェクト。

「レッツ・ムーブ」プロジェクトとは、2010年から今後10年間にわたり、毎年10億ドルの予算を拠出して、肥満問題の解決にあたるというもの。

今回のニュースはその成果の現れの一端といえることから、ミシェル・オバマ夫人も感動しているというコメントを出したようです。

ところで、子供の肥満率が減少した理由として考えられるのは、何なのでしょうか。

CDCは、理由は明確ではないとしながらも、食生活の改善や運動、糖分の多い飲料を控える傾向などが寄与しているとの見方を示した。

2歳から5歳は両親が食事をコントロールできる年齢ですので、この時期にしっかりとした食習慣を作るというのは大事なことだと思います。

ただ、今回の記事で気になっているのは、以下の点です。

ただ、2歳から19歳まで含めた肥満率や、成人の肥満率には大きな変化は見られないという。

食事のコントロールをしやすい年代以外では肥満率に大きな変化は見られないということから、まだまだアメリカ全体のライフスタイルには変化はないといえそうです。

米国の医療費を圧迫する肥満問題、ライフスタイルを変える必要あり(2009年)で紹介した米疾病対策センター(Centers for Disease Control and Prevention、CDC)によれば、現在「太りすぎ」または「肥満」の国民は大人の3分の2、子どもでは約5人に1人にのぼっているそうで、肥満率の上昇は米国国民の医療費も圧迫しているそうです。

肥満によって、糖尿病脂肪肝高血圧などの生活習慣病だけでなく、脳卒中、心疾患、そして腰痛などのケガの原因になっているようです。

どうやれば肥満を解消することが出来るのか、良い習慣を作る方法を考える機会を作る必要があるのではないでしょうか。







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