「肥満」カテゴリーアーカイブ

ブドウ糖とインスリンが脳に満腹感をもたらす仕組みの一部が解明|自治医科大

pizza satiety

by Karen Green(画像:Creative Commons)




「満腹感」詳細な解明に期待=脳中枢にブドウ糖など影響―自治医科大

(2012/3/24、時事通信)

ごはんやパンなどの炭水化物を食べたとき、血液中で増えたブドウ糖とインスリンが脳に満腹感をもたらす仕組みの一部が解明された。

自治医科大の矢田俊彦教授(生理学)とモンゴル人の同大学院生ダラムバザー・ガンツルガさんらが24日、米科学誌バイオケミカル・アンド・バイオフィジカル・リサーチ・コミュニケーションズ電子版に発表した。

今後、たんぱく質のアミノ酸や脂質が満腹感にどう影響するかや、食事を取るタイミングによる満腹感の違いも明らかになれば、過食などの摂食障害や糖尿病の原因になる肥満をより効果的に治療できるという。

自治医科大の矢田俊彦教授とモンゴル人の同大学院生ダラムバザー・ガンツルガさんらによれば、ごはんやパンなどの炭水化物を食べたとき、血液中で増えたブドウ糖とインスリンが脳に満腹感をもたらす仕組みの一部が解明されたそうです。

食欲中枢である脳の視床下部の「室傍核」では、食事を取ると「ネスファチン」と呼ばれるたんぱく質が増えて満腹感が生じることが知られていた。

しかし、具体的な仕組みは不明だった。

矢田教授らはマウスの室傍核から脳神経細胞を取り出し、ネスファチンを持つ細胞を特定。

高濃度のブドウ糖とインスリンに反応して活性化することを発見した。

食事は体内時計や自律神経機能、ストレス、うつに影響を及ぼすが、室傍核のネスファチンはこれらの脳機能にも関与する。

ネスファチンの調節の仕組みが詳細に解明されれば、うつなどの治療にも役立つ可能性があるという。

今回の研究は、満腹感をもたらす仕組みの解明だけでなく、うつ病の治療にも役立つ可能性があるそうです。







【関連記事】

二酸化炭素はデブのもと?|二酸化炭素を吐き出す量が多ければ多いほど太ってしまう!?

I need a shave

by Leo Hidalgo(画像:Creative Commons)




二酸化炭素はデブのもと?

(2012/3/21、GIZMODE)

デンマークの学者ラース=ゲオルグ・ヘルソージュ(Lars-Georg Hersoug)氏が提唱する説は、オレキシンという脳内のホルモンは二酸化炭素に影響を受けるというもの。

このオレキシンは、エネルギー燃焼や食物をどれだけ体内に取り込むかを左右します。

二酸化炭素がオレキシンに影響を与え、メタボリズムさえも変えてしまうのならば、太る太らないに関わってくるだろう、ということです。

さらに、彼の説を裏付ける証拠も。

米国内の肥満者の数は1986年から2010年の間、東海岸がトップ。

そして、その時期は二酸化炭素の濃度も東海岸がトップでした

さらに、二酸化炭素を吸い込むと、我々の血液はより酸性化し、それがどうやらオレキシンと関係があるようだというのです。

デンマークの学者ラース=ゲオルグ・ヘルソージュさんが提唱する説は、オレキシンは二酸化炭素に影響を受けるというもので、二酸化炭素が太る原因であり、二酸化炭素を吐き出す量が多ければ多いほど太ってしまうのではないかという説です。

【関連ワード】

オレキシンが分泌されることで、胃や腸が活発に動くことで、胃に余裕が生まれる=別腹ということのようです。

 

肥満者の数と二酸化炭素の濃度に関連があるのではないかという興味深い考え方ですね。

また、他の考え方としては、肥満と貧困に関係があるのではないかというものや、肥満は伝染するというものがあり、こうした考えと比べてみると面白いことがわかってくるかもしれません。

 

【肥満と貧困】

肥満と生活保護・貧困との関係-米

フードスタンプに頼っている人の割合が最も高い州はミシシッピ州で、20.7%です。

5人に一人が生活保護を受けているということ。

つまり、肥満と生活保護には相関関係があるのではと推測しています。

アメリカ人の肥満傾向は拡大

最も肥満率が高かったのは南部ミシシッピ(Mississippi)州で成人の32%以上、10-17歳では驚くべきことに44%が肥満だった。

同州は全米で最も経済的に貧しい州とされており、貧困と肥満の関連があらためて示された形だ。

 

【肥満は伝染する】

肥満はなぜ「伝染」するのか:実験結果|無意識のうちに影響を受けてしまう!?

そのデータが示していたのは、ある人が太ると、その友人が同じ道をたどる可能性は57%高くなるということだった(肥満の予測因子としては、肥満遺伝子の有無よりも、その人が持つネットワークのほうが、はるかに優れているということになる)。

きょうだい間では、ひとりが太ると別のきょうだいも太る可能性は40%高くなり、配偶者間では37%高くなるという。

メタボの新常識・肥満は伝染する?・スロートレーニング|たけしのニッポンのミカタ!

■肥満は伝染する?

アメリカ・ハーバード大の研究によれば、肥満は伝染する!?そうなのです。

その研究によれば、配偶者が太ってきた場合、同居する相手も太る確率は37%上昇するそうです。

また、友人が太っている場合、太る確率は57%上昇するそうです。

そして、これは近くにいることは関係なく、遠くに離れていても、親しい人がいれば、肥満は伝染するそうです。

⇒ あなたにあった ダイエット 方法の選び方 はこちら

ダイエットの基礎知識 はこちら

ダイエット方法ランキングはこちら

↓ ↓ ↓ ↓ ↓

ダイエット方法ランキング







チョコレートをよく食べる人は肥満度指数(BMI)が低い傾向|米研究

sweets 03

by david pacey(画像:Creative Commons)




チョコレートをよく食べる人は肥満度指数が低い傾向、米研究

(2012/3/27、AFPBB)

運動習慣があり、チョコレートを定期的に食べる人は、肥満度指数(BMI)が低い傾向があるという論文が26日、米国医師会(American Medical Association)の内科専門誌「アーカイブス・オブ・インターナル・メディシン(Archives of Internal Medicine)」に掲載された。

運動習慣があり、チョコレートを定期的に食べる人は、肥満度指数(BMI)が低い傾向があるそうです。

これを読むと、チョコレートを食べるとやせるんだと思ってしまいがちですが、記事をよく読むと、気をつけたほうがよいポイントがありました。

一つは、この部分。

運動習慣があり、チョコレートを定期的に食べる人は、肥満度指数(BMI)が低い傾向がある

チョコレートをただ単に食べればいいというのではなく、運動習慣があるという部分があることを見落としてしまいがちです。

もう一つは、この部分。

米ニューヨーク(New York)州ノースショア・ロングアイランド・ジューイッシュ・ヘルスシステム(North Shore-Long Island Jewish Health System)の公衆衛生部門のナンシー・コッパーマン(Nancy Copperman)ディレクターは「健康になるためにチョコレート・バーを1日1本食べ始める前に、1本200キロカロリーを超える場合もあり、カロリーのほとんどが飽和脂肪酸と糖分だということを思い出してほしい」と警告している。

どのようなチョコレートを選ぶのかも大事なポイント。

今回の研究に参加していない同氏は、「ダークチョコレートを1オンス(約28グラム)に抑えるか、脂肪分が非常に少ないカカオパウダーを1日1回、食事に加えるかしてみては」と提案した。

チョコレートは、ダイエットのストレスを抑えてくれるので、適量であれば、とてもいい食べ物ではないでしょうか。

【関連記事】

チョコレートダイエットの効果|ベストハウス123

チョコレートダイエット(ビターチョコレート・低カロリーチョコレート)

1.食物繊維
糖分・脂肪を吸収する。食事の前に取ることで糖のとりすぎを防ぐ。

2.カカオポリフェノール
脂肪燃焼を促す。燃焼効率をアップ。

3.食事前に大好きな食べ物を摂ることで脳が満足感を得られる。
余分なものをとらずにすみ、またダイエットのストレスも減らすことになる。

チョコ寒天ダイエット・作り方|寿命をのばすワザ百科 7月16日

2.ダイエットのストレスを和らげる

ドイツの研究チームによれば、チョコレート(ビター)はストレスホルモン(コルチゾール・カテコールアミンなど)を減らしたという結果が出ているそうです。

チョコレートにはストレスに対抗できる成分が多く含まれているそうです。

苦味成分テオブロミンが癒しホルモンに作用し、安らぎを与えてくれるそうです。

また、カカオポリフェノールは興奮を抑えるため、ストレスが和らぐと考えられるようです。

【関連記事】

⇒ あなたにあった ダイエット 方法の選び方 はこちら

ダイエットの基礎知識 はこちら

ダイエット方法ランキングはこちら

↓ ↓ ↓ ↓ ↓

ダイエット方法ランキング







肥満率世界一はアメリカ 約7割が肥満傾向|世界肥満地図

Times Square

by davejdoe(画像:Creative Commons)




肥満率世界一はアメリカ 約7割が太り気味の傾向あり

(2012/3/23、オリコン)

肥満率世界一はアメリカ 約7割が太り気味の傾向あり

旅の口コミ&ランキングサイト『トリップアドバイザー』が23日、先進国(OECD加盟国)の人口に占めるBMI値25%以上(太り気味)と30%以上(肥満)の人の比率を比較した『世界肥満地図』を公開した。

肥満率世界一となったのは米国で、68.0%の人がBMI値25%以上(うち30%以上が3割)という結果になった。

世界肥満地図によれば、肥満率世界一はアメリカで、約7割が肥満の傾向があるそうです。

【関連記事】

2位・メキシコ(65.1%)、3位・チリ(64.5%)、4位・ニュージーランド(62.6%)と続き、日本は加盟国(34ヶ国)中で最も低い34位(25.1%)。

日本はOECD加盟国中で最も低かったそうです。

日本人が最もスタイルを気にしているのか、それとも健康的な食事なのかということが言えそうです。

また、上位20ヶ国の結果を男女別で見ると、男性の平均が64.1%に対し女性の平均は52.8%と、男性のほうが肥満率の高いこともわかった。

男性のほうが肥満率が高いそうです。

やはり女性のほうが自分のスタイルを保とうという意識が高いようです。

⇒ あなたにあった ダイエット 方法の選び方 はこちら

ダイエットの基礎知識 はこちら

ダイエット方法ランキングはこちら

↓ ↓ ↓ ↓ ↓

ダイエット方法ランキング







低所得者ほど生活習慣に問題=野菜食べず、運動しない|国民健康・栄養調査

Vegetables

by Sonny Abesamis(画像:Creative Commons)




低所得者ほど生活習慣に問題=野菜食べず、運動しない―初調査で判明・厚労省

(2012/1/31、時事通信)

世帯所得が年200万円に満たない人は、比較的高い収入のある人に比べて野菜を食べる量が少なかったり、運動の習慣がなかったりと、生活に問題がある傾向があることが、厚生労働省が31日公表した国民健康・栄養調査で分かった。

厚生労働省の国民健康・栄養調査によれば、低所得者ほど野菜を食べる量が少なかったり、運動の習慣がなかったりと、生活習慣に問題がある傾向があることがわかったそうです。

このニュース記事に対するコメントとしては、「こんなわかりきったことを調べているなんて!」というものがありましたが、この問題は、国の医療費にも関わる問題ですので、実はとても大事だと思います。

肥満と貧困に関連する記事をまとめてみます。

肥満と生活保護・貧困との関係|なぜフードスタンプの受給者は南部に偏っている?|アメリカ

フードスタンプに頼っている人の割合が最も高い州はミシシッピ州で、20.7%です。

5人に一人が生活保護を受けているということ。

つまり、肥満と生活保護には相関関係があるのではと推測しています。

アメリカ人の肥満傾向は拡大|2030年までに米国の医療費の6分の1が、肥満関連の疾病に費やされるおそれがある

最も肥満率が高かったのは南部ミシシッピ(Mississippi)州で成人の32%以上、10-17歳では驚くべきことに44%が肥満だった。

同州は全米で最も経済的に貧しい州とされており、貧困と肥満の関連があらためて示された形だ。

ミシェル・オバマ大統領夫人が推奨する「ダイエット・プロジェクト」とは

ミシェル・オバマ夫人が、記者団に語るシカゴ時代の自分自身のエピソードにこんなものがあります。

「弁護士の仕事を持つ母親として、会議と子供たちのサッカーやバレー教室と駆け回った日の夜には、簡単で安いファーストフードのドライブスルーや、電子レンジで温めるだけの栄養バランスのとれていない食事を子供たちに出していた」--。

自分がそうだったからこそ、多くのアメリカ人が、栄養バランスのとれた食事の大切さは知ってはいるものの、新鮮な野菜や魚などを買うための支出と、手に入れた素材を調理する手間と時間を考えるとき、それよりも数百円で手に入れることができる完成したファーストフードの魅力が大きいと感じてしまう。

経済的に貧しい地域と肥満の地域に関連がある理由としては、栄養バランスのとれた食事の重要性を知らなかったり、どんな食品をとれば健康になれるのかということを知らないということが考えられます。

しかし、どんなに栄養バランスのとれた食事の大切さを知っていても、新鮮な魚や野菜を買って、料理を作った方が良いということはわかっていても、仕事・家事をして疲れてしまうという生活をしていると、調理する時間や家計のことを考えてしまい、手軽で安いファストフード・冷凍食品に頼りがちの生活になってしまいがちです。

肥満問題については、個人のライフスタイルに影響を与えている、家計や知識、意識、社会の影響が大きいかと思います。

肥満問題を解決するためにも、個人の生活習慣の改善のために知識を提供し続ける必要があるだけでなく、貧困などの社会問題を解決していく必要があると思います。







【関連記事】