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【2018年予測】エネルギー業界は #ブロックチェーン と #5G と #IoT によって劇的に変わる!?|「スマートホーム」「スマートエネルギー」「スマートグリッド」




■エネルギー業界で現在注目されているトレンド|「スマートホーム」「スマートエネルギー」「スマートグリッド」

住宅市街地におけるICTを利活用した地域イメージ
住宅市街地におけるICTを利活用した地域イメージ

参考画像:ICTを利活用した環境にやさしいまちづくり(平成23年4月、総務省)|スクリーンショット

まずは「スマートホーム」や「スマートエネルギー」、「スマートグリッド」などエネルギー業界で現在注目されているトレンドについて紹介しておきたいと思います。

●スマートホーム

ICTに係る商品・サービスやビジネス|第2節 経済成長へのICTの貢献~その具体的経路と事例分析等~|第1部 特集 IoT・ビッグデータ・AI~ネットワークとデータが創造する新たな価値~|平成28年版 情報通信白書|総務省

スマートホームとは、住宅とICTが融合して、エネルギーの需給量を調整し、省エネルギー・節電を実現したり、センサー等による宅内の見守りや防犯、宅内の家電等の遠隔制御などを可能とした快適な暮らしを実現できる住まいである

スマートホームは、HEMS(Home Energy Management System)という電気やガスなどの使用量をモニターで可視化したり、自動制御することによって、家庭の省エネルギーのための管理ができたり、また、センサーなどによって家族の見守りや防犯ができる住まいのことです。

※ちなみに、住宅向け(Home)をHEMS(ヘムス)、ビル向け(Building)をBEMS(ベムス)、工場向け(Factory)をFEMS(フェムス)、地域全体向け(Community)CEMS(セムス)となります。

Meet the 3rd generation Nest Learning Thermostat

スマートホームのデバイスの一つとしてスマートサーモスタット「Nest」というさまざまなセンサーと人工知能が搭載された温度を調節する装置で、Nestと電化製品との連携によって、室温を快適に保ちながら、節電&省エネもできるそうです。




【参考リンク】

■エネルギー業界は「IoT」と「5G」と「ブロックチェーン」によって劇的に変わる!

なぜエネルギー業界は「IoT」と「5G」と「ブロックチェーン」によって劇的に変わると考えられるのでしょうか。

●IoT

5Gに関する間違った通説とその真実|NOKIA

温度センサー、窓自動開閉制御、暖房管理、侵入警報、家電製品等、全てが無線でつながり、住人がいつでもどこにいても自宅の情報を管理することができます。こうしたセンサー情報の多くは、データレートや電力量が小さくコストも低いですが、監視装置等ではリアルタイムのHD動画を扱うことになります。よって、5Gでは消費電力の効率化や不要な信号の抑制だけでなく、多様な接続デバイスの一元管理が必須となります。

IoT(モノのインターネット化)時代になり、スマートホームが注目されていますが、家庭内でも様々なセンサー、例えば室内の温度を管理する温度センサーや暖房管理、ホームセキュリティーとしての窓自動開閉制御や侵入警報、その他家電製品がインターネットにつながり、いつでもどこでも家に関する情報を管理することができる時代になってきています。

しかし、そうしたセンサーの一つ一つのコストや消費電力は小さいものであっても、自宅部屋内の約100個の端末・センサーがネットに接続するようになれば大きいものになってくるでしょう。

そこで、多様なデバイスを同時接続して、低消費電力なIoTを実現するためのテクノロジーが必要になってくるのですが、ここで重要になるのが「5G」です。

●5G

5Gは、様々な周波数帯、様々な無線技術から構成されるネットワークとなって、様々な利用シナリオ(超高速・多数同時接続・超低遅延)でユーザーが満足できる品質を提供できる第5世代移動通信システムであり、すべてのものがインターネットに接続される時代の物事の土台(その上にすべてを積み上げてゆく土台)となる技術です。

スマートグリッドに注目が集まっていますが、従来の配電網や公共ネットワークではセキュリティ・信頼性・安定性を確保することが難しいそうです。

ファーウェイ、世界初となるスマートグリッド向け5Gネットワークスライシングアプリケーションのデモを実施

(2017/10/4、ファーウェイ)

従来、配電網は専用線または通信事業者の公衆ネットワークを利用して構築されてきましたが、専用線の構築はコストがかさむうえに、柔軟性も低くなります。また、公衆ネットワークでは、各サービスを十分に隔離できず、セキュリティの確保と遅延の短縮ができません。

そこで考えられているのが、5Gのネットワークスライシングです。

【初心者向け!5G入門編】5Gで世界はどう変わる?|5Gとは?特徴は超高速・多数同時接続・超低遅延|#5G についてコレだけおさえよう!で紹介した2020年に向けた5G及びITS・自動走行に関する総務省の取組等について(2017/6/8、総務省)によれば、現在は、画一のネットワークに異なる要件のアプリ・ サービスのトラフィックが混在していますが、ネットワークスライシング技術をコアネットワークや無線アクセスネットワーク(RAN)などに導入することで、5Gの要求条件や異なる要件を持つサービスに柔軟に対応し、サービス毎に最適なネットワークを提供ができるようになります。

例えば、スライス1を「超高速(eMBB)」、スライス2を「多数接続(mMTC)」、スライス3を「超高信頼・低遅延通信(URLLC)」というようにネットワークスライスを設定することで、アプリ・サービス毎にトラフィックの分離が可能になります。

5Gネットワークスライシングでは、通信ネットワークを個別のネットワークスライスに分割し、特定の産業のニーズに応じて電力の配電をカスタマイズすることができます。これにより、公益業界は信頼性とパフォーマンスに優れたサービスを低コストで実現可能となります。

スマートグリッドサービスへの5Gネットワークスライシングの活用は、まったく新しいアプローチです。通信事業者が提供するネットワークリソースを相互に隔離されたネットワークスライスに変換することで、スマート配電網上で提供される各種サービスに求められる多様なネットワーク要件に対応することが可能となります。また、ネットワークスライシングは消費電力データの収集、配電、電気自動車の充電ステーションのパイル制御、正確な負荷管理、スマート配電網での実現が期待されるその他の重要なサービスにも利用できます

スマートグリッドサービスに5Gネットワークスライシングを活用することができれば、多様なネットワーク要件に柔軟に対応することができ、サービスごとに最適なネットワークを提供することが期待されます。

●ブロックチェーン

ブロックチェーンとは、中央管理者を必要とせず、全ての取引履歴をみんなで共有して、信頼性を担保するシステムといえます。

私たちが今利用しているウェブを「情報のインターネット」だとすれば、ブロックチェーンが実現するものは「価値のインターネット」とも表現されたりもしています。

ブロックチェーンがどのようにエネルギー業界に影響を与えるのでしょうか?

ブロックチェーン・レボリューション ――ビットコインを支える技術はどのようにビジネスと経済、そして世界を変えるのか

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「ブロックチェーン・レボリューション」(著:ドン・タプスコット/アレックス・タプスコット)によれば、

ニューヨーク市では災害に強い街をめざし、ブルックリンの一部にマイクログリッド(小規模なエネルギーネットワーク)を導入する試みを始めている。

そうです。

これが実用化されれば、災害時にもローカル発電による電力供給が可能になったり、再生可能エネルギーの利用によって電力料金を下げることや地域で電力を貯めて必要な時に使うということが期待されます。

現在の電力供給は中央集権型・トップダウン型であり、仮に屋根にソーラーパネルを取り付けて、余った電力を隣の家の人に売ろうとしても、必ず電力会社を経由することになります。

電力会社に送電する過程でロスが出たり、買取価格は電力会社によって決められたものになります。

そこで、注目されているのがブロックチェーンです。

[vimeo]https://vimeo.com/228443955[/vimeo]

TIME Presents LO3 Energy’s Brooklyn Microgrid

LO3はブロックチェーンとスマートコントラクトを利用した分散ネットワーク型のIoT電力供給に取り組んでいる。

ニューヨークの電力スタートアップLO3はブロックチェーンとスマートコントラクト(契約の自動化)を利用した分散型の電力供給に取り組んでいるそうです。

焦点:ブロックチェーン技術、エネルギー市場を大変革か

(2017/12/26、ロイター)

取引データを複数のコンピューターで管理するブロックチェーンは、信用機能を持つ仲介者が存在せず、取引データの書き換えや消去が不可能。こうした特性はエネルギー業界にとって魅力的だ。

エネルギー市場は自由化が進み、再生可能エネルギーが拡大。ユーザー、さまざまな規模の生産者、小売業者、さらにはトレーダーまで巻き込んで取引の複雑化、分散化が進行している。ブロックチェーンはこうした変化に上手に対応する手立てとなる。

ブロックチェーンのシステム内の通貨「トークン」は、太陽光パネルを設置した小口ユーザーである「プロシューマー」(生産行動を行う消費者)間の小規模な取引や省エネを達成したユーザーに見返りを与える手段になる。

ブロックチェーンに「スマートコントラクト」(契約の自動化)を組み合わせることができれば、自動的な取引を市場の最末端に広げ、メーターやコンピューターによって需要と供給を自動的に調整することも可能になる。

全ての取引履歴をみんなで共有して、信頼性を担保するブロックチェーン技術を活用した電力取引サービスができれば、電力会社を通すことなく、余った電力を隣に家に直接販売するということが可能になるのです。

さらにブロックチェーンにスマートコントラクトを組み合わせることができれば、自動的に取引することも可能になってくるでしょう。

また、ブロックチェーンを活用するということは、発電源や送配電に関するトレーサビリティ(追跡可能性)をチェックすることができます。

DIAMONDハーバード・ビジネス・レビュー 17年8月号 (ブロックチェーンの衝撃)

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「ブロックチェーンの衝撃」(ダイヤモンド社)

例えば、再生可能エネルギーからの購買に限定するという契約を結びたい場合、発電源から送配電履歴を記載したブロックチェーンが導入されれば、自動的に記載したスマートコントラクトに記載された要求仕様に適合した電力供給が可能になる。

再生可能エネルギーを応援したいと思う人は、自分がそうした電力を選択できるということになるということです。

ただブロックチェーンにも課題はあります。

それは、ブロックチェーン自体のエネルギー消費です。

「ブロックチェーンの衝撃」(ダイヤモンド社)

たとえば、典型的なコンセンサスメカニズムであるプルーフ・オブ・ワーク(proof-of-work)では、膨大な計算量が必要とされ、それには大量の電力消費が伴う。ある試算では、2020年には、一ビットコインのマイニングに、5500キロワットアワーが必要とされ、その時点でビットコインの採掘に使用される電力は、デンマークのエネルギー消費と同等になるとされている。

【参考リンク】

ブロックチェーンは、「通信システムにおいて、偽りの情報が伝搬される可能性がある時に、正しい合意形成をいかに行うか」というビザンチン将軍問題の解決を、計算量などに転嫁しているとも考えられる。

信頼できない相手との通信をどう信頼するかというビザンチン将軍問題において、プルーフ・オブ・ワーク(proof-of-work:POW)では膨大な計算をこなすことで解決を図ろうというアプローチをしているのですが、それには大量の電力消費を伴うため、現実的にブロックチェーンを導入するには、プルーフ・オブ・ステーク(proof-of-stakes:POS)のような計算量の少ない方法を導入するなどによる問題の解決が必要になります。

■まとめ

「IoT」と「5G」と「ブロックチェーン」には、もちろん期待がある反面、課題も多いことでしょう。

今回挙げたようなシステムにもならない可能性もあると思います。

ただ、エネルギー業界に「IoT」と「5G」と「ブロックチェーン」というテクノロジーが入ってくることは間違いありません。

ぜひエネルギー業界を見る際には、「IoT」と「5G」と「ブロックチェーン」というテクノロジーがどのようにかかわってくるかをチェックしながら見ると、違ったものが見えてくるかもしれません。







【関連記事】
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血行状態が映る「魔法の鏡」開発|将来的には自律神経指標に基づく未病対策が目的|東北大学




【目次】

■血行状態が映る「魔法の鏡」開発|東北大学

血行状態が映る「魔法の鏡」開発|将来的には自律神経指標に基づく未病対策が目的|東北大学
血行状態が映る「魔法の鏡」開発|将来的には自律神経指標に基づく未病対策が目的|東北大学

参考画像:血行状態モニタリング装置「魔法の鏡」の開発に成功 |東北大学プレスリリーススクリーンショット

前に立つだけで血行状態が映る「魔法の鏡」

(2016/9/29、日経デジタルヘルス)

「魔法の鏡」を洗面所や鏡台に取り付ければ、毎朝の身支度などの際に、自分の顔に重畳する血行状態を観察可能だ。風呂場などの脱衣所に取り付ける場合は、ビデオカメラを後方に取り付けることで、普段は見えない肩や背中の血行状態を観察できる。

東北大学によれば、ビデオカメラとコンピューターを内蔵した鏡型ディスプレーの前に立つだけで、その時の血行状態などが分かる血行状態モニタリング装置「魔法の鏡」を開発したそうです。

今回興味深いと思ったのが開発の背景です。




■「魔法の鏡」を開発した背景|未病対策

血行状態モニタリング装置「魔法の鏡」の開発に成功

(2016/9/27、東北大学プレスリリースPDF)

少子高齢化に伴う医療費・介護費の増大に対処するためには、病気に至る前の未病対策が重要で、家庭や職場において常時健康状態のチェックが可能であることが理想的です。

ザッカーバーグ夫妻、人類の病気を予防・治療するプロジェクトで30億ドルを投資で紹介したザッカーバーグさんはこのようにコメントしています。

ザッカーバーグは「アメリカでは病気にかかった人々を治療するための支出に比べて、そもそも人々が病気にならないように研究するための支出はわずか50分の1しかない」と述べた。

ザッカーバーグさんのコメントは、病気を発症してからではなく、病気予防に重点を置くという考え方は、東洋医学の「未病」という考え方に近いと思います。

日本でも2015年度の医療費は41.5兆円|高齢化や抗がん剤などの高額な新薬が増えているがニュースになりましたが、予防医療・予防医学に取り組んでいくことは医療費の削減するためにも今後重要になっていくと考えられますし、また、QOL(生活の質)の向上といった間接的なコスト削減も期待できると考えられます。

東北大学の研究も病気に至る前の未病対策が重要であるという考えが背景にあり、予防医学への流れがきているのを感じます。

■自律神経

自分自身の体調を客観的かつ簡単に知ることは容易ではありません。特に、多くの人々が悩んでいる冷え性・肩こり・血行不良・むくみ・だるさ・食欲不振などの不定愁訴のような自律神経に関係する症状は、自覚することはできてもこれを客観的に把握することは困難です。

自律神経に関する番組や自律神経測定アプリなど自律神経に関する話題が増えているように感じます。

今回研究された「魔法の鏡」は、ビデオカメラとコンピュータを内蔵した鏡型ディスプレイの前に立つだけで、心拍数変動や脈波振幅変動などから得られる自律神経系指標に基づいた情報を直感的にわかりやすく表示する予定なのだそうです。

これと併せて身体の血行状態を毎日チェックすることで、自覚した体調の変化との関係を利用者自身で学習して行くことができ、その日の体調を予測するための手掛かりを把握できるようになると予想されます。

血行状態をチェックして、自分の体調の変化と合わせることにより、病気になる前のサインに気づくことができるようになることが期待されます。

■鏡にした理由

これを目的として、既にリストバンド型のウェアラブルセンサなどで常時身体の状況を記録する装置が市販されています。

しかしそれらのほとんどは、接触式センサによって心拍数や活動度などの健康に関連すると思われる既存の指標を得るものです。

しかし、特別なセンサを常時身に付けることは煩わしく、毎日意識して機器を操作する必要があるような健康管理法は習慣化しにくいものです。

これに対して、洗面所や脱衣所にある鏡は多くの人々がほぼ毎日利用します。

特に、洗面所や鏡台の鏡を使って自分の顔を毎日入念にチェックする人が少なくありません。

また、風呂場などの脱衣所の鏡では衣服を必ず脱ぐために顔に限らず全身をチェックすることが可能です。

以前このブログで提案した「トイレを活用した健康管理システム」を考えた理由も一日に一度生活の中で使うもので、なおかつ健康管理をすること自体が負担にならないものの一つに「トイレ」があるからです。

このトイレ型健康管理システムの特徴は、1日の生活で必ず使うもので健康管理ができるという点にあります。

現在考えられているのが、体重計や携帯電話を活用した健康管理システムのようですが、もっとも活用してほしい高齢者の方を中心に考えられていないと思います。

健康管理をする上で、その管理をすることが負担になってはいけません。

健康管理することが負担となり、ストレスのもとになっては意味がありません。

健康管理システムは、操作が簡単である必要があります。

私が提案するトイレ型健康管理システムは、トイレの便器に座った際に、体重・血圧・尿などを計測して、その日の健康状態をデータ化し、そのデータをインターネット上で管理するというものです。

そして、明らかに数値に異常があった場合に、その人に連絡があるというシステムを作れば、より簡単に健康管理ができるようになります。

鏡も多くの人が毎日利用するものであり、また風呂場などの脱衣所の鏡では裸で全身をチェックすることが可能です。

ただウェアラブルデバイスが常時身に付けるのに対し、鏡やトイレは常にセンサーでチェックすることができないという違いがあります。

APPLE WATCHの心拍数を表示する機能によって、17歳の青年の命が救われた!?によれば、自身が危険な状況にある事をApple Watchの心拍モニターで気づくことが出来たそうです。

もちろん「魔法の鏡」でチェックしたい指標とウェアラブルデバイスでチェックしたい指標は違いますが、最終目的は病気になる前に病気のサインを見つけることを目的にしているはずですので、両方が必要という結果になるかもしれません。







【自律神経 関連記事】
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ワンタッチで老眼鏡機能のオン・オフが切り替わるアイウェア「TouchFocus™」|#三井化学

> 健康・美容チェック > 目の病気 > 老眼 > ワンタッチで老眼鏡機能のオン・オフが切り替わるアイウェア「TouchFocus™」|三井化学




【目次】

■ワンタッチで老眼鏡機能のオン・オフが切り替わるアイウェア「TouchFocus™」|三井化学

ワンタッチで老眼鏡機能のオン・オフが切り替わるアイウェア「TOUCHFOCUS™」|#三井化学
ワンタッチで老眼鏡機能のオン・オフが切り替わるアイウェア「TOUCHFOCUS™」|#三井化学

参考画像:次世代アイウェア「TouchFocus™」をiOFT展で日本初公開 ワンタッチで遠近を瞬時に切り替えられる、液晶レンズ技術搭載(2017/10/2、三井化学プレスリリース)|スクリーンショット

次世代アイウェア「TouchFocus™」をiOFT展で日本初公開 ワンタッチで遠近を瞬時に切り替えられる、液晶レンズ技術搭載

(2017/10/2、三井化学プレスリリース)

一見するとスタイリッシュなメガネにしか見えないTouchFocus™には、電子回路がフレームに内蔵されています。フレームサイドのタッチセンサー部に触れて電源をONにすることで、液晶レンズが作動し、瞬時に遠近の切り替えが起こります。

三井化学は、メガネレンズ材料技術をベースに、液晶レンズ技術を融合し、ワンタッチで遠近を瞬時に切り替えられる、次世代アイウェア「TouchFocus™」を完成させました。

ワンタッチで遠近切り替え、三井化学が電子メガネ

(2017/10/2、日本経済新聞)

現在の遠近両用メガネはレンズの上部と下部を遠い距離を見る用と近距離を見る用として作られていますが、「TouchFocus™」はフレームに触れると老眼鏡機能のオン・オフが切り替わるようになっているそうです。




■まとめ

老眼になると、近くを見るときには老眼鏡が必要ですが、遠くを見るときには老眼鏡を外すという手間がかかります。

老眼で眼鏡の掛け外しがわずらわしい方に朗報!液体レンズを使ったピントの自動調整スマートグラス|ユタ大学で紹介したスマートレンズは、ゴム状の柔軟性のある透明な2枚の膜の間にグリセリンを入れたレンズに、アクチェーター(エネルギーを物理的な運動へと変換する装置)を接続して、液体レンズの曲率を変えて、メガネの度数を調整するという仕組みを使った自動でピントを調整する眼鏡でしたが、今回紹介した「TouchFocus™」は自動ではないものの、タッチするだけで老眼鏡機能のON/OFFができるということですので、老眼鏡をつけたり外したりする動作を煩わしいと考えている人が購入を検討するのではないでしょうか?







【老眼 関連記事】
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SBI生命保険、健康管理や生活習慣改善のための「FiNC for SBI⽣命」を提供|生保初となる人⼯知能による姿勢分析機能を SBI ⽣命の保険加入者全員に提供




■SBI生命保険、健康管理や生活習慣改善のためのFiNCアプリのサービス対象者を保険加入者全員に拡大

SBI生命保険、健康管理や生活習慣改善のための「FINC FOR SBI⽣命」を提供|生保初となる人⼯知能による姿勢分析機能を SBI ⽣命の保険加入者全員に提供
SBI生命保険、健康管理や生活習慣改善のための「FINC FOR SBI⽣命」を提供|生保初となる人⼯知能による姿勢分析機能を SBI ⽣命の保険加入者全員に提供

参考画像:SBI ⽣命と FiNC、健康管理や⽣活習慣改善のための「FiNC アプリ」の提供を SBI ⽣命の保険加⼊者全員に拡⼤ (2017/6/27、SBI生命保険)|スクリーンショット

SBI ⽣命と FiNC、健康管理や⽣活習慣改善のための「FiNC アプリ」の提供を SBI ⽣命の保険加⼊者全員に拡⼤

(2017/6/27、SBI生命保険)

SBI 生命の保険加入者に対し、「FiNC アプリ」を 1 年間無料1でご提供します。「FiNC アプリ」は、スマートフォンを利用してライフログの蓄積ができる他、栄養士やトレーナー、臨床心理士や薬剤師など専門家への健康相談および一人ひとりの健康状態や生活習慣に合わせた改善ソリューションを、人工知能を活用し提案されます。さらに目標達成などによりポイントが付与される「健康インセンティブプログラム」もご利用いただき、貯まったポイントは、ウェルネス・ヘルスケア商品に特化した EC サイト「FiNC モール」でご利用いただけます。

SBI生命保険は、健康管理や生活習慣改善のためのFiNCアプリのサービス対象者をSBI 生命の保険加入者全員に拡大するそうです。

FiNCアプリではスマホを活用して歩数・体重・食事・睡眠・生理日などのライフログ・生体データを蓄積し、その他各種検査結果などに基づき、人工知能が一人一人に最適化された食事・運動プログラムの提案や栄養士やトレーナー、臨床心理士や薬剤師など専門家への健康相談ができるそうです。

また、目標達成状況に応じたポイントが付与される「健康インセンティブプログラム」も利用でき、貯まったポイントはウェルネス・ヘルスケア商品に特化したECサイト「FiNC モール」で利用できるそうです。

SBI生命と FiNC、人工知能を搭載した健康管理や生活習慣改善が⾏える「FiNC for SBI⽣命」を提供〜生保初となる人工知能による姿勢分析機能を SBI 生命の保険加入者全員に提供〜

(2017/11/30、SBI生命保険)

人工知能による姿勢分析機能が搭載され、睡眠時間・体重等のライフログの記録や、歩数に応じて「FiNCモール」で使えるポイントが貯めることができる、健康管理や生活習慣改善のためのアプリケーション「FiNC for SBI生命」をSBI生命の保険加入者全員を対象に無料で提供するそうです。

気になる機能は「人工知能を活用した姿勢分析機能」です。

姿勢の悪化は、肩こり・腰痛・膝痛などの身体的疾患や呼吸機能悪化の原因となり、気分や抑うつ感などの心理面にも影響を与えることが明らかになっています。また、身体的疾患により運動量が低下することや心理状態の悪化は生活習慣病を引き起こす要因になりえます。

アプリ内で写真を撮るだけで人工知能が姿勢分析を行い、改善アドバイスを行なってくれるそうです。

【関連記事】

なぜ生命保険会社がこうした健康管理や⽣活習慣改善に役立つアプリを提供するのでしょうか?

生命保険会社としては、保険加入者に対しての付帯特典としてのサービスや今後ユーザーの健康状態や生活習慣改善の取組みを考慮した保険料が設計される「パーソナル保険」の開発につながることを期待していると思います。

また、アプリ会社としては、ライフログ・生体データの蓄積ができ、人工知能が提案した食事・運動プログラムによってどれほどの効果が得られるのかというデータをとることにもつながると考えられます。

保険加入者としては、保険に加入した特典として健康管理アプリが利用でき、また「健康インセンティブプログラム」で貯まったポイントをウェルネス・ヘルスケア商品の購入に使えるため、メリットがありますね。

「健康ポイント制度」に医療費を抑制する効果があることが初めて実証されるによれば、運動や検診など健康づくりに取り組んだ人がポイントを受け取って商品券などに交換する「健康ポイント制度」に、医療費を抑制する効果があることが初めて実証されたそうです。

積極的に計画・実行する人はがん・脳卒中・心筋梗塞の死亡リスクが低い|国立がん研究センターで紹介した国立がん研究センターによれば、日常的な出来事に対して、積極的に解決するための計画を立て、実行する「対処型」の行動をとる人は、そうでない人に比べて、がんで死亡するリスクが15%低く、また、脳卒中リスクが15%低く、脳卒中心筋梗塞などで死亡するリスクが26%低いという結果が出たそうです。

その理由としては、日常的な出来事に対して、積極的に解決するための計画を立て、実行する「対処型」の人は、がん検診や健康診断を受診するため、病気の早期発見につながり、病気による死亡リスクが低下して可能性があるようです。

つまり、積極的に健康管理を行うように努力する人は死亡リスクが低いわけですから、保険会社としても、そうした保険加入者に合わせた保険料を設計することにつながるのではないでしょうか。

→ 健康ゴールド免許|定期検診などの予防医療を導入することで、病気による死亡リスクが減少し、医療費の削減にもつながる について詳しくはこちら




■まとめ

保険とIOTを融合した健康増進サービスの開発に注目!|ウェアラブルデバイスをつけて毎日運動する人は生命保険・医療保険の保険料が安くなる!?では、損保ジャパン日本興亜ひまわり生命保険株式会社はFitbitを導入し、健康と運動データとの関係を分析する取り組みを行い、今後の新しい保険商品の開発を検討しているというニュースを取り上げましたが、保険会社各社が健康状態や生活習慣改善の取組みを考慮して保険料が設計される「パーソナル保険」の開発に取り組んでいるようです。

また、第一生命が取り組む「InsTech」とは?|保険(Insurance)とテクノロジー(Technology)|医療ビッグデータの解析・健康な人ほど得をする保険商品の開発では、PHYSIO HEALTH|従業員向けの健康コーチをするモバイルヘルスプラットフォームのような、雇用主の健康保険料に対するコストを減らし、健康奨励プログラムに励む従業員に報酬を与えるシステムを企業と保険会社が組み合わせるということもあるのではないかという予測を紹介しましたが、実際にこうした取り組みが始まったようです。

これからは保険会社の立ち位置が「病気になってからの保険」ではなく、「予防のための保険」というものになっていきそうですね。







【関連記事】
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Lemonade|保険ビジネスにAIと行動経済学を活用したInsurtechスタートアップ




■Lemonade|保険ビジネスにAIと行動経済学を活用したInsurtechスタートアップ

Introducing The Lemonade App
Introducing The Lemonade App

参考画像:Introducing The Lemonade App|YouTubeスクリーンショット

日本だけでなく世界でもフィンテックが話題です。

FinTechとは金融(Finance)と技術(Technology)を掛け合わせた造語で、銀行・金融ではFintech(フィンテック)というITを駆使して金融サービスを生み出したり、見直したりする動きが起きています。

フィンテックの中でも「保険」の分野、「Insurtech(インシュアテック)」に関心が集まっていることをご存知ですか?

「Insurtech(インシュアテック)」とは、生保や損保という保険ビジネス(Insurance)とテクノロジー(Technology)を組み合わせる取り組みのことです。

このブログは健康に関連したニュースについて取り上げているので、「Insurtech(インシュアテック)」を取り上げるときにも、テクノロジーの側面ではなく、主に医療ビッグデータの解析を活用した新しい保険の形といった側面から紹介しています。

今回紹介するニュースは「Insurtech(インシュアテック)」のテクノロジーの側面から見た記事です。

「Botと話して1分で保険に入った」:スマホD2Cのフィンテック

(2017/7/10、Scrum Ventures)

詳しくは元記事をご覧いただくとして、「Lemonade」という保険スタートアップの特徴を簡単にまとめます。

  • 家具や電気製品などの損害保険
  • 人を介さず、Botとのやりとりだけで、保険の見積もり・加入手続きを行う
  • スマホネイティブな層をターゲットにしているのか、タップやスワイプといったスマホに最適化されたUI/UXが特徴
  • AI・行動経済学を組み込んで詐欺の自動検知を行う

日本でもレモネードへの関心が高まりつつあります。

AI活用 保険手続き迅速 米レモネードCEO ダニエル・シュライバー氏

(2018/1/19、日本経済新聞)

ソフトバンク:フィンテック新興企業レモネードに出資

(2017/12/19、Bloomberg)

ニューヨークを拠点とするレモネードは人工知能(AI)とソフトウエアエージェントを使って住宅保険請求の文書業務を減らし処理を高速化する技術を持つ。

ソフトバンクは1億2000万ドル(約135億円)の出資の主導的役割をするそうです。

The Science Behind Lemonade

Lemonade in 60 Seconds

Introducing The Lemonade App

Dan Ariely Joins Lemonade

【参考リンク】

Lemonadeの動画を見てみると、「予想通りに不合理」「不合理だから全てがうまくいく」の著者であり、TEDの人気スピーカーであり、行動経済学者であるダン・アリエリー(Dan Ariery)氏がLemonadeに参画しています。

The Cost Of Our Dishonesty|Lemonade

ダン・アリエリーさんの考えを私なりに解釈すると次の通りになります。

ダン・アリエリーさんの保険ビジネスにおける役割は、保険加入者と保険会社との信頼をいかに築くかということです。

保険加入者はできる限りの個人情報・建物に関する情報などを記入してもらい、誠実さを伝える一方で、保険会社は、不正行為に対するリスクを補うためとして、少し高めの保険料を保険加入者に請求しています。

簡単に言えば、保険会社は保険加入者に対する信頼が低いため、そのような行動をとってしまっているのです。

そこで、AIや行動経済学を活用して、そもそも不正行為が起こりにくい保険の加入の仕方に変えようということがポイントです。

Oh, Behave!|Lemonade

In one well known study, he and his team of researchers managed to significantly reduce cheating simply by asking people to recall the Ten Commandments.They discovered that introducing moral cues can influence how we behave.

ある有名な研究によれば、十戒を思い起こさせるように人々に尋ねると、不正行為を減らすことができたそうです。

つまり、道徳的なつながりを導入することにより、行動に影響を与えるということを発見したのです。

そもそも不正行為が起こりにくい保険の加入の仕方に変えることができれば、不正による請求をする人が少なくなるとにより、保険加入者の保険料を少なくすることになっていく、両者にとってメリットのある変化となるのです。




■まとめ

「Lemonade」では、AIや行動経済学を活用して、道徳的な行動を促すことにより、保険業界に変化をもたらそうとしています。

ただ、もし、そもそも社会全体が信頼に基づく行動をする世界に変わったとしたらどうでしょうか。

人の信頼度を評価するシステムによって信頼自体がお金(通貨)のような価値をもつ時代になる!?では、「信頼」を通貨のような価値を持つ時代になれば、人は道徳的な行動をとるようになるであろうということを書きました。

中国の「芝麻信用」では、支払い履歴だけでなく、学歴や資産情報、人脈関係などによって信用度が格付けされる仕組みとなっており、この信用点数の評価によって、ホテルに泊まれない人がいたり、結婚や就職に影響しているということが起きているそうです。

「信頼」を通貨のような価値を持つ時代になれば、シェア自転車に対してひどい扱いをした人は、自転車と利用者をつないだデータをもとに信頼性が低いと評価されることによって、そのほかの信頼性をもとにしたサービスが使えなくなるといったことが起こるようになります。

つまり、社会全体が信頼に基づく行動をする世界に変わると、そもそも人は道徳的な行動をとるため、「Lemonade」が保険業界に起こしているような変化は必要なくなるということです。

「信頼」自体が通貨のような価値を持つような時代が近づいていますね。







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