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アメリカ人の肥満、過去10年は女性より男性が増加

Lunch Break

by IQRemix(画像:Creative Commons)




米国人の肥満、過去10年は女性より男性が増加

(2010/1/14、ロイター)

米国では過去10年、女性より男性に肥満の人が増えていることが分かった。

政府が13日に発表した最新のデータによると、米国の成人の68%が、肥満度を示すBMI(ボディマス指数)が過体重とされる25以上となっている。

アメリカでは、これまでの10年で、女性より男性の方が肥満の人が増えているそうです。

男性の肥満が増えるのには理由があるのでしょうか。

気になるところです。

 

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世界最大のダイエットセンターとは?|Weight Watchers

Weight Watchers

by Mike Mozart(画像:Creative Commons)




世界最大のダイエットセンターとは?

(2009/12/28、INSIGHT NOW)

北米にWeight Watchers(ウェイトウォッチャーズ)というダイエットセンターがあります。

ダイエットセンターとはダイエットを目的としたサービス施設のことです。

実はこのWW(ウェイトウォッチャーズ略称)は世界のダイエットビジネスの元祖とも言える存在です。

以前何度かダイエットセンターというものがあることを聞いたことがありましたが、今回紹介する記事では詳しく内容が紹介されています。

WWというダイエットセンターがどのような企業なのでしょうか。

■WWの概要■
■コンセプトキーワードは「Lifetime Diet」
同サイトに何度も記載されているキーワードが「Lifetime(一生)」。

一時的ダイエットでなく、「一生」を通じた体重キープ方法を学べるということです。

・設立:1963年
・会員数:約2000万人
・毎週のミーティング参加者:約140万人
・グループリーダー:1.6万人
・ネット会員:68万人

■売上
・1025億円(2004年)
・1152億円(2005年)
・1231億円(2006年)
・1468億円(2007年)
・1436億円(2008年)
※1ドル100円で換算した場合

年々成長しているのが数字に現れています。

これも日本とアメリカの肥満事情の違いからきているのかもしれません。

<アメリカと日本の肥満事情の違い>

今回紹介するWWの存在する米国は日本とは圧倒的に違う肥満事情が存在することを述べておきます。

日本約1億2700万人、米国約3億人です。

そして肥満改善が健康上必要と思われるBMI30以上の人口比率は日本3.6%に対して米国は30.6%となります。

(国連人口基金「世界人口白書2008」より)

アメリカでは肥満が社会問題となっており、ダイエットの必要性は深刻とも言えるかもしれません。

では、どのようなダイエットサービスを提供しているのでしょうか。

■サービス内容(収益源)

1)ダイエット講習会の受講料 売上:約900億円

そこでダイエット課題を持つ参加者が集まり、リーダーの導きでダイエットを成功させるための心構えや日々の具体的なテクニックを学び、同じ課題を持つ仲間と励まし合うのがこの講習会です。

2)物販(本、食品、ガイドブック、心拍計、雑誌、レシピブック、ウォーキングシューズ、サプリメントなど) 売上:約340億円

3)ネットプログラム販売 売上:約186億円

講習会に参加できない人や、自分ひとりで試したい人、ある程度の成果を上げて維持のために続けたい忙しい人向けのプログラムが用意されていて、年々利用者が増えているサービスです。

4)ロイヤリティ費 売上:約100億円

フィットネスジムや書籍などダイエットに関しては日本でも盛んですが、これほどの規模で行えているところは、日本にはないのではないでしょうか。

どのような方法でダイエットを成功させているのでしょうか。

■基本となるソリューションはシンプルな2つ!

1)我慢していないと錯覚する食事プラン

2)「身近な」成功者との接点

●体重維持の重要点に対するレクチャー開催

●定期ミーティングへの参加

1つは、食事制限をしていないと錯覚するような食事プランであること、もうひとつは、ダイエットに成功した方と継続して接点を持ち続けることです。

ダイエットをひとりで黙々とストイックにトライして、成果は一時的に出すが、リバウンドしてしまうという現象を起こさないようにサービスプロセスが設計されていることにお気づきいただいたと思います。

WWはダイエット(減量)に効くツールのみを販売するビジネスではなく、ダイエットを成功させその後の維持にも有効な生活技術を学ぶ場を提供しているビジネスモデルなのです。

一時的にダイエットできても、リバウンドをしてしまうという話はよく聞きますよね。

このダイエットプログラムはそれをさせないように、しっかりとダイエットに関する知識(食事など)を教育し、そしてリバウンドをしないように継続してレクチャーを行っているのがポイントのようです。

日本の多くのダイエットサービスは理論的に減量可能なメソッドを提供しているだけのものが多いです。

人的介入はコスト高い!を前提に最初からデジタル化を試みます。

でも、ダイエットに必要なのは正しい知識はもとよりその知識を実践するマインドを醸成することが先決なのです。

このプロセスを人的対応からスタートさせているWWのようなアプローチが日本にも必要ではないでしょうか。

もうひとつ注目したいのは講習会で成功した人がリーダーとなり講習会でまた指導していくという善循環を形成していることです。

優秀なお客様が仲間になっていくという構図です。

これは日本の習い事ビジネスや古典的な道場ビジネスに似ていると思いませんか?

中級者が初心者を教え、上級者は中級者の目標となる行動を示すという日本中にいっぱい、かつてあった学びの場構造です。

日本で行われているダイエットビジネス・サービスは、ダイエットできる食品や器具、運動を紹介するものがほとんどかもしれません。

このダイエットプログラムは、ダイエットの成功を継続させることに重点をおいており、ダイエットに成功したあともフォローする仕組みが出来ています。

そして、ダイエットに成功した人がリーダーとなり、またその人がダイエットを指導していくという善循環システムが出来ているようです。

その点が日本のダイエットビジネスとは違うようです。

日本でもこうしたダイエットセンターという存在が注目されるかも知れません。

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アメリカの「リーダーズ・ダイジェスト・マガジン」が世界中から集めた8つのダイエット方法

アメリカの「リーダーズ・ダイジェスト・マガジン」が世界中から集めた失敗しない8つのダイエットのポイントを発表したそうです。

American US Flag, USA Flag, -

by Mike Mozart(画像:Creative Commons)




アメリカが世界中から集めた8つのダイエット方法

(2009/10/24、アメーバニュース)

1. 満腹になる前に食事をやめる。

2. オリーブオイルなど良質の油を使った料理を食べる。

3. 食事中にテレビを見たり、仕事をするなど他のことをしない。(知らず知らずのうちに食べ過ぎてしまう)

4. 体を動かす。

5. 3食きちんと食べる。

6. 一人で食事をしない。(周りに人がいると、暴食することがなくなり、ゆっくり食べることで少ない量で満腹感を得ることができる)

7. 空腹時以外食事をしない。(現代人にはストレスにより間食してしまう人が多い。)

8. 食事にグラス一杯のワインを付ける。(ポリフェノールが体内の悪玉コレステロールを酸化してくれる)

一つ一つを見ていきます。

1. 満腹になる前に食事をやめる。

腹八分目になるような食事の仕方をする必要があります。

よく噛んでゆっくり咀嚼(そしゃく)することで、脳にある満腹中枢を刺激し、食べ過ぎを防ぎ、肥満を防いでくれます。

糖尿病の方や糖尿病予備軍にすすめている糖尿病の食事療法でも、そのように指導されているようです。

【関連記事】

2. オリーブオイルなど良質の油を使った料理を食べる。

良質な油を摂取することはこのブログでも何度も紹介しています。

おすすめはオメガ3脂肪酸の油です。

【関連記事】

3. 食事中にテレビを見たり、仕事をするなど他のことをしない。

だらだら食べてしまうと食べ過ぎてしまうようです。

4. 体を動かす。

ダイエットには運動は欠かせません。

【おすすめの運動・エクササイズ】

  • サーキットスロートレーニング(サーキットスロトレ)
  • サーキットトレーニングのやり方
  • スローステップ運動・スロージョギングの疑問|ためしてガッテン(NHK)
  • スロージョギングの効果・やり方とは|ためしてガッテン(NHK)
  • スロトレ(スロートレーニング)|生活ほっとモーニング(NHK)
  • モナリザ症候群―交感神経の働きが低下することで、代謝が起こりにくく、痩せにくいカラダになってしまう

5. 3食きちんと食べる。

食事誘発性熱産生による消費カロリーが意外と多いんです。

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6. 一人で食事をしない。

周りに人がいると、暴食することがなくなり、ゆっくり食べることで少ない量で満腹感を得ることができるそうですが、ただし、周りの家族・友人が食べ過ぎる傾向にあると、それに応じて食べる恐れがあるため、注意が必要ですね。

【関連記事】

7. 空腹時以外食事をしない。(現代人にはストレスにより間食してしまう人が多い。)

本当は食べたいと思っていないのに、ストレスのために食べてしまうことがあります。

食べる以外でストレスを解消する方法を身につけたいですね。

8. 食事にグラス一杯のワインを付ける。

ワインのポリフェノールに限らず、抗酸化作用のある食品を摂ることが重要だということでしょう。

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アメリカ人の肥満傾向は拡大|2030年までに米国の医療費の6分の1が、肥満関連の疾病に費やされるおそれがある




Tossing beads

by Valerie Everett(画像:Creative Commons)

米国人の肥満傾向は拡大、「だがまだ希望はある」 米報告書

(2009/7/4、AFPBB)

米国人のウエストは08年もその太さを増し、糖尿病罹患率の上昇傾向も続いていることが、1日発表された報告書で明らかになった。

アメリカ人の肥満傾向はさらに拡大しており、糖尿病になる人も増えているようです。

体重を身長の2乗で割ったBMI指数(Body Mass Index)で30超える人は肥満とされ、高血圧や糖尿病、心臓病のリスクが高まることが知られている。

報告書は2030年までに米国の医療費の6分の1が、肥満関連の疾病に費やされるおそれがあるとしている。

アメリカ国民の健康のためにも、そしてアメリカの医療費を抑制するためにも、肥満対策が重要なようです。

そして、記事の中では、肥満と貧困について興味深い記述がありました。

最も肥満率が高かったのは南部ミシシッピ(Mississippi)州で成人の32%以上、10-17歳では驚くべきことに44%が肥満だった。

同州は全米で最も経済的に貧しい州とされており、貧困と肥満の関連があらためて示された形だ。

もしかすると、この結果は、よりよい食事の選択ができないということを示しているのかもしれません。

食習慣を含めた生活習慣を改善することと貧困対策が肥満・生活習慣病対策にとって重要といえるようです。







自動車を利用せずに徒歩や自転車で移動すると肥満の予防になる

Full Basket

by Kamyar Adl(画像:Creative Commons)




自動車偏重と肥満の関係:17カ国で比較調査

(WIRED VISION、2009/1/5)

定期的な運動が健康に良いことを示す証拠はすでに十分にあるが、新しい研究から、自動車を利用せずに徒歩や自転車、公共交通機関で移動すると肥満の予防になることが明らかになった。

<中略>

米国ほどこれが顕著な国はない。

米国では、徒歩や自転車、公共交通機関で移動するのは人口のわずか12%で、3人に1人が肥満だ。

「なんだそんなこと当然じゃないか」という方もいらっしゃるでしょう。

自動車を利用せずに、徒歩や自転車で移動すると肥満の予防になるというのは、やはり運動することが肥満の予防にとって重要だということを証明していると考えられます。

アメリカとヨーロッパは食事でカロリーを多く摂っている国々が多いと思います。

しかし、肥満率においては、徒歩や自転車で移動することが多いヨーロッパの国々のほうがアメリカなど自動車を多く利用する国々より低いのです。

*ただし、アメリカとヨーロッパでは、カロリーが高いという部分が共通していますが、食事の仕方や食事の内容が違うので、一概に運動する機会が多いから肥満率が低いということはできません。

この研究から、全体的に見ると、欧州人は米国人の3倍の距離を歩き、5倍の距離を自転車で移動していることがわかった。

欧州人は年平均約381キロメートル歩き、約187キロメートル自転車で移動しているのに対し、米国人の徒歩での移動距離は年平均約140キロメートル、自転車での移動距離は約39キロメートルだ。

こうした運動量の差を体重に換算すると、欧州人は、米国人よりも約2.3〜4.1キログラム分余計にカロリーを消費していることになる。

意外とヨーロッパの人が徒歩や自転車を利用しているということがわかります。

これは、この記事にも書かれているように、ヨーロッパの人が徒歩や自転車を利用する理由としては、欧州とアメリカの都市計画の違いがあるのかもしれません。

ヨーロッパの都市は、

欧州の都市は建物や施設が密集し、交通網が高度に発達していることが多い。

アメリカの都市は、

米国の都市はスプロール化[都市が無秩序に拡大していくこと]が進み(アトランタやダラス、フェニックスに行かれたことがあるだろうか?)、公共交通機関のインフラは一般にそれほど整備されていないので、車を使わずに徒歩や自転車で移動するのが難しい場合がある。

つまり、アメリカの肥満を予防するには、車をあまり利用しなくてもいいように、建物や施設を密集し、交通網を発達させることが良い方法なのかもしれません。