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#5G によって産業はどう変わる？｜#スマートシティ #自動車 #建設 #VR #スポーツ中継 #ショッピング #金融 #決済 #医療 #農業｜5Gになるとスマホからデバイスが変わる？




■5Gの特徴を生かしたサービスとは？
Ericssonの「The 5G business potential」より大和証券が作成｜間近に迫る5G通信の世界
Ericssonの「The 5G business potential」より大和証券が作成｜間近に迫る5G通信の世界

参考画像：Ericssonの「The 5G business potential」より大和証券が作成｜間近に迫る5G通信の世界｜大和証券スクリーンショット

大和証券がEricssonの「The 5G business potential」より作成し、間近に迫る5G通信の世界で紹介している2026年に5Gが生み出す市場は約130兆円の規模になると予想されるそうです。

【初心者向け！5G入門編】5Gで世界はどう変わる？｜5Gとは？特徴は超高速・多数同時接続・超低遅延｜#5G についてコレだけおさえよう！に続けて、ここから、ようやく5Gを使ってどのように世界が変わっていくのかを事業領域別に取り上げてみたいと思います。




■スマートシティ

Tilt shift Spoonbridge and Cherry at dawn by Claes Oldenburg Coosje van Bruggen, Walker Art Center, Minneapolis MN

by Lorie Shaull（画像：Creative Commons）

  • 安心・安全（防災、インフラ管理、見守り）分野
    防犯カメラ・マイク・センサー活用
  • ごみの収集
  • 水道インフラ管理
  • スマートエネルギー（水力、風力、太陽光発電のような新たな電力との連携）
  • スマートパーキング
  • スマートバス（公共交通機関）
  • デジタルサイネージ
  • スマートヘルス
  • スマート教育

●スマートホーム・ホームセキュリティ分野

ICTに係る商品・サービスやビジネス｜第2節　経済成長へのICTの貢献～その具体的経路と事例分析等～｜第1部　特集　IoT・ビッグデータ・AI～ネットワークとデータが創造する新たな価値～｜平成28年版　情報通信白書｜総務省

スマートホームとは、住宅とICTが融合して、エネルギーの需給量を調整し、省エネルギー・節電を実現したり、センサー等による宅内の見守りや防犯、宅内の家電等の遠隔制御などを可能とした快適な暮らしを実現できる住まいである

スマートホームは、HEMS（Home Energy Management System）という電気やガスなどの使用量をモニターで可視化したり、自動制御することによって、家庭の省エネルギーのための管理ができたり、また、センサーなどによって家族の見守りや防犯ができる住まいのことです。

5Gに関する間違った通説とその真実｜NOKIA

温度センサー、窓自動開閉制御、暖房管理、侵入警報、家電製品等、全てが無線でつながり、住人がいつでもどこにいても自宅の情報を管理することができます。こうしたセンサー情報の多くは、データレートや電力量が小さくコストも低いですが、監視装置等ではリアルタイムのHD動画を扱うことになります。よって、5Gでは消費電力の効率化や不要な信号の抑制だけでなく、多様な接続デバイスの一元管理が必須となります。

IoT（モノのインターネット化）時代になり、スマートホームが注目されていますが、家庭内でも様々なセンサー、例えば室内の温度を管理する温度センサーや暖房管理、ホームセキュリティーとしての窓自動開閉制御や侵入警報、その他家電製品がインターネットにつながり、いつでもどこでも家に関する情報を管理することができる時代になってきています。

そうしたセンサーの一つ一つのコストや消費電力は小さいものであっても、自宅部屋内の約100個の端末・センサーがネットに接続するようになれば大きいものになってくるでしょう。

そういう時代を考えると、5Gは、多様なデバイスを同時接続して、低消費電力なIoTを実現するためにも欠かせないものになるのではないでしょうか。

●スマートグリッド分野

スマートグリッドとは、送電網内のあらゆるものを接続し、監視・制御できる状況に置いて、電力の流れを最適化するというものです。

身近なところでいえば、スマートメーター（消費電力や発電量をリアルタイムに把握できる、電力の「見える化」のためのシステム）やHEMS（Home Energy Management System：家庭内のエネルギー管理を行うシステムで、電気やガスなどのエネルギーの使用量を見える化したり、家電を自動制御することで省エネができるというもの）で役立てられることが期待されています。

Meet the 3rd generation Nest Learning Thermostat

スマートホームのデバイスの一つとしてスマートサーモスタット「Nest」というさまざまなセンサーと人工知能が搭載された温度を調節する装置で、Nestと電化製品との連携によって、室温を快適に保ちながら、節電＆省エネもできるそうです。

■自動車分野

交通事故のない社会を目指した今後の車両の安全対策のあり方について

（2016/6/24、国土交通省）

交通死亡事故の 96％は、ヒューマンエラーなど「人」に起因するものである（平成26 年）。p51

高齢化が急速に進み、高齢ドライバーによる事故が多発していることを含めて考えると、モノのインターネット「Internet of Things」（IoT）を自動車分野に特化したIoV（Internet of Vehicle）によって、交通事故が減少することが期待されます。

ADAS｜renesas

従来、安全運転支援のために、カメラ画像や赤外線、ミリ波を用いたレーダが用いられてきましたが、広範囲で交通状況を把握したり、見通しの悪い交差点で接近車両の情報を得ることができないことが課題でした。

そこで、見えない場所でも広範に接近車両情報を取得できるようにするため、各国でV2Xの通信規格の策定が進められており、将来は自動運転につながる重要な技術として、各社で開発が加速しています。 近年、日米欧のV2X分野では日本が先行し実用化をいち早く進めていますが、今後欧米でのV2X法制化、推進等で投入計画も着実に進められています。

V2X（Vehicle to Everything：車車間通信および路車間通信）はクラウドを通すことなく、自動車同士（車車間通信（V2V））または自動車とインフラ同士（路車間通信（V2I））が直接相互通信することによって、自動車事故や渋滞を減らすこと、エネルギーの節約、環境汚染を減らすことなどを目的とした無線通信システムです。

【参考リンク】

2020年に向けた５G及びITS・自動走行に関する総務省の取組等について（2017/6/8、総務省）を参考に紹介します。

（１）車車間通信（V2V：Vehicle to Vehicle）・路車間通信（V2I：Vehicle-to-roadside-Infrastructure）技術の開発

（２）歩車間通信（V2P：Vehicle-to-Pedestrian）技術の開発（自動走行車による適切な周辺状況把握と事故低減に向け、歩行者・自転車等の位置情報の通信による共有方式や注意喚起方法の検討）

（３）インフラレーダーシステム技術の開発（荒天時でも自動走行車両の死角を補完する動的情報を提供するレーダー技術）

【自律型モビリティシステムの実現】

電気自動車・電動車いす、自立ロボット
＋
情報の伝送遅延を最小化した革新的ネットワーク
＋
リアルタイムに更新される高度地図データベース（ダイナミックマップ）の更新・配信技術
＋
緊急時の自動停止・再起動等のセキュリティ技術

車の事故防止／ナビゲーションが変わる｜2020年に向けた５G及びITS・自動走行に関する総務省の取組等について
車の事故防止／ナビゲーションが変わる｜2020年に向けた５G及びITS・自動走行に関する総務省の取組等について

参考画像：2020年に向けた５G及びITS・自動走行に関する総務省の取組等について（2017/6/8、総務省）｜スクリーンショット

例：荷物の落下を荷台の重力センサーが異常を察知

→後続車へ自動で情報伝達

→前走車から落下物の情報が伝わる

→後続車はモニターに落下物が表示される

走る車からConnected Car（つながるクルマ）へ
走る車からConnected Car（つながるクルマ）へ

参考画像：2020年に向けた５G及びITS・自動走行に関する総務省の取組等について（2017/6/8、総務省）｜スクリーンショット

【Connected Car】

  • ドライバーの運転特性に応じた保険料を行う自動車保険
  • 車載センサーを活用したメンテナンスサポート（故障診断情報を基にディーラーメンテナンスを提案・予約）
  • ガソリンスタンドで通信により認証し、ガソリン代を自動決済など

ロビン・チェイスによるZipcarと更なるビッグアイデア

（2007/3、TED）

渋滞課金制度は世界の主要都市で検討されていますが 実現にはワイヤレス技術が必要です ロンドン一帯に料金所を設置して ゲートを開け閉めしたりはしないのです 渋滞課金制度は 道路課金制度を支える技術と それに対する人々の心理を試すものです いずれ道路課金しか手がなくなります というのも 今は 道路の維持や補修を ガソリン税でまかなっていますが 燃費が良くなれば ガソリン税の税収が減ってしまうからです だから 走行距離に応じて課金する必要があるのです 渋滞課金で試して 同じテクノロジーを道路課金でも利用することになります

世界的なカーシェアリング会社「Zipcar」の設立者であるロビン・チェイス（Robin Chase）のTEDトークによれば、イギリス・ロンドンで導入された渋滞区域を走る車に課金する渋滞課金制度によって、導入された翌日には 渋滞が25パーセント軽減され、その効果は４年間続いたそうです。

渋滞課金制度の実現には、全土に料金所を設置して、ゲートの開け閉めをするというのは現実的ではないため、ワイヤレス技術が必要になると紹介しましたが、5Gがそのアイデアを実現するテクノロジーの一つになってくれるのではないでしょうか。

【関連記事】

■建設・土木分野
ドローン測量・無人の建機で遠隔操作・チェック
ドローン測量・無人の建機で遠隔操作・チェック

参考画像：2020年に向けた５G及びITS・自動走行に関する総務省の取組等について（2017/6/8、総務省）｜スクリーンショット

  • ドローン測量
  • 無人の建機で遠隔操作・チェック

■デジタルコンテンツ（VR）分野
■エンターテインメント・スポーツ中継・ゲーム・フィットネス
360度パブリックビューイング（ワンタッチで視点切り替えリクエストが可能） ・カメラで撮って情報取得（選手データチェック）・ リアルタイムマルチ中継
360度パブリックビューイング（ワンタッチで視点切り替えリクエストが可能） ・カメラで撮って情報取得（選手データチェック）・ リアルタイムマルチ中継

参考画像：2020年に向けた５G及びITS・自動走行に関する総務省の取組等について（2017/6/8、総務省）｜スクリーンショット

  • 360度パブリックビューイング（ワンタッチで視点切り替えリクエストが可能）
  • カメラで撮って情報取得（選手データチェック）
  • リアルタイムマルチ中継

●ゲーム

■ショッピング（買い物）・金融・決済
アンテナ＋センサー＋IDチップ＋商品管理通信＋自動追尾カート→商品の補充を指示・店内放送・オールチェックアウト（明細が通信されてからユーザーの口座から引き落とされる。カードレス・キャッシュレス）
アンテナ＋センサー＋IDチップ＋商品管理通信＋自動追尾カート→商品の補充を指示・店内放送・オールチェックアウト（明細が通信されてからユーザーの口座から引き落とされる。カードレス・キャッシュレス）

参考画像：2020年に向けた５G及びITS・自動走行に関する総務省の取組等について（2017/6/8、総務省）｜スクリーンショット

アンテナ＋センサー＋IDチップ＋商品管理通信＋自動追尾カート

→商品の補充を指示・店内放送・オールチェックアウト

（明細が通信されてからユーザーの口座から引き落とされる。カードレス・キャッシュレス）

■Amazon Go の例

アマゾンの「レジなしでの買い物」は実現間近！Amazon Goの仕組みをYouTube動画から考える｜#Bloomberg

Introducing Amazon Go and the world’s most advanced shopping technology

■スマホアプリでチェックイン

●Amazonアカウント（クレカ情報や個人情報をあらかじめ登録）

●Beacon（店舗内でのユーザーの滞在証明）

PayPal、iBeacon、Hands Free、Origami Payもすでに利用

■棚から商品をとる

●カメラとセンサーで商品位置と顧客の動きを読み取る

●一度とったものを戻すというような動作もディープラーニングで学習

●リアルタイムでオンライン上の仮想ショッピングカートに加える

●電子タグ（RFID）は使わない

■レジを通らずに決済→Just walk out

●入り口付近のセンサーでアプリを認識し、顧客を識別

●データを転送してAmazonアカウントで決済

●#uber のように降りるときに支払う作業がいらない

【Amazon Goの先の未来】

●アプリを起動する必要もない

ライブや万引き防止用の顔認識システムや生体認証、歩く姿で個人がわかる「歩容認証」を活用する

http://www.jsps.go.jp/j-grantsinaid/22_letter/data/news_2014_vol2/p12.pdf

但し、それではBeaconが使えないので滞在証明を別の方法でする必要がある。

●「これからの世界をつくる仲間たちへ」（著：落合陽一）には、テラヘルツ電波と画像認識技術を組み合わせて一人ひとりをスキャニングして検札を済ませ「どこからでも出入りできるシステム」というアイデアがありました。

■「CUBIC」｜”ゲートなしの改札機”というコンセプト

facial recognition to be your future ticket on the london underground

ロンドンの地下鉄が顔認証でチケットやカードいらずに？

（2017/10/6、Fashionsnap.com）

「CUBIC」がデザインしたそんな画期的なシステムは、現在ユーザーテスト中ではあるが、”ゲートなしの改札機”というコンセプトを掲げ、物理的な改札ゲートの代わりに、毎分およそ65〜75人が通ることができる長めのコースを設計。そこを通過すると顔がスキャンされ、支払いはスマートフォンに同期されるという時間と手間を省く効率的な仕組みになっている。

■ゲートの無いフラットな駅の改札｜三菱電機

ゲートの無いフラットな駅の改札｜三菱電機
ゲートの無いフラットな駅の改札｜三菱電機

参考画像：「将来の駅・車両の円滑で快適な交通システム」コンセプトを提案（2017/11/20、三菱電機ニュースリリース）

「将来の駅・車両の円滑で快適な交通システム」コンセプトを提案

（2017/11/20、三菱電機ニュースリリース）

・認証内容により、通過可否（通過できる場合は青く表示）や通過する方向をわかり易くLEDで床面に表示

ユーザーの持つ交通系ICカードの残高に応じて、通れる場合には床が青く、残高不足の場合には赤く光るそうです。

■医療（遠隔医療・モニタリング）

5Gに関する間違った通説とその真実｜NOKIA

さらに、5Gを利用した「タクタイル（触覚）インターネット」も可能になります。低遅延の通信により、人間にとって危険な場所での建設作業や保守作業はロボットを遠隔操作して行うことができます。このような場合、視覚や触覚フィードバックを瞬時に同期するため、応答時間は数ミリ秒未満であることが求められます。

5Gになると、センサーを活用し、リモート環境での心拍数や血圧値のモニタリングによって健康を管理したり、映像を活用して遠隔診断をするといった遠隔医療が可能になるだけでなく、映像配信やロボティクス、AR／VRを使用して、外科医が離れた場所から手術を行う遠隔手術に活用される可能性が期待されます。

時間と空間を超える驚異の概念「テレイグジスタンス」に5Gの未来を見た

（2017/6/27、KDDI）

「TELE＝遠隔」と「EXISTENCE＝存在」を組み合わせた概念。ある対象と遠く離れていながら、あたかもそこにいるかのような感覚が得られるという新しい技術である。

東大名誉教授の舘暲（たち すすむ）先生によると、テレイグジスタンスとは「ロボットとVRと通信があってこそ成り立つ技術」であり、「テレオペレーション＝遠隔操作」とテレイグジスタンスとの違いは、あたかもそこにいるかのような感覚で操ることができるという点にあります。

ロボット手術のメリットと今後どのようなことが課題となるのか？によれば、先ほど紹介した手術支援ロボットのダヴィンチのようなロボット手術のメリットは、次の通りです。

  • 一般の内視鏡手術では、1つのカメラによる平面の画像で、画面は鏡像（左右逆）になるのに対して、ロボット手術では、人間の視覚と同じ正対での3D画像で、最大15倍にズームアップすることが可能。
  • アームは、人間の手首以上の稼働域があるため、臓器の裏側や狭い隙間にも自在に入り込みことができる。

ただ、触覚がないということがデメリットになっています。

「神戸医療イノベーションフォーラム2015 #KMIF」から学ぶ未来の医療・健康のヒントでは、手術支援ロボットシステムのダヴィンチには触った感触がないという課題があり、それを空気圧駆動で感触を操作者の手に伝える空気圧駆動を用いた手術支援ロボットシステムが開発されていると紹介しました。

触覚がないため、医師には「ダヴィンチをコントロールする」という新たなスキルが必要になる。厳密にいうと、それは「実際にメスを手にして行う手術」とは別だ。

それをさらに進化させ、触覚をも伝えて、特別なスキルを新たに学ぶことなく、「普段メスを手にして行う手術」のスキルさえあれば、遠隔地からでも実践できるのが「テレイグジスタンス」なのだ。

テレイグジスタンスであれば、操縦者とロボットの動きの感覚を同期させることができるため、遠隔地からでも、またロボット手術に関する特別なスキルを学ぶことがなくても、実際にメスを手にして行う手術のスキルがあれば遠隔地手術が可能になるのです。

ところで、なぜ遠隔手術と5Gと関係があるのでしょうか？

職人技や医療技術などを人とロボットが共有しようとなると、まずは両者の間の感覚を伝達する精度が非常に重要になってくる。そこで俄然、重要度が増してくるのが「通信」である。

テレイグジスタンスで重要なのは触覚のような感覚を伝達する精度であり、そこで5Gが重要なキーワードになってくるのです。

超高速・大容量という要素もさることながら、5Gでもっとも期待しているのは、“低遅延”だということですね。通信の遅延が１ミリセカンドにまでなりますから、さまざまな細かい作業の感覚を伝達するうえで非常に重要だと思います。テレイグジスタンスは、ロボットとVRと通信技術があってこそだと思っています。

5Gでは「触覚」も重要な分野であり、先ほどのようなテクノロジーと5Gのの特徴である超低遅延化が組み合わされることで、触った感触がフィードバックされるようになれば、リアルタイムに遠隔制御した手術ロボットによる手術ができるようになるのではないでしょうか。

【5Gの未来】テレイグジスタンスを体験①

Telexistence Inc.

■農林水産業

５Ｇの利活用分野の考え方｜総務省によれば、以下のような提案がされています。

●生育状態、気候、市場状況まで全ての情報を統合して高効率な農業を実現

●ドローンや無人農機を５Gで制御し、人手要らずの農業に

■5Gになるとスマホからデバイスが変わる？

“現代の魔法使い”が読み解く「5Gが拓く未来」【動画】（2017/7/12、ホウドウキョク）で解説されていたピクシーダストテクノロジーズの落合陽一さんによれば、5Gになるとスマホから新たなデバイスに変わるのだそうです。

4Gと最適化されたデバイスがスマホだった。

5Gだと空間をどう共有するかがポイントとなるので、空間自体を閲覧する新たなデバイスが必要になる。

情報の転送速度が遅延がない速度になるとすると、情報処理を身の回りのものでするメリットがほとんどない。

つまり、5Gがあればスマートフォン側で処理をしないでストリームを受けるための機械となれるんです。

処理側はサーバーでやればいいとか、ある程度デバイスについては思い切って割り切れる。

現在ではHMD（ヘッドマウントディスプレイ）型やメガネ型が開発されていますが、5Gになると、超高速・超低遅延化によって、スマホで処理を行わず、サーバーで情報処理をする必要がないので、サイズが小さく、軽くすることが可能になるそうです。

もう一つ大事なポイントがこちら。

5Gによって起こる未来は「人間がそこにいなくてもいいというイノベーション」

人間が行く・来ることが必要であったのですが、5Gによって起こる未来は、人がそこにいなくても成り立つ世界だということ。

「Telexistence株式会社」CEO富岡仁さんも次のようなコメントをしています。

時間と空間を超える驚異の概念「テレイグジスタンス」に5Gの未来を見た

（2017/6/27、KDDI）

テレイグジスタンスって、時間とか移動のコストをかけずになにかの作業、体験を遠隔からできるという点が価値の源泉だと思っています。

東大名誉教授の舘暲先生はこのように話しています。

テレイグジスタンスが普通になると、人間の感覚そのものが変わると思います。現状は視覚聴覚と手と上半身だけですが、身体全体を共有できるようになる研究も進めています。人間の能力を、時間、空間的に拡張する。毎日決まった場所に通わなくても働けるわけですし、それぞれの技術をロボットに学習させることもできる。自分がそこに行かずして、自分がそこにいるような感覚。だから『どこでもドア』によく例えるのですけどね。

人間の能力を時間的、空間的に拡張することにより、自分がそこに行くことなく、あたかもそこにいるような感覚を得られるようになる世界が近づいているのです。

この点をより創造力を働かせてみることが、新しい産業を生み出すヒントになるのではないかと思います。

→ 【初心者向け！5G入門編】5Gで世界はどう変わる？｜5Gとは？特徴は超高速・多数同時接続・超低遅延｜#5G についてコレだけおさえよう！ について詳しくはこちら







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フレイル, 介護

「少子高齢化による高齢化社会は日本にとってのビジネスチャンス（医療・介護など）になる！」と発想を転換してみない？




【目次】

■少子高齢化による高齢化社会

日本の人口の推移｜平成28年版情報通信白書｜総務省
日本の人口の推移｜平成28年版情報通信白書｜総務省

参考画像：少子高齢化の進行と人口減少社会の到来｜平成28年版情報通信白書｜総務省スクリーンショット

少子高齢化の進行と人口減少社会の到来｜平成28年版情報通信白書｜総務省

総務省の国勢調査によると、2015年の人口は1億2,520万人、生産年齢人口は7,592万人である。。国立社会保障・人口問題研究所の将来推計人口（出生中位・死亡中位推計）によると、総人口は2048年に1億人を割り、2060年には8,674万人にまで減少すると推計されている

総務省の国勢調査によれば、日本では少子高齢化が進んでおり、生産人口が減少し、総人口も減少を始めています。

Population of Japan｜日本の人口ピラミッド
Population of Japan｜日本の人口ピラミッド

参考画像：Population of Japan｜PopulationPyramid.net

2045年の人口ピラミッドを70-74歳代が最も多く、その下の若い世代はどんどん少なくなっていくと予想されます。

高齢化社会をイメージする図としてよく紹介されるのがこのような図です。

2000年は65歳以上1人を20-64歳3.6人で支える。2050年は65歳以上1人を20-64歳1.2人で支える。
2000年は65歳以上1人を20-64歳3.6人で支える。2050年は65歳以上1人を20-64歳1.2人で支える。

参考画像： [将来の税はどうなるの？]　少子・高齢化｜国税庁スクリーンショット

高齢者が増えて子供が少なくなってしまう少子高齢化になると、その生活を支えることができなくなるとしてよくこのような図が紹介されます。

確かに、高齢者が増えると、税金が使われる医療、年金、介護などに必要なお金が増えます。

このブログでも、医療費が増加傾向にあることや国民皆保険が持続不能だと医師が答えたというニュース、75歳以上同士の「老老介護」初の30％超のニュース、老後のお金に対する不安のニュースなどに高齢化社会のネガティブな面についてこれまで取り上げてきました。

しかし、その一方で高齢化社会に対して、健康でいる期間を増やすことに取り組むといった明るい兆しのあるニュースも取り上げてきました。




■少子高齢化による高齢化社会は日本にとってのビジネスチャンスになる！？

Chance Cards

by Rich Brooks（画像：Creative Commons）

そして、もう一つの考え方として、高齢化社会をチャンスととらえようという動きも出ています。

例えば、大人用紙オムツの売上が子供用オムツの売上を追い抜いた！？｜日本の紙おむつが国際規格化｜高齢化社会がビジネスチャンスに変わる！？によれば、大人用紙おむつの評価方法に関する規格「ISO15621尿吸収用具―評価に関する一般的指針」が改訂し、欧米の「テープ止め型（体にテープで固定するタイプ）」ではなく、日本が提案する装着車の症状や生活環境に合わせたきめ細かい高齢者介護学科脳になるパンツ型やテープ止め型のおむつに吸着パッドを挿入するタイプなどを規格化されました。

つまり、世界に先行して高齢化社会に突入している日本は、医療費削減のアイデアやよりよい介護の方法を実行できる立場にあり、それらのやり方をスタンダードにすることができるというビジネスチャンスがあるのではないでしょうか？

また、こうした考え方を発展させれば、人間と機械（人工知能・ロボット）と一体化して、人間の能力を強化・拡張していくことによって、未来の社会基盤を構築していくことにもつながると思います。

この考え方は、ヒューマンオーグメンテーション（Human Augmentation）という暦本純一さんが提唱するコンセプトで、人間とテクノロジー・人工知能が一体化することで、知覚、認知、身体、存在感の4つの分野で人間の能力を強化・拡張していくIoA（Internet of Abilities：能力のインターネット）という未来社会基盤の構築を視野に入れた、最先端の研究を体系化していく学問領域です。

【関連記事】

https://twitter.com/ochyai/status/863280246140698624で落合陽一さんはAIやロボットなど自動化技術によって、高齢化社会で成長する方法を提案しています。

自立支援に軸足を置いた介護への移行｜インセンティブ設計｜介護現場での人工知能の導入加速
自立支援に軸足を置いた介護への移行｜インセンティブ設計｜介護現場での人工知能の導入加速
利用者の生活の質の維持・向上と介護者の負担軽減を実現する介護ロボットの開発・活用促進｜現場ニーズに基づく介護ロボット開発支援
利用者の生活の質の維持・向上と介護者の負担軽減を実現する介護ロボットの開発・活用促進｜現場ニーズに基づく介護ロボット開発支援

参考画像：新産業構造ビジョン（2017/5/30、経済産業省）

新産業構造ビジョン（2017/5/30、経済産業省）によれば、患者のQOLの最⼤化に向けて、⾼齢となっても⾃分らしく⽣きることの出来る「⽣涯現役社会」の実現に向けて、⾃⽴⽀援に向けた介護や質・⽣産性の⾼い介護の提供の実現が必要であるとして、ケアプラン作成を⽀援するAI（人工知能）や介護現場のニーズに基づいた介護ロボット（センサー含む）を開発・活⽤が必要になるとあります。

高齢化社会をベースにすると発想を転換すると、それに合わせたテクノロジーが生まれることによって、もしかすると、若者にとっても過ごしやすい社会になるかもしれませんし、すでにそうした兆しも見えています。

少子高齢化こそ新しいものを生み出すチャンスととらえると、また違った世界が見えてくるかもしれませんね。

The reasonable man adapts himself to the world; the unreasonable one persists in trying to adapt the world to himself. Therefore all progress depends on the unreasonable man.

-　George Bernard Shaw （バーナード・ショー）　-

理性的な人間（物わかりのいい人）は自分自身を世界に適応させる。
非理性的な人間（わからず屋）は世界を自分自身に適応させようと固執する。
それゆえに、すべての進歩は非理性的な人間のおかげである。

そして、少子高齢化問題における複数の問題を解決するためには、任天堂の宮本茂さんのような発想が役立つのではないでしょうか？

アイデアというのはなにか

（2007/8/31、ほぼ日）

「アイデアというのは複数の問題を一気に解決するものである」

問題となっている事象の根源を辿っていくと、
いくつもの別の症状に見える問題が
じつは根っこでつながってることがあったり、
ひとつを変えると、
一見つながりが見えなかった
別のところにも影響があって、
いろんな問題がいっしょになくなったりする。

一つの問題を解決しようとすると、「あちらを立てればこちらが立たず」というようなトレードオフの関係になってしまったり、問題の本質ではないものにフォーカスを当ててしまい、結局はまた問題が残ってしまうことがあります。

任天堂の宮本茂さんが生み出し、任天堂の岩田聡さんが広めたこの考え方を持つと見え方が変わってくるのではないでしょうか？







【老後の不安　関連記事】
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Health

厚生労働省、個人の医療データの一元管理で医療の効率化目指す　２０２０年度から｜「PeOPLe（ピープル）」




■厚生労働省、個人の医療データの一元管理で医療の効率化目指す　２０２０年度から
健康医療に係るリアルデータプラットフォーム｜ICTを活用した「次世代型保健医療システム」の整備｜新産業構造ビジョン｜経済産業省
健康医療に係るリアルデータプラットフォーム｜ICTを活用した「次世代型保健医療システム」の整備｜新産業構造ビジョン｜経済産業省

参考画像：「新産業構造ビジョン」（2017/5/29、経済産業省）｜スクリーンショット

＜厚労省＞個人治療歴を一元管理　医療効率化　２０年度から

（2016/10/19、毎日新聞）

厚労省は提言を受け、データベースを「ＰｅＯＰＬｅ（ピープル）」（仮称）と名付け、２０年度の運用開始を目指す方針を決めた。過去の病歴や薬の使用状況、健診の結果、介護の必要性などの情報が共有されれば、かかりつけ医以外の医療機関に搬送された場合に適切な治療を受けられたり、同じ薬の重複投与を避けられたりする。高齢化が進む中、地域の医療・介護の連携や災害時の治療、本人の健康管理などにも役立てられると期待される。

　また、集まったデータを匿名化して分析し、病気の原因解明や医薬品の安全対策、効率的な医療の実現などにも役立てる計画だ。

厚生労働省は、過去の病院での治療歴や薬の使用状況、健診結果など様々な情報を一元化したデータベースを２０２０年度からの運用を目指すそうです。

個人データの一元化による期待と不安についてまとめてみます。

【期待】

●かかりつけ医以外でも適切な治療を受けられる

●同じような薬の重複が避けられる

  • 高齢者になると複数の病気にかかることが多い
  • 複数の医療機関・複数の薬局にかかる
  • 薬剤師は「お薬手帳」で患者がどんな薬を飲んでいるか把握するが、薬の重複がわかっても、薬の整理までは手が及ばない
  • 医療機関に問い合わせてもすぐに返事がもらえず、患者を待たせないため、処方箋通りに薬を渡せばよいと考える薬剤師がまだ多い
  • 薬の情報が、医師や薬剤師間で共有されていない

【関連記事】

●地域医療の連携

●災害時でも適切な処置が可能

「お薬手帳」を避難時に持ち出すことの有効性が熊本地震で再確認によれば、お薬手帳を見ることで、それまで要観察者リストから漏れていた人も病気の特定ができ、健康状態の悪化を防ぐことができたケースがある一方で、お薬手帳がないために、適切な薬の処方を判断に苦しんだケースもあったそうです。

【不安】

病気や健診の情報は特に慎重な扱いが求められる個人情報のため、集めたデータの保護の徹底や、万が一流出した場合の対策などが求められる。

個人データの一元化をするということは便利になると考えられる一方、そのデータが流失するリスクがあるため、そのデータを保護する対策が求められます。




■まとめ

Breaking the 4th wall

by Juhan Sonin（画像：Creative Commons）

厚生労働省による過去の病院での治療歴や薬の使用状況、健診結果など様々な情報を一元化したデータベースの運用を目指していくそうです。

ICT医療においては、ICTを活用した個人の健康管理がスタートであり、カギとなります。

医療・健康分野におけるICT化の今後の方向性（平成25年12月、厚生労働省）によれば、

健康寿命を延伸するためには、ICTを利用した個人による日常的な健康管理が重要

だと書かれています。

ICTとは、Information and Communication Technology(インフォメーション・アンド・コミュニケーション・テクノロジー：情報通信技術)の略です。

ICTを活用した医療分野への活用の例としては次の通り。

  • 電子版お薬手帳や生活習慣病の個人疾病管理など患者・個人が自らの医療・健康情報を一元的、継続的に管理し活用する仕組み
  • 地域包括ケアシステム（電子カルテ情報を地域の診療所が参照する）
  • ICTを活用してレセプト等データを分析し全国規模の患者データベースを構築し、疾病予防を促進
健康・医療・介護データを経年的に把握できるリアルデータプラットフォームの構築｜新産業構造ビジョン｜経済産業省
健康・医療・介護データを経年的に把握できるリアルデータプラットフォームの構築｜新産業構造ビジョン｜経済産業省

参考画像：「新産業構造ビジョン」（2017/5/29、経済産業省）｜スクリーンショット

経済産業省の「新産業構造ビジョン」によれば、個人が自らの生涯の健康・医療データを経年的に把握するため、また、最適な健康管理・医療を提供するための基盤として、健康・医療・介護のリアルデータプラットフォーム(PHR：Personal Health Record)を構築し、2020年度には本格稼働させていくことが必要と提案されています。







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Technology, 医学

VRで痛みを軽減し、依存性のある鎮痛剤の使用を抑制しようという取り組み｜シーダーズサイナイ医療センター




【目次】

■VRで痛みを軽減し、以前性のある鎮痛剤の仕様を抑制しようという取り組み｜シーダーズサイナイ医療センター

Viking

by Leonard Lin（画像：Creative Commons）

VRで痛み軽減：没入感が脳を乗っ取る

（2017/7/17、WSJ）

センターの研究者、ブレナン・スピーゲル氏によると、過去2年に行った臨床実験の結果、VRを体験することで痛みを24％軽減できることが分かった。VRはがんや整形外科的な傷、腹部の不快感などさまざまな痛みを緩和できるという。

ロサンゼルスのシーダーズサイナイ医療センターでは、VRによって痛みを軽減するという研究が行なわれているそうです。

3月に医学誌「ジャーナル・オブ・メディカル・インターネット・リサーチ・メンタル・ヘルス」に掲載された研究論文によると、シーダーズサイナイの患者50人を対象に、痛みを緩和するためテディベアのVRゲームをプレーさせたところ「統計的に有意かつ臨床的に重要な」改善が見られたという。

リラクゼーション用の映像よりもVRゲームをさせたグループのほうが痛みが緩和されたという結果が出たそうです。

【参考リンク】

VRで痛みを軽減するというのは面白いアイデアですが、この背景にあるのは、依存性のある鎮痛剤の使用を抑制しようという取り組みです。

米国では今、医師が依存性のある鎮痛剤の使用を抑制しようと取り組んでおり、スピーゲル氏らはVRが有効な代替策や補完治療になり得ると話す。

【参考リンク】




■まとめ

がん患者の心の悩みが減る一方、体の痛み（脱毛・しびれ・後遺症・体力の低下）に悩む人が増えているで取り上げた山口建・静岡県立静岡がんセンター総長らの研究チームの調査によれば、10年前に比べて、再発の不安や残される子どもの心配などの「心の苦悩」の占める割合が53.0％から36.6％に減った一方、抗がん剤の副作用や手術の後遺症などの「身体の苦痛」は15.1％から22.8％に増加しているそうです。

痛みを軽減する方法としては、「痛いの痛いの飛んでけー」を活用した生理痛の痛みを消す方法を以前紹介しました。

「痛いの痛いの飛んでけー」生理痛をスイッチオフするウェアラブルデバイス「LIVIA」！その仕組みとは？によれば、Liviaの技術は「ゲートコントロール理論」に基づいているもので、この理論を自分なりにものすごく簡単にかみ砕くと、「痛いの痛いの飛んでけー」理論です。

人は、痛いところがあると、自然とその部分をさすってしまうものです。

感覚神経には細い繊維と太い繊維があり、痛みのシグナルの伝達速度が速い太い繊維に刺激を与えると、ゲートを閉鎖して細い繊維の痛みのシグナルが通過することができず痛みを感じなくなるという「ゲートコントロール理論」の考えを基に作られたのが「Livia」なのだそうです。

「Livia」は電気刺激を与える２つのパッドを痛みのある部分に貼り付けると、生理痛の痛みが消えてしまうそうです。

今回の研究では、体の痛みを鎮痛剤で抑えることなく、没入感のあるVR体験によって、痛みに意識が行かなくなることを目指しています。

VR対応ヘッドマウントディスプレイを使って視界の80％以上を覆うような映像を展開すると、脳はそれを現実のように認識してしまう！？によれば、VRの特徴といえば、「没入感」ですが、VR対応ヘッドマウントディスプレイを使って、視界の80％以上を覆うような映像を見ると、脳はそれを現実のように認識してしまうそうです。

PlayStation VR用ゲーム「サマーレッスン」を開発した、バンダイナムコエンターテインメントの原田勝弘チーフプロデューサーによれば、VRゲームについて研究する中で、VRを悪用すれば数千人を一斉に車酔いさせ嘔吐させることも可能なのだということでしたが、それほど没入感の強いものだということですね。

【参考リンク】

VRはゲームや3D映画向けに作られているだけでなく、医療や教育分野でも関心が持たれています。

VRによって痛みの緩和ができて、鎮痛剤の依存に悩まされる人が少なくなるといいですね。







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Health, Technology

テクノロジーと医療分野のトレンド｜ウェアラブルデバイス・健康アプリ・医学研究｜メアリー・ミーカー（Mary Meeker）レポート




■ウェアラブルデバイスは伸びている！？

SHINE Activity + Sleep Monitor

by Hideto KOBAYASHI（画像：Creative Commons）

メアリー・ミーカー、医療分野でのシリコンバレーの役割に言及

（2017/6/1、TechCrunch）

ウェアブルデバイスの勢いは増すばかりで、米国人の25%が所有している（2016年の12%から上昇）。一番多いのが移動速度を追跡するデバイスで、心拍数の測定がそれに続いている。

シリコンバレーの老舗ファンドKPCBのパートナーであるメアリー・ミーカー（Mary Meeker）のインターネット・トレンド・レポート最新版（2017年）によれば、ウェアラブルデバイスはアメリカ人の25％が所有しているというデータ（スライド294）があり、TechCrunchの記事ではその勢いは増すばかりであると書かれています。

ウェアラブルデバイスの世界／国内出荷台数予測を発表

（2017/7/3、IDC Japan）

IDCが発行する「Worldwide Quarterly Wearable Device Tracker」の予測によると、2017年には1億2,550万台と予測されるウェアラブルデバイスの出荷台数は、2021年には2億4,010万台に成長すると見込まれ、好調なペースでの市場拡大が期待されています。

IDC Japanによれば、ウェアラブルデバイスの出荷台数は今後も堅調に成長するという予測が立てられています。

ウェアラブルデバイスには、腕時計型、リストバンド型、耳掛け型、靴・衣類型、その他と分類できます。

健康管理に対する関心は高いのに、なぜウェアラブルデバイス市場の成長は鈍化しているのか？ではFitbitが業績見通しの引き下げというニュースを紹介しましたが、リストバンド型のウェアラブルデバイスの成長の伸びが鈍化し、ウェアラブルデバイスのトレンドはリストバンド型から腕時計型へと移り、今後数年は腕時計型が主流になりそうです。　

将来的には、SIREN CARE｜糖尿病患者の足の炎症や傷害を温度センサーでリアルタイムに見つけるスマートソックスで取り上げた、グーグルの先進技術プロジェクト部門、ATAP（Advanced Technology and Projects）が取り組んでいる「Project Jacquard」という伝導性繊維をあらゆるファッションアイテムに搭載できるような技術の開発によって、全ての衣類がウェアラブルデバイスになる日も遠くないかもしれません。




■健康データを共有する意思がある

多くの人々が健康アプリをダウンロードして、健康データを共有する意志を持っている。

ミーカーのレポートによると、2016年には60%の人たちが健康データをGoogleと共有してもよいと考えている。

スマホユーザーの約58%が健康関連アプリをダウンロード｜どんなアプリが人気なのか？で紹介したNYU Langone Medical Centerが2015年にスマホ所有者を対象に実施した調査によれば、スマホユーザーの約58%がフィットネスや健康アプリをダウンロードしたことがあるそうです。

このころから健康管理アプリに対する関心は高い傾向にありました。

アメリカでは高齢者が健康維持・増進に特化したウェアラブルテクノロジーをいち早く取り入れているで紹介したアクセンチュアのデータによれば、健康状態やバイタルサイン（（血圧・心拍数など）の追跡のためにウェアラブルデバイスを使用している人は65歳以上の17％で、65歳未満では20％となっており、アメリカでは高齢者はテクノロジーに対する恐怖心があるわけではなく、若者と同様に、健康管理のためのテクノロジーや機器を取り入れる、または取り入れたいと思っているようです。

今回のレポート（スライド295）のポイントとしては、有名テクノロジー企業と重要な個人情報である健康データを共有することに抵抗を感じないという人の数字が出ている点です。

健康データを共有してもよいと考えられるブランド力があるのかどうかの一つの基準になるかもしれません。

■医療データの増加により、医学研究・知識は3.5年ごとに倍増

医療に役立つデータ量は3.5年ごとに倍増している（1950年には50年で2倍だった）

利用可能な健康データが増加したことで臨床試験が加速され、科学者との共同研究も促進されることが期待される。

レポート（スライド300）によれば、インプットのデジタル化の増加によって、医療データは年間成長率は48％となっているそうです。

レポート（スライド302）によれば、インプットされるデータ量が増えていくことで、科学論文引用が増加しており、医学研究・知識は3.5年ごとに倍増しているそうです。

今回のレポートとは直接関係ないかもしれませんが、RESEARCHKIT、50以上の医療機関が協力しても1年以上はかかることを24時間で達成によれば、医学・医療研究用のiPhoneアプリを開発するためのオープンソースのソフトウェアフレームワークであるResearchKit公開後24時間で1万人以上が心臓血管研究にサインしたということで、この数字のすごいところは、通常の方法で医学研究の協力者を1万人集めるには、50以上の医療機関が協力しても1年以上はかかるという規模のことを24時間で達成したという点です。

もう一つのポイントは、データ数が少なくて進んでいなかった研究が、医療に役立つデータが増加し、医学研究が加速していることにより、これまで正しいと思っていた常識が覆ることも出てくるのではないかという点です。

「世界をつくった6つの革命の物語　新・人類進化史」（著：スティーブン・ジョンソン）

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ヨーロッパでは中世から二〇世紀になるまでほぼ一貫して、水に体を浸すのは明らかに不健康どころか危険であるというのが、衛生についての社会通念だった。毛穴を土や油でふさぐことによって、病気から身を守るとされていたのだ。「水浴びをすると頭が蒸気でいっぱいになる」と、一六五五年にフランス人医師が助言している。

体を清潔に保つということは現代人からすればさも当然なことであっても、当時の人、それはたとえ医師であっても「きれいにする」ことは当然ではなかったのです。

他の例を挙げると、Ｃ型肝炎の治療薬は劇的に進歩し、今では９０％近くの患者が治る！によれば、C型肝炎治療薬は劇的に進歩し、今では９０％近くの患者が治るようになっているそうですが、その一方で、古い知識を持った医師によって、治療が勧められないというケースもあるそうです。

C型肝炎治療薬（インターフェロン）自体があることを知っていても、肝臓の専門医以外はその治療薬の進歩について知らないということがあるそうです。

このように、医師であっても専門医でしか知りえない情報があったり、医学に対する勉強がおろそかになっている医師もいるわけであり、人々がセンサーが付いたウェアラブルデバイスなどを今まで以上に活用するようになれば、これまで以上に医療に役立つデータが増加し、医学研究が進むとなると、昨日まで常識だった医学知識が次の日には非常識になってしまうようになることが予想されます。

おそらくそのスピードは日単位ではなく、時間単位になっていくことでしょう。

現在でも医療機関が提供するサイトの中には10年以上アップデートされていないサイトを目にしたことがありますが、もし昨日まで常識だった医学知識が次の日には非常識になってしまうような時代が来た時には、医療機関が提供するサイトでさえも誤った情報を提供してしまうこともありえます。

そう考えると、人が医療に関する情報を提供するということは事実上不可能になる時がいつかくることになり、研究者の論文発表やニュースリリースをもとにAI（人工知能）が情報を精査し、すべての情報を更新していくしか医療情報の正確性を担保する方法はないのではないでしょうか。

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■まとめ

ヘルスケア分野でIoTを活用する実証実験開始｜IoTで市民の健康データを取得し、新サービス創出、雇用創出、生活習慣病の予防を目指す｜会津若松市によれば、スマホアプリやウェアラブルデバイスなどから取得した市民の様々な健康データを集約し、オープンデータ化し、そのデータを活用して新サービスの創出、医療費の削減などを目指していくというニュースを取り上げましたが、この実証実験でもスタートとなっているのは、スマホアプリやウェアラブルデバイスなどから生体データを取得することです。

今回のレポートによれば、ウェアラブルデバイスは伸びていて、ユーザーは健康データを共有する意思があり、医療データの増加により、医学研究・知識は3.5年ごとに倍増しているというトレンドがあることから、ますますテクノロジーと医療分野は成長していくのではないかという期待をしてもよいかもしれません。







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