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リハビリや高齢者のフレイル対策に!体重の負担を減らして有酸素運動を行なう反重力(空気圧・水中)トレッドミル(ルームランナー・ランニングマシン)




■体重(自重)の負担を減らして有酸素運動を行なうトレッドミル

AlterG anti-gravity treadmill at FIBO

by Health Gauge(画像:Creative Commons)

さまざまな方法で体重(自重)の負担を減らして有酸素運動を行なうトレッドミルについて取り上げてみたいと思います。

トレッドミルとは、ルームランナーやランニングマシンとも呼ばれる、屋内でランニングやウォーキングなどの有酸素運動を行なうトレーニングマシンですが、一つ問題があります。

それは、下肢への負担がかかることです。

そこで開発されているのが、体重(自重)の負担を減らして有酸素運動を行なうトレッドミルです。

自重の負担を軽減することによって、術後のリハビリを行いたい方や高齢者(フレイルの段階で対策を行ないたい方)の方、過体重のために運動すると膝や腰などを痛めてしまう恐れがある方などが有酸素運動を行なうことができるようになります。

体重の負担を減らす方法としては、空気圧を活用して体を浮かせた状態で行うものと水の中で体を浮かせる状態で行うものがあります。

■空気圧を活用した反重力トレッドミル

以前テレビでメジャー時代の斎藤隆投手が球団より足腰を鍛えるジョギングをする際に、下肢の重力を取り除いてランニング・リハビリを行なうように指示された映像を覚えています。

空気圧によって体を持ち上げることによって、下半身にかかる負担を抑えられ、また、転倒リスクを防止することもできます。

AlterG社のG-Trainer™はNASAのテクノロジーを活用して作られています。

宇宙では、骨損失と筋肉萎縮を防ぐために、宇宙飛行士はハーネスシステムのトレッドミルで運動していましたが、空気圧を活用したものに改良したものがG-Trainer™です。

‘Anti-Gravity’ Treadmills Speed Rehabilitation|NASA

Whatever the cause of an injury, rehabilitation can be painful, and patients often alter their gait, stride length, or body position to over-compensate for the pain. The G-Trainer reduces the effect of gravity and weight, which makes it more comfortable for a patient to focus on a normal, correct gait instead of worrying about more injury and pain. This allows patients to develop good habits and condition their muscles while their bodies are still healing.

リハビリにおいては苦痛を伴うものであり、患者はその痛みを補うために、歩き方や歩幅、体の位置を変更してしまいます。

リハビリの際にケガや痛みをかばうことで、正しい歩行ができなくなってしまう恐れがあると考えられます。

#錦織圭 選手のコンディショニング戦略(栄養管理・ピリオダイゼーション・ケガの予防)|#テニスで紹介したパーソナル・トレーナーの中尾公一さんによれば、ケガの予防には「アライメント(姿勢)」「正しい動き」「それを維持する筋力」の3つの点へ注意する必要があるそうです。

骨の位置がそれぞれ正しい位置にあり、正しい動きができ、それを維持できれば、事故的なケースを除いて、ほとんどのケガを防ぐことができるそうです。

そこで、重力と体重の影響を軽減することにより、ケガや痛みの心配を減らすことによって、より正しいリハビリができるようになることが期待されます。

AlterG – Running, Injury and Rehab Equipment|YouTube

【参考リンク】




■水中トレッドミル

水中トレッドミルは、水によって体を浮かせることによって、下肢への負担を軽減し、トレーニングやリハビリを行なうことができます。

ただ気になる点があるとすれば、傷がある場合や手術後のリハビリの場合のように、傷口などからの感染症リスクがあるためその場合には使用が難しいのではないかという点と全身に水の負荷がかかるためフォームが崩れる可能性がないのか、水によるという点です。

Underwater treadmill|YouTube

Underwater Treadmill|The University of Maine|YouTube

Underwater Treadmill

【参考リンク】

■まとめ

75歳以上同士の「老老介護」初の30%超|65歳以上同士の「老老介護」は過去最高54%に|平成28年国民生活基礎調査によれば、介護をする側と介護を受ける側の両方が高齢者の組み合わせである「老老介護」が話題になっていますが、平成28年国民生活基礎調査で発表された、同居の主な介護者と要介護者等の組合せを年齢階級別にみると、60歳以上同士70.3%、65歳以上同士54.7%、75歳以上同士30.2%となっており、また年次推移でみると、上昇傾向にあるのがわかります。

「フレイル(高齢者の虚弱)」の段階で対策を行ない、要介護状態の高齢者を減らそう!で紹介した平成28年国民生活基礎調査によれば、要介護度別にみた介護が必要となった主な原因として「高齢による衰弱」(16.2%)になっています。

高齢者は健康な状態から急に要介護状態になるわけではなく、食欲の低下や活動量の低下(社会交流の減少)、筋力低下、認知機能低下、多くの病気をかかえるといった加齢に伴う変化があり、低栄養、転倒、サルコペニア、尿失禁、軽度認知障害(MCI)といった危険な加齢の兆候(老年症候群)が現れ、要介護状態になると考えられます。

しかし、フレイルの段階で、適切な介入・支援を行なうことができれば、要介護状態に至らず、生活機能の維持・向上が期待できると考えられます。

例えば、介護施設で「パワーリハビリ」を導入 約8割に介護度を改善したり重症化を防ぐ効果|弘前によれば、弘前市内の介護施設が専用マシンで筋力アップのトレーニングを行う「パワーリハビリ」を取り入れたところ、約8割の人に介護度を改善したり重症化を防ぐ効果があったそうです。

今回紹介した空気圧を活用したトレッドミルや水中トレッドミルのように体への負担を軽減しながら有酸素運動ができるマシンを活用すれば、高齢者が要介護状態に至らず、生活機能の維持・向上が期待できるのではないでしょうか。







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高齢者の筋内脂肪の蓄積はサルコペニアと運動機能低下に関係する|名古屋大学【論文・エビデンス】




【目次】

■高齢者の筋内脂肪の蓄積はサルコペニアと運動機能低下に関係する|名古屋大学

筋内脂肪に影響する因子の相関図|高齢者の筋肉内への脂肪蓄積はサルコペニアと運動機能低下に関係する|名古屋大学
筋内脂肪に影響する因子の相関図|高齢者の筋肉内への脂肪蓄積はサルコペニアと運動機能低下に関係する|名古屋大学

参考画像:高齢者の筋肉内への脂肪蓄積はサルコペニアと運動機能低下に関係する(2017/2/9、名古屋大学プレスリリース)|スクリーンショット

高齢者の筋肉内への脂肪蓄積はサルコペニアと運動機能低下に関係する

(2017/2/9、名古屋大学プレスリリース)

本研究では、高齢男女64名の太ももの筋肉の筋内脂肪の指標と筋肉の厚み、椅子の座り立ちを連続10回行なうのに要する時間、寝た状態から立ち上がるまでに要する時間などの運動機能について測定しました。統計的手法を駆使して筋内脂肪を説明できる因子を検索した結果、筋肉量と椅子座り立ち機能と関係があることが明らかとなりました。特に高齢男性では、これらの因子に加えて年齢が筋内脂肪と関係することがわかりました。つまり、筋内脂肪の量が多い高齢者は、加齢に伴い筋肉が萎縮しており、かつ運動機能が低下しており(これらを合わせてサルコペニアと呼ぶ)、さらに高齢男性では加齢が筋肉の霜降り化を助長している可能性が明らかとなりました。

名古屋大学総合保健体育科学センターの秋間広教授、田中憲 講師、同大学院生らの研究グループは早稲田大学と行なった共同研究によれば、高齢者の筋肉内に霜降り上に蓄積する脂肪(筋肉脂肪)が、加齢に伴う筋力の減少(サルコペニア)や運動機能低下と関係していることがわかりました。

加齢に伴ってサルコペニア(筋量の減少)が生じることはよく知られていますが、それと同時に筋肉の中に脂肪が蓄積し、量的な変化だけでなく、筋肉の”質的な変化”も生じていることが明らかとなりました。また、男性では加齢に伴う筋肉の質的変化の影響が大きいことが示されました。さらに、この筋肉の中に蓄積した脂肪は、高齢男性と女性とともに運動機能にも影響することが示唆されました。

高齢者は、定期的に運動をすることによって、加齢による筋肉量の減少と運動機能低下を軽減し、筋内脂肪の蓄積の抑制をすることが期待されます。




■サルコペニアの定義

フレイルティ及びサルコペニアと栄養の関連|高齢者|厚生労働省

サルコペニアとは「加齢に伴う筋力の減少、又は老化に伴う筋肉量の減少」を指し、Rosenberg により提唱された比較的新しい造語である 34)。

34)Rosenberg IH. Summary comments. Am J Clin Nutr 1989 ; 50: 1231─3

サルコペニアの診断

①筋肉量減少
②筋力低下(握力など)
③身体機能の低下(歩行速度など)

診断は上記の項目 1 に加え、項目 2 又は項目 3 を併せ持つ場合,文献 36)を改変

Cruz-Jentoft AJ, Baeyens JP, Bauer JM, et al. European Working Group on Sarcopenia in Older People. Sarcopenia : European consensus on definition and diagnosis : Report of the EuropeanWorking Group on Sarcopenia in Older People. Age Aging 2010; 39: 412─23.

サルコペニアの定義とは、筋肉量(骨格筋量)の減少に加えて、筋力の低下(握力など)または身体(運動)機能の低下のいずれかが当てはまる場合、サルコペニアと診断するというものです。

■まとめ

「メタボウォッチ」|早稲田大学、RESEARCHKITでメタボリックシンドロームになりやすい生活習慣をチェックするアプリを開発によれば、加齢とともに骨格筋が減少し、筋力が大幅に低下するサルコペニア(加齢性筋肉減弱現象)は身体活動量の減少と密接に関係しており、また不適切な食事習慣と合わさることで、内臓脂肪や皮下脂肪の蓄積によるメタボリックシンドロームの発症を招いているそうです。

米国ルイスビル大学の疫学者バウムガルトナー(Baumgartner)によれば、サルコペニアやメタボリックシンドロームが健康寿命に深く関連しているといいます。

今回の研究によれば、高齢者に見られる筋肉の霜降り化による質的変化がサルコペニアに関係することが示唆されるため、筋肉量の減少だけでなく、筋肉の質的変化にも注意が必要だということがわかります。

→ 「フレイル(高齢者の虚弱)」の段階で対策を行ない、要介護状態の高齢者を減らそう! について詳しくはこちら







【参考リンク(論文・エビデンス)】
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健康保険組合の4分の1超が2025年度に解散危機を迎える試算ー健保連|改善するために必要な2つのプラン




■健康保険組合の4分の1超が2025年度に解散危機を迎える試算ー健保連|改善するために必要な2つのプラン

Numbers And Finance

by Ken Teegardin(画像:Creative Commons)

健保、4分の1超が解散危機=25年度試算-健保連

(2017/9/25、時事通信)

健康保険組合連合会(健保連)は25日、大企業が社員向けに運営する健康保険組合の4分の1を超える380組合が、財政悪化で2025年度に解散危機を迎えるとの試算を発表した。

健康保険組合連合会(健保連)は、2025年度に団塊の世代が全て75歳以上となり、健保組合が高齢者医療に拠出するお金が急増するため、健康保険組合の4分の1超が解散危機を迎えるという試算を発表しました。

試算では、健保組合の平均保険料率は15年度の9.1%から25年度に11.8%に上昇。380組合の25年度推計保険料率は12.5%以上になり、中小企業の社員らが加入する「協会けんぽ」の保険料率を超える計算だ。
 健保組合の保険料率が協会けんぽより高くなると、企業は自前で健保を運営する必要がなくなり、解散につながる。

健保組合の保険料率が協会けんぽの保険料率を超えると、企業は健保組合を運営する必要がなくなるため、解散につながっていくそうです。




■まとめ

健康保険組合の財政悪化、高齢者医療費負担増で(2008/10/9)によれば、健康保険組合(健保組合)の中には、高齢者医療費の増加による負担増により、健保組合を解散したところも出ていて、例えば、西濃運輸健保組合は、高齢者医療への拠出金が増加したため、赤字となり、保険料率を引き上げる必要に迫られたため、解散し、保険料率の低い政管健保に移ることとなりました。

国民皆保険による医療、医師の半数「持続不能」|「#健康格差」を広げないために私たちができることで紹介した日本経済新聞社などが実施したアンケート調査によれば、医師の半数が国民皆保険による医療が「持続不能」と答えているそうです。

年齢階級別一人当たり医療費(平成25年度)
国民医療費の約2割が80歳以上の医療費であり、その多くを入院費用が占めている。(年齢階級別一人当たり医療費(平成25年度))

参考画像:不安な個人、立ちすくむ国家~モデル無き時代をどう前向きに生き抜くか~|経済産業省PDF

厚生労働省「人口動態調査」, 「医療給付実態調査報告」, OECD Health Data 2014 OECD Stat Extractsによれば、国全体医療費の23%(9.2兆円)が80歳以上の医療費であり、その多くを入院費用が占めているそうです。

つまり、高齢化は今後も進んでいき、医療費の増大が見込まれることから、健康保険組合の財政が悪化していく傾向は変わりないでしょう。

この状況を変えるためにも、大きく舵を切る必要があるのではないでしょうか?

そのプランとしては2つあり、1つは、現役世代は予防医療・予防医学・予測医療に変えていくということ、もう一つは、高齢者がフレイルの段階で、適切な介入・支援を行なうことです。

■予防医療・予防医学・予測医療に変えていく

「日本は予防型医療へのパラダイムシフトを」

(2017/9/13、日経デジタルヘルス)

2017年版の白書では、疾病の予防や早期発見、早期治療を柱とする「予防(志向)型医療」への転換の重要性を訴えた。これにより、国民の生産性向上と社会的コストの引き下げが可能になるとしている。

在日米国商工会議所(ACCJ:The American Chamber of Commerce in Japan)と欧州ビジネス協会(EBC:European Business Council in Japan)は、持続的な経済成長を促すことを目的に、健康寿命を延ばし病気による経済的負担を軽減するための政策を提言した「ACCJ-EBC医療政策白書2017年版」を共同で発表し、病気の予防や早期発見、早期治療を柱とする「予防型医療」への転換の重要性を訴えています。

例えば、がん検診といった予防医療・予防医学に取り組んでいくことは医療費の削減するためにも今後重要になっていくと考えられますし、また、QOL(生活の質)の向上といった間接的なコスト削減も期待できると考えられます。

積極的に計画・実行する人はがん・脳卒中・心筋梗塞の死亡リスクが低い|国立がん研究センターで紹介した国立がん研究センターによれば、日常的な出来事に対して、積極的に解決するための計画を立て、実行する「対処型」の行動をとる人は、そうでない人に比べて、がんで死亡するリスクが15%低く、また、脳卒中リスクが15%低く、脳卒中心筋梗塞などで死亡するリスクが26%低いという結果が出たそうです。

その理由としては、日常的な出来事に対して、積極的に解決するための計画を立て、実行する「対処型」の人は、がん検診や健康診断を受診するため、病気の早期発見につながり、病気による死亡リスクが低下して可能性があるようです。

つまり、定期検診などの予防医学・予防医療を導入するということは、病気による死亡リスクが減少し、医療費の削減にもつながるということです。

【関連記事】

■高齢者がフレイルの段階で、適切な介入・支援を行なう

「フレイル(高齢者の虚弱)」の段階で対策を行ない、要介護状態の高齢者を減らそう!で紹介した厚生労働省によれば、多くの高齢者が中間的な段階(フレイル)を経て、徐々に要介護状態に陥るそうです。

高齢者は健康な状態から急に要介護状態になるわけではなく、食欲の低下や活動量の低下(社会交流の減少)、筋力低下、認知機能低下、多くの病気をかかえるといった加齢に伴う変化があり、低栄養、転倒、サルコペニア、尿失禁、軽度認知障害(MCI)といった危険な加齢の兆候(老年症候群)が現れ、要介護状態になると考えられます。

そこで、フレイルの段階で、適切な介入・支援を行なうことができれば、要介護状態に至らず、生活機能の維持・向上が期待できるというのが今注目されている考え方です。

ただライフスタイルを自分一人で変えていくのは難しいものですので、イギリス食品基準庁が塩分を減らすように食品の塩分量の目標値を設定したことによって脳卒中や虚血性心疾患の死亡者数を8年間で4割減らすことに成功したように、また、東京都足立区の取り組みで足立区の1人当たりの野菜消費量は年間で5kg増えたように、アメリカでは鉄欠乏症を予防するためにも鉄分を加えた強化小麦粉を義務付けているように、普段のライフスタイルの中で自然と健康に良い取り組みに変わっているというのが良いのではないでしょうか?

●イギリス食品基準庁、食品に塩分量の目標値を設定

「所得」「地域」「雇用形態」「家族構成」の4つが「#健康格差」の要因|#NHKスペシャルによれば、イギリスでは脳卒中や虚血性心疾患の死亡者数を8年間で4割減らすことに成功したそうですが、その理由としては、イギリス食品基準庁が塩分を減らすように食品の塩分量の目標値を設定したことにあるそうです。

NHKスペシャルの低所得者の疾病リスクに迫った「健康格差特集」に反響の声

(2016/9/21、マイナビニュース)

2006年に85品目の食品に塩分量の目標値を設定し、メーカーに自主的達成を求めた。その理由は、主食であるパンが国民の最大の塩分摂取源となっていたためだが、メーカー側は売れ行き減を懸念。見かねた医学や栄養学などを専門とする科学者団体「CASH(塩と健康国民運動)」がメーカー側に徐々に塩分を下げるように提言した。

この提言に大手パンメーカーによる業界団体も納得し、7年でパンを20%も減塩。こういった取り組みの結果、国民1人当たりの塩分摂取量を15%減らすことにつながり、年間で2,000億円の医療費削減につながったと考えられている。

現在、日本人の一日の塩分摂取量として推奨されているのは、10g未満です。

ただし、高血圧患者ではさらに基準が厳しく、1日6g未満となっています。(日本高血圧学会の高血圧治療ガイドラインより)

減塩のための食事を自分で作るのは大変ですが、食品メーカーが減塩に取り組むことによって、全体的に塩分摂取量が減らすことができるというのは大変いい取り組みだと思います。

→ 高血圧の症状・食事・数値・予防・原因 について詳しくはこちら

→ 血圧を下げる方法(食べ物・サプリメント・運動) について詳しくはこちら

●糖尿病患者を減らした東京都足立区の事例

NHKスペシャルの低所得者の疾病リスクに迫った「健康格差特集」に反響の声

(2016/9/21、マイナビニュース)

まず実行したのは飲食店巡り。お客のお通しに野菜を提供するようにお願いし、肉のメニューと野菜のメニューを同時に頼まれても、必ず野菜から出してもらうように店側にお願いした。

その理由は血糖値の変化にある。野菜を炭水化物よりも先に摂取することにより、食物繊維が糖の吸収を遅らせて血糖値の変化量を約30%抑えられる。

東京都足立区の平均年収は23区で最も低い300万円台前半(港区の3分の1程度)で、健康寿命は23区の平均よりも2歳短く、糖尿病の治療件数が最も多いそうです。

そこで足立区は区民が「自然と」健康になるようにする対策として行なったのが、飲食店にはお客のお通しに野菜を提供すること、肉のメニューと野菜のメニューを同時に頼まれても、必ず野菜から出してもらうようにお願いをし、また、区立のすべての保育園で野菜を食べる日を設け、調理は子ども自身が担当することで、楽しみながら野菜を摂取してもらうようにしたそうです。

この取り組みによって、足立区の1人当たりの野菜消費量は年間で5kg増えたそうです。

●鉄欠乏症を予防するアメリカの事例

鉄分を強化した小麦粉で鉄欠乏症・貧血を予防している国がある!【#みんなの家庭の医学】

鉄欠乏症を予防するためにも、鉄分を加えた強化小麦粉を義務付けている国があり、アメリカもそのうちの一国。

番組で紹介したアメリカのシリアルの中にはFDA(アメリカ食品医薬品局)が推奨する一日の鉄分摂取量を100%満たすものがあるなど、ほとんどのシリアルに鉄分が豊富に含まれているそうです。

その他の食品も日本と比べると鉄分が多く含まれているそうです。

●鉄分不足による貧血を予防するカンボジアの事例

カンボジアではサプリメントとして鉄分を補給したり、強化小麦粉を義務付けるのではない別の方法によって、鉄欠乏性貧血が50%減少したそうです。

デザインとアイデアでカンボジアの人を貧血から救った鉄製の魚「LUCKY IRON FISH」によれば、カンボジアでは鉄分不足による貧血によって極度の倦怠感やめまいで悩まされている人が多かったのですが、カンボジアの食生活は魚と米から成り立っていて、鉄分の摂取が不足していたそうです。

そこで、「Lucky Iron Fish」という鉄の塊を鍋に入れることにより、摂取する鉄分を増やすことができたそうです。

ある業界だけ、自治体だけが医療費の減少のために取り組むのではなく、社会全体で医療費の減少に取り組む時が来ていると思います。

『サードウェーブ 世界経済を変える「第三の波」が来る』(著:スティーブ・ケース)では、第三の波(あらゆるモノのインターネット)によって、あらゆるモノ・ヒト・場所が接続可能となり、従来の基幹産業を変革していく中で、企業や政府とのパートナーシップが重要になると書かれています。

サードウェーブ 世界経済を変える「第三の波」が来る (ハーパーコリンズ・ノンフィクション)

第二の波では、インターネットとスマートフォンの急速な普及によってソーシャルメディアが激増し、盛況なアプリ経済が誕生した。その中でもっとも成功を収めたスナップチャットやツイッターのような企業は、小規模なエンジニアリング・チームからスタートして一夜にして有名になり、第一の波の特徴であったパートナーシップをまったく必要としなかった。しかし、こうしたモデルは現在がピークであり、新たな時代は第二の波とはまったく違う―そして最初の波とよく似た―ものになることを示す証拠が増えている

この第三の波には「インパクト投資」も含まれているそうです。

社会的インパクト投資(ソーシャルインパクトボンド)とヘルスケア分野(認知症・がん)の可能性|#サキドリ↑(NHK)によれば、「社会的インパクト投資(ソーシャルインパクトボンド、SIB)」とは、障がい者支援や低所得者(貧困)支援、難民、失業、引きこもりの人の就労支援などの社会問題の解決と収益の両立を目指す社会貢献型の投資のことです。

例えば、福岡県大川市の高齢者施設では、学習教材を使っての認知症予防への取り組みに社会的インパクト投資が使えるのかの実証実験として、高齢者100人が参加して、5か月間実験したそうです。

実験に参加した多くの高齢者の要介護度が下がり、公的介護費用が削減するという結果になったそうです。

【参考リンク】

みんなが安心して過ごせる社会にするためにも、1.現役世代は予防医療・予防医学・予測医療に変えていくということ、2.高齢者がフレイルの段階で、適切な介入・支援を行なうこと、について考えてみてほしいです。







【関連記事】
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排泄のタイミングを予知するウェアラブルデバイス「DFree」|高齢者・介護分野・車いすユーザーに役立つ期待|#激レアさん

【目次】




■排泄のタイミングをお知らせするウェアラブルデバイス「DFree」

排泄のタイミングをお知らせするウェアラブルデバイス「DFree」
排泄のタイミングをお知らせするウェアラブルデバイス「DFree」

参考画像:もうトイレに焦らない! 排泄予知ウェアラブルDFree|YouTubeスクリーンショット

2017年11月27日放送の「激レアさんを連れてきた」(テレビ朝日系)では「派手に漏らしてしまった苦い経験をバネにトイレのタイミングを予知してくれるマシーンを発明した人。」として中西敦士さんが出演し、DFreeを紹介しました。

世界初!排泄予知ウェアラブル「DFree」先行予約、受付開始!|Readyfor

排泄を予知するウェアラブルデバイスの「DFree」は、超音波センサーで、体内の動きをモニター・分析して、排尿、排便のタイミングを予知する仕組みです。

番組によれば、超音波で直腸の動きをとらえることに成功し、排泄サイクルを観察することでいつ出るかという予知が可能になったそうです。

また、現在尿意のみの製品化されているそうです。

【排泄予知マシーンの使い方】

※DFree(本体)とスマホなどのタブレット機器を用意します。

1.スマホと本体を専用の無線で接続します。

2.DFreeを下腹部の膀胱の上あたりに設置し固定します。(超音波センサーが膀胱のふくらみを検知してくれる)

3.通常の生活を送る(※激しい運動は控える)

→排尿サイクルを1週間ほど学習させる

4.排尿のタイミングを通知してくれる

DFree」の動画を見ると、排泄の時間のログをつけることで、排泄タイミングを自己学習し、お知らせタイミングの精度が向上するとありましたが、超音波センサーで分析して排泄のタイミングを検知してくれるそうです。

もうトイレに焦らない! 排泄予知ウェアラブルDFree

このデバイスはどのような人に役立つのでしょうか?

現在、日本では介護を受けている方が約600万人。また、自分でコントロールができず、便が漏れてしまう方は、20~65歳で300万人以上、65歳以上で130万人以上ともいわれています。加齢による機能低下以外に、出産後などにも排泄に困るようになる方がいらっしゃいます。DFreeはこうした排泄でお悩みの方はもちろん、トイレへの移動が困難な車いすの利用者、介護分野での活用が期待されています。

排泄がコントロールできない高齢者の方やトイレへの移動が困難な車いすの利用者、介護が必要な方にとって役立つデバイスといえそうです。

【参考リンク】

以前大人用紙オムツの売上が子供用オムツの売上を追い抜いた!?|日本の紙おむつが国際規格化|高齢化社会がビジネスチャンスに変わる!?では、2012年に大人用オムツの売上高が子供用オムツの売上高を追い抜いてしまったというニュースを紹介しましたが、このこともDFreeを開発するきっかけとなったそうです。(もう一つは自身のおもらし体験です)




■約4人に1人が排泄トラブルを経験!

約4人に1人が排泄トラブルを経験!
約4人に1人が排泄トラブルを経験!

参考画像:もうトイレに焦らない! 排泄予知ウェアラブルDFree|YouTubeスクリーンショット

高齢化社会の日本では排泄トラブルは珍しいことではありません。

排泄トラブルが健康寿命を阻害する?|ユニ・チャーム

ユニ・チャームの調査では、排泄トラブルを経験したことがある人が全体の24.9%。約4人に1人が経験していることがわかりました。

4人に1人が排泄トラブルを経験したことがあるそうで、誰しもが経験する可能性があります。

<軽失禁ケア>下着感覚で 機能とイメージアップの商戦熱く

(2017/6/11、毎日新聞)

厚生労働省の13年のまとめによると、尿失禁の経験者は約153万人で、このうち65歳以上は121万人と全体の約8割を占めている。

厚生労働省のまとめによれば、尿失禁の経験者で65歳以上の人は121万人いるそうです。

<軽失禁ケア>下着感覚で 機能とイメージアップの商戦熱く

(2017/6/11、毎日新聞)

軽失禁ケア商品の市場が拡大している。2016年度の販売金額は約300億円とされ、前年比110%の伸びだ。

尿もれ、便漏れといった軽失禁商品の市場は前年比110%の伸びを見せ、団塊世代が後期高齢者となる2025年にはもっと多くの人が排泄トラブルを経験することが予想されます。

しかし、排泄トラブルを抱えているにもかかわらず、その対処をしていない人が46.3%いるという結果が出ています。

排泄トラブルが健康寿命を阻害する?|ユニ・チャーム

月1回以上排泄トラブルを抱えている人で、排泄トラブルに対するケア(排泄ケア)を「特に何もしていない」人が半数近い46.3%で、半数近い人が、トラブルを抱えているにもかかわらずケアをしていないことがわかりました。

<中略>

排泄トラブルを抱える18.7%の人が「排泄トラブルが気になって外出を控えた経験がある」と応えています。

排泄トラブルを抱えている人は、根本的な対処をすることができずに、外出を控えたり(運動不足の可能性)、水分補給を控えたり(熱中症リスクが高まる可能性)といった健康にとってリスクある行動を選びがちになってしまうようです。

排泄ケアに取り組むことは高齢化社会の真っただ中にいる私たちにとって考える必要のある問題なのです。

そういう意味でも排泄のタイミングをお知らせしてくれるデバイスというのは解決策としての一つとなるのではないでしょうか。

■排泄ケアへの取り組み

介護用おむつの問題を解決することは重要であり、様々な人・企業がこの問題に取り組んでいます。

大人用紙オムツの売上が子供用オムツの売上を追い抜いた!?|日本の紙おむつが国際規格化|高齢化社会がビジネスチャンスに変わる!?

大人用紙おむつの評価方法に関する規格「ISO15621尿吸収用具―評価に関する一般的指針」が改訂し、欧米の「テープ止め型(体にテープで固定するタイプ)」ではなく、日本が提案する装着車の症状や生活環境に合わせたきめ細かい高齢者介護学科脳になるパンツ型やテープ止め型のおむつに吸着パッドを挿入するタイプなどを規格化されました。

「介護用おむつセンサー」|紙おむつにつけたセンサーが排泄をしたときの温度と湿度の変化を検知しスマホに通知

iQLaboが開発したのは介護に悩みを抱えている方のための補助アイテム「介護用おむつセンサー」です。

「介護用おむつセンサー」は、おむつにセンサーをとりつけ、Bluetoothでセンサーと接続し、接続したらモニターを開始されます。

交換のタイミングになったらアラームでお知らせしてくれるそうです。

学習機能搭載・排泄検知シート|介護の現場を助けるニオイで検知するシート

学習機能搭載・排泄検知シート

(excretion detection sheet learning capability – ジェームズ ダイソン アワード)

シートには穴が空いており、穴から空気を吸い、排泄物の臭いを吸引し、排泄検知している。
従来品が濡れセンサーや超音波センサーを用いる中で、我々はにおいに着目することで、人体非装着での排泄検知・尿便の識別を可能とした。
さらに我々は、誤報の原因となっている施設固有臭・個々人の体臭・排泄臭に対応できる学習機能を開発した。

このシートは排泄物のにおいで排泄物の検知するだけでなく、他のにおいと見分けができる学習機能も付いているそうです。

我々の排泄検知シートを使えば、認知症患者による便いじりを未然に防ぐことや、排泄があったときだけおむつ交換ができるなど、おむつ使用者・介護者両者にとってよい関係を築ける。
また排泄パターンを把握し、いつ頃排泄するのか、確実な予測をすることもできる。

要介護者の排泄の自立支援、介助者の負荷軽減の目的で作られた『ベッドサイド水洗トイレ』|トイレに自分が行くのではなく、トイレの方が自分のところに来るというアイデア

『ベッドサイド水洗トイレ』は、要介護者の排泄の自立支援、介助者の負荷軽減の目的で作られた製品です。

介助者の高齢化、人手不足、心身的負担が社会問題となっているなか、設置の自由度が高い居室内水洗トイレ『ベッドサイド水洗トイレ』により、要介護者の排泄の自立促進、介助者の負荷軽減が期待できます。

このアイデアで一番素晴らしいと感じたのは、「トイレに自分が行くのではなく、トイレの方が自分のところに来る」という点です。

2018年介護報酬改定のポイントは「自立支援」強化|介護ロボット(夜間見守りシステム)を導入で加算!?脱おむつで介護報酬アップ!?

高齢者の「自立支援」を促す仕組みの具体策として、特別養護老人ホームや介護老人保健施設などがおむつをしている入居者がおむつなしで暮らせるように支援すると介護報酬を手厚くする方針を固めたそうです。

■まとめ

排泄のタイミングをお知らせするウェアラブルデバイス「DFree」
排泄のタイミングをお知らせするウェアラブルデバイス「DFree」

参考画像:もうトイレに焦らない! 排泄予知ウェアラブルDFree|YouTubeスクリーンショット

以前紹介した学習機能搭載・排泄検知シート|介護の現場を助けるニオイで検知するシートでは、排泄物のにおいで排泄物の検知するシートというアイデアを紹介しましたが、今回紹介したDfreeは、排泄した後ではなく、排泄する前に検知することを目指した製品です。

排泄のタイミングをお知らせするウェアラブルデバイス「DFree」は介護者の負担を減らす意味でも注目ですね。

もし可能であるならば、「お腹虚弱体質」なエンジニアがIOT駆使してオフィスのトイレ空き状況をスマホでリアルタイムに確認できるシステムを開発で紹介した近くで個室の開いてるトイレがあらかじめ教えてくれるシステムと連携するとよいのではないでしょうか。

また、過敏性腸症候群のように突然便意をもよおしてしまう病気にまで応用されると、幅広い人たちが利用してくれそうです。

→ 過敏性腸症候群(IBS)の症状・原因・チェック・治し方 について詳しくはこちら

NADI X|センサーが縫い込まれた、より効果的なヨガのポーズに改善するヨガパンツ|WEARABLE Xでは、パンツには5つのセンサーが縫いこまれていて、ヨガポーズをとると臀部や膝、足首が振動することで、ヨガの姿勢を改善してくれるヨガパンツを紹介しましたが、ファッションアイテムに「Dree」の機能を持たせることができれば、デバイスをつけることがなくなるかもしれません。







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続きを読む 排泄のタイミングを予知するウェアラブルデバイス「DFree」|高齢者・介護分野・車いすユーザーに役立つ期待|#激レアさん

介護・フレイル予防(介護予防と保健事業の一体的実施)のため法改正視野|厚生労働省




【目次】

■介護予防と保健事業の一体的実施について

健康寿命を延ばすにはどうしたらいいの?|2030年代には健康寿命を5歳延伸|新産業構造ビジョンで紹介した新産業構造ビジョン(2017/5/30、経済産業省)によれば、健康寿命の延伸(健康寿命を5歳延伸、平均寿命と健康寿命の差を短縮)を目標の柱の一つとして掲げられています。

そこで、健康寿命延伸に向けた取り組みとして、「次世代の健やかな生活習慣形成等(健やか親子施策)」「疾病予防・重症化予防(がん対策・生活習慣病対策等)」「介護・フレイル予防(介護予防と保健事業の一体的実施)」を重点取組分野として設定し、1)健康無関心層も含めた予防・健康づくりの推進、2)地域間の格差の解消という2つのアプローチで格差の解消を目指しています。

平均寿命・健康寿命の都道府県格差が拡大|医療費、医師数・看護師数・保健師数、生活習慣と明確な関係はなし|#健康格差で紹介した東京大学やワシントン大学などの研究チームの研究によれば、日本の平均寿命・健康寿命の都道府県格差が25年間で拡大しているという研究結果を発表しています。

今回は、その中のうちの一つ「介護・フレイル予防(介護予防と保健事業の一体的実施)」について取り上げていきたいと思います。

予防・健康づくりの推進(医療保険・介護保険における予防・健康づくりの一体的実施)
予防・健康づくりの推進(医療保険・介護保険における予防・健康づくりの一体的実施)

参考画像:高齢者の保健事業と介護予防の一体的実施について(2018/9/6、厚生労働省保険局・老健局)|スクリーンショット

高齢者の保健事業と介護予防の一体的実施について

(2018/9/6、厚生労働省保険局・老健局)

人生100年時代を見据えて健康寿命の延伸を図るため、地域における高齢者の通いの場を中心とした、介護予防・フレイル対策(運動、口腔、栄養等)や生活習慣病などの疾病予防・重症化予防を一体的に実施する仕組みを検討する。

健康寿命を延ばすための課題としては、1)疾病予防・重症化防止の対応、2)高齢者の生活機能低下への対応、について取り組む必要があります。

疾病予防・重症化防止の対応としては、高齢者の多くは何らかの自覚症状を持っていて医療機関を受診し、また複数の慢性疾患の有病率も高いことから、いかにして早期発見をして対応していくか、重症化予防をしていくかが重要です。

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高齢者の健康状態の特性等について
高齢者の健康状態の特性等について

参考画像:高齢者の保健事業と介護予防の一体的実施について(2018/9/6、厚生労働省保険局・老健局)|スクリーンショット

高齢者の生活機能低下への対応としては、高齢者は健康な状態から急に要介護状態になるわけではなく、食欲の低下や活動量の低下(社会交流の減少)、筋力低下、認知機能低下、多くの病気をかかえるといった加齢に伴う変化があり、低栄養、転倒、サルコペニア、尿失禁、軽度認知障害(MCI)といった危険な加齢の兆候(老年症候群)が現れ、要介護状態になると考えられます。

そこで、加齢とともに、心身の活力(例えば筋力や認知機能等)が低下し、生活機能障害、要介護状態、そして死亡などの危険性が高くなった状態である「フレイル」の段階で、適切な介入・支援を行なうことができれば、要介護状態に至らず、生活機能の維持・向上が期待できると考えられます。

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しかし、この2つの取り組みには、生活習慣病対策・フレイル対策(医療保険)と介護予防(介護保険)が別々に展開していること、医療保険の保健事業は、75歳を境に、保険者・事業内容が異なるという課題があります。

そこで、今回のポイントとなるのが、「生活習慣病対策・フレイル対策と介護予防の一体的対応をどうすればよいか?」です。

地域ぐるみで介護・フレイル予防を一体的に実施
地域ぐるみで介護・フレイル予防を一体的に実施

参考画像:高齢者の保健事業と介護予防の一体的実施について(2018/9/6、厚生労働省保険局・老健局)|スクリーンショット

現在考えられているのが、地域における高齢者の通いの場を中心として、高齢者に対して生きがい・役割を付与するための運営支援、かかりつけの医療機関等との連携をし、介護予防・フレイル対策(運動、口腔、栄養等)や生活習慣病などの疾病予防・重症化予防を一体的に実施する仕組みです。

これを実現するためには、1)高齢者が気軽に立ち寄る通いの場の参加率を増やすこと、2)予防に取り組む医療機関へのインセンティブが課題になるのではないでしょうか?

●高齢者が気軽に立ち寄る通いの場の参加率を増やすこと

厚生労働省によれば、平成26年の介護保険法改正以降、介護予防に取り組む通いの場の拡大を推進してきており、平成28年度76,492箇所の通いの場が整備されていますが、その参加率はといえば、高齢者人口の4.2%(平成28年度)となっており、ひきこもりがちな高齢者や健康無関心層への働きかけをいかにしていくかを考えていく必要があります。

●予防に取り組む医療機関へのインセンティブ

現在も健康寿命を延ばしたり、フレイル対策に対する取り組みが行なわれています。

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この動きをさらに推進していくためには「予防に取り組む医療機関へのインセンティブ」が必要だと考えています。

予防医学・予防医療を早く進めるためには、医師・医療機関に対するインセンティブの仕組みを変える必要がある!でも紹介しましたが、予防医療を進めていくためには重大な課題があります。

それは、病気の予防には医療費が支払われないことです。

郵便番号のほうが遺伝子よりも健康に影響する?|「病気の上流を診る医療」|TEDで紹介したTED Talkで話すリシ・マンチャンダは、医師の仕事は患者の症状を治療するだけでなく、病気の根本原因を突き止めることであり、現在の医療システムの考え方を変えて、医師たちに「上流で起こる」要因、例えば栄養価に乏しい食事、過酷な仕事、新鮮な空気の不足などといった私達が生活をして、働き、食事や睡眠を取り、学び、遊ぶ、私達の生活の大半を過ごす場所を改善することによって、病気を未然に防ぐことを呼びかけています。

リシ・マンチャンダ at TEDSalon NY2014 病気の上流を診る医療(August 2014、TED)

多くの医師や医療機関も生活習慣・環境を見直して病気を予防することの重要性は十分承知のはずです。

しかし、病気の治療に比べて病気の予防に対する医師たちのインセンティブ(報酬)が足りないという問題があり、取り組むのが難しいのです。

介護報酬での改善インセンティブで賛否分かれる|「要介護度の改善=自立支援の成果」には6割が否定的|『自立支援への改善インセンティブの導入』に対するケアマネジャーの意識調査結果によれば、介護に携わる人の気持ちを考えると、自立支援を目指すという方向性はよかったとしても、評価基準があいまいであることなど、介護事業者の実態と自立支援の評価制度・基準にギャップがあることにより、要介護度の改善を自立支援の成果ととらえることについては約6割が否定的という結果となりました。

どんなに病気の予防に取り組みことが大事だと思っても、医療従事者(医師や看護師など)を養い、医療機関も生活し、経営を行なっていかなくてはなりませんので、現状では予防ではなく治療を選択せざるを得ないのです。

つまり、「病気の上流を診る医療」を実現するためには、病気の予防につながる医療を行った医師や病院・医療機関にこれまでの医療費の代わりになるインセンティブ(例えば「予防医療費」)が得られる仕組みを作り上げる必要があります。

■まとめ

国民皆保険による医療、医師の半数「持続不能」|「#健康格差」を広げないために私たちができることで紹介した日本経済新聞社などが実施したアンケート調査によれば、医師の半数が国民皆保険による医療が「持続不能」と答えているそうです。

年齢階級別一人当たり医療費(平成25年度)
国民医療費の約2割が80歳以上の医療費であり、その多くを入院費用が占めている。(年齢階級別一人当たり医療費(平成25年度))

参考画像:不安な個人、立ちすくむ国家~モデル無き時代をどう前向きに生き抜くか~|経済産業省PDF

健康保険組合の4分の1超が2025年度に解散危機を迎える試算ー健保連|改善するために必要な2つのプランで紹介した厚生労働省「人口動態調査」, 「医療給付実態調査報告」, OECD Health Data 2014 OECD Stat Extractsによれば、国全体医療費の23%(9.2兆円)が80歳以上の医療費であり、その多くを入院費用が占めているそうです。

日本の人口の推移|平成28年版情報通信白書|総務省
日本の人口の推移|平成28年版情報通信白書|総務省

参考画像:少子高齢化の進行と人口減少社会の到来|平成28年版情報通信白書|総務省スクリーンショット

つまり、高齢化は今後も進んでいき、医療費の増大が見込まれることから、財政が悪化していく傾向は変わりないでしょう。

そのためにも、いかに高齢者の方々が要介護にならないようにフレイルの段階で食い止めるのか、介護度が深刻にならないように重症化予防をしていくかが重要になります。

健康・医療・介護データを経年的に把握できるリアルデータプラットフォームの構築|新産業構造ビジョン|経済産業省
健康・医療・介護データを経年的に把握できるリアルデータプラットフォームの構築|新産業構造ビジョン|経済産業省

参考画像:「新産業構造ビジョン」(2017/5/29、経済産業省)|スクリーンショット

経済産業省の「新産業構造ビジョン」によれば、個人が自らの生涯の健康・医療データを経年的に把握するため、また、最適な健康管理・医療を提供するための基盤として、健康・医療・介護のリアルデータプラットフォーム(PHR:Personal Health Record)を構築し、2020年度には本格稼働させていくことが必要と提案されています。

この問題は他人ごとではありませんので、みなさんも一緒に考えていきましょう!







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