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ガートナーの「ハイプサイクル」(2017年版)の注目トレンドは「AI」「没入感のある体験」「デジタルプラットフォーム」|テクノロジーを知ることでワクワクする未来を描こう!

【目次】




■ガートナーの「ハイプサイクル」の注目トレンドは「AI」「没入感のある体験」「デジタルプラットフォーム」|テクノロジーを知ることでワクワクする未来を描こう!

Gartner Identifies Three Megatrends That Will Drive Digital Business Into the Next Decade
Gartner Identifies Three Megatrends That Will Drive Digital Business Into the Next Decade

参考画像:Gartner Identifies Three Megatrends That Will Drive Digital Business Into the Next Decade(2017/8/15、Gartnerニュースリリース)|スクリーンショット

Gartner Identifies Three Megatrends That Will Drive Digital Business Into the Next Decade

(2017/8/15、Gartnerニュースリリース)

Artificial intelligence (AI) everywhere, transparently immersive experiences and digital platforms are the trends that will provide unrivaled intelligence, create profoundly new experiences and offer platforms that allow organizations to connect with new business ecosystems.

Gartnerは「Hype Cycle for Emerging Technologies, 2017」(新興技術ハイプサイクル2017年版)を公開し、今後10年間のデジタルビジネスをひっぱる注目トレンドとして「人工知能(AI)活用」「透過的で没入感のある体験」「デジタルプラットフォーム」の3つを挙げています。

ハイプ・サイクル|ガートナー
ハイプ・サイクル|ガートナー

参考画像:ハイプ・サイクル|ガートナー|スクリーンショット

ハイプ・サイクル|ガートナーによれば、ハイプ・サイクルは、ある技術が登場してから成熟するまでのどの段階にあるかを検討する材料となるもので、テクノロジーのライフサイクルを黎明期、「過度な期待」のピーク期、幻滅期、啓蒙活動期、生産の安定期の5つのフェーズに分けて分析されています。

■AI Everywhere(あらゆる場面でAIを活用する)

Why Artificial Intelligence is the Future of Growth
Why Artificial Intelligence is the Future of Growth

参考画像:Why Artificial Intelligence is the Future of Growth – Accenture|スクリーンショット

人工知能とその他関連技術が融合した産業化のイメージ
人工知能とその他関連技術が融合した産業化のイメージ

参考画像:人工知能の研究開発目標と産業化のロードマップ(2017/3/31、人工知能技術戦略会議)|スクリーンショット

AIとその関連技術の融合によって、生産性分野、健康/医療・介護分野、空間の移動分野での産業化が期待されます。

AIは、このブログとも関りが深い、健康/医療・介護分野での活躍も期待されています。

人工知能とその他関連技術の融合による産業化のロードマップ(健康/医療・介護分野)
人工知能とその他関連技術の融合による産業化のロードマップ(健康/医療・介護分野)

参考画像:人工知能の研究開発目標と産業化のロードマップ(2017/3/31、人工知能技術戦略会議)|スクリーンショット

世界で最初に高齢化社会を迎えている日本においては、医療・介護に関するビッグデータとAIを活用することにより、医療・介護に関する新しい試みを世界に先駆けて行ない、治療ではなく予防に重点を置く予防医療によって、できる限り病気にならないようにしていく方法を構築していくことが期待されます。

【関係する技術】

Enterprises that are seeking leverage in this theme should consider the following technologies: Deep Learning, Deep Reinforcement Learning, Artificial General Intelligence, Autonomous Vehicles, Cognitive Computing, Commercial UAVs (Drones), Conversational User Interfaces, Enterprise Taxonomy and Ontology Management, Machine Learning, Smart Dust, Smart Robots and Smart Workspace.

ディープラーニング(深層学習)、深層強化学習、人工知能、自動運転車、コグニティブコンピューティング、ドローン、会話型ユーザーインターフェース、企業向けタクソノミー&オントロジー管理、マシンラーニング(機械学習)、スマートダスト、スマートロボット、スマートワークスペース

【参考リンク】

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■Transparently Immersive Experiences(透過的で没入感のある体験)

【関連する技術】

4D Printing, Augmented Reality (AR), Computer-Brain Interface, Connected Home, Human Augmentation, Nanotube Electronics, Virtual Reality (VR) and Volumetric Displays.

4Dプリント、AR(拡張現実)、ブレインコンピュータインターフェイス(BCI)、コネクテッドホーム、ヒューマンオーグメンテーション、ナノチューブエレクトロニクス、VR(仮想現実)、立体ディスプレイ

【参考リンク】

【関連記事】

■Digital Platforms(デジタルプラットフォーム)

5G, Digital Twin, Edge Computing, Blockchain, IoT Platform, Neuromorphic Hardware, Quantum Computing, Serverless PaaS and Software-Defined Security.

5G、デジタルツイン、エッジコンピューティング、ブロックチェーン、モノのインターネット(IoT)プラットフォーム、ニューロモーフィックハードウェア、量子コンピューティング、サーバーレスのプラットフォーム・アズ・ア・サービス(PaaS)、ソフトウェア定義セキュリティ。

ディープラーニング,深層学,人工知能,自動運転車,コグニティブコンピューティング,ドローン,タクソノミー,オントロジー,マシンラーニング,機械学習,スマートダスト,スマートロボット,スマートワークスペース,4Dプリント,AR,拡張現実,ブレインコンピュータインターフェイス,BCI,コネクテッドホーム,ヒューマンオーグメンテーション,ナノチューブエレクトロニクス,VR,仮想現実,立体ディスプレイ,5G,デジタルツイン,エッジコンピューティング,ブロックチェーン,IoT,ニューロモーフィックハードウェア,量子コンピューティング,PaaS
【参考リンク】

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■まとめ

これらの技術を見ると、技術はより人間を中心としたものとなり、人間と技術をつなぐ橋渡しのような技術(デジタルプラットフォーム)が今後10年にわたって注目されるのではないでしょうか?

「少子高齢化による高齢化社会は日本にとってのビジネスチャンス(医療・介護など)になる!」と発想を転換してみない?では、世界に先行して高齢化社会に突入している日本は、医療費削減のアイデアやよりよい介護の方法を実行できる立場にあり、それらのやり方をスタンダードにすることができるというビジネスチャンスがあるのではないでしょうかと書きました。

テクノロジーも同じことで、例えば、ロボット・AIの話題の場合、「仕事が奪われるかもしれないから不安だ」という人もいれば、「つまらない仕事を早く奪ってほしい」という人もいて、同じテクノロジーであってもその人の受け取り方によって変わってきます。

これからの未来が不安だという人も未来に対して期待しかないという人もこうしたテクノロジーを一つ一つ理解すると、これからどのような社会になっていくのかの一端がわかり、それに向かって行動をしていくと、不安だという人も漠然とした想像の未来ではなく、よりリアルな想像の未来が見えてくるでしょうし、ワクワクしている人にとってはさらにワクワクした未来が描けるのではないでしょうか。







【参考リンク】
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#フィリップス と #ソフトバンク 、ヘルスケア事業領域において #IoT や #AI を活用したソリューション開発の共同合意|フィリップスとソフトバンクのIoTへの取り組み

【目次】




■フィリップスとソフトバンク、ヘルスケア事業領域においてIoTやAIを活用したソリューション開発の共同合意

「No.1ヘルステックカンパニーへ向けて」|Philips
「No.1ヘルステックカンパニーへ向けて」|Philips

参考画像:「No.1ヘルステックカンパニーへ向けて」|Philips|スクリーンショット

フィリップスとソフトバンクが協業合意~IoTの技術でヘルスケアを変える~

(2017/12/5、ソフトバンクプレスリリース)

フィリップス・ジャパンとソフトバンクは、ヘルスケア事業領域においてIoTやAIなどを活用したソリューション開発を包括的に共同で行うことに合意し、共同実証実験で得られた知見を基に、地域包括ケアシステムの運用者、健康経営に取り組んでいる企業、パーソナルヘルスケアを利用する人々に対してIoTやAIなどをソリューションの提供、高齢化が進む日本において、医療費の増加や人材不足をはじめとした様々な介護医療課題の解決することを目指すそうです。




■フィリップスとIoT

フィリップスとヘルスケア事業領域におけるIoTへの取り組みについてみてみたいと思います。

シームレスケアに対するわたしたちのビジョン|Philips HealthCareによれば、フィリップスの目標は、2025年までに、イノベーションを通じて30億人の生活の改善することを掲げています。

現在のヘルスケアのトレンドは、女性医師の治療を受けた患者は生存率が高い!?|医師の患者に対する共感・コミュニケーションが重要な役割を果たしている?によれば、主たる病気が感染症から生活習慣病へ移行したことにより、疾病の治癒や生命維持を目的とする「キュア(cure)」から、患者のQOL(生活の質)の向上を目的とした「ケア(care)」が重要になると考えられています。

【参考リンク】

今後はさらにその考え方を進めて、病気にかからないようにするための予防医学や健康的な生活をする取り組みへの移行が重要になってくるでしょう。

フィリップスの考え方は、「健康的な生活 → 予防 → 診断 → 治療 → ホームケア」という一連のヘルスケアプロセスをシームレスにつないでいくことを大事にしているようです。

フィリップスが仕掛けたビッグデータ戦争――真のIoT活用には医療システム改革も必要

(2016/10/30、ITmedia)

フィリップスの考える一連のヘルスケアプロセス
1)健康な生活 人々が健康な住居環境で健康な生活を送れるようにサポートする
2)予防 人々が自らの健康を管理する
3)診断 診断が個人に合わせた予防的ケアを介して、最初から適切な方法で進める
4)治療 有効な治療、早い回復、良好な転帰を可能にする
5)ホームケア 回復と家庭での長期ケアをサポートする

 「将来に対するフィリップスのビジョンは、この5つに分かれた一連のヘルスケアプロセスの項目をすべてリンクさせることが重要だと認識しています。具体的には、すべてをIoT製品などで有機的につなぐことで、それぞれのデータを活用できるようにすることが実現への第一歩だと考えます」。ここでいう有機的に繋ぐとは、主に一般の患者と医療機関の医師をデータ上、“Face to Face”にすることを意味しているという。

「例えば、個人が毎日の健康な生活するなかで、IoT製品により蓄積したデータを、もし病気になる前の予防段階から医師に提供して、生活習慣などへのアドバイスを受けられれば、それは患者にとっても医師にとっても非常にいいことですよね。どんな予防策を講じた方がいいかを知るだけで、患者は病気になりにくくなりますし、医師としては、患者が病気になる前の段階で食い止められます。また、仮に患者が病気になったとしても、それまでのライフスタイルが分かっていれば、効果的に診断や治療を行うことができるようになります。もちろんに病気になった原因もより明確に診断、特定できると思います」

ヘルスケアプロセスをIoTでリンクすること、「つなぐ」ことにより、日ごろからの個人のデータを予防段階で医師と共有できれば、生活習慣病予防のアドバイスを受けることにより、患者は病気になる前の段階で予防ができ、またたとえ病気になったとしても、それまでのデータを活かした病気の診断・治療ができることになるでしょう。

具体的にはどのような取り組みを行っているのでしょうか。

フィリップスが仕掛けたビッグデータ戦争――真のIoT活用には医療システム改革も必要

(2016/10/30、ITmedia)

さまざまなヘルスケア製品、例えば、赤ちゃん用の体温計、床面に近い空気を特にきれいにする赤ちゃん用の空気清浄機、日本でもおなじみの子ども用、そして大人用の音波式電動歯ブラシ「ソニッケアー」、さらには睡眠時無呼吸症候群の治療器「ドリームファミリー」などがいずれもIoT化されていた。かつ、驚いたことにそれらをすべて専用アプリ「uGrow」によってクラウド上でデータ集約、管理できるようにつないでしまった。

赤ちゃん長の体温計や「ソニッケアー」、睡眠時無呼吸症候群の治療器「ドリームファミリー」をIoT化することで、データを集約・管理するなど、ライフスタイルのすべてをデータ化することによって、次の段階ではそうして集約したビッグデータを解析し、どう活かすかという段階になっていくでしょう。

「No.1ヘルステックカンパニーへ向けて」|Philips
「No.1ヘルステックカンパニーへ向けて」|Philips

参考画像:「No.1ヘルステックカンパニーへ向けて」|Philips|スクリーンショット

「No.1ヘルステックカンパニーへ向けて」|Philips

また、フィリップスと昭和大学が共同で実証検証を実施しているeICUの例では、コントロールセンターと複数病院の集中治療室(ICU)をVPN(仮想プライベートネットワーク)で接続する(『つなぐ』)ことによりそれぞれのICUベッド患者の状態や、データをコントロールセンターの医師や看護師がモニタリングすることを可能にした。これは、医療従事者不足への直接的なソリューションとして期待されている。

さらに、医療機関の間だけでなく、家庭と病院を『つなぐ』ことにより、高齢者や慢性疾患患者のホームケア(在宅医療)の効率的・効果的なサポートや、同じ疾患患者のデータ分析による精度の高い診断というソリューションが可能となる。

また、デジタル世代を中心に、個人が自分の健康により積極的に関わるようになってきており、自身の健康状態をデジタル管理するなど、健康的な生活や、未病への意識も高まっている。このように、個人のスマートウォッチから送られてくる情報をクラウドに『つなぐ』ことで、健康管理や、病気予防や早期発見をすることもソリューションとなる。

フィリップスのキーワードは『つなぐ』であり、例えば、コントロールセンターとICUをつなぐ、家庭と医療機関をつなぐ、個人のウェアラブルデバイスから送られてくるデータをクラウドにつなぐ、地域と医療をつなぐ、など「つなぐ」ことによって新たな価値を生み出そうとしているのです。

Philips HealthSuite

■ソフトバンクとIoT

ソフトバンクのIoTプラットフォームひろがる
ソフトバンクのIoTプラットフォームひろがる

参考画像:ソフトバンクのIoTプラットフォームひろがる|ソフトバンク|スクリーンショット

AI医療|ビッグデータを活用してメディカル業界は劇的な発展を迎える?(2015/10/23)によれば、孫正義さんのは「DNAをベースにしたビッグデータを活用して、メディカル業界は大きな、劇的な発展を迎えるだろうと思います」とコメントしています。

第35回定時株主総会(2015年)によれば、3つの注力分野としてIoT・AI・スマートロボットを挙げています。

あらゆるものをデータに変え、新たな価値を共創する法人向けのIoTプラットフォームを提供

(2017/7/20、ソフトバンク)

1. IoTに適した多様な通信プロトコルに対応

2. 国際標準に準拠したデータ保存とデータ取得

3. デバイス管理とファームウエアアップデート

4. APIの公開による柔軟な開発環境の提供と開発支援

ソフトバンクは、各種センサーデバイスなどからのデータを収集してIoTプラットフォームを構築し、このIoTプラットフォーム上で、デバイスやネットワーク、データストレージ、アプリケーションなど、IoT環境の構築に必要な要素をワンストップで提供し、パートナー企業とIoT事業を共創する基盤として展開し、さまざまなソリューションを提供するとしています。

■まとめ

健康・医療・介護データを経年的に把握できるリアルデータプラットフォームの構築|新産業構造ビジョン|経済産業省
健康・医療・介護データを経年的に把握できるリアルデータプラットフォームの構築|新産業構造ビジョン|経済産業省

参考画像:「新産業構造ビジョン」(2017/5/29、経済産業省)|スクリーンショット

経済産業省の「新産業構造ビジョン」によれば、個人が自らの生涯の健康・医療データを経年的に把握するため、また、最適な健康管理・医療を提供するための基盤として、健康・医療・介護のリアルデータプラットフォーム(PHR:Personal Health Record)を構築し、2020年度には本格稼働させていくことが必要と提案されています。

健康医療に係るリアルデータプラットフォーム|ICTを活用した「次世代型保健医療システム」の整備|新産業構造ビジョン|経済産業省
健康医療に係るリアルデータプラットフォーム|ICTを活用した「次世代型保健医療システム」の整備|新産業構造ビジョン|経済産業省

参考画像:「新産業構造ビジョン」(2017/5/29、経済産業省)|スクリーンショット

ICTを活用した「次世代型保健医療システム」の構築に向けて- データを「つくる」・「つなげる」・「ひらく」-(2016/10/19、厚生労働省)によれば、「次世代型保健医療システム」がしっかりと構築されるためには、3つのキーワード(「つくる」・「つなげる」・「ひらく」)に結び付けた「3つのパラダイムシフト」が必要であると考えられています。

Layer1:つくる=「集まるデータ」から「生み出すデータ」へ

  • 最新のエビデンスや診療データを、AIを用いてビッグデータ分析し、現場の最適な診療を支援する「次世代型ヘルスケアマネジメントシステム」(仮称)を整備。

Layer2:つなげる=「分散したデータ」から「データの統合」へ

  • 個人の健康な時から疾病・介護段階までの基本的な保健医療データを、その人中心に統合する。
  • 保健医療専門職に共有され、個人自らも健康管理に役立てるものとして、すべての患者・国民が参加できる「PeOPLe」(仮称)を整備。

Layer3:ひらく」=「たこつぼ化」から「安全かつ開かれた利用」へ

  • 産官学のさまざまなアクターがデータにアクセスして、医療・介護などの保険医療データをビッグデータとして活用する。
  • 「PeOPLe」(仮称)や目的別データベースから産官学の多様なニーズに応じて、保険医療データを目的別に収集・加工(匿名化等)・提供できる「データ利活用プラットフォーム」(仮称)を整備。

このように、収集したデータを集約・統合し、予防に活かすという考え方は、患者と医療機関にとってWin-Winの関係のように見えますが、医療機関の報酬という視点から見ると、医療機関は患者への治療によって報酬を得ているわけですから、医療機関によっては予防医療に取り組むことはよいことであるとはわかっていても、自分たちの収入を減らすことになりかねません。

フィリップスが仕掛けたビッグデータ戦争――真のIoT活用には医療システム改革も必要

(2016/10/30、ITmedia)

「医療システム自体を改革し、医者が予防段階から患者に寄り添うことで、そこからも報酬を得られるような仕組みに変更する必要があります。ただ、既存の医療システムに変更を加えることは、当然医療機関だけでは実現できず、各国の政府などを巻き込んで、法令などの変更も含めて、改革し直す必要があります」

そこで、フィリップスは「Co-Creation」を掲げて、医療システムの改革をハブとしてサポートする立場で一緒にクリエイトしようと考えているようです。

『サードウェーブ 世界経済を変える「第三の波」が来る』(著:スティーブ・ケース)では、第三の波(あらゆるモノのインターネット)によって、あらゆるモノ・ヒト・場所が接続可能となり、従来の基幹産業を変革していく中で、企業や政府とのパートナーシップが重要になると書かれています。

サードウェーブ 世界経済を変える「第三の波」が来る (ハーパーコリンズ・ノンフィクション)

第二の波では、インターネットとスマートフォンの急速な普及によってソーシャルメディアが激増し、盛況なアプリ経済が誕生した。その中でもっとも成功を収めたスナップチャットやツイッターのような企業は、小規模なエンジニアリング・チームからスタートして一夜にして有名になり、第一の波の特徴であったパートナーシップをまったく必要としなかった。しかし、こうしたモデルは現在がピークであり、新たな時代は第二の波とはまったく違う―そして最初の波とよく似た―ものになることを示す証拠が増えている

「IoT」といった「第三の波」で社会は大きく変化をしていきますが、社会問題を解決する手段として、これからますますいろんな人たちとのパートナーシップが重要になってくるでしょう。







【参考リンク】
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腕時計型端末が異常を検知した時に、緊急時に職員を急行させたり、救急車を手配する新見守りサービス「セコム・ホームセキュリティNEO」




■腕時計型端末が異常を検知した時に、緊急時に職員を急行させたり、救急車を手配する新見守りサービス「セコム・ホームセキュリティNEO」

In a hurry

by Leo Hidalgo(画像:Creative Commons)

【追記(2017/7/6)】

新しいホームセキュリティを販売開始「セコム・ホームセキュリティNEO」

(2017/7/5、セコム)

健康管理・救急対応サービス「セコム・マイドクターウォッチ」は、24時間365日切れ目ない日常の健康管理と、もしもの時の救急通報を一体で提供する新サービスで、「超高齢社会」における健康増進・健康管理などの課題解決に貢献します。

セコムは、従来のホームセキュリティの基本である防犯、火災監視、非常通報や、オプションサービスの救急通報、ガス漏れ監視、安否見守りに、IoT機器による健康管理・救急対応を加えた新しいホームセキュリティーサービス「セコム・ホームセキュリティNEO(ネオ)」を始めるそうです。

参考画像:セコム・マイドクターウォッチ|新しいホームセキュリティを販売開始「セコム・ホームセキュリティNEO」(2017/7/5、セコム)

高齢者の急病も検知 「見守り」腕時計 セコム来夏から

(2016/12/22、朝日新聞)

端末に内蔵された加速度センサーと人の動きを分析する独自のアルゴリズムを組み合わせ、利用者が転倒したり、意識を失ったりした状態を検知する。

 新サービスでは、端末が異常を検知したとき、住宅警備システムやスマートフォンを経由してセコムに自動的に通報。職員が利用者の自宅に駆けつけたり、救急車を手配したりする。

 端末には1日の運動量や睡眠状態などを記録する機能もあり、スマホのアプリや血圧計などと連動させて健康管理にもつなげる。

セコムは、高齢者らが急病で倒れたことなどを検知する腕時計型の端末「セコム・マイドクターウォッチ」を開発し、端末が異常を検知したときには、緊急時に職員を急行させたり、救急車を手配するなどの新サービスを2017年7月7日よりスタートします。




■様々な企業が高齢者の見守りや安否確認に対するアイデアを出している

高齢者の見守りや安否確認には様々な企業がアイデアを出してきています。

日本郵便、地域に密着した2万4千局のネットワークを活用した高齢者向けの「みまもりサービス」を2017年10月から全国展開によれば、郵便局員が高齢者宅を毎月1度訪れて健康状況を家族に伝えるサービスを2017年10月より全国展開を行ないます。

例えば、ネスレは、IoT技術を活用したコーヒーマシンとアプリで、家族や友人がいつコーヒーを飲んだかを把握することができることを利用して、高齢者の見守り・安否確認としての使い方を提案していたり、ソニーモバイルと東京電力エナジーパートナーは、子どものかばんや鍵などに電波を発信する専用のタグを取りつけることで、子どもが帰宅したり外出したりする動きをセンサーで感知して、親のスマホに通知する見守りサービスを開始しています。

【参考リンク】

シンガポールで行われた展示会“Furure of Us”では、高齢者などのサービスを受ける人は、様々なウェアラブル端末で、健康状態を常に記録し、もし突然倒れたら、周辺のボランティアにその情報が送られ、急行できる人が現場に向かうという高齢者や健康不安者の見守りサービスが提案されていました。

【参考リンク】

高齢者の服薬忘れ防止に様々なアイデアが出されていますが、このアイデアも見守りサービスに活用できそうです。

服薬支援ロボ+介護健診ネットワークの連携で高齢者の服薬管理の改善が期待されるによれば、服薬支援ロボにより自発的に薬を服用できるようになったり、飲み忘れを防ぐことができたり、薬剤師は要介護者の服薬状況が確認できるようになったそうです。

アプリと薬剤ケースによる服薬忘れ防止システム「FLIXY」で紹介したある調査によれば73%もの人が薬を飲み忘れ、そのうち約半数が「うっかり」によるものであるため、flixyは薬剤ケースに小型のBluetoothモジュールを仕込み、アプリと連動させてスマホに服薬タイミングを知らせるというシステムを開発されています。

■まとめ

AEDを使った措置を受けた後、社会復帰をした患者が8年間で30倍以上に増えた|京都大健康科学センターで紹介した京都大健康科学センターの石見拓教授らの研究グループの調査によれば、心停止状態で一般の人からAEDを使った措置を受けた後、社会復帰をした患者が8年間で30倍以上に増えたことが分かったそうです。

いかに早く救命措置を行うかが重要で、セコムのような警備会社は異常があったときに駆けつけることが強みではあるので、このサービスには期待ですね。

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このアイデアをさらに進歩させるには、ドローン+AED(自動体外式除細動器)を利用することで、早く救急医療ができるのではないでしょうか。

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TU Delft – Ambulance Drone

救急医療システムに無人飛行機「ドローン」を活用|「救急ドローン」のメリットとは?

1.AEDを早く届けることによって、生存可能性が上昇する

2.カメラ、マイク、スピーカーを備えられているため、遠隔地から指示が可能

→ ウェアラブルデバイス・AI(人工知能)・スマホアプリを活用した救急医療支援システムとは? について詳しくはこちら







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ヘルスケア分野でIoTを活用する実証実験開始|IoTで市民の健康データを取得し、新サービス創出、雇用創出、生活習慣病の予防を目指す|会津若松市




■ヘルスケア分野でIoTを活用する実証実験開始|IoTで市民の健康データを取得し、新サービス創出、雇用創出、生活習慣病の予防を目指す|会津若松市

aizuwakamatsu_iot_healthcare

参考画像:会津若松市IoTヘルスケアプラットフォーム事業(2016年6月28日、会津地域スマートシティ推進協議会)

「町自体を実験フィールドに」 IoTで市民の健康データを取得 会津若松市

(2016/11/8、itmedia ニュース)

 アクセンチュア、インテル、損保ジャパン日本興亜ひまわり生命、会津大学、会津中央病院など、産・官・学・医が連携。各企業・機関のサービスを通じて取得した市民の健康データを「ヘルスケアIoT基盤」に集約してオープンデータ化し、そのデータを活用した新サービス創出、雇用創出、生活習慣病の予防を後押しする。

 今年度に募集するモニターは100人。気になる症状などを登録することで自身の健康状態に合わせた献立を作成してくれる「おいしい健康 Webサービス」や、スマートウォッチなどから取得した生体データ(心拍数、歩数、移動距離、消費カロリー)を確認できるサービスなどを通じて、モニターの健康データを収集する。

福島県会津若松市がヘルスケア分野でIoTを活用したプラットフォーム事業の実証実験を開始したそうです。

スマホアプリやウェアラブルデバイスなどから取得した市民の様々な健康データを集約し、オープンデータ化し、そのデータを活用して新サービスの創出、データサイエンティストなどの雇用創出、医療費の削減などを目指していくそうです。

興味深いのが、病気になる前から、「一次予防」や「二次予防」を通じて健康を維持することを目的としている点です。

予防医療・予防医学に取り組んでいくことは医療費の削減するためにも今後重要になっていくと考えられますし、世界的にも予防医学・予防医療の方向に進んでいるのを感じます。

また、QOL(生活の質)の向上といった間接的なコスト削減も期待できると考えられます。

社会的インパクト投資(ソーシャルインパクトボンド)とヘルスケア分野(認知症・がん)の可能性|サキドリ↑(NHK)によれば、福岡県大川市の高齢者施設では、学習教材を使っての認知症予防への取り組みに社会的インパクト投資が使えるのかの実証実験として、高齢者100人が参加して、5か月間実験したところ、実験に参加した多くの高齢者の要介護度が下がり、公的介護費用が削減するという結果になったそうです。

※「社会的インパクト投資(ソーシャルインパクトボンド、SIB)」とは、障がい者支援や低所得者(貧困)支援、難民、失業、引きこもりの人の就労支援などの社会問題の解決と収益の両立を目指す社会貢献型の投資のこと。

また、積極的に計画・実行する人はがん・脳卒中・心筋梗塞の死亡リスクが低い|国立がん研究センターで紹介した国立がん研究センターによれば、日常的な出来事に対して、積極的に解決するための計画を立て、実行する「対処型」の行動をとる人は、そうでない人に比べて、がんで死亡するリスクが15%低く、また、脳卒中リスクが15%低く、脳卒中心筋梗塞などで死亡するリスクが26%低いという結果が出たそうです。

その理由としては、日常的な出来事に対して、積極的に解決するための計画を立て、実行する「対処型」の人は、がん検診や健康診断を受診するため、病気の早期発見につながり、病気による死亡リスクが低下して可能性があるようです。

つまり、予防医学・予防医療を導入するということは、病気による死亡リスクが減少し、医療費の削減にもつながるということです。

町全体が予防医療に取り組むことで、どのような変化が起こるのか楽しみですね。







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2017年ヒット商品ランキングと2018年ヒット予測ランキングからわかるこれからのヒントとは?|博報堂生活総合研究所

The Future of Information Technology

by Maryland GovPics(画像:Creative Commons)




■博報堂生活総合研究所の2017年ヒット商品ランキングと2018年ヒット予想ランキングからわかるこれからのヒントとは?

博報堂生活総合研究所 生活者が選ぶ “2018年 ヒット予想” &“2017年 ヒット商品”ランキングを発表

(2017/10/27、博報堂ニュースリリース)

“2018年 ヒット予想” のキーワードは【ひとり助け】です。単身者や夫婦ともに多忙な共働き世帯の増加などを受け、自分ひとりでやらなければならないことが増えるなか、日常生活の課題に困っている人を助けたり、自分でなんとか課題を解決しようとする人を支える商品・サービスに注目が集まっています。

参考画像:“2018年 ヒット予想” ランキング|博報堂生活総合研究所 生活者が選ぶ “2018年 ヒット予想” &“2017年 ヒット商品”ランキングを発表(2017/10/27、博報堂ニュースリリース)|スクリーンショット

参考画像:“2017年 ヒット商品” ランキング|博報堂生活総合研究所 生活者が選ぶ “2018年 ヒット予想” &“2017年 ヒット商品”ランキングを発表(2017/10/27、博報堂ニュースリリース)|スクリーンショット

博報堂生活総合研究所は、「お金」を助ける、「時間」を助ける、「能力」を助ける、「つながり」を助けるといった自分一人で問題を解決しようとする人を支える商品・サービスに注目が集まるのではないかということから“2018年ヒット予想” のキーワードは「ひとり助け」を挙げています。

その背景にあるのは、単身者や夫婦ともに多忙な共働き世帯の増加です。

世帯年収の中央値が20年間で大幅に下がっている!?|世帯構造がどう変化しているのかを併せて見てみよう!で紹介した国民生活基礎調査(平成25年)の結果によれば、「単独世帯」「夫婦のみ世帯」が増加傾向にあるのがわかります。

参考画像:世帯構造別にみた世帯数の構成割合の年次推移|グラフで見る世帯の状況|国民生活基礎調査(平成25年)の結果から(平成26年、厚生労働省)|スクリーンショット

そこで出てくると予想されているのが、○○を助けるというアイデアによる商品・サービスです。

お金を助ける商品・サービスとしては、通信費を下げる「格安スマホ」であったり、自分で物の売り買いができる「フリマアプリ」であったり、空いた時間を使って行う「副業」が挙げられています。

時間を助ける商品・サービスとしては、不在の時に荷物を受け取れる「宅配ボックス」であったり、お金の清算が早くできる「無人レジ」、家事の時間を短くする「時短家電」、家事自体を代行してもらう「家事代行」が挙げられています。

能力を助ける商品・サービスとしては、高齢ドライバー問題や運転技能を補うための「高齢ドライバーの事故防止策」や「自動運転システム搭載車」が挙げられています。

つながりを助ける商品・サービスとしては、「インスタ映え」や「民泊」が挙げられています。

その他の傾向としては、「ドローン」「電気自動車」「VR(仮想現実)」「IoT」「スマホでの動画生配信」「燃料電池自動車」「音声アシスタント」「感情AI」「リアルタイム翻訳機」「仮想通貨」「クラウドファンディング」といった2017年に注目されたテクノロジーに関するものが2018年にもヒットするのではないかという予想が立てられているようです。

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これからは、テクノロジーで忙しく一人で何でも解決したい人を助けるというプロダクトやサービスがますます注目を集めていくのではないでしょうか。

ただ、今回挙げたものではない、ワクワクするような商品やサービスが出てきてほしいという気持ちもあります。

ここでは挙がっていませんでしたが、「遠隔診療」に関するサービスが2017年に出てきていますし、また健康に良い生活をしているほど保険料が安くなるというようなアイデア、ロボットの実証実験などもさらにすすんでいくのではないかと思います。

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ガートナーの「ハイプサイクル」の注目トレンドは「AI」「没入感のある体験」「デジタルプラットフォーム」|テクノロジーを知ることでワクワクする未来を描こう!によれば、AI Everywhere(あらゆる場面でAIを活用する)、Transparently Immersive Experiences(透過的で没入感のある体験)、Digital Platforms(デジタルプラットフォーム)が今後10年間を引っ張るトレンドといわれています。

これからの未来が不安だという人も未来に対して期待しかないという人もこうしたテクノロジーを一つ一つ理解すると、これからどのような社会になっていくのかの一端がわかり、それに向かって行動をしていくと、不安だという人も漠然とした想像の未来ではなく、よりリアルな想像の未来が見えてくるでしょうし、ワクワクしている人にとってはさらにワクワクした未来が描けるのではないでしょうか。

■まとめ

性別(男性・女性)・年齢階級別にみる悩みやストレスの原因からわかることで紹介した厚生労働省の平成13年 国民生活基礎調査の概況にある「性・年齢階級別にみた上位5位までの悩みやストレスの原因」によれば、「仕事に関すること」、「収入・家計・借金」、「自分の健康・病気」、「老後(介護・収入)」、「人間関係のこと」、「子供のこと(育児・教育)」の悩みに分けられます。

こうした悩みの中で、テクノロジーで解決できる問題がないかがこれからの新しいプロダクトやサービスとなっていくのではないでしょうか?

ちなみに、女性の75歳以上の悩み、男性の85歳以上の悩みの中には「話相手がいない」というものが挙がってきます。

社会とつながりを持って、人と話すというのはすごく大事なことなのだと思います。







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