by Jirka Matousek（画像：Creative Commons）
■なぜ、スマホ禁止で成績が向上するのか？｜「携帯禁止で成績向上、週１時間の勉強時間追加に相当 英研究」より
携帯禁止で成績向上、週１時間の勉強時間追加に相当 英研究
（2015/5/19、CNN）
校内で携帯電話を使うことを禁止した学校では、試験の平均スコアが６．４％上がったことが分かった。特に成績不振の生徒では、スコアが１４％も伸びていた。
これは「授業時間を週に１時間追加する」あるいは「年間授業日数を５日増やす」といった措置と同等の効果に当たるという。
ロンドン大学経済政治学院（ＬＳＥ）の研究チームによれば、学校が携帯電話の使用を禁止すると、生徒の成績が大幅に向上したそうです。
なぜ、LINEなどのコミュニケーションアプリを使うと、学力が下がるのか？によれば、通信アプリの使用で勉強や睡眠の時間が減った結果として成績が下がるのではなく、通信アプリが直接的に成績を下げる方向に作用している可能性があるそうです。
以前考えた理由は２つ。
１．集中力が奪われるため
一つ考えたのは、コミュニケーションアプリでメッセージのやりとりをする実際の時間はそれほど長くなくても、頭の片隅でそのやりとりについて考えてしまっているため、集中力が欠けてしまっているのではないでしょうか。
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２．学習による刺激よりも携帯電話でのやり取りのほうが刺激が強いため、学習の記憶が残りにくくなるため
もうひとつ考えたのは、ネット漬け生活でポップコーン脳に?!によれば、人間の脳は手っ取り早く得られる快感と迅速性、テクノロジーの予測不可能性を求める仕組みになっているため、継続的に刺激が得られるネットに依存するそうです。
つまり、学習による刺激よりも、コミュニケーションアプリでのやりとりによる刺激が強いため、脳に学習の記憶が残りにくくなるのではないでしょうか。
今回は3つ目の理由を考えてみました。
■スマホの使用時間が長くなると姿勢が悪くなり、集中力が維持できなくなる？
集中力を維持するには、脳ではなく「いい姿勢」と「筋力」が重要！？によれば、姿勢が集中力の向上に重要であったり、また、姿勢が感情をコントロールしていると考えられるそうです。
猫背で、いかにも自信なく物事を決断するより、胸を張ったいい姿勢で決断した方が、その後の結果に自信が持てるというデータが出ているんです。
＜中略＞
姿勢が脳の状態、つまり感情をコントロールしているといえるかもしれません。その姿勢をつくるための根本的な筋力を持っていないと、そもそも感情をうまく維持できなくなる。
今回の記事は学校での携帯電話禁止と学力の向上の関係のため、直接的には関係ありませんが、いい姿勢を保つことが、集中力アップにつながり、決断に自信を持てたり、感情をコントロールすることにつながるということは、全体的に見れば、学力の向上と関係するのではないでしょうか。
「女子高生、スマホ１日7時間」によってもたらされる４つの影響とは？によれば、スマホを一日7時間使用しているそうですが、その影響は体にも表れています。
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スマホを見ると首が痛い！？実は、首には最大２７KGの負担がかかっている！？やスマートフォン使用で体を痛める人が増加によれば、人間の頭部の平均重量は4.5～5.5キログラムなのだそうで、スマホを見るときに前かがみになり首を傾けると、その姿勢の悪さから、首に負担がかかり、その影響は、体全体に及ぶそうです。
また、女性の５割が寝た状態でスマホ操作している！？によれば、現在のスマホを使っている人のライフスタイルとして、寝た状態でスマホ操作をしている女性が約５割いるそうです。
寝た状態でスマホを使うのは、日頃うつむき加減の姿勢でスマホの画面を見続けることが多くて、首や肩に負担がかかるためなのではないでしょうか。
日本人は猫背になりやすい!?｜猫背が引き起こす体の不調・1秒で猫背が改善する方法によれば、日本人は、民族的特徴（祖先が農耕民族であり、長い期間背中を丸めながら田畑を耕し生活）や骨格、体幹の弱さにより猫背になりやすいようです。
元々猫背になりやすい日本人がスマホの普及によって、ますます前かがみの姿勢をするようになり、悪い姿勢になっていることが考えられます。
■まとめ
携帯電話の禁止の学力の向上の関係性についてまだはっきりとわかっていません。
ただ何となくいつもスマホに触れているというあなた（お子さん）は1時間でもスマホに触れない時間を作ることで、また違ったものに出会えるかもしれないことを覚えておいてください。
【運動と脳 関連記事】
ウォーキング程度の軽い運動を短時間行なっても脳の認知機能が高まることがわかったそうです。
仕事の合間に運動をするとモチベーションや生産性がアップするという研究結果
エロン大学で行なわれた調査結果によると、運動後は運動前よりも元気になるだけでなく、認知能力の向上も見られたそうです。
運動すること（体を鍛えること）によって、脳内に新しいミトコンドリアが生まれ、脳に関連する神経変性の病気への緩衝材になる可能性があるそうです。
運動の結果、脳の最大酸素摂取量が上がり、被験者たちの認知能力に大幅な改善が見られた、と博士は語っている。
例えば、PayPal社の創設者であるマックス・レヴチンは熱心なサイクリストで、Trulia社の社長サミ・インキネンは世界的なトライアスロン選手、Path社の最高経営責任者（CEO）であるデイヴ・モリンは、米国代表チーム級のスキーヤーだ。
数週間運動を続けると、ストレス耐性に効果があると考えられるということ。
ただし、短期間では成果ができるものではないということ。
できるビジネスマンが運動を生活習慣の一部に取り入れているのは、体力づくりや健康のためだけでなく、こういうこともあるのかもしれませんね。
たとえば、日本マクドナルド・原田社長は、毎朝10.5キロのジョギングが日課で、週末は自転車100キロ走るそうです。
【参考記事】
「ON、OFFのけじめが、クレージーな発想を生む」／日本マクドナルド・原田社長（2009/11/12、プレジデント）
仕事ができる人の多くは、運動する習慣をもっている印象があります。
家庭でのことや仕事のことでストレスを抱えている人は、運動を続けてみてはいかがでしょうか。
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