by U.S. Army Europe Images（画像：Creative Commons）
米軍に思わぬ大敵 肥満の若者増え、新兵確保の脅威に
（2010/4/29、朝日新聞）
肥満は国家の安全保障を脅かす――。
米国の退役軍人らでつくるＮＰＯが、そんな報告書をまとめた。
入隊適齢期（１７～２４歳）の若者の２７％にあたる約９００万人が肥満のため、入隊できないという。
１９８０年代の５％から急速に悪化しており、世界最強とされる米軍も、内なる「脅威」に直面する形だ。
米軍への入隊は、高卒、重罪の前科がないことなどを条件にしているが、当然ながら健康であることも求められる。
健康上の理由で「不適格」となった志願者のうち、「肥満」でひっかかる場合が最多になったという。
アメリカでは、若者の約3割が肥満のため入隊できないそうです。
このことからも、アメリカにおいて肥満が社会問題となっていることが分かります。
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by Dinesh Valke（画像：Creative Commons）
（2010/3/10、AFPBB）
米フロリダ大（University of Florida）は9日、パパイアの葉のエキスと葉茶に著しい抗がん特性を認めたとする研究結果を発表した。
米フロリダ大の研究によれば、パパイア葉エキスに著しい抗がん特性があるそうです。
研究者らは、パパイア葉エキスがTh1型サイトカインと呼ばれるシグナリング分子の生産を促すことで、免疫系の調節を助けているためではないかと見ている。
このエキスは正常な細胞には危害を加えず、現行のがん治療における一般的な副作用を防げることも明らかになったため、免疫系に働きかけてがんを退治する新たな治療法への応用が期待されるという。
パパイア葉エキスは、副作用を防げることから、新たな治療法への応用が期待されるとのことです。
by Ben Freedman（画像：Creative Commons）
がんワクチン療法 「高度医療」に認定 第４の治療法、高まる期待
（2010/5/19、産経新聞）
外科、抗がん剤、放射線といった治療法に次ぐ“第４のがん治療法”として期待されている「がんペプチドワクチン療法」について、厚生労働省の先進医療専門家会議が１８日、健康保険法に基づく「高度医療」に認定した。
がんペプチドワクチン療法について、国が一定の有効性を評価したもので、国民病であるがんの新たな治療法確立へ期待が高まりそうだ。
久留米大（福岡県久留米市）などが開発、申請していた。
がんペプチドワクチン療法が高度医療に認定され、第４の治療法として期待されるようです。
この治療法は、がん細胞を攻撃する免疫細胞が、がん細胞の表面にあるペプチド（タンパクの断片）を攻撃する性質を利用。
ペプチドそのものには害がないため、ペプチドをワクチンとして体内に大量に注射することで、免疫細胞を増殖・活性化させ、がん細胞への攻撃を促進させる。
現在の技術ではがん細胞を減らすことは難しいが、がん細胞の増殖は抑えられるとされている。
副作用も少なく、抗がん剤が使えなくなった末期がん患者などに対する、延命治療などへの応用が期待されている。
今回、高度医療に認定された対象は、ホルモン療法が使えない再発した前立腺がん患者。
久留米大が約５０人を対象に比較試験を行った結果、生存期間の平均が１２カ月から２４カ月へと２倍に延びた。
同大によると、この技術はほかのがんにも応用が可能で、脳腫瘍（しゅよう）や肺がん、肝がん、膀胱（ぼうこう）がんについても臨床試験を行っているという。
がんの増殖を抑えることができ、副作用が少ないため、延命治療への応用が期待されているそうです。
【補足】 高度医療
「高度医療」は、保険適用されるほどの有効性が確認されたわけではないが、一定の効果が期待できる先進的な医療技術（自由診療）に、保険診療との併用を認める制度。通常は「保険診療」と「自由診療」を併用した場合、すべてが自己負担となってしまう。
【関連記事】
通販規制で「薬難民」、政府が見直し検討へ
（2010/5/17、読売新聞）
改正薬事法施行で、市販薬の通信販売が規制されて６月１日で１年。
インターネット販売だけでなく、漢方薬などの注文を電話で受け、郵送することも禁止され、利用者は悲鳴をあげている。
政府の行政刷新会議は規制を見直す方向で検討を始めている。
市販薬の通信販売の規制によって、これまで利用してきた利用者に影響が出ているようです。
改正薬事法に基づく厚生労働省令で、漢方薬を含め市販薬は原則、「対面販売」が義務付けられた。
２年間の経過措置として、例外は、離島在住か、同じ薬を継続購入する場合に限られた。
この女性も、継続使用している薬は郵送してもらえるが、新たに必要になった薬は店頭で購入しなければならず、この１年で２回薬局へ足を運んだ。
「薬のためだけに約１０時間、交通費２万円以上かけて東京を往復した。体力、金銭面ともつらい」と漏らす。
これまで通販を利用してきた利用者は、かなりの負担をしいられているようですね。
また、通信販売を行ってきた業者も規制により売上が２～３割落ちているそうです。
今回の規制は、市販薬は原則「対面販売」が義務付けるというものです。
将来的には、インターネットなどを活用した遠隔医療が期待されますが、こうした規制が行われるようでしたら、遠隔医療は対面ではないため、医療とは認められないこととなり、遠隔医療システムは実現できないのではないでしょうか。
by Dominik Syka（画像：Creative Commons）
（2010/5/17、ロイター）
世界保健機関（ＷＨＯ）の国際がん研究機関（ＩＡＲＣ）は１６日、携帯電話の使用が脳腫瘍（しゅよう）やがんを引き起こす可能性は確認できないとの研究結果を発表した。
WHOによれば、携帯電話の使用ががんを引き起こす可能性は確認できないとの研究結果を発表したそうです。
ただ、リスクがまったく無いと言い切るのは早すぎるようです。
ＩＡＲＣのクリストファー・ワイルド氏は、ロイターの取材に「（今回の研究の）結果は、携帯電話の使用に関連したリスクがあると結論づけることはできないと認められるものだ。
しかし、リスクがゼロだとするのは時期尚早でもある」と述べた。
同研究が、現在と比べて携帯電話の利用頻度が低かった２０００年に開始されていることも留意しておくべき点として挙げている。
また、別の研究者からは、携帯電話使用者のがんリスクが上昇していることを示す事例もあるとし、携帯電話の使用率が大幅に上昇していることから、さらなる研究が必要だとの指摘も出ている。
携帯電話使用で脳腫瘍リスクが増える？によれば、
Interphoneが携帯電話ががんの原因になるかどうかを調べる史上最大規模の研究を進めています。
13カ国の患者から6400もの腫瘍の症例を集めて検証中のもので、2009年初頭には最終結果が出るんですが、その中間報告が、なんとも最悪な結果なのです。
この調査でイスラエル人研究者たちが発見したのは、携帯電話を使う人は使わない人より脳腫瘍ができる確率が50％も高いこと。
という研究結果が出ていましたので、まったく違う結果と言えそうです。
今後もこの研究に注目したいですね。