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なぜ農業者は長寿なのか?|「農業者の後期高齢者医療費は非農業者の7割」を証明|早稲田大学




■なぜ農業者は長寿なのか?|「農業者の後期高齢者医療費は非農業者の7割」を証明|早稲田大学

2012 田植え

by na0905(画像:Creative Commons)

「ピンピンコロリ」農業者は長寿で元気 国内初「農業者の後期高齢者医療費は非農業者の7割」を証明

(2017/6/28、早稲田大学)

①自営農業者男女の際立つ寿命の長さであり、それ以外の人との差は男性が特に大きい。

②仕事の従事期間の長さでは男女ともに自営農業従事の長いことが特徴的であり、それが健康寿命の延伸化に貢献していると理解できる。

③自営農業者の引退年齢は男女ともに高齢時期を挙げ、それ以外の人の多くが定年退職の年齢を引退年齢として挙げているのとは異なる。自営農業者は70歳代前半まで健康に仕事に従事していたことが示唆されている。

④自営農業者の引退後の余命は農業者以外の人と比べ男女ともに短い。

早稲田大学の堀口健治名誉教授、弦間正彦教授は、2016年4月に自営農業者の医療費は、それ以外の人に比べ3割程度少ないとの調査結果を発表していましたが、今回の調査により、自営農業者は寿命が長く、また死亡年齢と健康寿命の差が短いことから、いわゆる「ピンピンコロリ」の特徴が示されています。

農家は長寿か:農業と疾病・健康との関係に関する統計分析によれば、農業者の方が非農業者よりも長寿であるということが推し量ることができるそうです。

最後に60歳以上を対象に死因別の分析を行うと(第3図),農業者の割合が増えると,老衰と循環器疾患(心筋梗塞や脳卒中など)による死亡率が下がることがわかります。

【参考リンク】




■まとめ

日本の健康寿命は世界一
日本の健康寿命は世界一

参考画像:スライド15|不安な個人、立ちすくむ国家(平成29年5月、次官・若手プロジェクト)|スクリーンショット

日本の健康寿命は世界一で、今回の研究によれば、農業者は健康寿命の期間が長いそうです。

気になるところは、なぜ農業者のほうが非農業者よりも長寿なのか?(要因は働き方にあるのか、体を動かすことにあるのか、食生活か、それともストレスが関係しているのかなど)という点です。

「フレイル(高齢者の虚弱)」の段階で対策を行ない、要介護状態の高齢者を減らそう!で紹介した厚生労働省によれば、多くの高齢者が中間的な段階(フレイル)を経て、徐々に要介護状態に陥るそうです。

高齢者は健康な状態から急に要介護状態になるわけではなく、食欲の低下や活動量の低下(社会交流の減少)、筋力低下、認知機能低下、多くの病気をかかえるといった加齢に伴う変化があり、低栄養、転倒、サルコペニア、尿失禁、軽度認知障害(MCI)といった危険な加齢の兆候(老年症候群)が現れ、要介護状態になると考えられます。

そこで、フレイルの段階で、適切な介入・支援を行なうことができれば、要介護状態に至らず、生活機能の維持・向上が期待できるというのが今注目されている考え方です。

もしかすると、農業者は、農業に携わるということを通じて、食欲の低下や活動量の低下(社会交流の減少)、筋力低下、認知機能低下、多くの病気をかかえるといったフレイルになる前の状態で食い止めているのかもしれません。

例えば、【#ガッテン】1時間座り続けると22分寿命が縮む!?耳石が動かないと自律神経や筋肉の働きが衰えてしまう!30分ごとに立ち上がってアンチエイジング!によれば、長時間同じ姿勢のままでいる=「耳石があまり動かないこと」が全身の筋肉や自律神経の働きが衰え、筋力の低下、循環機能低下、代謝の異常などが起こしてしまうということがわかったと紹介しました。

このことは「農業」が直接関係していることを示すものではなく、長時間同じ姿勢でいないことが健康にとって大事だということを示すものですが、現代人のライフスタイルが長時間同じ姿勢でいることにより不健康になっており、農業者のように体を動かすことが健康にとって良いことだということを示す一つの理由にはなりそうです。

また、自営農業者は定年年齢が高いことによって社会交流が減少しづらいことも今回のことに関わっているかもしれません。

第2の人生で農業を選ぶという選択が長寿の秘訣となる日が来るかもしれませんね。







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ルビコンが増加するとオートファジーが低下し老化する!ルビコンの抑制による健康寿命延伸に期待!|大阪大学




■ルビコンが増加するとオートファジーが低下し老化する!ルビコンの抑制による健康寿命延伸に期待!|大阪大学

加齢に伴うオートファジーが低下するしくみ
加齢に伴い、Rubiconが増加する。これによりオートファジーが低下し、老化現象が起こる。Rubiconの発現を抑制すると、寿命延長や老化による運動機能低下の改善など、加齢に伴う表現型の改善が観察された。

参考画像:ルビコン増加は老化のサインである(2019/2/19、大阪大学リソウ)|スクリーンショット

ルビコン増加は老化のサインである

(2019/2/19、大阪大学リソウ)

・加齢に伴い、オートファジーを抑制する因子であるRubiconが増加することを発見した。
・いくつかのモデル生物でRubiconを抑制するとオートファジーが活発化し、加齢に伴う老化現象の改善と寿命の延伸が見られた。
・加齢によりオートファジーが低下する要因のひとつがRubiconの増加であるため、Rubiconを抑制することにより、健康寿命延伸が期待される。

大阪大学の吉森保教授と中村修平准教授のグループが東京都医学総合研究所の鈴木マリ主任研究員、芝浦工業大学の大場柾樹大学院生らと共同で行なった研究によれば、
細胞の新陳代謝を行い細胞の健康維持に必要な機能であるオートファジーが加齢に伴い低下してしまう現象のメカニズムを明らかにしました。

今回の研究では、ルビコン(Rubicon)の増加が加齢に伴うオートファジーの低下と老化の要因の一つであると示唆されることから、ルビコンを抑制することにより、健康寿命を延ばすことが期待されます。

脂肪肝のメカニズム解明!オートファジー抑制因子ルビコンが肝臓内の脂肪蓄積と肝障害を引き起こす|大阪大(2016/9/13)によれば、脂肪肝肝臓では、脂肪など細胞内の不要物を分解する「オートファジー(自食作用)」の働きが弱まっていることがわかっていたそうですが、今回の研究によって、オートファジーを抑える働きを持つたんぱく質「ルビコン」が高脂肪食を摂取した時に肝臓で増加することにより、オートファジーが抑制され、肝臓への脂肪沈着と肝障害を引き起こすことがわかったと紹介しました。

オートファジー抑制因子ルビコンが脂肪肝の原因となるだけでなく、ルビコンを抑制することが健康寿命を延ばすカギになるなんて驚きですね!







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オーラルフレイルを知って健康寿命を延ばそう|自分の歯が多く保たれている人は、健康寿命が長く、要介護期間が短い|東北大学

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自分の歯が多く保たれている人は、健康寿命が長く、要介護期間が短い|東北大学

自分の歯が多く保たれている高齢者は健康寿命長く、要介護日数短い
自分の歯が多く保たれている高齢者は健康寿命長く、要介護日数短い

参考画像:自分の歯が多く保たれている高齢者は健康寿命長く、要介護日数短い (2017/6/28、東北大学プレスリリース)|スクリーンショット

自分の歯が多く保たれている高齢者は健康寿命長く、要介護日数短い

(2017/6/28、東北大学プレスリリース)

分析の結果、死亡や要介護発生に影響を与えそうなその他の要因の影響を取り除いた上でも、歯が多いと、単に寿命が長いだけではなく、健康寿命が長く、一方で、要介護でいる期間が短いということが明らかになりました。

東北大学の松山祐輔歯科医師が行なった研究によれば、自分の歯が多く保たれている人は、寿命が長いだけではなく、健康寿命(日常生活に制限のない期間)が長く、要介護でいる期間が短いことがわかったそうです。

この研究成果はオーラルフレイルの考え方を裏付けるものの一つといえるのではないでしょうか?

→ オーラルフレイルとは?オーラルフレイル仮説とは?|オーラルフレイルのサイン(滑舌低下、食べこぼし、わずかなむせ、かめない食品が増える、口の乾燥など) について詳しくはこちら




■まとめ

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by University of the Fraser Valley(画像:Creative Commons)

自分の歯が多く保たれている人は、寿命が長いだけではなく、健康寿命(日常生活に制限のない期間)が長く、要介護でいる期間が短い

新たな医療の在り方を踏まえた医師・看護師等の働き方ビジョン検討会報告書

(2017/4/6、厚生労働省)

近年、周術期28に口腔管理を行うことで入院日数が減少することや、口腔ケアが誤嚥性肺炎の発症予防になること、歯周病患者に糖尿病の発症リスクが高いことなど、口腔の健康が全身の健康と深い関係を有することについて広く指摘されており、医科歯科連携の重要性は増している。このため、例えばがん治療における周術期の口腔管理や、入院・在宅における誤嚥性肺炎予防のための口腔ケア、歯周病が重症化しやすい糖尿病患者に対する歯科受診の勧奨などにより、医科歯科連携を更に推進していく必要がある。

糖尿病と歯周病との関連 免疫低下で原因菌増加で紹介した愛知学院大歯学部歯周病科の野口俊英教授によれば、糖尿病と歯周病には5つの共通点があるそうです。

  1. 初期に顕著な自覚症状がない
  2. 罹患率が高い
  3. 生活習慣病
  4. 慢性疾患
  5. 病気の進行のメカニズムが似ている

つまり、歯周病は生活習慣病の一つともいえるのです。

歯の健康を保つということが長寿の秘訣であり、要介護の期間を短くする方法と考えられますので、しっかりと歯磨きを行なったり、定期的に歯医者さんで診てもらうようにしましょう。

→ 歯周病の症状・原因 について詳しくはこちら




→ 歯周病を予防する方法(歯磨き・歯ブラシ) について詳しくはこちら




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ビタミンDを含む食品・サプリメントがこれからの健康食材としてビジネスの将来性はある?ない?どっち?




■ビタミンDを含む食品・サプリメントがこれからの健康食材としてビジネスの将来性はある?ない?どっち?

ビタミンDを含む食品・サプリメントがこれから健康食材としてのビジネスの将来性があるかどうかをチェックしてみたいと思います。

これまでよく知られているのが、ビタミンDが骨粗鬆症に役立つという情報ですが、ビタミンDが不足すると、様々な病気になるリスクが高まるといわれるようになりました。

このブログで特に注目するのがフレイル対策です!

なぜフレイル対策に注目したかといえば、健康寿命を延ばす方法|2030年代には健康寿命を5歳延伸|新産業構造ビジョンで紹介した「新産業構造プラン」にあります!

2030年代には健康寿命を5歳延伸|新産業構造ビジョン
2030年代には健康寿命を5歳延伸|新産業構造ビジョン

参考画像:新産業構造ビジョン(2017/5/30、経済産業省)|スクリーンショット

新産業構造ビジョン(2017/5/30、経済産業省)によれば、2030年代の⽬指すべき将来像における「健康を維持する」という課題に対して、3つのことに取り組むことが掲げられています。

● 健康寿命の延伸(健康寿命を5歳延伸、平均寿命と健康寿命の差を短縮)

● ⽣活習慣病※患者の減少
糖尿病、心疾患、高血圧、脳血管疾患等

● 国内の健康寿命延伸を支える事業者※の拡大(市場規模5.5兆円を2020年に10兆円、2030年には更に拡大)

※健康機器、予防・健康管理サービス、健康⾷品等

国の方針の一つとして健康寿命を延ばしていくことが柱になっており、その健康寿命を延ばすために注目を集めるようになったのが「フレイル対策」なのです。

多くの高齢者がフレイル(虚弱状態)を経て徐々に要介護状態に陥る|厚生労働省
多くの高齢者がフレイル(虚弱状態)を経て徐々に要介護状態に陥ります。加齢に伴う変化(食欲の低下・活動量の低下・社会交流の低下・筋力低下・認知機能低下・多くの病気をかかえている)→危険な加齢の兆候(低栄養・転倒・サルコペニア・尿失禁・軽度認知障害(MCI))

参考画像:高齢者の低栄養防止・重症化予防等の推進について|厚生労働省スクリーンショット

要介護者等の状況|平成28年国民生活基礎調査の概況|厚生労働省によれば、要介護度別にみた介護が必要となった主な原因として「高齢による衰弱」(16.2%)になっています。

「フレイル(高齢者の虚弱)」の段階で対策を行ない、要介護状態の高齢者を減らそう!で紹介した厚生労働省によれば、多くの高齢者が中間的な段階(フレイル)を経て、徐々に要介護状態に陥るそうです。

高齢者は健康な状態から急に要介護状態になるわけではなく、食欲の低下や活動量の低下(社会交流の減少)、筋力低下、認知機能低下、多くの病気をかかえるといった加齢に伴う変化があり、低栄養、転倒、サルコペニア、尿失禁、軽度認知障害(MCI)といった危険な加齢の兆候(老年症候群)が現れ、要介護状態になると考えられます。

そこで、フレイルの段階で、適切な介入・支援を行なうことができれば、要介護状態に至らず、生活機能の維持・向上が期待できるというのが今注目されている考え方です。

厚生労働省によれば、ビタミンD欠乏は転倒や骨折などから身体活動が低下し、筋肉量を減少させ、サルコペニア(加齢に伴う筋力の減少、または老化に伴う筋肉量の減少)及びフレイルティのリスクを高める恐れがあると書かれています。

【関連記事】

高齢者を対象にした研究によれば、血中25─ヒドロキシビタミン (体内のビタミンD量の指標となるビタミンDの代謝物)濃度が50nmol/L未満であると身体機能の低下、筋力の減少、血中パラトルモン(副甲状腺ホルモン)濃度の増加、転倒及び骨折のリスクが高いことが報告されています。

【参考リンク】

つまり、経済産業省は健康寿命を延ばす対策を行ない、厚生労働省がフレイル対策にビタミンDは欠かせない栄養素の一つであるとまとめていることから、ビタミンDを含む食品の価値はこれからぐーっと上がっていくこと間違いなしです!

では、どんな食品にビタミンDが含まれているのでしょうか?

ビタミンDはサケ・マグロ・サバ・イワシ・サンマ・カレイ・ブリ・しらす干しなどの魚類やきくらげ・干し椎茸などのキノコ類に多く含まれています。

ビタミンDは食品、サプリメントから摂取ができ、そして日光に当たることで体内で生成されます。

ツナとしらすと夏野菜のまぜそば(えごま蕎麦)の作り方

太陽の光に当たるとビタミンDが作られるということを聞いたことがある人もいると思いますが、肌の老化(シミ・しわなど)を防ぐためや皮膚がんのリスクを下げるために、太陽の光を避けたり、日焼け止めを塗っていると血中のビタミンD濃度が欠乏状態になることがあるそうです。

そういった方はぜひビタミンDを食品またはサプリメントから摂取するようにしましょう!

■まとめ

ビタミンDを含む食品・サプリメントがこれからの健康食材としてビジネスの将来性はある?ない?どっち?
ビタミンDを含む食品・サプリメントがこれからの健康食材としてビジネスの将来性はある?ない?どっち?

unsplash-logoCaroline Attwood

経済産業省は健康寿命を延ばす対策を行ない、厚生労働省がフレイル対策にビタミンDは欠かせない栄養素の一つであるとまとめていることから、ビタミンDを含む食品・サプリメントがこれからの健康食材としてビジネスの将来性は「あり」です!







【関連記事】

平均寿命・健康寿命の都道府県格差が拡大|医療費、医師数・看護師数・保健師数、生活習慣と明確な関係はなし|#健康格差




【目次】

■平均寿命・健康寿命の都道府県格差が拡大

Tokyo

by Deortiz(画像:Creative Commons)

平均寿命の地域差拡大…医師数・生活習慣、関連見えず

(2017/7/25、読売新聞)

平均寿命や健康寿命の都道府県格差が2015年までの25年間で拡大したという研究結果を、東京大学や米ワシントン大学などの研究チームがまとめた。医療費や医師数は格差拡大と明確な関係はみられなかった。

東京大学やワシントン大学などの研究チームの研究によれば、日本の平均寿命・健康寿命の都道府県格差が25年間で拡大しているという研究結果を発表しました。

Population health and regional variations of disease burden in Japan, 1990–2015: a systematic subnational analysis for the Global Burden of Disease Study 2015

(2017/7/19、The Lancet)

Between 1990 and 2015, a 4·2-year increase in life expectancy at birth was recorded in Japan, rising from 79·0 years (95% UI 79·0–79·0) to 83·2 years (83·1–83·2; appendix pp 26–31)).

1990年から2015年の間に出生時の平均寿命が79.0歳から83.2歳と4.2歳増加しています。

The gap between prefectures with the lowest and highest life expectancies in 1990 was 2·5 years. By 2015, the longevity gap widened to 3·1 years.

1990年の平均寿命が最も低い都道府県の格差は2.5年でしたが、2015年には3.1年とギャップが広がっています。

都道府県別にみると、1990年は最も長い長野県(80.2歳)と最も短い青森県(77.7歳)で2.5年だった差が、2015年は最も長い滋賀県(84.7歳)と最も短い青森県(81.6歳)の間で3.1歳に広がっています。

Healthy life expectancy (HALE) at birth rose from 70·4 years (95% UI 67·8–72·6) in 1990 to 73·9 years (71·3–76·3) in 2015 (appendix pp 26–31).

出生時の健康寿命(HALE)は1990年に70.4年から2015年に73.9年に増加しています。

The gap between prefectures with the lowest and highest HALE in 1990 was 2·3 years. As with life expectancy, this gap in HALE among prefectures increased by 2015 to 2·7 years.

1990年の健康寿命(HALE)が最も低い都道府県の格差は2.3年でしたが、2015年までに2.7年と格差は広がっています。

つまり、平均寿命・健康寿命ともに都道府県格差が広がっていることがわかります。




【補足】平均寿命と健康寿命の推移

平均寿命と健康寿命の推移【男性・女性】|平成28年版厚生白書
平均寿命と健康寿命の推移【男性・女性】|平成28年版厚生白書

参考画像:平均寿命と健康寿命の推移|平成28年版厚生白書|スクリーンショット

平均寿命と健康寿命の推移|平成28年版厚生白書のグラフを見ると、日本の2015年の平均寿命は男性80.79年、女性87.05年であり、2013年の健康寿命(健康上の問題で日常生活が制限されることなく生活できる期間)は、男性71.19年、女性74.21年と世界でもトップクラスですが、その平均寿命と健康寿命の推移を見てみると、平均寿命と健康寿命との差である、日常生活に制限のある「不健康な期間」で見ると、縮まっていないことがわかります。

■医療費、医師数・看護師数・保健師数、生活習慣と明確な関係はなし

健康格差を解消するためにも、どのような対策を行なう必要があると考えられるのでしょうか?

格差拡大の要因を分析したが、1人当たりの医療費、人口当たりの医師数・看護師数・保健師数、生活習慣と明確な関係はなかった。

 渋谷教授は「健康格差の解消というと、医師や医療費を増やす議論になりがちだが、ただお金や人材を投入しても解決しない。地域の経済力や医療の質など、地域ごとに健康を損なう要因を調べ、対策を考える必要がある」としている。

格差拡大の要因には、1人当たりの医療費、人口当たりの医師数・看護師数・保健師数、生活習慣と明確な関係がなく、東京大学の渋谷健司教授(国際保健政策学)によれば、地域別に原因を調べ、対策を行なう必要があるとコメントしています。

「健康になりたければ病院を減らせ」の因果関係について考えてみた|#AIに聞いてみた どうすんのよ!?ニッポン|#NHKスペシャルでは、病院数の多さと健康とは関連しないというものが提言されネット上で物議を醸していましたが、今回の研究結果によれば、健康格差を解消するために医師や医療費を単純に増やしても明確な関係はないことから、都道府県別の健康格差を解消するためには個別の要因を調べて、その原因に合わせた対策を行なっていく必要があるようです。

■まとめ

これまで何度か健康格差について取り上げてきて、社会的・経済的格差をなくしていくことが健康格差をなくすために重要だと思っていました。

しかし、収入に関係なく高学歴ほど病気リスクが低い|なぜ高学歴ほど循環器疾患(心筋梗塞や脳卒中)の発症リスクが下がるのか、仮説を考えてみたで紹介したミネソタ大学の久保田康彦・客員研究員(公衆衛生学)が行なった分析によれば、収入に関係なく、高学歴ほど心筋梗塞脳卒中になるリスクが低いということがわかったということもあり、健康格差にはもしかすると、収入は関係ないかもしれない可能性があると考えるようになりました。

そして、今回の結果では、格差拡大の要因に、医療費、医師数・看護師数・保健師数、生活習慣と明確な関係がないことから、この点も健康格差をなくす要因ではないかもしれないという可能性が出てきました。

つまり、「〇〇を××すれば健康格差がなくなる」というような全てに当てはまる答えがあるわけではなく、都道府県別の原因を調べて、その原因に合わせた対策を実行していくことが重要だということです。

※今回の項目にはないものの、何か共通する答えがある可能性もあります。

そして、この考え方を個人に当てはめていくならば、【未来予測】遺伝子検査+健康・医学関連情報を詳しく書き込んだ家系図を作る方法で自分自身の健康を守るで紹介したように、遺伝子情報や家族歴を調べ、家族の中では健康的だと思われる生活習慣を選択していく方がよいという方向へ進んでいくかもしれません。







【青森県 関連記事】
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