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がんの種類によって病院ごとに治療の役割分担を進めるべきか?|肺がんや肝臓がんの場合、患者の数が多い病院ほど治療成績がいい

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■がんの種類によって病院ごとに治療の役割分担を進めるべきか?|肺がんや肝臓がんの場合、患者の数が多い病院ほど治療成績がいい

Royal Navy Medics

by Defence Images(画像:Creative Commons)

がんの種類で治療成績に差

(2008/10/30、NHK)

一般的に治療が難しいとされる肺がんや肝臓がんの場合、患者の数が多い病院ほど治療成績がいいのに対して、胃がんや大腸がんの場合は、患者の多い病院と少ない病院で成績の差はあまりないという調査結果を、大阪府立成人病センターのグループがまとめました。研究グループは、がんの種類によって病院ごとに治療の役割分担を進めるべきだとしています。

大阪府立成人病センターのグループによれば、5年生存率分析した結果、一般的に治療が難しいとされる肺がんや肝臓がんでは、年間数人しか治療していない病院の患者が死亡するリスクは、患者の多い病院で治療を受けた場合に比べ、2倍近くになっていたのに対して、胃がんや大腸がん、乳がんでは、年間20人以上治療している場合、病院による治療成績の差はほとんどなかったそうです。

つまり、より治療の成果を上げるためには、患者数が多く、治療技術が広まっている胃がんなどのがんについては、一般の病院で、治療が難しい肝臓ガンなどはがんセンターなどで治療するように役割分担が必要ではないかということのようです。

【追記(2017/8/9)】

<がんセンター>がん生存率188病院公表 肝、肺で高低差

(2017/8/9、毎日新聞)

肺がんは、最も高い5年生存率だった病院が68.9%だったのに対し、最も低い病院は2.3%だった。他の部位と比べステージにより生存率の違いが大きいためで、ステージの進んだ患者は、地域の中核病院に集まる傾向があることなどが考えられる。肝臓がんも71.6%から15.8%と開きが大きかった。

 一方、乳がんは最も高い病院で100%。最も低い病院でも81.7%と公表した全病院で80%を超えた。

国立がん研究センターは、患者団体からの要望などに基づいて、がんと診断された人を、治療によってどの程度救えるかを示す「5年相対生存率」について、がん治療拠点の約半数にあたる病院別データを公表しました。

【参考リンク】

生存率は、治療開始時のがんの進行度や年齢などが考慮されておらず、治療の優劣を示すものではない。

ただ、記事にもある通り、生存率は治療の優劣を示すものではないため、病院によっては高齢者が多い病院であったり、他の病気を持つ患者が多い病院であったりなど病院ごとに性格が異なるため、一概に治療の優劣を判断することはできず、患者さんの病院選択の材料になりうるかどうかは難しいところです。

今後はがんの種類によって治療する病院の役割が分担されるようになるかもしれません。







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オンライン病気事典のMEDLEY、病気の治療法に対応した医療機関が探せる病院検索サービスを実装

medley_hospital

参考画像:MEDLEYスクリーンショット




オンライン病気事典のMEDLEY、疾患や治療法に対応した医療機関が探せる病院検索サービスを実装

(2015/12/17、THE BRIDGE)

オンラインの疾患別医療情報辞典「MEDLEY」が、病気や希望する治療法に対応した全国16万件の医療機関(病院、診療所、歯科診療所)が探せる病院検索サービス機能を実装したと発表した。

「MEDLEY」はその病気の希望する治療法に対応した医療機関を探せる病院検索サービスを実装したそうです。

医療知識のある患者にとってはとても良いサービスになりそうです。

ただ、一般のユーザーには包括的な医療知識があるわけではなく、もし偏った知識しかもっていない場合には、そのユーザーにとって本当に適した病院探しができるのかは疑問です。

大事なのは、総合診療医なのではないでしょうか。







レーシック手術を受ける際の病院選びの4つの基準とは

Husband's eyes

by Алла Лазарева(画像:Creative Commons)

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レーシック格安競争

(2009/3/2、AERA)

今回、手術を施した67人に感染症角膜炎などを発症させてしまった銀座眼科(東京都中央区)のホームページには「平日レーシック両眼9・5万円」とある。

さらに、キャッシュバックなどのキャンペーンもしていたため、「激安価格」だった。

感染症の原因は手術器具を高温高圧で滅菌する装置「オートクレーブ」に不具合があり、滅菌が十分にできていなかったと説明しているが、驚くのは手術時に医師の手袋着用が徹底されず、使い捨てにすべき患者用手術着の使いまわしが発覚したこと。

衛生管理がずさんで、医師のモラルが問われている。

「競争が激化し、価格では個人のクリニックは大手に対抗できない。

低価格を維持するためには、使い捨て手袋などの備品や機械の修理をケチることくらいでしかコストカットは無理だったのではないか」

レーシック手術が低価格競争を行っていたために、本来はあってはならない使い捨て手袋を使いまわしなどを行い、衛生管理を怠り、コストカットを行なっていたようです。

記事の中では、手術を受ける際のいい病院、悪い病院を見分ける基準として四つの条件を挙げてくれています。

(1)院長を含め眼科専門医がいる

(2)術前3日くらいから抗生物質(抗菌剤)の点眼をさせる

(3)清潔な手術室である

(4)手術の翌日、1週間後、1カ月後など節目で必ず検診を行い、感染の兆候などを早めにみつける体制を整えている

また、安全で質の高い医療を行うためにはそれ相応の費用が必要だともコメントしています。

レーシック手術を行う場合は、よく調べて上で、病院を選ぶようにしましょう。







目の病気

■緑内障

■飛蚊症

■加齢黄斑変性

■白内障

■ドライアイ

■眼精疲労

■老眼

■スマホ老眼

■翼状片・瞼裂斑

■糖尿病網膜症

■VDT症候群

■網膜剥離

■近視

■結膜弛緩症

■斜視(隠れ斜視)

■眼瞼下垂・まぶたのたるみ

■まぶたの痙攣

目の症状

■目の充血(目が赤い)

■目の疲れ

■目の痙攣

■目の下のくま

■目のかゆみ

■目が痛い

■目のかすみ

■肩こり頭痛

■目やに

■光がまぶしい・目がまぶしい

病気の症状あっても病院での受診「我慢」が6割近く

bumrungrad hospital

by smalljude(画像:Creative Commons)




症状あっても受診「我慢」が6割近く

(2009/1/19、医療・介護情報CBニュース)

景気の悪化が深刻になる中、今年は「我慢」して医療機関にかからない場合があると考える人の割合が全体の6割近くに上ることが、病院検索サイトを運営する「QLife(キューライフ)」(山内善行代表取締役)の調査で分かった。

特に20-40歳代の女性では、69%が「あると思う」と回答している。

記事によると、病気の症状があっても、医療機関にかからず我慢する人の割合が6割近くに上るそうです。

その傾向は女性に特に現れているようです。

どんなときに「我慢」するかとの問いには、「(重くない)風邪」と答えた人が約半数で、「腰痛」や「ひざや肩などの関節痛」など、過去に経験したことのある症状であれば「我慢」しようと考える人も多かった。

また、「歯痛」や「頭痛」など、多数の市販薬がある症状では、医療機関に行かずに済ませる傾向が強いことが分かった。

これまで経験したことのある症状であれば我慢する傾向になり、市販薬がある症状の場合も我慢するようにしている傾向にあるようです。

ただ、この記事には、なぜ医療機関での受診を我慢するのかについては書かれていませんでしたので、その点が気になるところです。

  • 病院に行くお金がもったいないから
  • 病院に行く時間がないから
  • 病院に行くのが怖いから
  • それほど大した症状ではないと考えているから
  • 過去に経験したことのある症状だから
  • 市販薬で済ませるから

などによってその我慢の意味合いが変わってきそうですが、みなさんはどうでしょうか。

中年男性は低所得ほど医療機関に入院する割合が高くなっている!?その理由とは?で紹介した千葉大の研究チームによれば、中年男性は低所得ほど医療機関に入院する割合が高くなっているそうです。

このようなことになっている理由として、記事では、治療の節約のために日頃の通院を控えた結果、健康を悪化させているのではないかという意見や自分の健康状態を顧みずに仕事を頑張りすぎているのではないかという意見がありました。







出産費の一時金、支払い不要に…政府方針

Baby Shoes

by Meagan(画像:Creative Commons)

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出産費の一時金、支払い不要に…政府方針

(2008/11/3、読売新聞)

政府・与党は2日、少子化対策の一環として、病院に分娩費用を直接支払わずに、公的負担で出産できる制度を来年度から導入する方針を固めた。

若い夫婦などが費用を心配せず、出産しやすい環境を整えるのが目的だ。

また、出産費用を病院に支払わない親が増えていることから、医療機関の未収金対策としての狙いもある。

政府は来年の通常国会に関連法案を提出する方針で、来年夏以降の実施を目指す。

政府は、少子化対策として、病院に分娩費用を直接支払わずに公的負担で出産できる制度を導入するそうです。

これまでは、親がまず医療機関に出産費用を支払い、出産後に健康保険組合などの公的医療保険から出産一時金が親に支給される仕組みとなっていました。

この制度により、より出産しやすい環境が整ったといえるかもしれません。

また、この新制度により、出産費用を病院に支払わないために、病院に未収金の問題が起こっていたが、この問題も解決されそうです。

【関連記事】

出産費未収が昨年12億円、大学・公立病院で多発

(2008/11/3、読売新聞)

2007年に出産費の未収金があった医療機関が全国で977施設あり、総額は12億4500万円に上ることが、日本産婦人科医会(東京・新宿区)が初めて行った調査でわかった。

<中略>

同医会によると、妊婦健診を受けずに出産間際になって受診する「飛び込み出産」は、身元を十分に確認できないことがあり、未収になるケースが多いという。

石渡勇・常務理事は「出産育児一時金を他の用途に充ててしまう例も増え始めている」と指摘する。