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なぜ量子コンピューターに注目が集まっているの?




■なぜ量子コンピューターに注目が集まっているの?

量子暗号技術(光子を使った原理的に盗聴できない暗号通信)と量子通信技術(光子検出・量子信号処理技術による超長距離での大容量通信)|未来ICT基盤技術|平成28年版 情報通信白書|総務省
量子暗号技術(光子を使った原理的に盗聴できない暗号通信)と量子通信技術(光子検出・量子信号処理技術による超長距離での大容量通信)|未来ICT基盤技術|平成28年版 情報通信白書|総務省

参考画像:未来ICT基盤技術|平成28年版 情報通信白書|総務省スクリーンショット

量子コンピューターについてのニュースが続々と出てきていますよね。

量子コンピューター、巻き返しへ本腰 NECや富士通

(2018/1/22、日本経済新聞)

量子コンピュータのスタートアップ続々

(2018/1/6、日経ビジネスオンライン)

アメリカのIBMやGoogle、Microsoft、Intelといった大手IT企業や日本のNECや富士通が量子コンピュータの研究開発を行なっており、またスタートアップによる開発も進んでいるそうです。

量子コンピュータが使われてしまうと、これまで利用されていたRSA暗号や楕円曲線暗号が簡単に解読できてしまうと考えられていることから、量子暗号の研究もおこなわれています。

格子暗号LOTUS提案
格子暗号LOTUS提案

参考画像:量子コンピュータ時代に向けた新暗号技術を開発~格子理論に基づき、かつ汎用性に優れた公開鍵暗号を国際標準化に提案~(2018/1/11、NICT 情報通信研究機構)|スクリーンショット

量子コンピュータ時代に向けた新暗号技術を開発~格子理論に基づき、かつ汎用性に優れた公開鍵暗号を国際標準化に提案~

(2018/1/11、NICT 情報通信研究機構)

インターネットを利用するときに使うウェブ・ブラウザ等には、パスワードやクレジットカード番号等の重要な情報を暗号化する機能が組み込まれています。この中で、RSA暗号や楕円曲線暗号などの公開鍵暗号が使われています。
しかしながら、現在広く使われているRSA暗号や楕円曲線暗号は、ある程度性能の高い量子コンピュータを使うと簡単に解読されてしまうことが数学的に証明されています

NICTサイバーセキュリティ研究所セキュリティ基盤研究室は、量子コンピュータでも解読が困難な格子理論に基づく新暗号方式LOTUS(ロータス:Learning with errOrs based encryption with chosen ciphertexT secUrity for poSt quantum era)を開発したそうです。

ところで、なぜ量子コンピュータが注目を集めているのでしょうか?

「量子コンピュータが人工知能を加速する」(著:西森秀稔・大関真之)

量子コンピュータが人工知能を加速する

超電導技術を用いた量子コンピュータは従来型コンピュータよりもはるかに低いコスト(時間や電力)で問題を解ける可能性があるのだ。

量子コンピュータを使うことで、組み合わせ最適化問題を従来型のコンピュータよりもはるかに低いコスト(時間や電力)で問題を解決することができるという期待があります。

最近話題になっているビットコインですが、#マイニング とは?「#ビットコイン などの #仮想通貨 を採掘(マイニング)する」について簡単にわかりやすく!【初心者向け用語集】によれば、ビットコインの送金プロセスを例にとると、ブロックを作成する際には膨大な計算が必要となるのですが、膨大な計算量となることで電力消費も膨大になっているそうです。

「ブロックチェーンの衝撃」(ダイヤモンド社)で紹介されているある試算によれば、ビットコインのマイニングで使用される電力はデンマークのエネルギー消費と同じくらいになるともいわれています。

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たとえば、典型的なコンセンサスメカニズムであるプルーフ・オブ・ワーク(proof-of-work)では、膨大な計算量が必要とされ、それには大量の電力消費が伴う。ある試算では、2020年には、一ビットコインのマイニングに、5500キロワットアワーが必要とされ、その時点でビットコインの採掘に使用される電力は、デンマークのエネルギー消費と同等になるとされている。

【参考リンク】

これから実現したい未来には人工知能やIoTといったテクノロジーが身近になっていくと考えられますが、ビットコインのマイニングのケースにあるように、膨大な電力消費量であったり、環境問題があり、これらの問題を解決するには、時間や電力のコストが低くなるコンピュータの開発が重要であり、だからこそ、量子コンピュータのようなテクノロジーに注目が集まっているのです。







P.S.
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シリコンバレーの大手IT企業で無料の社員食堂を設けることが禁止される!?その理由とは?




■大手IT企業で無料の社員食堂を設けることが禁止される!?その理由とは?

Bacon Bacon Food Truck

by Karl Baron(画像:Creative Commons)

シリコンバレーに拠点を置く企業の人材確保のための福利厚生として有名なのは「無料の社食」でしたが、この流れに変化が起きているようです。

テック大手の無料ランチが廃止に、なぜ?

(2018/7/30、Business Insider)

●シリコンバレーの都市マウンテンビューは、今年の秋、フェイスブックが移転する予定の新オフィスに、従業員に無料で食事を提供する社員食堂を設けることを禁止している。

●規制の狙いは、地元の食品小売業者のビジネスを拡大すること。

●ツイッターが本社を置くサンフランシスコも、同じ理由で新たに社員食堂を設けることを禁止する、似たような規制を検討している。

なぜ従業員に無料で食事を提供する社員食堂を設けることを禁止するようになったのでしょうか?

ポイントは、地元の飲食店を支援する動きにあります。

企業が従業員に対して無料で食事ができる社員食堂を設けていることで、従業員がオフィスの外に出ず、地元のレストランやカフェのビジネスを難しいものにしているというのが理由です。

【参考リンク】

こうしたことを受けて、地元の食品小売業者のビジネスを拡大するために、無料の社員食堂を規制するという動きになっています。

このように書くと、地元の飲食店に対する保護主義的なイメージを持つかもしれません。

しかし、IT企業の周りに住む人々もそのサービスを使っているかもしれないわけですから、住んでいる地域の経済を活性化する試みを支援するというのは良いことなのではないでしょうか。

自分たちの企業の従業員だけを幸せにするのではなく、その企業の周りに住む人々を含めて幸せにした方がよいはずです。

【参考リンク】

ヒップな生活革命 (ideaink 〈アイデアインク〉)

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「ライジングセラー」「オーナーズ」の小さな経済圏が社会を変えていく!で紹介した「ヒップな生活革命」(著:佐久間 裕美子)を自分なりに解釈すると、アメリカでは空前の不景気となり、文化が危機にさらされ、自分たちが消費するものの本質を強く意識したことで、今までの衣食住の習慣を変え、コミュニティー・つながり・品質・創造性を大切にしたライフスタイル革命が起こっています。

例えば、消費に対する価値基準がラグジュアリー性を求めるブランド主義から実質を求める方向へシフトしたり、アメリカのルーツやヘリテージ(伝統)を見直すムーブメントが起こったりしています。

具体的に言えば、インディペンデント系のカフェのサードウェーブコーヒー、産地直送の新鮮な野菜・オーガニック、手作りのクラフト文化・ハンドメイド、ポップアップショップ(期間限定の店)、生産者と消費者を直接つなぐ地域支援型流通システムによる食の定期購買(csa(Community Supported Agriculture:地域支援型農業)・csf(地域支援型漁業))などです。

テック企業の都市でも「街の活気が失われている」「文化が危機にさらわれている」といったような同様の危機感があったのではないでしょうか?

フリーランチのないアマゾンとアップル、社員は何を食べている?

(2018/9/18、Business Insider)

「食事は人と人を結びつける」

これからは、その町に住む人々、コミュニティーとのつながりを意識した企業が選ばれるようになっていくのではないでしょうか?

→ 人生100年時代の「人間関係」はどうなる?|寿命100歳時代の恋愛・結婚|独居老人問題にはゆるいつながりを作る仕組み(井戸端会議・銭湯・美容室・床屋・頼母子講・模合)がカギになる!? についてくわしくはこちら







すい臓がんを早期発見する方法を開発したのは15歳!?将来的には生存率が100%になる可能性も?

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■すい臓がんを早期発見する方法を開発したのは15歳!?将来的には生存率が100%になる可能性も?

Jack Andraka 2012 ISEF Winner

by Intel Free Press(画像:Creative Commons)

15歳の天才高校生が、すい臓がんの早期発見法を開発!5年後には生存率が100%に?

(2015/3/5、TABI LABO)

アンドレイカ君が開発した方法は、すい臓がんをたったの3セント(3円)、時間にして5分で判定できるというもの。

従来の方法と比べると168倍速く、26,000分の1以下の費用ででき、400倍の精度がある。

この検査によってがんが早期に発見されれば、患者には100%に近い生存率がある。そして今後2〜5年で、すい臓がん患者の生存率は現在の5.5%から100%近くに引き上げられる可能性がある。

2013年にすい臓がんを早期発見する画期的な方法を発見したのは当時15歳のジャック・アンドレイカ君だったそうです。

→ すい臓がん について詳しくはこちら

詳しくは元記事をご覧頂きたいのですが、すい臓がんを発見する方法を簡単にまとめると、

すい臓がんになると検出される8000種類のタンパク質を納めたデータベースの中から

・がんの初期段階からすべての患者において血中レベルが高くなる
・がんである場合のみ変化が見られる

というタンパク質を発見し、一種類の特定のタンパク質にだけ反応するという性質をもつ「抗体」の性質を組み合わせるというものです。

■まとめ

今回の記事の中にもある通り、すい臓がんは早期発見が難しく、見つかった時には手遅れである場合が多いと思い込んでいました。

「すい臓がんの85%が見つかった時には手遅れで、生存率は2%以下」

常識を疑うことから新しい発見があるんですよね。

→ 膵臓がんの症状(初期症状)・原因・チェック について詳しくはこちら







【関連記事】
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糖分が多い飲料の広告を禁止する方針 シンガポール政府、糖尿病予防のため




糖分多い飲料の広告、初の禁止へ シンガポール、糖尿病予防(2019/10/11、共同通信)によれば、シンガポールで問題となっている糖尿病を予防するため、シンガポール政府は糖分が多い飲料の広告を禁止する方針なのだそうです。

砂糖に関しては、WHOが砂糖摂取の指針を出したり、地域によっては砂糖税・ソーダ税(清涼飲料水に課税)をかけたりと対策を行うことで、糖尿病を減らす試みがなされています。

WHOが体重の増加による肥満の数が増加傾向にあることや虫歯など健康上のリスクを防ぐため「一日の糖類25グラムまで」とする新指針を2015年に正式決定しました。

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世界全体で肥満の数は増加しており、また肥満は、糖尿病脂肪肝高血圧などの生活習慣病だけでなく、脳卒中、心疾患、そして腰痛などのケガの原因になっています。

そして、医療費もそれに合わせて増加しています。

こうした流れを受けて、行政側は砂糖の摂取量減少と税収アップを目指して砂糖の入った食品・飲み物に対して税金をかけるようにしたり、企業は砂糖を減らす方法を開発しています。

「所得」「地域」「雇用形態」「家族構成」の4つが「#健康格差」の要因|#NHKスペシャルによれば、東京都足立区の平均年収は23区で最も低い300万円台前半(港区の3分の1程度)で、健康寿命は23区の平均よりも2歳短く、糖尿病の治療件数が最も多いそうです。

そこで足立区は区民が「自然と」健康になるようにする対策として行なったのが、飲食店にはお客のお通しに野菜を提供すること、肉のメニューと野菜のメニューを同時に頼まれても、必ず野菜から出してもらうようにお願いをし、また、区立のすべての保育園で野菜を食べる日を設け、調理は子ども自身が担当することで、楽しみながら野菜を摂取してもらうようにしたそうです。

この取り組みによって、足立区の1人当たりの野菜消費量は年間で5kg増えたそうです。

アメリカの炭酸飲料離れ 10年連続で販売量減|健康志向の高まり(2015/3/30)によれば、健康志向の高まりが影響しているのでしょうか、アメリカでの炭酸飲料の販売量が10年連続で減少しているそうです。

アメリカの2〜5歳の子供の肥満率が低下によれば、子供の肥満率が減少した理由として、CDCは、理由は明確ではないとしながらも、食生活の改善や運動、糖分の多い飲料を控える傾向などが寄与しているとの見方を示しています。

これからもプラスチック製品に対して世界各国で対策が行われているように、砂糖を多く含む飲料に対する広告規制を行うといった対策を行う国も増えていくのではないでしょうか?

→ 砂糖の摂取量を減らす方法|おすすめの健康的ライフスタイル10箇条

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by Stephen Wheeler(画像:Creative Commons)

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