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循環器疾患リスクチェック|心筋梗塞・脳卒中(脳梗塞・脳内出血・くも膜下出血)の発症リスクを診断・血管年齢の推定|国立がん研究センター・第一生命保険

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【目次】

■循環器疾患リスクチェック|心筋梗塞や脳梗塞の10年先の発症リスクがわかる

循環器疾患リスクチェック|心筋梗塞・脳卒中(脳梗塞・脳内出血・くも膜下出血)の発症リスクを診断・血管年齢の推定|国立がん研究センター・第一生命保険
循環器疾患リスクチェック|心筋梗塞・脳卒中(脳梗塞・脳内出血・くも膜下出血)の発症リスクを診断・血管年齢の推定|国立がん研究センター・第一生命保険

参考画像:国立がん研究センターとの共同研究によるリスクチェックツールの提供(2017/5/19、第一生命)|スクリーンショット

国立がん研究センターとの共同研究によるリスクチェックツールの提供

(2017/5/19、第一生命)

同センターのホームページ上で健康状態や生活習慣を入力いただくことで、今後 10 年間の循環器疾患(心筋梗塞・脳梗塞・脳卒中)の発症リスクを診断します。

第一生命が取り組む「InsTech」とは?|保険(Insurance)とテクノロジー(Technology)|医療ビッグデータの解析・健康な人ほど得をする保険商品の開発を以前取り上げましたが、第一生命保険株式会社は、国立がん研究センターと「医療ビッグデータ」活用の共同研究を開始し、その研究成果の第一弾として、「循環器疾患リスクチェックツール」を公開しました。

循環器疾患リスクチェック|心筋梗塞や脳梗塞の10年先の発症リスクがわかる|国立がん研究センターや藤田保健衛生大など(2016/5/24)によれば、同様のリスクチェックツールが提供されており、、現在40~69歳で、今まで心筋梗塞・脳卒中を発症したことがない方が、 今後10年間に心筋梗塞脳梗塞脳卒中を発症する確率を健康診断のデータを入力するだけで予測する手法が開発しています。

循環器疾患の発症リスク増加に影響を与える因子ごとに、一人ひとりの健康状態や生活習慣(運動、食事、喫煙、飲酒等)に沿った約 500 万パターンの具体的な健康改善アドバイスをご用意しており、広く疾病予防・健康増進にお役立ていただける公益性の高いツールとなっています。

今回のポイントは、健康状態や生活習慣についての質問に答えて、循環器疾患(心筋梗塞・脳梗塞・脳卒中)の発症リスクを診断するまでは同じですが、第一生命が生命保険事業を通じて得た保険医学の知見に基づき、一人ひとりの健康状態や生活習慣に合わせた発症リスクの軽減・予防、健康増進に役立つ効果的なアドバイスを提供するという点です。

入力項目は次の通り。

※LDLコレステロールと中性脂肪の値がわからない時は、総コレステロールの値で代用できるそうです。

つまり、この入力項目が心筋梗塞や脳梗塞のリスクに関わる要因であるということですよね。

循環器疾患リスクチェック|国立がん研究センター

循環器疾患としては、脳梗塞、心筋梗塞の他、脳梗塞と脳内出血、くも膜下出血を合わせた脳卒中の3つの疾患群のリスクを予測します。さらに、脳卒中の発症リスクをもとに、あなたの「血管年齢」も同時に推定し、血管も加齢している事実を分かりやすく示しました。

この循環器疾患リスクチェックでは、脳梗塞、心筋梗塞、脳卒中(脳梗塞・脳内出血・くも膜下出血)のリスクを予測し、血管年齢も推定するそうです。




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■心筋梗塞や脳梗塞のリスク要因

心筋梗塞や脳梗塞の原因は動脈硬化が進行することや血管内のプラークと呼ばれる脂肪などの固まりが破れて血栓ができてしまうことにあります。

動脈硬化は、動脈硬化の危険因子である高血圧脂質異常症高脂血症)、糖尿病、肥満、喫煙、運動不足、偏った栄養バランスの食事、アルコール、加齢、ストレスの有無などについて確認し、生活習慣を見直し、予防することが大切です。

動脈硬化は加齢とともに進行するため、一種の老化現象ともいえます。

しかし、動脈硬化は、急にあらわれるわけではなく、若いころから始まり、40歳を過ぎる頃に症状があらわれてくることが多いとのことです。

若いからといって安心してよいわけでなく、若いうちから動脈硬化にならないようにする生活習慣に変える必要があります。

■まとめ

健康診断のデータを入力するだけで今後10年間の心筋梗塞、脳梗塞、脳卒中の発症リスクを予測する手法が開発されましたので、みなさんもぜひ一度チェックしてみましょう。

→ 循環器疾患リスクチェック|国立がん研究センター(https://epi.ncc.go.jp/riskcheck/circulatory/) について詳しくはこちら

→ 心筋梗塞の症状・原因・前兆・予防 について詳しくはこちら

→ 脳梗塞の症状・原因・予防 について詳しくはこちら

→ 脳卒中の前兆・原因・予防 について詳しくはこちら







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第一生命と日立の共同研究(医療ビッグデータ分析)の成果で、高血圧の生命保険加入基準緩和

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■第一生命と日立の共同研究(医療ビッグデータ分析)の成果で、高血圧の生命保険加入基準見直し

第一生命と日立の共同研究第一弾 生命保険のご加入範囲を拡大-医療ビッグデータ分析で、生活習慣病に起因する将来の入院可能性とその日数を予測-
第一生命と日立の共同研究第一弾 生命保険のご加入範囲を拡大-医療ビッグデータ分析で、生活習慣病に起因する将来の入院可能性とその日数を予測-

参考画像:第一生命と日立の共同研究第一弾 生命保険のご加入範囲を拡大-医療ビッグデータ分析で、生活習慣病に起因する将来の入院可能性とその日数を予測-(2017/8/31、日立製作所プレスリリース)|スクリーンショット

第一生命と日立の共同研究第一弾 生命保険のご加入範囲を拡大-医療ビッグデータ分析で、生活習慣病に起因する将来の入院可能性とその日数を予測-

(2017/8/31、日立製作所プレスリリース)

高血圧治療中の方について、本モデルを用いることで、その他に一定程度「健康を阻害する要因」がある場合でも、健康な方の入院可能性・日数との差が小さい場合があることなどが確認できたため、第一生命は該当するお客さまの一部をお引き受けできるように基準を見直しました。

今回のニュースリリースによれば、「糖尿病や血管系疾患など8大生活習慣病(高血圧性疾患、急性膵炎およびその他膵疾患、糖尿病、肝疾患、腎疾患、心血管疾患、脳血管疾患、悪性新生物の8つの生活習慣病)に起因する入院の可能性とその日数」を予測する定量評価モデルを用いることで、高血圧に該当する人でも一部の人は生命保険への加入が引き受けられるように基準の見直しが行なわれたそうです。




■まとめ

第一生命が取り組む「INSTECH」とは?|保険(INSURANCE)とテクノロジー(TECHNOLOGY)|医療ビッグデータの解析・健康な人ほど得をする保険商品の開発では、第一生命保険と日立製作所は「医療ビッグデータ」を生命保険事業に活用するための共同研究を開始し、AIの研究によって医療ビッグデータの高度な解析を目指したり、将来の疾病罹患や予後の状況を予測するモデルの構築を行なったり、これまでのデータから介護や高額な医療費を必要とする病気につながりやすい要因を解析することによって病気予防につながる情報提供や新商品・サービスの開発を行なうというニュースをお伝えしました。

医療ビッグデータ解析の結果、「血圧が高くても保険に加入できるのかな」「健康診断の結果が悪かったが保険に加入できるのかな」というように、これまで持病などにより加入できなかった人でも加入できる可能性があることがわかったそうです。

今後、医療ビッグデータ解析の結果、保険加入基準の見直しが行われるようなケースが増えてくるかもしれません。







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「ぴったりが見つかる保険『ジャスト』」の3つのポイント|「健診割(契約時に健康診断書等を提出するだけで保険料の割引)」|「糖尿病の合併症」への新給付|第一生命

健康増進や予防医療に積極的に取り組んでいる人に対して、保険料が安くなる保険商品を出てきていますが、今回紹介するのは、第一生命の「健診割」(契約時に健康診断書等を提出するだけで保険料を割り引く)を導入する「ぴったりが見つかる保険『ジャスト』」という保険です。




【目次】

■「ぴったりが見つかる保険『ジャスト』」|契約時に健康診断書等を提出するだけで保険料を割り引く「健診割」を導入|第一生命
ぴったりが見つかる保険『ジャスト』
「ぴったりが見つかる保険『ジャスト』」は、従来の「主契約に特約を付加して加入する方式」から「必要な保障を組み合わせて加入する方式」です。

参考画像:お客さま一人ひとりのQOL向上に向けた新商品「ぴったりが見つかる保険『ジャスト』」の発売~健康増進に取り組む人を応援する生保業界初の「健診割」新登場~(2018/3/5、第一生命)|スクリーンショット

お客さま一人ひとりのQOL向上に向けた新商品「ぴったりが見つかる保険『ジャスト』」の発売~健康増進に取り組む人を応援する生保業界初の「健診割」新登場~

(2018/3/5、第一生命)

第一生命は「ぴったりが見つかる保険『ジャスト』」では、「健康寿命の延伸」など日本が抱える課題の解決に向けた取り組みを強化するため、健康診断割引特約(以下「健診割」)を導入するそうです。

健診割「今田美桜のもったいなか!」篇

「健診割」は、契約時に健康診断書等を提出するだけで保険料を割り引くという生保業界初の保険料割引制度なのだそうです。

保険金等のお支払いの発生率
保険金等のお支払いの発生率

参考画像:お客さま一人ひとりのQOL向上に向けた新商品「ぴったりが見つかる保険『ジャスト』」の発売~健康増進に取り組む人を応援する生保業界初の「健診割」新登場~(2018/3/5、第一生命)|スクリーンショット

健康診断受診有無別の保険金等の支払データから第一生命が算出した保険金等のお支払いの発生率によれば、健康診断を受けている人は受けていない人と比べると、3大疾病(がん、急性心筋梗塞、脳卒中)などを原因とする支払発生率で1割、死亡を原因とする支払発生率で3割も発生リスクが低いというデータがあるそうです。

健康診断の受診率
健康診断の受診率

参考画像:お客さま一人ひとりのQOL向上に向けた新商品「ぴったりが見つかる保険『ジャスト』」の発売~健康増進に取り組む人を応援する生保業界初の「健診割」新登場~(2018/3/5、第一生命)|スクリーンショット

つまり、健康診断を受けている人のほうが病気や死亡リスクが低いということなのですが、健康診断の受診率は全体で約7割で、その中でも特に自営業者や専業主婦などは6割に満たないという結果が出ていますので、健康診断を含めた健康増進に取り組むことで病気などのリスクが減ることが期待されます。

また、健康診断の受診率が向上し、結果として健康な人が増えることで、社会保障給付費の増大を抑制することにもつながることも期待されます。

社会保障給付費(うち医療・介護)の推移と国民健康保険の財政状況(赤字市町村)
社会保障給付費(うち医療・介護)の推移と国民健康保険の財政状況(赤字市町村)

参考画像:お客さま一人ひとりのQOL向上に向けた新商品「ぴったりが見つかる保険『ジャスト』」の発売~健康増進に取り組む人を応援する生保業界初の「健診割」新登場~(2018/3/5、第一生命)|スクリーンショット

健康保険組合の4分の1超が2025年度に解散危機を迎える試算ー健保連|改善するために必要な2つのプランによれば、健康保険組合連合会(健保連)は、2025年度に団塊の世代が全て75歳以上となり、健保組合が高齢者医療に拠出するお金が急増するため、健康保険組合の4分の1超が解散危機を迎えるという試算を発表しています。

また、国民皆保険による医療、医師の半数「持続不能」|「#健康格差」を広げないために私たちができることで紹介した日本経済新聞社などが実施したアンケート調査によれば、医師の半数が国民皆保険による医療が「持続不能」と答えているそうです。

年齢階級別一人当たり医療費(平成25年度)
国民医療費の約2割が80歳以上の医療費であり、その多くを入院費用が占めている。(年齢階級別一人当たり医療費(平成25年度))

参考画像:不安な個人、立ちすくむ国家~モデル無き時代をどう前向きに生き抜くか~|経済産業省PDF

厚生労働省「人口動態調査」, 「医療給付実態調査報告」, OECD Health Data 2014 OECD Stat Extractsによれば、国全体医療費の23%(9.2兆円)が80歳以上の医療費であり、その多くを入院費用が占めているそうです。




■「糖尿病の合併症」への新給付を導入!
糖尿病の総患者数の推移
糖尿病の総患者数の推移

参考画像:お客さま一人ひとりのQOL向上に向けた新商品「ぴったりが見つかる保険『ジャスト』」の発売~健康増進に取り組む人を応援する生保業界初の「健診割」新登場~(2018/3/5、第一生命)|スクリーンショット

「糖尿病が強く疑われる人」が調査以来初めて1000万人(推計)に到達|厚生労働省調査で紹介した厚生労働省による1万1000人余りを対象に行った血液検査によれば、糖尿病が強く疑われる人が全国で約1,000万人に上ると推計されており、厚生労働省/「平成 28 年 国民健康・栄養調査結果の概要」によれば、糖尿病が強く疑われる者(糖尿病有病者)・糖尿病の可能性がある者(糖尿病予備群)の推計人数合計2,000万人いるそうです。

「ワイド」に備える「アシストワイドプラス」に「糖尿病の合併症」への新給付を導入
「ワイド」に備える「アシストワイドプラス」に「糖尿病の合併症」への新給付を導入

参考画像:お客さま一人ひとりのQOL向上に向けた新商品「ぴったりが見つかる保険『ジャスト』」の発売~健康増進に取り組む人を応援する生保業界初の「健診割」新登場~(2018/3/5、第一生命)|スクリーンショット

糖尿病は、放置すると、「糖尿病の合併症糖尿病網膜症腎症神経障害(手指・足指の切断))」を引き起こし、QOLと密接に関連する疾患ですが、第一生命は「糖尿病の合併症」を保障する「アシストワイドプラス」を発売し、糖尿病の早期治療によりお客さまのQOL低下を目指すそうです。

■「ぴったりが見つかる保険『ジャスト』」の3つのポイント

1.ぴったり|必要な保障を組み合わせて加入する方式

「ぴったりが見つかる保険『ジャスト』」は、従来の「主契約に特約を付加して加入する方式」から「必要な保障を組み合わせて加入する方式」です。

2.ワイド|将来のリスクは選べないので「ワイド」な保障で備える

将来、自分がどんな病気になるかは予測できないので、「ワイド」な保障で備えていくというのが特徴です。

具体的には、3大疾病、要介護状態、身体障害状態や死亡に備える「アシストワイド」と「アシストワイド」の保障に糖尿病の合併症や狭心症、脳動脈瘤を対象とする給付を加え、お客さまのQOL低下に関わりの深い疾患の早期治療をサポートとする給付「アシストワイドプラス」を導入しています。

3.健診割|契約時に健康診断書等を提出するだけで保険料を割り引く

健診割
健診割
健康診断優良割引の適用条件
健康診断優良割引の適用条件

参考画像:お客さま一人ひとりのQOL向上に向けた新商品「ぴったりが見つかる保険『ジャスト』」の発売~健康増進に取り組む人を応援する生保業界初の「健診割」新登場~(2018/3/5、第一生命)|スクリーンショット

健康診断優良割引の適用条件としては、1)BMI、2)血圧、3)血液検査の3項目すべてを満たす必要があるそうです。

1)BMI 18.0以上 27.0以下

2)血圧最低 85mmHg 未満かつ最高130mmHg 未満

3)血液検査 HbA1c 5.5%以下(「血液検査」は健康診断受診日時点で 40歳以上の方のみ必要な条件です。)

(注)BMI(ボディ・マス・インデックス)とは、肥満度を表す体格指数で、計算式〔BMI=体重(kg)÷身長(m)2〕に基づき、第一生命が算出した指数を使用します。
(注)HbA1c の結果がない場合は、血糖値 100mg/dl 未満

■【レビュー】加入者の9割以上が満足
新商品ぴったり見つかる保険「ジャスト」の販売件数が約4ヶ月で30万件を突破 ~好評の決め手は「ぴったり」「ワイド」「健診割」!~
新商品ぴったり見つかる保険「ジャスト」の販売件数が約4ヶ月で30万件を突破 ~好評の決め手は「ぴったり」「ワイド」「健診割」!~

新商品「ぴったりが見つかる保険『ジャスト』」の販売件数が約4ヶ月で30万件を突破 (2018/7/17、第一生命)によれば、「ぴったり(例:自分にあった保障内容の保険を組めた)」(95.9%)、「ワイド(例:三大疾病への備えの充実)」(94.0%)、「健康診断結果を出すことで保険料が割引(例:健診割が見直しのきっかけに)」(86.7%)が加入の決め手になったとの声が得られています。

【ジャスト】ジャストフィットなDAIGO篇(30秒)

■まとめ

積極的に計画・実行する人はがん・脳卒中・心筋梗塞の死亡リスクが低い|国立がん研究センターで紹介した国立がん研究センターによれば、日常的な出来事に対して、積極的に解決するための計画を立て、実行する「対処型」の行動をとる人は、そうでない人に比べて、がんで死亡するリスクが15%低く、また、脳卒中リスクが15%低く、脳卒中心筋梗塞などで死亡するリスクが26%低いという結果が出たそうです。

その理由としては、日常的な出来事に対して、積極的に解決するための計画を立て、実行する「対処型」の人は、がん検診や健康診断を受診するため、病気の早期発見につながり、病気による死亡リスクが低下して可能性があるようです。

つまり、積極的に健康管理を行うように努力する人は死亡リスクが低いわけですから、今後、ますます保険会社としても様々な予防医療に取り組んだ人には保険料が安くなるといった保険商品を出していくようになるのではないでしょうか?

健康に自信がある人で保険の見直しをしたい人はぜひ「ぴったりが見つかる保険『ジャスト』」をチェックしてみましょう!







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将来的には病気の問診や保険商品の質問項目に「これまで脳震盪を経験したことがありますか」が追加される!?




■脳震盪を起こすリスクは誰もが抱えている!?

Concussion study-Gaetz-GW Graham 07

by University of the Fraser Valley(画像:Creative Commons)

脳震盪(のうしんとう)に対してあまり身近な印象を持っていない人もいるかもしれません。

しかし、武道やスポーツを行なっている子供は誰しも脳震盪を起こすリスクを抱えています。

脳震盪の知識とその対処法~ 女子のスポーツで起こる脳震盪について正しい知識を ~

(2016/4/19、東邦大学プレスリリース)

脳震盪はラグビーや柔道など体を激しくぶつけ合う競技で起こりやすいことから、一般的に男子に目が向きがちです。しかし近年、武道や格闘技、またサッカーやラグビーなどでも女子の競技人口が増加しており、それらを中心に女子の脳震盪が増加しています。

・武道、格闘技
 柔道、空手、相撲、テコンドー、レスリング、ボクシング
・体と体の接触の多いスポーツ
 サッカー、ラグビー、バスケットボール、ホッケー、アイスホッケー、ラクロス
・飛び込みや落下により殴打する恐れのあるスポーツ
 バレーボール、チアリーディング、乗馬

脳震盪を起こすイメージがある競技としては、柔道などの格闘技や体と体の接触の多いサッカーやラグビーなどのスポーツがありますが、そのほかのスポーツにも飛び込みや落下によって脳震盪を起こすリスクがあります。

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外傷性脳損傷とその保険への影響

(Summer 2013、RGA)

軽度外傷性脳損傷(MTBI)は、一般に脳震盪と呼ばれるもので、外傷性脳損傷全体の約75%を占めています。

19歳未満の子供では、外傷性脳損傷による救急受診に関連する活動の中で最も多かったのは、自転車事故でした。

19歳未満の子供において、外傷性脳損傷による救急受診に関連する活動の中で最も多かったのは自転車事故だったそうです。

<中高生の自転車事故実態調査>高 1 の 5・6 月は要注意。高 3 の約 2 倍事故が起きている!|自転車の安全利用促進委員会
<中高生の自転車事故実態調査>高 1 の 5・6 月は要注意。高 3 の約 2 倍事故が起きている!|自転車の安全利用促進委員会

参考画像:<中高生の自転車事故実態調査>高 1 の 5・6 月は要注意。高 3 の約 2 倍事故が起きている!(2017/5/18、自転車の安全利用促進委員会)|スクリーンショット

<中高生の自転車事故実態調査>高 1 の 5・6 月は要注意。高 3 の約 2 倍事故が起きている!

(2017/5/18、自転車の安全利用促進委員会)

通学時の事故については、新生活が始まり、慣れない道を運転する利用者が多い 4 月に事故の発生が多いと思われましたが、実際は 5・6 月に突出して多いことが分かりました。

自転車の安全利用促進委員会によれば、中高生の自転車事故発生件数は5月、6月に集中するそうです。

6 月は通学・通勤時の自転車事故の多発時期》|K D D I 株式会社・au 損害保険株式会社
6 月は通学・通勤時の自転車事故の多発時期》|K D D I 株式会社・au 損害保険株式会社

参考画像: 《6 月は通学・通勤時の自転車事故の多発時期》(2017/6/8、K D D I 株式会社・au 損害保険株式会社)|スクリーンショット

《6 月は通学・通勤時の自転車事故の多発時期》自転車保険「知っている」は約 8 割でも、「加入している」は 2 割以下 子供が加害者の高額賠償請求例を「知っている」は約半数~「自転車保険に関する意識調査結果」を発表~

(2017/6/8、K D D I 株式会社・au 損害保険株式会社)

新生活にも慣れ、緊張が緩み始める 5 月、6 月に、中高生の自転車事故発生件数が集中(注 3)することがわかっています。

au損保によれば、18歳以下の自転車事故月別受付件数は、6月が1年の中で最も多く、4月の2倍以上になるそうです。




■脳震盪の怖いところとは?

脳震盪の怖いところというのは後遺症がある点です。

外傷性脳損傷とその保険への影響

(Summer 2013、RGA)

外傷性脳損傷を生じる人々の大半が、長期的な影響を受けることなく完治します。しかし、そのうちの約15%が、結果として長期的な障害や損傷を負うことになります。

Concussion: Not So Minor an Injury. Jon E. Bentz, PhD, Edward J. Purzycki, PhD 2008, The Journal of Lancaster General Hospital.

脳震盪を経験する人のほとんどは完治する一方、約15%は長期に及ぶ後遺症に悩まされてしまいます。

日本人の大半が何らかの武道やスポーツを経験するわけですから、脳震とうのリスクは決して遠い存在ではなく、身近な存在といえるでしょう。

■将来的には病気の問診や保険商品の質問項目に「これまで脳震盪を経験したことがありますか」が追加される!?

脳震盪によって死亡するリスクがあり、また、脳震盪を経験したことのある人の一部には死亡率の上昇などのリスクを伴いますので、脳震盪を経験したことがある人が多いということは、医療業界にも保険業界にも影響を与えることが考えられます。

若年層におけるTBIの相対発生率(0歳~19歳)
若年層におけるTBIの相対発生率(0歳~19歳)

出典:Surveillance for Traumatic Brain Injury – Related Deaths – United States, 1997-2007. Centers for Disease Control and Prevention. 2001, Morbity and Mortality Weekly Report.

出典:Centers for Disease Control and Prevention. Nonfatal Traumatic Brain Injuries Related to Sports and Recreation Activities Among Persons Aged ≤19 Years — United States, 2001–2009. s.l. : Morbitiy and Mortality Weekly Report, 2011.

参考画像:外傷性脳損傷とその保険への影響(Summer 2013、RGA)|スクリーンショット

外傷性脳損傷とその保険への影響

(Summer 2013、RGA)

生命保険や災害死亡保険金などの商品は、外傷性脳損傷によって年間5万2千人の米国人が命を落とすことによって生じるリスクにさらされています。

また、外傷性脳損傷を克服した受傷者の一部においても寿命の短縮、すなわち死亡率の上昇などのリスクを伴います。

同様に、外傷性脳損傷を生じた人々は、他の疾患の罹患率が上昇する可能性があるため、介護保険、障害保険金、特定疾病保険などの保険商品に影響を及ぼします。

将来的には、病気の問診や保険商品の質問項目に、「これまで脳震盪を経験したことがありますか」という項目が追加されるようになるかもしれません。







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健康増進型保険「Japan Vitality Project」の目指すものとは?|住友生命・ソフトバンク・Discovery




【目次】

■健康増進型保険「Japan Vitality Project」の目指すものとは?|住友生命・ソフトバンク・Discovery

Discovery「Vitality」|住友生命
Discovery「Vitality」|住友生命

参考画像:Japan Vitality Project「健康増進型保険」で日本をもっと健康に |(2016/7/21、住友生命PDF)|スクリーンショット

新規プロジェクト「Japan Vitality Project」に関するお知らせ~「健康増進型保険」で日本をもっと健康に~

(2016/7/21、ソフトバンクニュースリリース)

「Vitality」は、健康を改善するツールや関連知識、それを促すインセンティブ等を提供することで、保険加入者がより健康になることをサポートするプログラムです。このプログラムは、臨床研究や行動経済学に基づいており、生活習慣病の増加を抑える上で重要な「健康チェック」「予防」「運動」に着目し、保険加入者の健康増進への意欲を高める仕組みとなっています。各種インセンティブが長期的に健康増進に寄与する行動変化を促すという仕組みが保険商品に組み込まれており、保険会社や保険加入者の双方にメリットの好循環をもたらし、社会全体の健康増進にも寄与するものです※1。

住友生命と南アフリカの金融サービス会社Discoveryは健康増進型保険の開発で提携し、住友生命とソフトバンクはIoTを活用した健康情報・健康増進活動に関するデータの収集プラットフォームの構築等で提携して、ディスカバリーのウェルネスプログラム「Vitality」を日本市場に導入する「Japan Vitality Project」の取組みを3社共同で開始するそうです。

保険加入者に行動変化(健康増進活動)を促す保険「Vitality」 は、健康状態を改善する取り組みを行うとポイントを獲得し、累積ポイントに応じて年間のステータスを判定され、保険料率が割引になるだけではなく、パートナー企業との提携に応じた特典が得られるという仕組みが提供されています。

このプログラムに参加している人はそうでない人に比べて医療費が抑制されているそうです。




【参考リンク】

Vitality web 「4種類の男」full version

■【海外事例】食生活の見直し・運動・禁煙等を促す民間医療保険

【海外事例】食生活の見直し・運動・禁煙等を促す民間医療保険|新産業構造ビジョン|経済産業省
【海外事例】食生活の見直し・運動・禁煙等を促す民間医療保険|新産業構造ビジョン|経済産業省

参考画像:「新産業構造ビジョン」(2017/5/29、経済産業省)|スクリーンショット

1992年に南アフリカで設⽴されたDiscovery社は、Discoveryグループの金融商品(健康保険、生命保険、損害保険等)とセットでVitality Programを展開。

Vitality Programでは、まず健康チェックによって自己の現状把握を⾏った後、食生活の見直し・運動・禁煙等、健康状態を改善する取り組みを実施するとポイントを獲得できる。獲得したポイントは、健康⾷品やヘルスケア商品の購入、映画や航空券の割引優待など幅広い用途で使用可能。

 Discovery社の報告によれば、同プログラム参加者は非参加者に比べて受診率・入院日数・一人あたり医療費を抑制。

また、積極的に参加するメンバーほど、死亡率が低下するという結果が得られている。

「Vitality」は1997年に南アフリカで開始、世界で10ヶ国以上・約350万人の保険加入者に提供されています。

「Vitality」では、健康増進活動の年間獲得ポイントに応じて、ステータス(ポイントが高い順からダイヤモンド・ゴールド・シルバー・ブロンズ・ブルー)が判定され、そのステータスに合わせて保険料の高さが設定されるDynamic Pricing(ダイナミックプライシング:動的価格設定)が利用されています。

「Vitality」では、保険料割引のみならず、パートナー企業との提携を通じ、ステータスに応じた特典を提供されます。

Discoveryによれば、目標を達成した特典には、ジム料金が割引になったり、健康的な食品を購入するとキャッシュバックがあったり、映画が無料で見れたり、レンタカーや宿泊施設でお得になったり、飛行機予約がお得になったりするそうです。

特典を提供されることが、保険加入者が継続的な健康増進活動に取り組むインセンティブになると考えられます。

How Vitality works

Discovery社では、健康状態を改善する取り組むを行うとポイントを獲得し、特典が得られるという仕組みを提供し、このプログラムに参加している人はそうでない人に比べて医療費が抑制されているそうです。

健康増進活動の成果|南アフリカの事例|Discoveryグループの新契約年換算保険料推移|ステータス別の疾病率|ステータス別の死亡率|ステータス別の解約率|住友生命
健康増進活動の成果|南アフリカの事例|Discoveryグループの新契約年換算保険料推移|ステータス別の疾病率|ステータス別の死亡率|ステータス別の解約率|住友生命

参考画像:Japan Vitality Project「健康増進型保険」で日本をもっと健康に |(2016/7/21、住友生命PDF)|スクリーンショット

「健康ポイント制度」に医療費を抑制する効果があることが初めて実証されるによれば、運動や検診など健康づくりに取り組んだ人がポイントを受け取って商品券などに交換する「健康ポイント制度」に、医療費を抑制する効果があることが実証されているそうです。

積極的に計画・実行する人はがん・脳卒中・心筋梗塞の死亡リスクが低い|国立がん研究センターで紹介した国立がん研究センターによれば、日常的な出来事に対して、積極的に解決するための計画を立て、実行する「対処型」の行動をとる人は、そうでない人に比べて、がんで死亡するリスクが15%低く、また、脳卒中リスクが15%低く、脳卒中心筋梗塞などで死亡するリスクが26%低いという結果が出たそうです。

その理由としては、日常的な出来事に対して、積極的に解決するための計画を立て、実行する「対処型」の人は、がん検診や健康診断を受診するため、病気の早期発見につながり、病気による死亡リスクが低下して可能性があるようです。

つまり、積極的に健康管理を行うように努力する人は死亡リスクが低いわけですから、今後、保険会社としても、そうした保険加入者に合わせた保険料を設計するようになっていくのではないでしょうか?

今回紹介した保険加入者に行動変化(健康増進活動)を促す保険「Vitality」 は、健康状態を改善する取り組みを行うとポイントを獲得し、特典が得られるという仕組みを提供し、このプログラムに参加している人はそうでない人に比べて医療費が抑制されているそうです。

これからますます様々な予防医療に取り組んだ人には保険料が安くなるといった保険商品がでてくるのではないでしょうか。

→ 健康ゴールド免許|定期検診などの予防医療を導入することで、病気による死亡リスクが減少し、医療費の削減にもつながる について詳しくはこちら




■住友生命「Vitality」発売!

2018年7月24日に健康増進型保険“住友生命「Vitality」”が発売されました。

“住友生命「Vitality」”のコンセプトは上記に挙げた通りですので、ポイントを改めてまとめると、健康に良い生活習慣に変えていくためには「きっかけ」と「報酬(インセンティブ)」が必要なのですが、行動経済学と最新テクノロジー(ウェアラブルデバイス・スマホアプリ)で評価する仕組みを作り、健康増進活動に積極的に取り組んだ人には保険料が安くなったり、リワードを提供するなどによって、健康増進活動の継続を促していくという新しい考え方の保険です。

“住友生命「Vitality」”のしくみ概要
“住友生命「Vitality」”のしくみ概要
Vitality 健康プログラム
【Vitality健康プログラム】
STEP1.健康状態を把握する(健康状態を知るための活動でポイントを獲得、健康状態を知るための特典)→STEP2.健康状態を改善する(健康的な活動でポイントを獲得、健康状態を改善するための特典)→STEP3.特典(リワード)を楽しむ(健康増進活動への取り組みに応じた特典)
保険料の割引・変動
毎年判定されるステータスに応じて、保険料が毎年変動します。加入時点で、Vitality 健康プログラ
ムを利用しない場合と比べて 15%の割引となり、その後はステータスに応じて変動します。
行動経済学の応用
“住友生命「Vitality」”は「行動経済学」(「必ずしも人間は合理的に行動するわけではない」という立場で、人間の行動を分析する経済学)における現実の人間の行動についての分析を応用する
ことで、より健康的な生活習慣を行うことを促す仕組み。例えば、人間には、現状維持バイアス(人間は動機が無いと現状を変えない)や損失回避性(人間は、得をするよりも損をしたくないという思いの方が強く、損失を回避することを重視して行動する)といった傾向があることを知ったうえで、健康のための行動変容を導く仕組みです。

参考画像:未来を変えていく、健康増進型保険 新商品“住友生命「Vitality」”の発売等について (2018/7/17、住友生命)|スクリーンショット

特典(リワード)には、健康診断の無料または割引クーポン(ソフトバンク)やウェアラブルデバイスの割引購入(ガーミン・ポラール・ソフトバンク)、フィットネスジムの月会費割引(コナミスポーツクラブ、ルネサンス)、スポーツ用品の割引購入(アディダス)、ヘルシーフードの割引購入(オイシックス)、旅行代金の割引(Hotels.com)などがあります。

■ソフトバンク、住友生命「Vitality」パートナー契約の締結

住友生命「Vitality」パートナー契約の締結について

(2018/7/17、ソフトバンク)

1. “ソフトバンク”の「スマート体組成計2」を2,400円(税込み)割引で提供

2. “ソフトバンク”のスマートフォンを新規契約または機種変更した契約者に、ウエアラブルデバイスと血液検査の無料クーポンを無料提供

3. 血液検査の割引クーポンを提供

ソフトバンクは、住友生命が2018年7月24日より発売する健康増進型保険“住友生命「Vitality」”におけるパートナー契約を締結し、契約者に対する特典(リワード)として、契約者の健康状態を把握できるIoT機器や血液検査のクーポン券などを、2018年9月1日より提供するそうです。

■パートナーシップが重要になる!

今回紹介した住友生命とソフトバンク、ディスカバリーが共同で取り組む「Japan Vitality Project」は、保険・IoT・行動経済学・健康増進活動をつないで、新しい価値を創造し、保険加入者はインセンティブ(割引価格を通じた価値)や健康改善の利益を享受し、保険会社は死亡率・罹患率の低下、解約率の低下というメリット、社会はより健康な社会・生産性の改善・医療費負担の削減というメリットが得られる、Win-Win-Win(三方よし)を目指すものです。

『サードウェーブ 世界経済を変える「第三の波」が来る』(著:スティーブ・ケース)では、第三の波(あらゆるモノのインターネット)によって、あらゆるモノ・ヒト・場所が接続可能となり、従来の基幹産業を変革していく中で、企業や政府とのパートナーシップが重要になると書かれています。

サードウェーブ 世界経済を変える「第三の波」が来る (ハーパーコリンズ・ノンフィクション)

第二の波では、インターネットとスマートフォンの急速な普及によってソーシャルメディアが激増し、盛況なアプリ経済が誕生した。その中でもっとも成功を収めたスナップチャットやツイッターのような企業は、小規模なエンジニアリング・チームからスタートして一夜にして有名になり、第一の波の特徴であったパートナーシップをまったく必要としなかった。しかし、こうしたモデルは現在がピークであり、新たな時代は第二の波とはまったく違う―そして最初の波とよく似た―ものになることを示す証拠が増えている

「第三の波」で社会は大きく変化をしていきますが、社会問題を解決する手段として、一人の力ではなく、これからますますいろんな人たちとのパートナーシップが重要になってくるでしょう。

保険会社はそうしたパートナーシップを築く上での重要なプレーヤーになれるのではないでしょうか。







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