【目次】

• 肉好きシニアが増えている！？｜肉で低栄養が予防できる！？
• 高齢者は低栄養になりやすい
• 適度に欧米化された食生活で寿命が延びた？
• 現代の食事の問題点

■肉好きシニアが増えている！？｜肉で低栄養が予防できる！？

by rpavich（画像：Creative Commons）

「肉こそパワーの源」長寿のカギにぎる肉食シニア　鬱や自殺予防にも効果が…

（2015/7/20、産経新聞）

厚生労働省の平成２５年の調査によれば、６０～６９歳の１日の肉類摂取量（平均値）は７７グラムで、１０年前の５７グラムから増加。４０～６０代の男女２７００人に「肉料理が好きか」を尋ねた博報堂新しい大人文化研究所の２４年の調査でも、６０代の男性の８６・０％、女性の７８・７％が肉料理を「好き」と答えた。

高齢者の食事といえば、和食・粗食をイメージしますが、この調査によれば、団塊世代を含む60代は肉好きなのだそうです。

■高齢者は低栄養になりやすい

「もともと高齢者は加齢に伴って食が細くなりがち。低栄養状態にも陥りやすい。栄養不足の状態が続くと、細菌やウイルスに対する抵抗力が衰えたり、血管の壁がもろくなったりと老化が進行する。認知機能が低下しやすいことも分かってきている」と藤原氏。

お年寄りは低栄養に注意によれば、低栄養になると、免疫が低下したり、筋肉が減少したり、骨が弱くなったりすることで、感染症に掛かりやすくなったり、骨折するおそれが高くなるようです。

お年寄りの低栄養の原因としては、次のような理由が考えられます。

●加齢による食欲減退や摂食、のみ込む機能などの低下

●買い物できる場所が減っている

●『粗食が体に良い』という認識や『健康に良い』といわれる特定食品を重点的に食べるといった偏った食品摂取

低栄養を予防するという意味では、60代が肉好きになったということは大変良いと思います。

■適度に欧米化された食生活で寿命が延びた？

低栄養の原因はアルブミン不足｜ためしてガッテン（NHK） 4月28日でも紹介しましたが、昭和４０年以降、日本食＋欧米食になったことで、今までの植物性食品や魚に加えて、牛乳・乳製品、肉類、卵類の動物性食品・油脂を摂取するようになったことが寿命が延びている理由と考えられるようです。

こうした食生活の変化によって、血管をしなやかで丈夫に保つために必要な栄養素（質の良い動物性のたんぱく質やコレステロールなど）が摂取でき、血管が弱っておこる脳卒中（脳出血・脳梗塞）が減少し、平均寿命が延びたと考えられます。

つまり、適度に欧米化された食生活により、質の良い動物性たんぱく質やコレステロールを摂取することになったことで、日本人の平均寿命は大きく延びたということです。

■現代の食事の問題点

ただ、現代の食事にも問題があります。

1975年型食事が健康によい！？｜世界一受けたい授業 4月25日によれば、2005年の食事は、コメが少なく、肉類、油脂類が多いのと、丼ものやパスタなどの単品メニューが目立ってきており、また、油分の取り過ぎという特徴があります。

つまり、食生活が欧米化され過ぎたということですね。

わかりやすい例が、沖縄県でしょう。

沖縄、男女とも中性脂肪値が全国最悪　男性の３人に１人が基準値を超えている！？で紹介した全国健康保険協会が公表している2011年度から13年度の健診の結果、沖縄県の男女の中性脂肪の基準値を超えた人の割合は全国ワーストだったそうです。

また、2009年に紹介した記事（メタボ「要指導」人口比２１・３％　全国最悪　【沖縄】）によれば、沖縄県で特定健診（メタボ健診）を受けた人のうち、特定保健指導が必要な人が、人口比２１．３％で、全国一でした。

沖縄県では、食生活の変化（食生活の欧米化）に伴って、肥満が増加しているというニュースを時々目にしますが、それを裏付ける結果となったようです。

その時のデータによれば、厚生労働省の調査で、沖縄県は、生活習慣病の要因となる肥満者の割合が男女とも全国１位、生活習慣病の代表である糖尿病による死亡率も１位でした。

つまり、現在はあまりにも欧米化された食事に偏っているので、和食の比率を少し増やすと、以前のようなバランス良い食生活に戻るのではないでしょうか。

→　中性脂肪とは・数値（正常値）・高い原因・下げる（減らす）　について詳しくはこちら。

→　中性脂肪が高い原因　について詳しくはこちら。

→　中性脂肪を減らすには？中性脂肪を下げる食品・食事　について詳しくはこちら。

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「人生100歳時代」を迎えるにあたって、ポイントとなるのは、「いかに健康寿命（日常生活に制限のない期間）を長くするか」と「寿命が長くなっても、また万が一介護が必要になっても安心できるほどの老後の資産形成をしていること」です。

「人生100歳時代」がキーワードとなる現在、各企業が様々な取り組みを行なっています。

【目次】

• 太陽生命、人生100歳時代に備える保険『100歳時代年金』｜キーワードは「健康寿命」と「老後の資産形成」
• 老後保障と介護保障の十分な準備ができておらず老後生活の不安を抱えている
• 老後の資産形成の準備ができていない
• 金融や保険に関する知識不足が原因！？
• まとめ

■太陽生命、人生100歳時代に備える保険『100歳時代年金』｜キーワードは「健康寿命」と「老後の資産形成」

by Ted Eytan（画像：Creative Commons）

太陽生命は「人生１００歳時代」のリスクに備えるために、一生涯の年金保障に加えて、万が一要介護状態になった場合には、さらに多くの年金を受け取ることができる「長寿生存年金保険（一生涯にわたって年金を受け取ることができ、死亡時の保障を無くし、解約払戻金を抑えることにより、多くの年金を受け取ることができる仕組み）」と「終身生活介護年金保険（介護を必要とする状態となった場合に、一生涯にわたって介護年金を受け取ることができる）」を組み合わせた保険『１００歳時代年金』を発売しています。

太陽生命、人生１００歳時代に備える保険『１００歳時代年金』を発売！～“元気に長生きする”シニアを応援する新しい保険～

（2017/8/29、太陽生命プレスリリース）

『１００歳時代年金』は、「長寿生存年金保険」と「終身生活介護年金保険」を組み合わせることができる商品です。「長寿生存年金保険」は、一生涯にわたって年金をお受け取りいただくものであり、死亡時の保障を無くし、解約払戻金を抑えることにより、多くの年金をお受け取りいただける仕組みとなっています(＊4) (＊5)。「終身生活介護年金保険」は、介護を必要とする状態となった場合に、一生涯にわたって介護年金をお受け取りいただくものです。一生涯の年金保障に加えて、万が一要介護状態になった場合には、さらに多くの年金をお受け取りいただくことで、「人生１００歳時代」のリスクに備えることができます。

以前、太陽生命保険、認知症の治療を支援する新商品「ひまわり認知症治療保険」を販売というニュースを取り上げましたが、こちらも、「人生１００歳時代」を見据えた商品であり、『ひまわり認知症治療保険』『認知症治療保険』の合計販売件数が 25 万件を超え、契約の過半数を60 歳以上の方で占められているそうで、シニアから注目を集めているようです。

【参考リンク】

• 太陽生命　認知症治療保険の販売件数が『２５万件』を超えました！～「人生１００歳時代」の到来に向けた商品を展開～（2017/9/6、太陽生命プレスリリース）

■老後保障と介護保障の十分な準備ができておらず老後生活の不安を抱えている

参考画像：「平成28年度 生活保障に関する調査（速報版）」（2016/9/20、生命保険文化センター）｜スクリーンショット

「平成28年度 生活保障に関する調査（速報版）」によれば、老後生活（老後保障）と介護（介護保障）に対する十分な準備ができておらず、不安を抱えているようです。

自助努力による準備に公的保障や企業保障を加えた老後資金は、「充足感なし」が71.0％と依然として多数を占めている。

自助努力による準備に公的保障を加えた介護資金は、「充足感なし」が74.7％と他の保障［医療保障（51.1％）、老後保障（71.0％）、死亡保障（56.5％）］と比べて最も高い。

老後を夫婦２人で暮らしていく上で、「ゆとりある老後生活費」は月額34.9万円となっているのですが、老後保障・介護保障に関しては「充足感なし」と答えた人が7割を超えており、準備手段である個人年金保険の加入率や介護保険・介護特約の加入率をみても低水準であり、十分な準備ができていないことがうかがえます。

自助努力による準備手段の一つである個人年金保険の加入率は21.4％と低水準にあり、時系列でみても、大きな変化はみられない。

一方、介護保険・介護特約の加入率（全生保）をみると、増加傾向にあるものの9.9％と依然として低水準にある。

【日本の高齢者の現状分析】

✅日本の高齢者世帯の平均所得金額は欧米主要国を大きく下回る

✅日本の高齢者の就業率は諸外国と比べ高い

✅日本の高齢者の資本所得の割合が低い

人生100年時代における資産形成（平成31年4月12日、金融庁）https://t.co/eacjeaTzZ4 pic.twitter.com/iwJV8O7AcJ

— ハクライドウ＠40代・50代向け健康美容ブログ (@hakuraidou) 2019年6月4日

■老後の資産形成の準備ができていない💰

『40･50 代の不安と備えに関する調査』

（2014/7/24、第一生命）

お金や就労に関する不安についてたずねたところ、図表４の通り、不安（「非常に不安」＋「やや不安」）を感じる割合は、「自分の給与が下がること」（71.5％）や「自分が失業すること」（67.6％）、「子どもの学費が支払えなくなること」（54.4％）といった、現在の生活が営めなくなることへの不安よりも、「老後、生活費用が支払えなくなること」（79.3％）、「老後、生計維持のために必要な就労ができなくなること」（78.7％）といった老後生活について多くの人が不安に感じています。

40・50 代の経済的な不安は、現在の生活に対する不安よりも将来老後に対する不安のほうが大きいことがわかります。これは、年金支給開始年齢の引上げなどから生じる公的年金生活に対する不安や、老後の経済的準備が必要と思うほどには進んでいないという認識から生まれる不安によるところが大きいと考えられます。

第一生命が全国の40代・50代の男女3,376名を対象に行なったアンケート調査によれば、現在の生活に対する不安よりも、老後に対する不安の方が大きいようです。

その理由には、「公的年金だけでは生活できない」（64.7％）と答えていることや老後の資産形成の準備ができていないことがうかがえます。

【関連記事】

• 【老後資金】4割以上は公的年金のみで対策をしておらず、2割は預貯金やタンス預金のみ！

【今後の課題】

✅長寿化

✅現役世代（特に30代・40代）の収入・貯蓄の減少→資産形成ができない

日本の家計貯蓄率はOECD平均より低い

✅金融資産額が少ない高齢者世帯の割合が上昇

人生100年時代における資産形成（平成31年4月12日、金融庁）https://t.co/eacjeaTzZ4 pic.twitter.com/VhWMZs7Ssv

— ハクライドウ＠40代・50代向け健康美容ブログ (@hakuraidou) 2019年6月4日

赤字という表現は「不適切だった」にしても、麻生金融担当相が、老後を豊かに95歳まで生きるには夫婦で老後2千万円の蓄えが必要と試算したことについては事実であるならば、今からいかに健康になって資産形成を行うかを真剣に取り組まないといけないということですよね。https://t.co/MWyORbXr7u

— ハクライドウ＠40代・50代向け健康美容ブログ (@hakuraidou) 2019年6月7日

■金融や保険に関する知識不足が原因！？

老後に対する不安は、やはり金融や保険に関する知識不足が原因にあるのではないでしょうか？

「平成28年度 生活保障に関する調査（速報版）」

（2016/9/20、生命保険文化センター）

今回調査では、自分自身の金融や保険に関する知識がどの程度かを尋ねたが、「詳しい」の割合は、「金融に関する知識」で9.3％、「保険に関する知識」で9.2％となっており、いずれの知識についても「詳しくない」が7割強となっている。

金融・保険に関するいずれの知識についても「詳しくない」と答えた人が7割強となっています。

現役世代にとっては、金融・保険に関する知識を若いうちから身につけていくことが自分の身を守る手段となるので、少しずつ勉強していきましょう。

■まとめ

平均年齢１００年時代をどう生きるかということを問われている本「ライフシフト」が話題になりました。

誰もが１００歳まで生きることができるようになったときに、どのようなライフプランを立てたら良いのかというのは、これまで生きてきた人から学ぶことができないため、自分たちで考えていかなければならない問題です。

【関連記事】

• LIFE SHIFT(ライフ・シフト) が話題！寿命100年時代に社会はどう変わる？｜【思考実験】1000歳まで寿命が延びたら？

「人生100歳時代」を迎えるにあたって、「健康」の価値は非常に高いものとなってきます。

銀行が健康的な人には金利を上乗せする時代が来る！？健康が金利に反映されるアイデア｜#ダボス会議2017 人生100年時代でも紹介しましたが、長寿社会において健康であることは価値が高くなっており、行政機関や銀行、保険会社などの取り組みによって、健康であることが数字として表れることで本当の意味での資産になる日も近いかもしれません。

老後生活の不安を取り除くためにも、健康を維持するために生活習慣を見直すことで健康寿命を延ばし、そして、老後の資産形成をするためにも、金融・保険に関する知識を学んでいきましょう。

それがあなたにとっての健康資産となり、知識資産となるのだと思います。

→　現在加入している医療保険やがん保険、「見直したい」が4割以上　について詳しくはこちら

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■健康保険組合の4分の1超が2025年度に解散危機を迎える試算ー健保連｜改善するために必要な2つのプラン

by Ken Teegardin（画像：Creative Commons）

健保、４分の１超が解散危機＝２５年度試算－健保連

（2017/9/25、時事通信）

健康保険組合連合会（健保連）は２５日、大企業が社員向けに運営する健康保険組合の４分の１を超える３８０組合が、財政悪化で２０２５年度に解散危機を迎えるとの試算を発表した。

健康保険組合連合会（健保連）は、2025年度に団塊の世代が全て75歳以上となり、健保組合が高齢者医療に拠出するお金が急増するため、健康保険組合の4分の1超が解散危機を迎えるという試算を発表しました。

試算では、健保組合の平均保険料率は１５年度の９．１％から２５年度に１１．８％に上昇。３８０組合の２５年度推計保険料率は１２．５％以上になり、中小企業の社員らが加入する「協会けんぽ」の保険料率を超える計算だ。
　健保組合の保険料率が協会けんぽより高くなると、企業は自前で健保を運営する必要がなくなり、解散につながる。

健保組合の保険料率が協会けんぽの保険料率を超えると、企業は健保組合を運営する必要がなくなるため、解散につながっていくそうです。

■まとめ

健康保険組合の財政悪化、高齢者医療費負担増で（2008/10/9）によれば、健康保険組合（健保組合）の中には、高齢者医療費の増加による負担増により、健保組合を解散したところも出ていて、例えば、西濃運輸健保組合は、高齢者医療への拠出金が増加したため、赤字となり、保険料率を引き上げる必要に迫られたため、解散し、保険料率の低い政管健保に移ることとなりました。

国民皆保険による医療、医師の半数「持続不能」｜「#健康格差」を広げないために私たちができることで紹介した日本経済新聞社などが実施したアンケート調査によれば、医師の半数が国民皆保険による医療が「持続不能」と答えているそうです。

参考画像：不安な個人、立ちすくむ国家～モデル無き時代をどう前向きに生き抜くか～｜経済産業省PDF

厚生労働省｢人口動態調査｣, 「医療給付実態調査報告」, OECD Health Data 2014 OECD Stat Extractsによれば、国全体医療費の23%（9.2兆円）が80歳以上の医療費であり、その多くを入院費用が占めているそうです。

つまり、高齢化は今後も進んでいき、医療費の増大が見込まれることから、健康保険組合の財政が悪化していく傾向は変わりないでしょう。

この状況を変えるためにも、大きく舵を切る必要があるのではないでしょうか？

そのプランとしては２つあり、１つは、現役世代は予防医療・予防医学・予測医療に変えていくということ、もう一つは、高齢者がフレイルの段階で、適切な介入・支援を行なうことです。

■予防医療・予防医学・予測医療に変えていく

「日本は予防型医療へのパラダイムシフトを」

（2017/9/13、日経デジタルヘルス）

2017年版の白書では、疾病の予防や早期発見、早期治療を柱とする「予防（志向）型医療」への転換の重要性を訴えた。これにより、国民の生産性向上と社会的コストの引き下げが可能になるとしている。

在日米国商工会議所（ACCJ：The American Chamber of Commerce in Japan）と欧州ビジネス協会（EBC：European Business Council in Japan）は、持続的な経済成長を促すことを目的に、健康寿命を延ばし病気による経済的負担を軽減するための政策を提言した「ACCJ-EBC医療政策白書2017年版」を共同で発表し、病気の予防や早期発見、早期治療を柱とする「予防型医療」への転換の重要性を訴えています。

例えば、がん検診といった予防医療・予防医学に取り組んでいくことは医療費の削減するためにも今後重要になっていくと考えられますし、また、QOL（生活の質）の向上といった間接的なコスト削減も期待できると考えられます。

積極的に計画・実行する人はがん・脳卒中・心筋梗塞の死亡リスクが低い｜国立がん研究センターで紹介した国立がん研究センターによれば、日常的な出来事に対して、積極的に解決するための計画を立て、実行する「対処型」の行動をとる人は、そうでない人に比べて、がんで死亡するリスクが１５％低く、また、脳卒中リスクが１５％低く、脳卒中や心筋梗塞などで死亡するリスクが２６％低いという結果が出たそうです。

その理由としては、日常的な出来事に対して、積極的に解決するための計画を立て、実行する「対処型」の人は、がん検診や健康診断を受診するため、病気の早期発見につながり、病気による死亡リスクが低下して可能性があるようです。

つまり、定期検診などの予防医学・予防医療を導入するということは、病気による死亡リスクが減少し、医療費の削減にもつながるということです。

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■高齢者がフレイルの段階で、適切な介入・支援を行なう

「フレイル（高齢者の虚弱）」の段階で対策を行ない、要介護状態の高齢者を減らそう！で紹介した厚生労働省によれば、多くの高齢者が中間的な段階（フレイル）を経て、徐々に要介護状態に陥るそうです。

高齢者は健康な状態から急に要介護状態になるわけではなく、食欲の低下や活動量の低下（社会交流の減少）、筋力低下、認知機能低下、多くの病気をかかえるといった加齢に伴う変化があり、低栄養、転倒、サルコペニア、尿失禁、軽度認知障害（MCI）といった危険な加齢の兆候（老年症候群）が現れ、要介護状態になると考えられます。

そこで、フレイルの段階で、適切な介入・支援を行なうことができれば、要介護状態に至らず、生活機能の維持・向上が期待できるというのが今注目されている考え方です。

ただライフスタイルを自分一人で変えていくのは難しいものですので、イギリス食品基準庁が塩分を減らすように食品の塩分量の目標値を設定したことによって脳卒中や虚血性心疾患の死亡者数を8年間で4割減らすことに成功したように、また、東京都足立区の取り組みで足立区の1人当たりの野菜消費量は年間で5kg増えたように、アメリカでは鉄欠乏症を予防するためにも鉄分を加えた強化小麦粉を義務付けているように、普段のライフスタイルの中で自然と健康に良い取り組みに変わっているというのが良いのではないでしょうか？

●イギリス食品基準庁、食品に塩分量の目標値を設定

「所得」「地域」「雇用形態」「家族構成」の4つが「#健康格差」の要因｜#NHKスペシャルによれば、イギリスでは脳卒中や虚血性心疾患の死亡者数を8年間で4割減らすことに成功したそうですが、その理由としては、イギリス食品基準庁が塩分を減らすように食品の塩分量の目標値を設定したことにあるそうです。

NHKスペシャルの低所得者の疾病リスクに迫った「健康格差特集」に反響の声

（2016/9/21、マイナビニュース）

2006年に85品目の食品に塩分量の目標値を設定し、メーカーに自主的達成を求めた。その理由は、主食であるパンが国民の最大の塩分摂取源となっていたためだが、メーカー側は売れ行き減を懸念。見かねた医学や栄養学などを専門とする科学者団体「CASH(塩と健康国民運動)」がメーカー側に徐々に塩分を下げるように提言した。

この提言に大手パンメーカーによる業界団体も納得し、7年でパンを20%も減塩。こういった取り組みの結果、国民1人当たりの塩分摂取量を15%減らすことにつながり、年間で2,000億円の医療費削減につながったと考えられている。

現在、日本人の一日の塩分摂取量として推奨されているのは、10ｇ未満です。

ただし、高血圧患者ではさらに基準が厳しく、1日6g未満となっています。（日本高血圧学会の高血圧治療ガイドラインより）

減塩のための食事を自分で作るのは大変ですが、食品メーカーが減塩に取り組むことによって、全体的に塩分摂取量が減らすことができるというのは大変いい取り組みだと思います。

→　高血圧の症状・食事・数値・予防・原因　について詳しくはこちら

→　血圧を下げる方法（食べ物・サプリメント・運動）　について詳しくはこちら

●糖尿病患者を減らした東京都足立区の事例

NHKスペシャルの低所得者の疾病リスクに迫った「健康格差特集」に反響の声

（2016/9/21、マイナビニュース）

まず実行したのは飲食店巡り。お客のお通しに野菜を提供するようにお願いし、肉のメニューと野菜のメニューを同時に頼まれても、必ず野菜から出してもらうように店側にお願いした。

その理由は血糖値の変化にある。野菜を炭水化物よりも先に摂取することにより、食物繊維が糖の吸収を遅らせて血糖値の変化量を約30%抑えられる。

東京都足立区の平均年収は23区で最も低い300万円台前半（港区の3分の1程度）で、健康寿命は23区の平均よりも2歳短く、糖尿病の治療件数が最も多いそうです。

そこで足立区は区民が「自然と」健康になるようにする対策として行なったのが、飲食店にはお客のお通しに野菜を提供すること、肉のメニューと野菜のメニューを同時に頼まれても、必ず野菜から出してもらうようにお願いをし、また、区立のすべての保育園で野菜を食べる日を設け、調理は子ども自身が担当することで、楽しみながら野菜を摂取してもらうようにしたそうです。

この取り組みによって、足立区の1人当たりの野菜消費量は年間で5kg増えたそうです。

●鉄欠乏症を予防するアメリカの事例

鉄分を強化した小麦粉で鉄欠乏症・貧血を予防している国がある！【#みんなの家庭の医学】

鉄欠乏症を予防するためにも、鉄分を加えた強化小麦粉を義務付けている国があり、アメリカもそのうちの一国。

番組で紹介したアメリカのシリアルの中にはFDA（アメリカ食品医薬品局）が推奨する一日の鉄分摂取量を100％満たすものがあるなど、ほとんどのシリアルに鉄分が豊富に含まれているそうです。

その他の食品も日本と比べると鉄分が多く含まれているそうです。

●鉄分不足による貧血を予防するカンボジアの事例

カンボジアではサプリメントとして鉄分を補給したり、強化小麦粉を義務付けるのではない別の方法によって、鉄欠乏性貧血が50%減少したそうです。

デザインとアイデアでカンボジアの人を貧血から救った鉄製の魚「LUCKY IRON FISH」によれば、カンボジアでは鉄分不足による貧血によって極度の倦怠感やめまいで悩まされている人が多かったのですが、カンボジアの食生活は魚と米から成り立っていて、鉄分の摂取が不足していたそうです。

そこで、「Lucky Iron Fish」という鉄の塊を鍋に入れることにより、摂取する鉄分を増やすことができたそうです。

ある業界だけ、自治体だけが医療費の減少のために取り組むのではなく、社会全体で医療費の減少に取り組む時が来ていると思います。

『サードウェーブ　世界経済を変える「第三の波」が来る』（著：スティーブ・ケース）では、第三の波（あらゆるモノのインターネット）によって、あらゆるモノ・ヒト・場所が接続可能となり、従来の基幹産業を変革していく中で、企業や政府とのパートナーシップが重要になると書かれています。

サードウェーブ　世界経済を変える「第三の波」が来る (ハーパーコリンズ・ノンフィクション)

第二の波では、インターネットとスマートフォンの急速な普及によってソーシャルメディアが激増し、盛況なアプリ経済が誕生した。その中でもっとも成功を収めたスナップチャットやツイッターのような企業は、小規模なエンジニアリング・チームからスタートして一夜にして有名になり、第一の波の特徴であったパートナーシップをまったく必要としなかった。しかし、こうしたモデルは現在がピークであり、新たな時代は第二の波とはまったく違う―そして最初の波とよく似た―ものになることを示す証拠が増えている

この第三の波には「インパクト投資」も含まれているそうです。

社会的インパクト投資（ソーシャルインパクトボンド）とヘルスケア分野（認知症・がん）の可能性｜#サキドリ↑（NHK）によれば、「社会的インパクト投資（ソーシャルインパクトボンド、SIB）」とは、障がい者支援や低所得者（貧困）支援、難民、失業、引きこもりの人の就労支援などの社会問題の解決と収益の両立を目指す社会貢献型の投資のことです。

例えば、福岡県大川市の高齢者施設では、学習教材を使っての認知症予防への取り組みに社会的インパクト投資が使えるのかの実証実験として、高齢者１００人が参加して、５か月間実験したそうです。

実験に参加した多くの高齢者の要介護度が下がり、公的介護費用が削減するという結果になったそうです。

【参考リンク】

• ヘルスケア分野におけるソーシャルインパクトボンドの導入可能性について｜PDF（経済産業省 商務情報政策局ヘルスケア産業課）

みんなが安心して過ごせる社会にするためにも、１．現役世代は予防医療・予防医学・予測医療に変えていくということ、２．高齢者がフレイルの段階で、適切な介入・支援を行なうこと、について考えてみてほしいです。

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