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人工甘味料入りのダイエット飲料を飲む人は脳卒中・認知症の発症リスクが約3倍高い!?|ボストン大学医学校

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■人工甘味料入りのダイエット飲料を飲む人は脳卒中・認知症の発症リスクが約3倍高い!?

Summer Refreshment

by frankieleon(画像:Creative Commons)

ダイエット飲料、摂取で脳の健康リスク増大か 米研究

(2017/4/21、CNN)

調査はボストン大学医学校の研究チームが米マサチューセッツ州フレミンガムに住む45歳以上の2888人と、60歳以上の1484人を対象に実施し、1991~2001年にかけて糖分の多い飲料水と人工甘味料入りの飲料水を摂取した量を調査。このデータと比較して、45歳以上のグループでは以後10年間の脳卒中の発症率を調べ、60歳以上のグループでは認知症の発症率を調べた。

その結果、人口甘味料入りの清涼飲料水を1日1回の頻度で飲んでいた人は、そうでない人に比べて、虚血性脳梗塞(こうそく)を発症する確率がほぼ3倍に上ることが分かった。

同様に、認知症と診断される確率もほぼ3倍に上っていた。

ボストン大学医学校の研究チームの調査結果によれば、人工甘味料を使った清涼飲料水を飲んでいた人は、脳卒中や認知症を発症するリスクが約3倍高いということがわかったそうです。

今回の調査結果を分解して考えてみたいと思います。




■脳卒中と糖尿病の関係

なぜHbA1cの値が高いと心筋梗塞や脳卒中のリスクが高まるのか?|国立がん研究センターと東京女子医大などで紹介した国立がん研究センターと東京女子医大などのチームによれば、HbA1cの値が高いと、心筋梗塞や脳卒中のリスクが高まるそうです。

低血糖でも脳梗塞リスクがある?|ヘモグロビンA1cが低くても脳梗塞や心筋梗塞のリスクが上がる|国立がん研究センターによれば、HbA1cが6・5%以上の人は、5・0~5・4%の人に比べ、心血管疾患になるリスクが1・8倍だったそうです。

また、この調査結果によれば、ヘモグロビンA1c(HbA1c)が高い場合だけでなく低くても脳梗塞心筋梗塞のリスクが上がるそうです。

2型糖尿病で動脈硬化が進行した患者は低血糖でも高い脳卒中・心筋梗塞の危険性が高まる|神戸の医師らが調査によれば、2型糖尿病動脈硬化が進行した患者の場合は、血糖値が高すぎるだけでなく、低すぎても脳卒中心筋梗塞の危険性が高まるそうです。

→ 脳卒中 について詳しくはこちら

■認知症と糖尿病の関係

認知症糖尿病の関係については様々な研究結果が出ています。

認知症の発症リスクが高いのは、脳卒中の経験がある人、糖尿病や心臓病の持病がある人、握力が弱い人、うつ傾向がある人で紹介した国立長寿医療研究センターなどのチームによれば、脳卒中の経験がある人、糖尿病の人は、認知症を発症するリスクが高いそうです。

糖尿病になると、認知症の発症リスクが2倍高くなる!?で紹介した東京大の植木浩二郎特任教授によれば、糖尿病になると認知症の発症リスクが2倍高くなるそうです。

認知症チェック・認知症予防にアマニ油・デジタル認知症|駆け込みドクターによれば、糖尿病・高血圧・脂質異常症などの生活習慣病のリスクの高さと認知症(アルツハイマー病)には関係があり、アルツハイマー病の発症リスクは、糖尿病だと2倍、高血圧だと2倍、脂質異常症だと3倍になるそうです。

アルツハイマー病の「脳糖尿病仮説」の実証|「メマンチン」が脳インスリンシグナルを改善|東北大で紹介した東北大学大学院薬学研究科の森口茂樹講師、福永浩司教授らの研究グループはアルツハイマー病治療薬である「メマンチン」が脳インスリンシグナルを改善することを発見しました。

今回の研究は、アルツハイマー病の「脳糖尿病仮説(アルツハイマー病は脳で起こる糖尿病なのではないか)」とする仮説を実証した初めての成果であるというのがポイントです。

糖尿病患者の半数でアルツハイマーの初期症状を確認で紹介した加古川市内の病院に勤務する医師らの臨床研究によれば、糖尿病の通院患者の半数以上に、「海馬傍回(かいばぼうかい)」と呼ばれる脳の部位が萎縮(いしゅく)するアルツハイマー病の初期症状がみられることがわかったそうです。

インスリンには記憶、学習機能を高める作用もあり、糖尿病でインスリン反応性が低下することが、アルツハイマー病発症につながっている可能性があるようです。

→ 認知症対策|認知症に良い食べ物・栄養 について詳しくはこちら

インスリン抵抗性を伴った2 型糖尿病にアルツハイマーのリスク|九大研究によれば、インスリン抵抗性を伴った2型糖尿病の場合、アルツハイマーの発症に関係があるとされるプラークが形成されるリスクが高くなるという研究結果が発表されたそうです。

九州大学の研究によれば、血糖値の異常が認められた患者にはプラークが形成されるリスクが高いという結果がでたそうです。

こうした研究をまとめると、糖尿病になるとアルツハイマー型認知症になるリスクが高くなるのではないかという仮説が立てられます。

しかし、今回の調査結果を考えると、違った視点が見えてきます。

糖分の多い飲料でも、人工甘味料を使わない清涼飲料水やフルーツジュースなどでは、脳卒中や認知症のリスクが増大する傾向はみられなかった。

今回の調査結果によれば、血糖値の高さではなく、人工甘味料だけに脳卒中や認知症のリスクを高くする要素があるのではないかという仮説が立てられることになります。

→ 糖尿病の症状・初期症状 について詳しくはこちら

→ 糖尿病危険度チェック について詳しくはこちら

■人工甘味料と健康の関係

Sugar Dish

by Steve Snodgrass(画像:Creative Commons)

人工甘味料で糖尿病リスク増!?|人工甘味料は腸内細菌のバランスを崩して、血糖値が下がりにくい状態にする作用がある!?で紹介したイスラエルの研究チームによれば、サッカリンやスクラロース、アスパルテームなどの人工甘味料は腸内細菌のバランスを崩して、血糖値が下がりにくい状態にする作用があるという研究結果が発表されました。

ダイエット清涼飲料の飲みすぎの人は、胴囲の増加が飲まない人の6倍にで紹介した記事によれば、今回の記事とは考え方が違うものの、アステルパームという人工甘味料が健康に対して何らかの影響を与えていると考えられていました。

  • 糖尿病の初期段階に起こりやすい膵臓(すいぞう)内の損傷に少なからず影響を与えている
  • 人工甘味料は食欲を促進させ、満足感を感知する脳の細胞に損傷を与える。
    砂糖のような自然の糖分の不足により、さらに甘いものへの欲求が増す。

両方の記事に共通するのは、人工甘味料には、糖尿病へのリスクを高める要因があると考えられるというものであり、人工甘味料が腸内細菌のバランスを崩すことによって、代謝異常を引き起こす可能性があるということです。

肥満やメタボの第3の要因に腸内細菌叢が関係している?和食を食べて予防しよう!によれば、肥満やメタボリックシンドロームを引き起こす第三の要因として腸内細菌叢が関係しているのではないかと考えられているそうです。

■まとめ

ダイエット飲料飲む人、脳卒中・認知症リスク3倍 米大

(2017/4/22、朝日新聞)

人工甘味料の摂取が発症リスクを高めるのか、発症しやすい体質や生活習慣の人がダイエット飲料を好んで飲んでいるのかは現時点でわからないという。

これまでは、糖尿病と認知症の関係について多く研究されていましたが、今回の研究では人工甘味料の摂取が認知症や脳卒中のリスクを増大させる可能性があるということですので、ぜひ人工甘味料と糖尿病、認知症、脳卒中の関係について解明してほしいですね。







喫煙(医療費の支出・生産性の喪失)による経済損失は約155兆円|WHO

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■喫煙(医療費の支出・生産性の喪失)による経済損失は約155兆円|WHO

Smoker

by Roman Pavlyuk(画像:Creative Commons)

喫煙で毎年700万人が死亡、経済損失は155兆円 WHO

(2017/5/30、AFP)

WHOの推計によると、家庭や政府による医療費の支出、および生産性の喪失によって毎年1兆4000億ドル(約155兆円)以上の損失が生じているという。

世界保健機関(WHO)の報告書によれば、喫煙やたばこ類の使用によって、毎年700万人以上が亡くなっており、たばこによる経済的損失は1兆4000億ドル(約155兆円)に上るそうです。

比較する数字を探してみました。

●運動不足

運動不足に起因する健康問題による経済損失は年間7兆円にのぼる!|研究で紹介した英医学誌ランセット(The Lancet)に掲載された論文によると、日常的な運動不足に起因する健康問題により、2013年の世界の経済損失は約675億ドル(約7兆円)に上るとされています。

医療費538億ドル(約5兆6000億円)と生産性の損失による損失額137億ドル(約1兆4000億円)に大別されます。

●心臓病

高コレステロール血症患者のLDLコレステロールの管理不徹底による心臓病の発症は年間約2.8万件と推計|東大大学院・サノフィで紹介したサノフィ株式会社と東京大学大学院薬学系研究科・五十嵐中特任准教授の共同研究によれば、心臓病によって、社会全体で年間約704.5億円の経済損失が発生しているそうです。

●飲みすぎ

飲み過ぎは4兆円の社会的損失?|厚生労働省研究班で紹介した厚生労働省研究班の推計によれば、アルコールの飲み過ぎによる社会的損失は、4兆円に達するそうです。

アルコールの飲み過ぎによる病気やけがの患者の治療に1兆226億円、69歳まで生きた場合に受け取れた賃金1兆762億円、労働生産性の低下による損失で1兆9700億円、飲酒交通事故などを含めると、その損失は4兆円に達したそうで、総額は、たばこの社会的な損失(5兆~7兆円)にほぼ匹敵したとあります。




■まとめ

WHOによれば、喫煙(医療費の支出・生産性の喪失)による経済損失は約155兆円に上るそうです。

受動喫煙対策などタバコに対する目はどんどん厳しくなっています。

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喫煙者への目が厳しくなる一方、保険業界ではタバコを吸わない人には優遇される仕組みが取り入れられています。

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喫煙者に対して厳しくするのではなく、タバコを吸わない人が得をする仕組みを作ることで、喫煙者の人が自然と禁煙したくなるという流れにした方がよいのではないでしょうか?







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「からだ予測ナビ 生活習慣病編」|10 年後の生活習慣病の発症率を予測するサービスを開発|東京海上日動




■「からだ予測ナビ 生活習慣病編」|10 年後の生活習慣病の発症率を予測するサービスを開発|東京海上日動

「からだ予測ナビ 生活習慣病編」|10 年後の生活習慣病の発症率を予測するサービスを開発|東京海上日動
「からだ予測ナビ 生活習慣病編」|10 年後の生活習慣病の発症率を予測するサービスを開発|東京海上日動

参考画像:からだ予測ナビ 生活習慣病編|東京海上日動|スクリーンショット

生活習慣病の発症率予測サービスを開発~生活習慣から導かれる10年後の生活習慣病 年後の生活習慣病の発症率を予測~

(2017/4/27、東京海上日動火災保険株式会社)

本サービスでは、ご自身の年齢、身長、体重、生活習慣(食習慣、運動、喫煙、飲酒等)等をご入力頂くことで、10 年後の生活習慣病の発症率を予測するもので、がん(胃がん、大腸がん(男性のみ)等)、脳卒中心筋梗塞の疾病を対象としております。

また、予測結果に応じ、生活習慣を改善するためのアドバイスを表示する機能やリスク軽減をシミュレーションする機能も搭載しております。

(※)本サービスは国立がん研究センターが実施している研究(科学的根拠に基づく発がん性・がん予防効果の評価とがん予防ガイドライン提言に関する研究)の一環で、大規模長期疫学研究である多目的コホート研究(「多目的コホートに基づくがん予防など健康の維持・増進に役立つエビデンスの構築に関する研究」)の成果を基に作成しております。

東京海上日動火災保険株式会社は、国立がん研究センターの研究成果を活用し、個人の生活習慣から導かれる10年後の生活習慣病の発症率を予測可能なサービス(からだ予測ナビ 生活習慣病編)を開発したそうです。




■病気の発症リスクを予測するチェックツールに注目!

循環器疾患リスクチェック|心筋梗塞・脳卒中(脳梗塞・脳内出血・くも膜下出血)の発症リスクを診断・血管年齢の推定|国立がん研究センター・第一生命保険によれば、第一生命保険株式会社は、国立がん研究センターと「医療ビッグデータ」活用の共同研究を開始し、その研究成果の第一弾として、健康状態や生活習慣についての質問に答えて、循環器疾患(心筋梗塞・脳梗塞・脳卒中)の発症リスクを診断する「循環器疾患リスクチェックツール」を公開しています。

以前、「3年間の糖尿病発症を予測するリスクスコア」を健診データで簡単に判定できる!?で取り上げた国立国際医療研究センターの南里明子室長を中心とした研究グループによれば、性別・年齢・BMI・腹部肥満・喫煙・高血圧・空腹時血糖・HbA1cが点数化されており、合計した数字によって、3年後にどれぐらい糖尿病を発症する可能性があるかを示してくれる「3年間の糖尿病発症を予測するリスクスコア」を開発したというニュースを取り上げました。

■まとめ

保険会社各社が生活習慣病の改善につながるサービスの提供を始めることが多くなってきました。

今回のサービスは無料で誰でも利用できるということですので、気になる方は一度試してみてはいかがでしょうか?

→ からだ予測ナビ 生活習慣病編|東京海上日動(https://services.humanbridge.net/karadayosokunavi_lifestyle/) について詳しくはこちら

→ 心筋梗塞の症状・原因・前兆・予防 について詳しくはこちら

→ 脳卒中の前兆・原因・予防 について詳しくはこちら







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アメリカ国民の人口の約3分の1に当たる約1億人が糖尿病または糖尿病予備軍|米CDC

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■アメリカ国民の人口の約3分の1に当たる約1億人が糖尿病またはその予備軍|米CDC

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by Chabad Lubavitch(画像:Creative Commons)

米1億人超が糖尿病か予備軍、人口の3分の1 CDC報告書

(2017/7/19、AFPBB)

米国の糖尿病患者は3030万人と人口の9.4%を占めており、さらに治療を行わなければ5年以内に2型糖尿病になる予備軍も8410万人に上るとされる。

アメリカ疾病管理予防センター(CDC)の報告書によれば、アメリカ国民の人口の約3分の1に当たる約1億人が糖尿病またはその予備軍となっているそうです。

こちらの数字はこれまで紹介してきたニュースを考えると驚く数字ではありません。

アメリカの成人の半数が糖尿病または糖尿病予備軍(2012/9/10)で紹介した米国医師会雑誌(JAMA)に掲載された論文によると、2011~12年に、米国の成人人口の40%近くが糖尿病の前段階にある「予備軍」で、12~14%が糖尿病を患っているということでした。

アメリカで若年の糖尿病患者が大幅増|1型・2型糖尿病ともに増加(2012/6/11)によれば、アメリカで全国的規模で行われた青少年の糖尿病に関する調査研究によれば、若年層の間で糖尿病患者が1型、2型とも8年で20%超増えていることがわかったそうです。

20歳以上のアメリカ人の肥満率は過去最高の30.4%|米CDC 2015年調査(2016/5/26)で紹介したCDCによれば、20歳以上の米国人の肥満率は過去最高の30.4%に増えたそうで、糖尿病は1997年の調査では5.1%のみだったが、2014年には9.1%となっていました。

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アメリカは健康に対する個人の意識・関心の高さの差が大きい!で取り上げましたが、アメリカ国民の約3割が肥満であるというニュースもあれば、アメリカではヘルスケアやヘルスケアフーズのスタートアップが出ていたり、有名起業家は健康への関心が高かったりと、個人の健康に対する意識の高さの差が大きいように思います。

●アメリカの肥満の原因は貧困による食習慣

肥満と生活保護・貧困との関係-米によれば、肥満率が高い州は南部に多く、またフードスタンプ(日本で言えば生活保護のようなもの)の受給者も南部に偏っているということから肥満と貧困には相関関係があるのではないかと考えられます。

低収入ほど野菜不足-厚労省栄養調査によれば、厚生労働省が発表した2011年の国民健康・栄養調査によれば、低収入ほど野菜の摂取量が不足しているという結果が出たそうです。

低所得者ほど生活習慣に問題=野菜食べず、運動しないという記事によれば、低所得者ほど野菜を食べる量が少なかったり、運動の習慣がなかったりと、生活習慣に問題がある傾向があることがわかったそうです。

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●アメリカではヘルシーフードやヘルスケア関連のStartupがさかん

起業家の成功の秘訣は「睡眠、食事、運動」によれば、起業家の食生活は、コーヒーをがぶ飲みし、朝から夜までピザを食べ続け、何日も徹夜する生活から、昆布茶やケールを取り入れ、しっかりと睡眠をし、体をよく動かす健康的な生活に変更してきているようです。

TWITTER創業者が毎日チェックする「する/しない」リストを健康的な視点から見てみるによれば、Twitterの創業者ジャック・ドーシー「する/しない」リストには、健康を意識した内容を「する」リストに入っています。

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●アメリカでは健康に対する個人の意識・関心の差が大きい

日本でも、ベジタリアンやヴィーガン、グルテンフリーに関心に集まっていますが、アメリカでは食に対するバリエーションが豊かで、健康に対する意識が高いように感じます。

「所得と生活習慣等に関する状況」のグラフから見えてくるものー厚生労働省調査でも、年収が高い人ほどよい生活習慣を持っている(よい生活習慣を持っている人ほど年収が高い)傾向にあります。

#健康格差 とは|所得や学歴など社会経済的な地位が低いと不健康が多くなる!?#健康格差 は収入・学歴などが要因?|WHO、社会的・経済的な格差が健康の格差を生んでいるでも取り上げましたが、社会的・経済的な格差が健康の格差を生んでいるということがWHOでも一つの問題として注目されているようです。




■まとめ

米国の医療費を圧迫する肥満問題、ライフスタイルを変える必要あり(2009/7/28)で取り上げたCDCによれば、現在「太りすぎ」または「肥満」の国民は大人の3分の2、子どもでは約5人に1人にのぼっていて、また、肥満率の上昇はアメリカ国民の医療費も圧迫しており、1995年に糖尿病など肥満関連の病気に支出される医療費は総額約780億ドル(約7兆4000億円)だったのですが、2006年には約1470億ドル(約14兆円)に膨れあがっているそうです。

こうしたことを受けて、様々な団体が政府に対して提言を行なったり、ミシェル・オバマ当時大統領夫人時代にダイエットプロジェクトの「レッツ・ムーブ」をスタートしたりしました。

子どもの肥満対策、ジャンクフードやソフトドリンクに課税を|米医学研究所(IOM)と米学術研究会議(NRC)(2009/9/2)によれば、子どもの肥満が社会問題となっているアメリカでは、米医学研究所(IOM)と米学術研究会議(NRC)は、政府に対して、子供の肥満対策に関する報告書の中で、ジャンクフードやソフトドリンクに対して課税すべきとの提言を行なったそうです。

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こうした対策が功を奏したのかどうかまではわかっていないのですが、アメリカの2〜5歳の子供の肥満率が低下している(2014/2/26)では、米疾病対策センター(CDC)は、米国の2~5歳の子供の肥満率が2004年の14%から、12年には8%まで下がったと発表しました。

ただ、まだまだ対策は必要で、健康増進対策として歩くことを呼びかける「CALL TO ACTION」がすすめられたり、清涼飲料に税を導入して砂糖の摂取量減少によって肥満・糖尿病を防ごうという取り組みが行なわれています。

今回CDCが発表した数字を見ると、アメリカ国民の約3分の1が糖尿病または糖尿病予備軍だということですので、対策が行き届いていないように感じます。

鉄分を強化した小麦粉で鉄欠乏症・貧血を予防している国がある!【#みんなの家庭の医学】によれば、アメリカでは国民の栄養状態の悪化が社会問題になったことが問題になったことがきっかけとなって、小麦粉への鉄分等の添加を義務化するという取り組みが行なわれましたが、こうした対策を行なっていく必要があるのかもしれません。

例えば、「所得」「地域」「雇用形態」「家族構成」の4つが「#健康格差」の要因|#NHKスペシャルで取り上げたイギリスでは脳卒中や虚血性心疾患の死亡者数を8年間で4割減らすことに成功したそうですが、その理由としては、イギリス食品基準庁が塩分を減らすように食品の塩分量の目標値を設定したことにあるそうです。

NHKスペシャルの低所得者の疾病リスクに迫った「健康格差特集」に反響の声

(2016/9/21、マイナビニュース)

2006年に85品目の食品に塩分量の目標値を設定し、メーカーに自主的達成を求めた。その理由は、主食であるパンが国民の最大の塩分摂取源となっていたためだが、メーカー側は売れ行き減を懸念。見かねた医学や栄養学などを専門とする科学者団体「CASH(塩と健康国民運動)」がメーカー側に徐々に塩分を下げるように提言した。

この提言に大手パンメーカーによる業界団体も納得し、7年でパンを20%も減塩。こういった取り組みの結果、国民1人当たりの塩分摂取量を15%減らすことにつながり、年間で2,000億円の医療費削減につながったと考えられている。

このように、メーカーが販売する食べ物をある程度コントロールすることによって、肥満・糖尿病問題を解決するというのも一つの方法ではないでしょうか。







【アメリカの健康意識 関連記事】
続きを読む アメリカ国民の人口の約3分の1に当たる約1億人が糖尿病または糖尿病予備軍|米CDC

スマートスピーカー×音声分析サービス×AIを活用した病気診断支援システムで予防医療【#HealthTech】【#未来予測】




■【#未来予測】【#HealthTech】スマートスピーカー×音声分析サービス×AIを活用した病気診断支援システムで予防医療

Amazon Echo Dot

by Guillermo Fernandes(画像:Creative Commons)

厚生労働省の通達「情報通信機器を用いた診療について」に対応した遠隔医療機能を持たせたサービスがいよいよスタートすることで、医療とテクノロジーを組み合わせることによって、より医療が身近なものとなっていくことが期待されます。

そこで、医療とテクノロジーを組み合わせたサービスを考えてみたいと思います。

現在のテクノロジーのトレンド(2017/7/20時点)であるAIを搭載したスマートスピーカー×音声分析サービス×AIを活用した病気診断支援システムを掛け合わせたものはどうでしょうか?

最近では、AmazonのAlexaを搭載したスマートスピーカー「Amazon Echo」やLINEのClovaが搭載されたスマートスピーカー「WAVE」、Google Homeなどスマートスピーカーに注目が集まっています。

Meet Google Home Mini | Small and mighty

このスマートスピーカーと音声分析サービス、AIを活用した病気診断支援システムを組み合わせて、ユーザーがふとつぶやいた言葉(〇〇が痛い、ふらふらするなど)を記録しておき、その言葉がある一定以上の条件に当てはまると、医療情報が出てきたり、アプリの医療相談ができるような仕組みになると良いのではないでしょうか?

【追記(2017/7/28)】

アマゾン、ヘルスケア部門を新設か–競合するマイクロソフトの動向は

(2017/7/28、CNET JAPAN)

先ごろのCNBCの報道によると、Amazonは秘密のヘルスケア技術チームを設置して、電子医療記録、バーチャル往診、「Amazon Echo」などのデバイス向け健康関連アプリケーションに取り組んでいるという。

遠隔医療などにAmazon Echoを活用するプランというのは可能性としてありうるということですね。

【参考リンク】

【!追記終わり】

日立システムズ、「音声こころ分析サービス」を開発|なぜ声帯の変化で心の状態の「見える化」ができるのか?|神奈川県が未病の早期発見に寄与するサービスを試験導入によれば、日立システムズは、PSTが開発した声帯の変化(不随意反応)を分析して心の状態を「見える化」する未病音声分析技術MIMOSYS(ミモシス:MindMonitoring System)を利用し、スマホなどの音声データから心の状態の変化を捉え、病気の予防や兆候の早期発見につなげる「音声こころ分析サービス」を開発したそうです。

大脳辺縁系は神経で声帯と直接つながっており、声帯の変化は自分ではコントロールできないので、声帯の変化を分析することで、心の状態を「見える化」することができるということで、自分は意識していなくても無意識で発した言葉に変化が現れるという可能性があると考えられます。

例えば、同じ言葉であっても、強い音であれば問題ないと判断したり、いつもは強い音なのに今日はいつもより声が弱まっているというのも、もしかすると一つのサインと判断されるようになるかもしれません。

最近では、病気の診断支援にAI(人工知能)が活用するための研究が進んでいますので、スマートスピーカーが音声を読み取り、音声分析サービスで分析しながら、個人の音声データの変化を蓄積し、ある一定の変化が現れた時にAIによる診断を行なって、リスクが高ければユーザーに知らせるということができるようになるかもしれません。

国民皆保険による医療、医師の半数「持続不能」|「#健康格差」を広げないために私たちができることで取り上げた日本経済新聞社などが実施したアンケート調査によれば、医師の半数が国民皆保険による医療が「持続不能」と答えているそうです。

高齢化や医療技術の進歩で治療費が高額になっていることにより成り立たなくなると考えている医師が半数いるということだそうです。

こうした流れを受けると、予防医療・予防医学・予測医療といった考え方がますます重要になってくるでしょう。

がん検診といった予防医療・予防医学に取り組んでいくことは医療費の削減するためにも今後重要になっていくと考えられますし、また、QOL(生活の質)の向上といった間接的なコスト削減も期待できると考えられます。

積極的に計画・実行する人はがん・脳卒中・心筋梗塞の死亡リスクが低い|国立がん研究センターで紹介した国立がん研究センターによれば、日常的な出来事に対して、積極的に解決するための計画を立て、実行する「対処型」の行動をとる人は、そうでない人に比べて、がんで死亡するリスクが15%低く、また、脳卒中リスクが15%低く、脳卒中心筋梗塞などで死亡するリスクが26%低いという結果が出たそうです。

その理由としては、日常的な出来事に対して、積極的に解決するための計画を立て、実行する「対処型」の人は、がん検診や健康診断を受診するため、病気の早期発見につながり、病気による死亡リスクが低下して可能性があるようです。

つまり、定期検診などの予防医学・予防医療を導入するということは、病気による死亡リスクが減少し、医療費の削減にもつながるということです。

そして、この医療費増大の問題を解決するにあたって、「社会的インパクト投資(ソーシャルインパクトボンド、SIB)」という障がい者支援や低所得者(貧困)支援、難民、失業、引きこもりの人の就労支援などの社会問題の解決と収益の両立を目指す社会貢献型の投資を活用すればいいのではないでしょうか。

例えば、福岡県大川市の高齢者施設では、学習教材を使っての認知症予防への取り組みに社会的インパクト投資が使えるのかの実証実験として、高齢者100人が参加して、5か月間実験したそうです。

実験に参加した多くの高齢者の要介護度が下がり、公的介護費用が削減するという結果になったそうです。

【参考リンク】

今後は、医療とテクノロジーを組み合わせて、深刻な病気になる一歩前の段階、未病の段階で治療を行なっていくかがカギになっていくと思います。







【スマートスピーカー(AIスピーカー)関連記事】
続きを読む スマートスピーカー×音声分析サービス×AIを活用した病気診断支援システムで予防医療【#HealthTech】【#未来予測】