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医療機関での「Pepper」を使ったコミュニケーションシステムにおける共同研究開発を開始|フライトシステム・東京慈恵会医科大学・ジェナで医療ICT化推進を目指す




■医療機関での「Pepper」を使ったコミュニケーションシステムにおける共同研究開発を開始|フライトシステム・東京慈恵会医科大学・ジェナで医療ICT化推進を目指す

AI連携対応 【Pepper管理サービス】 Scenaria(シナリア)コンセプトムービー
AI連携対応 【Pepper管理サービス】 Scenaria(シナリア)コンセプトムービー

参考画像:AI連携対応 【Pepper管理サービス】 Scenaria(シナリア)コンセプトムービー|YouTubeスクリーンショット

フライトシステム、医療機関での「Pepper」を使ったコミュニケーションシステムにおける共同研究開発を開始〜東京慈恵会医科大学、ジェナ社、フライトと3社で医療ICT化推進を目指す〜

(2017/11/17、フライトシステムコンサルティング PRTIMES)

フライトシステムコンサルティングは、東京慈恵会医科大学およびジェナとの共同研究で、「Pepper」と「Scenaria」(シナリア:管理画面からPepperアプリの作成はもちろん、様々な拠点に存在するPepperを管理することが出来るクラウドサービス)を使った医療従事者や患者とのコミュニケーションシステムの共同開発・研究を行っていくそうです。

AI連携対応 【Pepper管理サービス】 Scenaria(シナリア)コンセプトムービー

具体的にはどのようなことを行うのでしょうか?

1. 検診センターにおけるコンシェルジュ

日本医療の注目の高まりと共に訪日外国人の検診センター利用の需要が高まってきている背景から、多言語対応(日中英)による案内を実施。患者様の予約の確認や受付を行い、当日の流れや行き先の案内を行う。

【京都】旅行中の外国人の急病対応が新たな課題 多言語化への対応が急務 24時間通訳タブレット端末導入によれば、京都では、訪れる外国人観光客が増加したことで、医療機関の多言語への対応が求められているそうで、1年間で約60カ国の患者を診察した病院もあり、医療機関も深夜や早朝の急患に対応しようと、タブレット端末を使った同時通訳システムを導入するなどして対策を取っているそうです。

こうしたことから、医療機関における多言語対応にはニーズがあると考えられます。

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2. 緊張を緩和する血圧測定

白衣高血圧(*2)の患者様等、外来で来院した方向けに、緊張をほぐしながらPepperが血圧測定を行う。Pepperを通じ感情認識を実施することで患者様の緊張度を判定し、リラックスした最適なタイミングで血圧測定を行う。

「家で測ると正常なのに、病院で血圧を測定すると、血圧が高い」という人はいませんか?

白衣高血圧(白衣現象)とは|病院で緊張して血圧が上がるによれば、白衣高血圧とは、通常は血圧が正常なのに、病院で血圧を測定すると血圧の値が高くなってしまうことです。

白衣高血圧は、診察室血圧で高血圧と診断された患者の15%~30%に当たるそうです。

そこで、このシステムでは、Pepperが患者さんの緊張度を判定し、リラックスしたタイミングで血圧測定を行なってくれるそうです。

3. 自然な対話の中から認知機能検査

患者様とPepperとの自然な対話を通して認知症の疑いを発見する仕組み。

日本テクトシステムズが提供する認知機能検査エンジンによって、会話の中から認知症の疑いを発見するそうです。

対話を通して認知症の疑いを発見する仕組みがどのような仕組みになっているのかはわかりませんが、認知症|厚生労働省によれば、次のようなことが認知症のサインなのだそうです。

●もの忘れの為に日常生活に支障をきたしているか

日常生活で重要ではないこと(タレントの名前や昔読んだ本の題名など)を思い出せないのは正常の範囲内ですが、仕事の約束や毎日通っている道で迷うなどの場合は認知症のサインかもしれません。

●本人が忘れっぽくなったことを自覚しているか

自分でもの忘れの自覚がある場合は正常の範囲内ですが、もの忘れをしていることに気づかず、話の中でつじつまを合わせようとするようになるのは認知症のサインかもしれません。

●もの忘れの範囲は全体か

経験の一部を忘れるのは正常の範囲内ですが、経験全体を忘れるのは認知症のサインかもしれません。

認知症によるもの忘れには、経験や出来事全てを忘れる、もの忘れに気づかない、新しいことを覚えられない、日常生活に支障をきたす、暴言や暴力を振るうようになったり、怒りやすくなったり、無関心になるなど人格が変わるなどの特徴があるそうです。

こうした認知症または軽度認知障害のサイン・症状を対話の中で見つけるというものになっているのではないでしょうか?

【参考リンク】

認知症の改善効果が期待されるコミュニケーション用ロボット「テレノイド」が宮城県の介護施設に導入によれば、大阪大学の石黒浩教授が開発した、認知症の予防や症状の進行を抑える効果が期待されるコミュニケーション用ロボット「テレノイド」が宮城県の介護施設に導入されたそうです。

デンマークと日本における存在感対話メディアの実証的研究によれば、ほとんどの認知症高齢者がテレノイドに強い愛着を示し、うつ傾向がある人や無反応な人が自ら話しかけるようになるそうです。

また、テレノイドには積極的に身体的接触を図る傾向があるそうで、これには「触れ合い」によるストレス軽減効果があると考えられるそうです。

Pepperにもこうしたことができれば、認知症の早期発見だけでなく、予防や症状の進行を抑えることもできるようになるかもしれません。

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■医療ICT化

ICT医療においては、ICTを活用した個人の健康管理がスタートであり、カギとなります。

医療・健康分野におけるICT化の今後の方向性(平成25年12月、厚生労働省)によれば、

健康寿命を延伸するためには、ICTを利用した個人による日常的な健康管理が重要

だと書かれています。

ICTとは、Information and Communication Technology(インフォメーション・アンド・コミュニケーション・テクノロジー:情報通信技術)の略です。

ICTを活用した医療分野への活用の例としては次の通り。

  • 電子版お薬手帳や生活習慣病の個人疾病管理など患者・個人が自らの医療・健康情報を一元的、継続的に管理し活用する仕組み
  • 地域包括ケアシステム(電子カルテ情報を地域の診療所が参照する)
  • ICTを活用してレセプト等データを分析し全国規模の患者データベースを構築し、疾病予防を促進
健康・医療・介護データを経年的に把握できるリアルデータプラットフォームの構築|新産業構造ビジョン|経済産業省
健康・医療・介護データを経年的に把握できるリアルデータプラットフォームの構築|新産業構造ビジョン|経済産業省

参考画像:「新産業構造ビジョン」(2017/5/29、経済産業省)|スクリーンショット

経済産業省の「新産業構造ビジョン」によれば、個人が自らの生涯の健康・医療データを経年的に把握するため、また、最適な健康管理・医療を提供するための基盤として、健康・医療・介護のリアルデータプラットフォーム(PHR:Personal Health Record)を構築し、2020年度には本格稼働させていくことが必要と提案されています。

■まとめ

今回のPepperを活用した病院での患者とのコミュニケーションシステムとして期待できるのは、遠隔医療でしょうか?

医療現場における、IoTやAI等の革新的技術の利活用|遠隔診療・AIを活用した診療
医療現場における、IoTやAI等の革新的技術の利活用|遠隔診療・AIを活用した診療

参考画像:新産業構造ビジョン(2017/5/30、経済産業省)

新産業構造ビジョン(2017/5/30、経済産業省)によれば、患者のQOLの最大化に向けて、個人の健康・医療データを活かす新たなシステムが必要であるとして、患者自らが納得して選択できる医療、患者の満足度の高い医療、時間・場所を問わず、必要な医療が提供される環境の実現が必要とあり、その中でも「遠隔診療」、「AIを活⽤した診療」といったIoTやAI等の⾰新的技術を医療現場におけて利活用する取り組みが重要となるとあります。

厚生労働省の通達「情報通信機器を用いた診療について」に対応した遠隔医療機能を持たせたサービスがいよいよスタートによれば、厚生労働省が7月14日付けで出した通達「情報通信機器を用いた診療について」に対応して遠隔医療機能を持たせたサービスの展開が始まっています。

これまでにも遠隔医療につながるサービスについていくつも取り上げてきました。

遠隔医療におけるメリットは、遠隔地に住んでいて直接医師に診てもらうことが困難な人が受診できるだけでなく、肛門科や泌尿器科、婦人科などの直接診てもらうことが恥ずかしかったり、怖かったりする人が受診をするハードルを下げる効果も期待できると考えられます。

医療者に対する高齢者の患者の比率はどんどん増えていくことが予想されますから、医療者の負担を軽減しながら高齢者の患者の病気の早期発見を目指すシステム作りが必要になることでしょう。

かかりつけ病院や薬局で今回のようなコミュニケーションシステムを導入することができれば、認知症になる疑いのある患者の早期発見ができるようになるかもしれません。







【関連記事】
続きを読む 医療機関での「Pepper」を使ったコミュニケーションシステムにおける共同研究開発を開始|フライトシステム・東京慈恵会医科大学・ジェナで医療ICT化推進を目指す

フィットネスアプリ「Fysta」|パーソナルトレーナーが監修した運動プログラムの動画&体重管理・ランニング機能|キングソフト




【目次】

■フィットネスアプリ「Fysta」|パーソナルトレーナーが監修した運動プログラムの動画&体重管理・ランニング機能|キングソフト

参考画像:キングソフト、ヘルステック業界に進出。総合フィットネスアプリ「Fysta」リリース。(2017/7/10、キングソフト)|スクリーンショット

キングソフト株式会社は、ヘルステック業界に進出し、プロのパーソナルトレーナーが監修した筋トレやストレッチ、ヨガなど運動プログラムの動画を見ながら、いつでもどこでもエクササイズができ、体重のレコーディング機能やランニング機能を搭載した無料フィットネスアプリ「Fysta」をリリースしました。

フィットネスアプリ – Fysta – 何してキレイになる?

■「Fysta」の気になるポイント

フィットネスアプリは数年前から注目されているものですので、フィットネスアプリ自体に目新しさは感じません。

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【参考リンク】

気になったのはライブ動画配信アプリとのコラボです。

キングソフトのライブ動画配信アプリ「Live.me(ライブミー)」と「Fysta」のコラボレーション企画など、さらに多くの方々に価値ある情報を届けられる企業として、動画関連事業にも注力をしてまいります。

動画サイトでは、フィットネス関連の動画コンテンツは無料で見ることはできますし、こうしたフィットネスアプリに関心がある方はすでに体重のレコーディング機能を持つアプリやランニングを支援するウェアラブルデバイス(フィットネストラッカー)を持っている人もいると思います。

他のコンテンツとの違いを出せる点といえば、「どんなパーソナルトレーナーがいるのか」だと思います。

そして、そのパーソナルトレーナーとの親近感を出すうえで重要なのがライブ動画だと思ったのです。

同じような内容のフィットネスコンテンツであったとしても、身近に感じられる魅力的なパーソナルトレーナーが教えるコンテンツを選ぶと思うのです。




■あなたならどんな基準でパーソナルトレーナーを選びますか?

マドンナ(Madonna) 、Instagramでパーソナルトレーナーを募集|あなたならどんな基準でパーソナルトレーナーを選びますか?

ところで、あなたがパーソナルトレーナーを募集するとしたら、どんなことを選ぶ基準にしますか?

「男性に見られたくないから、女性専用のトレーニングジムがいいな」

「トレーニングウェア、靴、タオルなどが全てレンタルできて手ぶらでOKなところがいいな」

というように考えた人いませんか?

しかし、こうした基準で選んでしまうと、せっかくパーソナルトレーニングを受けようという気持ちを持っていたとしても、失敗に終わる確率が高いです。

それはなぜか?

パーソナルトレーナーやトレーニングジムを選ぶ上で最も大事な基準を間違えているからです。

選ぶ基準として考えられるのは、1.心的イメージを作り上げられること、2.フィードバックを与えることができること、です。

1.心的イメージを作り上げられること

「超一流になるのは才能か努力か?(Peak – secrets from the new science of expertise)」(著:アンダース・エリクソン)

超一流になるのは才能か努力か?

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練習の大部分はその技の瞬間ごとのあるべき姿またそれ以上に重要なこととして適切な身体の位置関係や動きがどんな感覚のものであるかと言う明確な心的イメージを形成することに費やされる。p98

1人で練習していると自分のパフォーマンスに目を光らせどこがおかしいかを判断するのに自分自身の心的イメージに頼らざるを得ない。不可能ではないが経験豊富な教師に見てもらいフィードバックをもらうのと比べてはるかに難しく効率が悪い。練習始めたばかりの段階では心的イメージがまだあやふやで正確であるため特に難しい。しっかりとしたイメージの基礎ができてしまえば、その上に新たな、より有効なイメージを独自に作っていくことができる。p200

「超一流になるのは才能か努力か?(Peak – secrets from the new science of expertise)」(著:アンダース・エリクソン)によれば、

心的イメージ(Mental representation)とは、

脳が今考えているモノ、概念、一連の情報など具体的あるいは抽象的な対象に対応する心的構造のこと p97

です。

つまり、今回のケースでいえば、マドンナさん自身に対して、どんな心的イメージを持っているかが重要だということになります。

2.フィードバックを与えることができること

一人でトレーニングを行なったり、多人数クラスで教えてもらう場合のデメリットとしては、フィードバックが得られにくいという点です。

フィードバックとは、ここでは、結果や行動を基に、その原因を突き止め、修正していくことをいいます。

一人でトレーニングをする場合には、自分自身で自分をチェックすることが難しかったり、どこが合ってるのか間違っているのかを判断する基準が自分にあるため、そもそも判断する基準が間違っていることが考えられます。

また、多人数で教えてもらう場合には、どうしてもトレーナーが自分につきっきりというわけにはいかないので、わからない部分が出てきているにもかかわらず、そのままにしてしまうケースがあるのではないでしょうか。

以前「一万時間の法則」という言葉が話題になりましたが、トレーニングというものはただ何時間もやればいいわけではありません。

一万時間の法則とは、どんな才能や技量も、10,000時間の練習を続ければ「本物」になるというマルコム・グラッドウェルが掲げた法則です。

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【関連記事】

「心を上手に透視する方法 」(著:トルステン・ハーフェナー)の中でドイツ人バイオリニストのアンネ=ゾフィー・ムターが練習時間の長さよりも重要にしていることが語られています。

(文庫)心を上手に透視する方法 (サンマーク文庫)

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練習時間の長短よりも、私が大切にしていることがあります。

音や演奏技術のことでつまづいたら、そこから距離を置いて冷静に解決する方が良いということです。

つまり、単調な動きをひたすら繰り返して練習するよりも、分析を行なうことで解決するのです。

単調な動きは短時間やってみてしっくりこなければ、いくら繰り返しても無駄なのです。

ひたすら繰り返せば引けるようになるというのは大きな勘違いです。

ひたすら同じ練習を繰り返しても改善できるわけではなく、分析をして、修正を行うフィードバックが重要だということです。

フィードバックを得る上で最も効果的なのがコーチであったり、トレーナーの存在です。

揺らぐ“1万時間の法則”

(2014/3/11、ナショナルジオグラフィック)

「Psychology of Sport and Exercise」誌に3日付で掲載された論文によれば、プロのサッカー選手になった人とならなかった人を比較した場合、子供のころの練習時間に違いはなかったという。両者の大きな違 いは、良い指導を受けた量だった。

同じ練習時間であってもよい指導を受けたかどうかがプロになれるなれないの差に現れたという論文もあるそうです。

フィードバックに関するエピソードとしてフィギュアスケーターの羽生結弦選手のインタビューが印象的です。

羽生結弦選手インタビュー − キャノン・ワールドフィギュアスケートウェブ

自分としては同じイメージのつもりなんですが、ブライアン(コーチ)からは『毎回違うフォーム、違うタイミングで跳んでいる』と言われます。

<中略>

僕は跳ぶ直前に、バッって頭の中に成功する軌道とかのイメージが湧いて、そこに身体を乗っけていって跳ぶ。だから口で指導されてもダメ。視覚で伝わってくるものが良いんです。ビデオとかを繰り返し見て、イメージを記憶します。

羽生結弦選手はブランアンコーチからフィードバックを受けて、心的イメージを作り上げているのがわかるかと思います。

エクササイズやトレーニングが続かないというのは、その人自身に「やる気」がないからと言われてしまう人もいるかもしれません。

しかし、実際は「やる気」の問題ではなく、「本当に効果があるのかよくわからず、それを確認する手段がない」ことが問題なのです。

「超一流になるのは才能か努力か?(Peak – secrets from the new science of expertise)」(著:アンダース・エリクソン)

一般的に壁を乗り越える方法は「もっと頑張る」ことではなく「別の方法を試す」ことだ。テクニック、つまり、やり方の問題なのだ。p50

壁を乗り越えるのに1番良いのは別の方向から攻めてみることで教師やコーチの存在が役立つ理由の1つはここにある。p51

パーソナルトレーナー選びで悩むときには、「心的イメージを作り上げることができること」「きちんとしたフィードバックが与えることができること」を選ぶ基準にしてみてはいかがでしょうか?

■まとめ

何かにチャレンジする際に、あまりにやさしすぎると気持ちがたるんでしまったり、退屈だったり、やる気そのものがなくなってしまいます

また、そのチャレンジがあまりに難しすぎると、心配になったり、不安な気持ちになってしまいます。

大事なのは、自分の挑戦の度合いと自分の技術の高さがどの程度かを把握することであり、そんなときに力になってくれるのが「パーソナルトレーナー」の存在です。

Mihaly Csikszentmihalyi:ミハイ・チクセントミハイ: フローについて

(Feb 2004、TED Talk)

ミハイ・チクセントミハイ(Mihaly Csikszentmihalyi)が提唱する「フロー体験」とは、時間を忘れるほどのめりこんで没頭する状態であると解釈しました。

フローの状態を体験するには、チャレンジ(難易度)が平均よりも困難で、スキル(能力)も平均以上のものが求められている時に体験できるそうです。

参考画像:Mihaly Csikszentmihalyi:ミハイ・チクセントミハイ: フローについて(Feb 2004、TED Talk)|スクリーンショット

フィットネスによる良い結果を得るためにも、よいパーソナルトレーナーを選ぶようにしてくださいね。







【参考リンク】
続きを読む フィットネスアプリ「Fysta」|パーソナルトレーナーが監修した運動プログラムの動画&体重管理・ランニング機能|キングソフト

Fitbit、従業員の健康管理とコーチングを推進するプラットフォーム「Twine Health」買収




■Fitbit、従業員の健康管理とコーチングを推進するプラットフォーム「Twine Health」買収

Twine Health
Twine Health

参考画像:Twine Health Introduction|YouTubeスクリーンショット

Fitbit, Inc. to Acquire Twine Health

(2017/2/13、Fitbit)

Fitbit, Inc. (NYSE: FIT) the leading global wearables brand, today announced that it will acquire Twine Health, an innovative, proven health coaching platform that empowers people to achieve better health outcomes and helps health systems, health plans and workplace health providers lower healthcare costs. A HIPAA-compliant connected health platform, Twine Health delivers an engaging and user-friendly experience to help people manage chronic conditions, such as diabetes and hypertension, and aid in lifestyle interventions, such as weight loss and smoking cessation, by making it easy for care teams of providers, coaches, friends and family to collaborate on care plans.

Fitbitはヘルスコーチングプラットフォーム「Twine Health」を買収しました。

「Twine Health」は、人々がより良い健康成果を達成できるようにし、保健システム、保健計画、職場保健医療従事者の医療費の削減に役立っているそうです。

HIPAAに準拠したヘルスプラットフォーム「Twine Health」は、糖尿病や高血圧症などの慢性疾患の管理や体重減少、​​禁煙などの生活習慣病の管理に役立つ、ユーザーフレンドリーなエクスペリエンスを提供しますと書かれています。

【補足】HIPAAとは?

米国のHIPAA法における個人情報等の保護に関する規定について|厚生労働省

1996年にHIPAA(Health Insurance Portabilityand Accountability Act of 1996;医療保険の携行性と責任に関する法律)が制定。

“Twine Health has delivered powerful results for patients managing conditions like diabetes and hypertension – two key focus areas for Fitbit, which together affect approximately 105 million people in the U.S. alone. When combined with our decade-plus of experience empowering millions of consumers to take control of their health and wellness, we believe we can help build stronger connections between people and their care teams by removing some of the most difficult barriers to behavior change,” said James Park, co-founder and CEO of Fitbit.

Fitbitの共同創設者であるジェームスパークCEOによれば、「Twine Healthは、Fitbitの主要分野である糖尿病や高血圧症などの病状を管理する患者にとって強力な結果をもたらしていて、アメリカだけでも約1億5千万人に影響を与えています。何百万人もの消費者が自分の健康とウェルネスをコントロールするための10年以上の経験と相まって、行動変容の最も困難な障壁を取り除くことで、人々とケアチームのより強固なつながりを築くことができると確信しています。」とコメントしています。

Twine Health Introduction

【参考リンク】




■Fitbitは企業の健康促進プログラムのプラットフォームとしての色合いが強くなる?

アマゾン、バークシャー、JPモルガンが新しいヘルスケア企業を設立 医療費削減を目指すによれば、アマゾン、バークシャーハザウェイ、JPモルガン・チュースが共同で米国で働く従業員を対象としたヘルスケアサービス会社を設立すると発表しましたが、アメリカでも医療費が膨らんでいることが問題となっており、多額の医療費(医療保険料)を企業が負担しているそうで、高齢化や医療の進歩に伴い、企業への負担が大きくなってきています。

Fitbit pushes into employee health care and coaching with Twine Health acquisition

(2017/2/13、VentureBeat)

Fitbit may be better known as a consumer technology brand, but it has long partnered with big businesses, including BP, Barclays, and Target, which have sought to encourage employee fitness by giving workers activity trackers for free.

Fitbit had made around five acquisitions before now, including a startup called Switch2Health that developed a wellness platform for tracking employees’ fitness efforts and rewarding them for maintaining healthy levels of activity.

Fitbitは一般消費者向けのフィットネストラッカーやウェアラブルデバイスの企業として有名ですが、VentureBeatによれば、BP、Barclays、Targetなどの大企業と長年にわたり協力してきており、また、これまでに従業員のフィットネス活動を追跡し、健康的レベルを維持することで報酬を与えるウェルネスプラットフォームを開発したスタートアップ「Switch2Health」を含む約5回の買収を行なっていることから、企業の健康促進プログラムのプラットフォームとしての色合いが強くなってくるのではないでしょうか?







【関連記事】
続きを読む Fitbit、従業員の健康管理とコーチングを推進するプラットフォーム「Twine Health」買収

東京慈恵会医科大学附属病院、DeepMind Healthと乳がんスクリーニングの研究に関するパートナーシップを締結

健康・美容チェック > 乳がん > 東京慈恵会医科大学附属病院、DeepMind Healthと乳がんスクリーニングの研究に関するパートナーシップを締結




■東京慈恵会医科大学附属病院、DeepMind Healthと乳がんスクリーニングの研究に関するパートナーシップを締結

Expanding our research on breast cancer screening to Japan
Expanding our research on breast cancer screening to Japan

参考画像:Expanding our research on breast cancer screening to Japan(2018/10/4、Deepmind)|スクリーンショット

東京慈恵会医科大学附属病院、DeepMind Health と乳がんスクリーニングの研究に関するパートナーシップを締結

(2018/10/4、東京慈恵会医科大学附属病院pdf)

本研究では、東京慈恵会医科大学附属病院と DeepMind が共同で、2007 年~ 2018 年に同病院で、過去に撮影され、かつ匿名化された 約 30,000 人の女性のマンモグラフィの分析を行います。これらのデータは、UK OPTIMAM (英国)が保有するマンモグラフィデータベースに保管されている過去に撮影され、匿名化されたマンモグラフィのデータと合わせて AI 技術による解析を行い、AI 技術が現在のスクリーニング技術よりも効果的に X 線画像上でがん性組織の兆候を検出できるか検討します。また、本研究の過程で、東京慈恵会医科大学附属病院より、約 3 万人の女性の匿名化された乳房超音波検査画像および 3,500 の匿名化された乳房 MRI スキャン画像の共有を予定しています。

東京慈恵会医科大学附属病院は、DeepMind Healthと5年間の医学研究パートナーシップを締結し、人工知能(AI)の利用が乳房スクリーニング及び乳がん検出の改善に寄与するかを調査するそうです。

【参考リンク】

■まとめ

これまでにもDeepmindがAI技術を活用して医療に活用するというニュースを取り上げてきました。

【関連記事】

テクノロジーと医療分野のトレンド|ウェアラブルデバイス・健康アプリ・医学研究|メアリー・ミーカー(MARY MEEKER)レポートで紹介したレポート(スライド300)によれば、インプットのデジタル化の増加によって、医療データは年間成長率は48%となっているそうです。

また、レポート(スライド302)によれば、インプットされるデータ量が増えていくことで、科学論文引用が増加しており、医学研究・知識は3.5年ごとに倍増しているそうです。

以前取り上げたIBMの「WATSON」によってがん治療がスピードアップする!?によれば、医療従事者は、膨大な数の情報(最新の医療研究、論文、医療データ、患者の医療記録)を取り扱っていて、すでに人の頭脳では把握することができないほどなのだそうです。

ゲノム解析が一般的なものになった時、AIが過去の文献や医学論文、データベースを探索するようになる!?で取り上げましたが、人々がセンサーが付いたウェアラブルデバイスなどを今まで以上に活用するようになったり、これまで以上に医療に役立つデータが増加し、医学研究が進むとなると、昨日まで常識だった医学知識が次の日には非常識になってしまうようになることが予想されます。

おそらくそのスピードは日単位ではなく、時間単位になっていくことでしょう。

そう考えると、いかにAIが医療関係者をサポートしていくかが重要になっていくため、今回のような取り組みが大切になっていくのではないでしょうか?







健康長寿日本一の長崎県づくりプロジェクト、クラウドファンディングで「サポートメイト」の活動の支援




【目次】

■健康長寿日本一の長崎県づくりプロジェクト、クラウドファンディングで「サポートメイト」の活動の支援

長崎県・長崎市の平均寿命・健康寿命・健康でない期間
長崎県・長崎市の平均寿命・健康寿命・健康でない期間

参考画像:長く元気で!プロジェクト~健康寿命を延ばそう!~(2017/5/17、長崎市)|スクリーンショット

健康長寿日本一の長崎県づくりプロジェクト クラウドファンディングによるご支援を募集します!

(2018/9/11、長崎県)

健康寿命を延ばして「健康長寿日本一」を目指し県庁で朝食の指導|長崎県によれば、一生涯のうち、認知症や寝たきりにならないで、健康で自立して生活できる期間を示す「健康寿命」で男性30位、女性28位の長崎県では健康長寿日本一を目指して正しい食生活の習慣を身につけてもらうため、県職員を対象に持ってきた朝食を食べながら食事に必要な栄養素について学ぶイベントを開くといった取り組みを行なっています。

長崎県では健康寿命を延ばす取り組みとして、県民会議の設置・サポートメンバー制度の創設・サポートメイト制度の創設を進めているそうです。

この中でも特に取り組んでいきたい施策が「サポートメイト」の活動です。

食や運動といった生活習慣の改善は、一人で取り組むよりも、仲間と取り組むことで、継続できるようになると言われており、仲間と一緒に時間を作る、きっかけを作ることで、健康づくりの取組をスタートしやすく、また、継続しやすくする仕組み、それが「サポートメイト」です。

そこで、「サポートメイト」の活動を広げていくためのガイドブックや資材の配布などをおこないたいのですが、県だけでは予算が限られているため、クラウドファンディングを実施するそうです。

健康長寿日本一の長崎県を目指して!県民みんなで健康づくり!!|クラウドファンディングReadyfor(レディーフォー)
健康長寿日本一の長崎県を目指して!県民みんなで健康づくり!!|クラウドファンディングReadyfor(レディーフォー)

参考画像:健康長寿日本一の長崎県を目指して!県民みんなで健康づくり!!|クラウドファンディングReadyfor(レディーフォー)|スクリーンショット

→ 健康長寿日本一の長崎県を目指して!県民みんなで健康づくり!!|クラウドファンディングReadyfor(レディーフォー) についてくわしくはこちら

■【夢のあるプロジェクトにするなら】長崎県が「健康」でICOをする

今回のプロジェクトをさらに夢のあるプロジェクトにするにはどうしたらよいか考えてみました。

地域通貨やふるさと納税はトークンエコノミーのステップだった!?あなたが住む都道府県でもICOをする可能性がある!では、地方自治体そのものをトークン化して、ICOをするというアイデアを紹介しました。

まずは、ICOとトークンの説明をしておきます。

#ICO とは?簡単にわかりやすく!|ICOとIPOはどう違うの?|トークンって何?【初心者向け用語集】によれば、ICOは、企業やプロジェクトが、独自の仮想通貨(トークン)を発行・販売し、インターネット上で資金を調達することをいいます。

#トークン とは?#トークンエコノミー とは?簡単にわかりやすく!【#仮想通貨 #ブロックチェーン 初心者向け用語集】によれば、トークンエコノミーとは、トークン(特定のネットワーク内でサービスを受けるための電子証票やデジタル権利証、引換券、優待券など)による経済社会という意味で、簡単にわかりやすく言うと、あらゆるものの価値の見える化をして、トークンで価値づけを行ない、そのトークンの価値を信用する人だけで行う経済圏のことです。

地方自治体がICOするというのはどういうことをいうのでしょうか?

より具体的に言えば、トークンエコノミーとは

将来価値を現在価値に転換する仕組み

であり、地方自治体は「集めたお金を使ってこのように地域を成長させます」というように具体的なビジョンを掲げ、トークンを購入してもらい、その財源を使って産業を誘致したり、育てることで魅力ある街づくりを行なうことができれば、そのトークンの価値が上がります。

トークンに投資した人は、それを長期保有してもいいですし、値段が上がったところで、転売することもできます。

企業と同じように、良いビジョンがあり、実行力のある自治体ほどお金が集まる仕組みであり、トークンを投資する側も地方自治に密接なかかわりを持つことができます。

日本再興戦略 (NewsPicks Book)

今のふるさと納税のアップデート版と言ってもいいかもしれません。

税金の控除や返礼品も!#ふるさと納税 を最もお得に活用する方法とは?|「楽天ふるさと納税」を活用してポイントももらおう!によれば、ふるさと納税は、寄付金の使い道を指定できる唯一の制度です。

例えば、子育て支援のためや産業・経済のため、福祉のためなど自分自身が関心を持つ用途を決めることができるんです。

また、このふるさと納税制度は出身地等に関係なく、関心がある自治体に、それも複数に納税することができます。

生まれ故郷はもちろん、あなた自身が応援したい地域を寄付金という形で応援できるうれしい制度ですね。

そして、ふるさと納税には自分自身にとっても大変お得な制度です!(これを楽しみにしているという方も多いのではないでしょうか?)

ふるさと納税により、寄付をすると、税金の控除が受けられ、特産の肉類や魚介類、野菜、施設の優待券、宿泊券といったその地域独特の返礼品を受け取ることができます。

地方自治体のICOというのは、寄付金の使い道を指定でき、なおかつ税金の控除や返礼品の受け取りをできるふるさと納税のアップデート版だと考えると、しっくりくる人も多いのではないでしょうか。

そこで、今回のアイデアは、長崎県は「健康長寿日本一」を目指すということなので、最も健康的な県は最も将来価値が高いということで長崎県が「健康」でICOを行なうのです。

最近では「健康経営」に注目が集まっています。

これからの企業の目標は「#健康経営」!?|「健康経営」のために企業はどのように取り組んだらいいの?によれば、健康経営とは、経営の視点から従業員の健康維持・増進について取り組むことが企業にとっての収益性・生産性向上につながるという考え方です。

生産年齢人口の減少や生活習慣病患者・メンタルヘルス不調者の増加といった社会情勢の変化によって、労働力の確保が困難になったり、従業員の健康悪化が企業経営に大きく影響を及ぼすことがわかってきていることから、企業が従業員の健康づくりを支援して、健康悪化による経営リスクを引き下げようという動きが健康経営に注目が集まっている背景にあります。

また、最近では、健康な人ほど得をする保険が出てきていますが、この動きは企業にも広がりつつあります。

東京海上日動火災保険は、「取引先企業の生産性や業績を健康経営で向上させたい」という目的で、社員の健康増進に取り組む「健康経営」を行なう企業に対し、保険料の割引特典をつけた制度を始めるそうです。

保険会社では、個人向けにですが健康増進活動に対するインセンティブを与えるというところも出てきています。

よく経営者・自営業者の方は「体が資本」といわれてきましたが、今までは実際的な価値はついていませんでした。

しかし、現在は「健康」それ自体に価値がつきはじめているのです。

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では、具体的にどのようなことをしていけばよいのでしょうか?

例えば、健康・医療・介護のPHRを基盤に、仮想通貨「HEALTH COIN」を作り、健康増進行動を促すための報酬としてトークンを付与し、ヘルスケア関連費用として支払う仕組みを作ろう!では、健康・医療・介護のリアルデータプラットフォーム(PHR:Personal Health Record)を基盤として、銀行や保険会社、企業が行なっている健康改善するともらえるポイントや割引を共通化して、新たな仮想通貨・電子マネー「Health Coin」を作り、健康増進行動を促すためのインセンティブ(トークンを報酬として付与する)が与えられ、トークン(電子証票)を受け取った患者は医療などのヘルスケア関連の費用として支払うことができるというアイデアです。

この考え方は国全体で考えていく必要があるため、長崎県だけで行なうのは難しいかもしれません。

ただ、長崎県自体を「健康特区」として考えることはできるのではないでしょうか?

健康に関心の高い企業を優遇したり、健康特区でしかできない取り組みを行なえる環境を作って企業の誘致を行なうなど。

そして、地方自治体のICOがふるさと納税のアップデート版だと書かれているのを読んだとき頭に浮かんだのが、「地域通貨」です。

地域通貨とは、ある目的や地域のコミュニティー内などで、法定貨幣と同じような価値として発行され使用される貨幣で、地元長崎にも「しまとく通貨」という地域通貨があります。

しまとく通貨とは?

簡単に言えば、長崎県内の複数のしま市町で共通に使用できる「プレミアム付き商品券」です。
長崎県内の複数のしま市町という特定の地域内でのみ流通し、しまの加盟店において商品やサービスの購入ができるものです

例えば、6000円分のしまとく通貨を5000円で購入すると、地域内だけで流通するため地域の経済振興につながり、また地域通貨を購入した人はお得に買い物をすることができる仕組みです。

このように考えると、すでに地方自治体はトークンエコノミーに移る準備を整えつつあるといえるのではないでしょうか。

長崎県の健康特区で利用できる「ながさき健康通貨」を作り、ヘルスケア・ウェルネス関連商品・サービスを提供している企業などで利用する仕組みであれば、「最も健康的な県は最も将来価値が高いのではないか?」という仮説を証明することができるはずです。

健康に関心が高い個人・企業・自治体・世界の国々がその取り組みに関心をもてば、そのプロジェクトを支援してくれるはずです。

こうなると、地方交付税交付金に頼らない県の運営ができていくでしょう。







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