（2010/3/23、ロイター）
香港の環境保護当局は２２日、当地の大気汚染が過去最悪の水準に達していると明らかにした。
基準値の約１０倍の汚染レベルだという。
香港の大気汚染が過去最悪レベルの水準まで達しているそうです。
その原因とは、
汚染の主な原因は、中国北部で発生した黄砂とされており、
先日の記事でも、「中国で黄砂現象、北京市内も一面黄色に」を取り上げましたが、黄砂は、中国の都市部を通過する中で、大気汚染物質と微生物を巻き込み、一緒に運んでくるといわれています。
黄砂から身を守るためにも、マスクをつけたほうが良いのかもしれません。
⇒ 花粉症の症状・原因 についてはこちら。
⇒ 目のかゆみ
⇒ 目の充血
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2010年3月23日放送のたけしの健康エンターテイメント！みんなの家庭の医学では、「たくさん食べて美しく痩せる７つの食材スペシャル」を取り上げました。
しっかり食べてやせられる夢の健康ダイエットメニュー開発の目的は、間違ったダイエットの改善。（間違ったダイエットで多くの女性が体の不調に襲われています。）
■体に異変を起こす間違ったダイエット法
栄養は生命に必要な機能から優先的に使われています。
極端な低カロリーダイエットを行うと、飢餓状態となります。
飢餓状態では、生命維持だけに栄養が使われるようになり、栄養が行き届かない場所に障害が起こり始めます。
せいぜい２ｋｇまで一ヶ月に減量するのが好ましい。
極端に急速なダイエットをしてしまうと、栄養摂取不良によって起こってくる障害があり、それに加えて、ホルモンの異常が起こってくると全身に重篤な障害が出てくるそうです。
例えば、飢餓状態で性腺刺激ホルモンの分泌が低下し、卵巣が十分に刺激されず、生理不順になることがある。
その他にも、肌の乾燥、冷え性、筋力の低下なども起こってくるそうです。
こうしたことが起こるのは、飢餓状態で甲状腺からでるホルモンの質が低下し、皮膚の新陳代謝や体温等の調整機能が衰えてしまうためです。
番組によれば、ダイエットをする女性の６割以上に体の異変があったという報告もあるそうです。
つまり、極端な低カロリーダイエットを行えば、少なからず体に異変が起きるのです。
●日本の２０から３０代の女性はどんどん体重が減少している。
●標準よりやせた女性が妊娠すると低体重児が生まれる傾向があり、低体重児は、将来メタボ等生活習慣病になりやすい。
●栄養のバランスがとれた食事で痩せることが大切。
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by Guian Bolisay（画像：Creative Commons）
> 健康・美容チェック > 大腸がん > 大腸がんチェック > 大腸がん予防方法・大腸がんの危険度チェック｜たけしの健康エンターテイメント！みんなの家庭の医学
2010年3月23日放送のたけしの健康エンターテイメント！みんなの家庭の医学では、日本人の3大病として、大腸がんを取り上げていました。
→ 大腸がんとは｜大腸がんの症状・初期症状・原因・予防 について詳しくはこちら
⇒ 大腸がんチェック について詳しくはこちら
肺・大腸・胃の中で、大腸がん検診の受診率は最低（2009年11月1日、東京新聞）で、大腸がんは今日本人が最も注意するべきがんなのです。
しかし、大腸がんは、生活習慣を改善することで、リスクを少なくできます。
■大腸がんの危険度チェック
１ 運動不足
毎日合計６０分歩く程度の運動をしていない方が該当
２ お酒をよく飲む
日本酒なら１合以上
ビールなら大瓶１本以上
焼酎や泡盛なら1合の2/3以上
ウィスキーやブランデーならダブル１杯以上
ワインならボトル1/3程度以上
３ 肉やハム、ソーセージをよく食べる
一週間に食べる肉が５００ｇ以上が該当
※日本人の平均は約３２０ｇ
４ 肥満
男性のBMI(体重(kg)÷身長(m)÷身長（m）)で27、女性では25を超える方が該当
５ 喫煙
一日に一本でも吸っていれば該当
●３つ以上リスクがある方は特に注意が必要。
リスクが多いと相乗効果でさらにリスクが高まる場合もある。
●最もリスクが高いのは飲酒。
飲酒による大腸がんのリスク
一日に日本酒を
１合⇒1.4倍
２合⇒2.0倍
３合⇒2.2倍
４合⇒約３倍
●便秘が大腸がんの原因になることはないそうです。
●植物性脂肪より動物性脂肪の方が大腸がんのリスクになる可能性があるそうです。
●生活習慣だけでなく、定期的な内視鏡検査が大切。
●大腸の粘膜は痛みを感じない。
●大腸内視鏡検査は、痛み止めの注射を打てば痛みを感じることはない。
●便潜血検査キット
先端で便をほんの少し採取
便にがんからの出血が混ざっていないかチェックする
出血があった場合は、内視鏡でがんの有無チェックする
※出血があっても、必ずがんがあるわけではありません
【参考】
日本人のためのがん予防法 – がん情報サービス
世界中からガンのリスクに関する論文を集め、徹底分析し、癌のリスクとなる要因を決定しようとする大規模プロジェクト。
喫煙
たばこは吸わない。他人のたばこの煙をできるだけ避ける。
飲酒
飲むなら、節度のある飲酒をする。
（日本酒なら１合、ビールなら大瓶１本、焼酎や泡盛なら1合の2/3、ウィスキーやブランデーならダブル１杯、ワインならボトル1/3程度）
【関連記事】
食事
食事は偏らずバランスよくとる。
＊ 塩蔵食品、食塩の摂取は最小限にする。
＊ 野菜や果物不足にならない。
＊ 加工肉、赤肉（牛・豚・羊など）はとり過ぎないようにする。
＊ 飲食物を熱い状態でとらない。→＊食塩は１日あたり男性10g、女性8g未満、特に、高塩分食品（たとえば塩辛、練りうになど）は週に１回以内に控えましょう。
→＊野菜・果物を１日400g（たとえば野菜を小鉢で5皿、果物１皿くらい）はとりましょう。
→＊ハム・ソーセージ・ベーコンなどの加工肉、牛・豚・羊などの赤肉の摂取は控えめにしましょう。
→＊飲食物を熱い状態でとらないようにしましょう。
【関連記事】
運動
→たとえば、ほとんど座って仕事をしている人なら、ほぼ毎日合計60分程度の歩行などの適度な身体活動に加えて、
週に１回程度は活発な運動（60分 程度の早歩きや30分程度のランニングなど）を加えましょう。
【関連記事】
体形
成人期での体重を適正な範囲に維持する（太りすぎない、やせすぎない）
中高年期男性のBMI(体重(kg)/身長(m)2)で21～27、中高年期女性では19～25の範囲内になるように体重を管理する。
20歳になってからの体重を維持するのが良いといわれていますよね。
太り過ぎも良くないといわれていますが、やせすぎにも注意が必要ですね。
【関連記事】
肝炎ウイルス
地域の保健所や医療機関で、一度は肝炎ウイルスの検査を受けましょう。
肝炎ウイルス検査を受け、感染している場合は治療を受ける。
【関連リンク】
by Dubravko Sorić（画像：Creative Commons）
> 健康・美容チェック > 高血圧 > 血圧が高い > ＮＹのレストランで「塩使用禁止法案」提出
（2010/3/13、サーチナニュース）
Ｔｅｌｅｇｒａｇｈなどの海外ニュースサイトによると、ニューヨークのレストランで、塩を使って料理をすると店主に罰金1，000ドル（約90，000円）を科せるという法案が提出されたと報じている。
ニューヨークはすでに公共区域で全面禁煙が実施されている。
塩の禁止に関しては、レストラン関係者から反発の声が挙がっているという。
この法案を提出したのは、ニューヨーク市議のフェリックス・オルティス議員。オルティス議員によれば「塩を制限すれば、生活習慣病（糖尿病・高血圧・がんなど生活との関わりの強い病気）で死亡する人を、最大10万人減らすことが出来る」と語る。
ニューヨーカーの約150万人が高血圧に悩まされている。
この現状を打破したい考えだ。
マイケル・ブルームバーグ市長は「すでに公共区域での喫煙は禁止した。
レストランでは、メニューにカロリーの記載をするように義務付けている。
塩を制限すれば、高血圧に悩む人たちの救済になるはずだ」とオルティス議員の考えを支持。
さらに市長は、将来的に甘味の含まれた炭酸飲料にも、新しい税金を導入したいと考えているとのことだ。
今回の議会では、レストランの塩全面禁止法案は見送ることとなったそうですが、ニューヨークでは、市民の健康問題と医療費の増加による財政赤字を解消するために、様々な法案を提出しているようです。
・レストランなどの公共区域での全面禁煙
・レストランのメニューにカロリーを記載するように義務付け
・炭酸飲料税
・レストランでの塩使用禁止
by Mike Mozart（画像：Creative Commons）
糖分や塩分、大幅カット＝肥満増加に対応－米ペプシコ
（2010/3/23、時事通信）
米清涼飲料大手ペプシコは22日、同社が販売するスナックやドリンクに含まれる塩分や糖分の量を大幅にカットする方針を発表した。
生活習慣病や児童の肥満が世界的な問題となる中、ペプシコも対策に協力する姿勢を打ち出した。
同社によると、食品に含まれる塩分は2015年までに25％、清涼飲料に含まれる糖分は20年までに25％カットする。
米ペプシコは、食品や清涼飲料に含まれる塩分・糖分を25％ずつカットする方針を発表したそうです。
こうした方針を発表した背景には、次のようなことがあるようです。
米国では、ニューヨークのブルームバーグ市長が食品メーカーやレストランに塩分を5年間で25％削減するよう要請している。
ニューヨークでは、財政赤字の解消と市民の健康問題（肥満や糖尿病など生活習慣病）の両方を解決するために、「炭酸飲料税」などで解決を図ろうとしているようです。
その動きに合わせて、企業側も対策を行なっているようですね。
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