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社会的インパクト投資(ソーシャルインパクトボンド)とヘルスケア分野(認知症・がん)の可能性|#サキドリ↑(NHK)

2016年8月28日放送「サキドリ↑」(NHK)では「社会をよくするインパクト投資・公費削減に効果大!?」を取り上げました。




■社会的インパクト投資(ソーシャルインパクトボンド)とヘルスケア分野(認知症・がん)の可能性

Health Care Assistants 2013 11

by University of the Fraser Valley(画像:Creative Commons)

「社会的インパクト投資(ソーシャルインパクトボンド、SIB)」とは、障がい者支援や低所得者(貧困)支援、難民、失業、引きこもりの人の就労支援などの社会問題の解決と収益の両立を目指す社会貢献型の投資のことです。

社会的インパクト投資がヘルスケアの分野でも行われるようになっているそうです。

福岡県大川市の高齢者施設では、学習教材を使っての認知症予防への取り組みに社会的インパクト投資が使えるのかの実証実験として、高齢者100人が参加して、5か月間実験したそうです。

実験に参加した多くの高齢者の要介護度が下がり、公的介護費用が削減するという結果になったそうです。

経済産業省は、今後も社会的インパクト投資の検証を進めていく予定なのだそうです。

伊藤健(慶應大学大学院政策メディア研究科特任講師)によれば、がん検診事業を社会的インパクト投資で行なうことも考えられているそうです。




■がん予防

男性のがん、「大腸がん」が初の1位、「胃がん」を抜きによれば、男女別がんの部位別症例数は次のようになっています。

<男性>

  1. 大腸がん
  2. 胃がん
  3. 前立腺がん
  4. 肺がん

<女性>

  1. 乳がん
  2. 大腸がん
  3. 肺がん
  4. 胃がん

大腸がん予防

1975年型食事が健康によい!?|世界一受けたい授業によれば、2000年代は脂質が多くなってくるのですが、肉を多く食べると大腸がんになるリスクが高いによれば、肉を多く食べる日本人は大腸がんになるリスクが高いことが、約8万人を対象にした約10年におよぶ国立がん研究センターの追跡調査でわかっています。

また、長時間イスに座っているのは、健康に良くないらしいで紹介したアメリカン・ジャーナル・オブ・エピデミオロジー誌に発表された研究によると、デスクワーク(長時間椅子に座ったままでの仕事など)は大腸がんのリスクを増加させる可能性があるそうです。

その他にも、糖尿病の人の大腸がんになるリスクは1.4倍、肝臓がんは1.97倍、すい臓がんは1.85倍も高いによれば、日本糖尿病学会と日本癌学会の合同委員会の報告では、糖尿病の人はそうでない人に比べて大腸がんになるリスクは1.4倍なのだそうです。

糖尿病の患者数の増加に伴い、大腸がんになる人も増えていると考えられないでしょうか。

→ 大腸がん について詳しくはこちら

→ 大腸がん危険度チェック について詳しくはこちら

■ピロリ菌除菌と胃がん検診で胃がん予防

胃がんの原因としては、最近の研究によって、ヘリコバクターピロリ(ピロリ菌)が大きく関わっているのではないかと考えられています。

胃がん検診、内視鏡検査の追加を提言 厚労省検討会によれば、胃の内視鏡検査は胃がんの死亡率を減らす効果が認められているそうです。

早期の胃がんには、自覚症状はほとんどありません。

40歳を越えたら、自覚症状はなくても、年に一回は胃の定期検査を受けましょう。

→ 胃がんの症状・原因・手術・食事 について詳しくはこちら

■肝臓がん予防のために「肝炎ウイルス」の検査

肝臓がんになるほとんどの原因はウイルス性肝炎から肝硬変になったものであるため、肝臓がんの予防するためには、肝硬変になる前に、肝炎を早期に発見し、治療を行うことが第一です。

→ 肝臓ガン について詳しくはこちら

■歯周病予防で生活習慣病予防

歯周病から糖尿病が悪化する?|そのメカニズムと歯周病予防のポイントによれば、歯周病菌の出す毒素が歯肉や歯を支える骨を侵す作用の研究が進むにつれて、これらの毒素は、全身をめぐって糖尿病や心臓血管系の疾患など生活習慣病にも影響を与えていることが明らかになってきています。

歯周病ケアをすることが生活習慣病予防につながります。

→ 歯周病の症状・歯周病とは・歯周病予防 について詳しくはこちら

■舌の汚れを清掃してがん予防

舌の汚れを清掃をすることがガン予防につながる!?によれば、舌の上に付く白い汚れ「舌苔(ぜったい)」の面積が大きいほど、呼気に含まれる発がん性物質アセトアルデヒドの濃度が高いことがわかったそうです。

■まとめ

医療費、初の40兆円超え|予防医療に力を入れて医療費を削減しようによれば、高齢化や医療技術の高度化を背景に、平成25年度の国民医療費は40兆610億円と、7年連続で過去最高を更新し、初めて40兆円を超えました。

がん検診といった予防医療・予防医学に取り組んでいくことは医療費の削減するためにも今後重要になっていくと考えられますし、また、QOL(生活の質)の向上といった間接的なコスト削減も期待できると考えられます。

→ ヘルスケア分野におけるソーシャル・インパクト・ボンド(SBI)とは?|福岡県大川市の認知症予防の実証実験|神戸市の糖尿病性腎症等の重症化予防事業|八王子市における大腸がん検診受診率・精密検査受診率向上事業 について詳しくはこちら







【参考リンク】
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ヘルスケア分野でIoTを活用する実証実験開始|IoTで市民の健康データを取得し、新サービス創出、雇用創出、生活習慣病の予防を目指す|会津若松市




■ヘルスケア分野でIoTを活用する実証実験開始|IoTで市民の健康データを取得し、新サービス創出、雇用創出、生活習慣病の予防を目指す|会津若松市

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参考画像:会津若松市IoTヘルスケアプラットフォーム事業(2016年6月28日、会津地域スマートシティ推進協議会)

「町自体を実験フィールドに」 IoTで市民の健康データを取得 会津若松市

(2016/11/8、itmedia ニュース)

 アクセンチュア、インテル、損保ジャパン日本興亜ひまわり生命、会津大学、会津中央病院など、産・官・学・医が連携。各企業・機関のサービスを通じて取得した市民の健康データを「ヘルスケアIoT基盤」に集約してオープンデータ化し、そのデータを活用した新サービス創出、雇用創出、生活習慣病の予防を後押しする。

 今年度に募集するモニターは100人。気になる症状などを登録することで自身の健康状態に合わせた献立を作成してくれる「おいしい健康 Webサービス」や、スマートウォッチなどから取得した生体データ(心拍数、歩数、移動距離、消費カロリー)を確認できるサービスなどを通じて、モニターの健康データを収集する。

福島県会津若松市がヘルスケア分野でIoTを活用したプラットフォーム事業の実証実験を開始したそうです。

スマホアプリやウェアラブルデバイスなどから取得した市民の様々な健康データを集約し、オープンデータ化し、そのデータを活用して新サービスの創出、データサイエンティストなどの雇用創出、医療費の削減などを目指していくそうです。

興味深いのが、病気になる前から、「一次予防」や「二次予防」を通じて健康を維持することを目的としている点です。

予防医療・予防医学に取り組んでいくことは医療費の削減するためにも今後重要になっていくと考えられますし、世界的にも予防医学・予防医療の方向に進んでいるのを感じます。

また、QOL(生活の質)の向上といった間接的なコスト削減も期待できると考えられます。

社会的インパクト投資(ソーシャルインパクトボンド)とヘルスケア分野(認知症・がん)の可能性|サキドリ↑(NHK)によれば、福岡県大川市の高齢者施設では、学習教材を使っての認知症予防への取り組みに社会的インパクト投資が使えるのかの実証実験として、高齢者100人が参加して、5か月間実験したところ、実験に参加した多くの高齢者の要介護度が下がり、公的介護費用が削減するという結果になったそうです。

※「社会的インパクト投資(ソーシャルインパクトボンド、SIB)」とは、障がい者支援や低所得者(貧困)支援、難民、失業、引きこもりの人の就労支援などの社会問題の解決と収益の両立を目指す社会貢献型の投資のこと。

また、積極的に計画・実行する人はがん・脳卒中・心筋梗塞の死亡リスクが低い|国立がん研究センターで紹介した国立がん研究センターによれば、日常的な出来事に対して、積極的に解決するための計画を立て、実行する「対処型」の行動をとる人は、そうでない人に比べて、がんで死亡するリスクが15%低く、また、脳卒中リスクが15%低く、脳卒中心筋梗塞などで死亡するリスクが26%低いという結果が出たそうです。

その理由としては、日常的な出来事に対して、積極的に解決するための計画を立て、実行する「対処型」の人は、がん検診や健康診断を受診するため、病気の早期発見につながり、病気による死亡リスクが低下して可能性があるようです。

つまり、予防医学・予防医療を導入するということは、病気による死亡リスクが減少し、医療費の削減にもつながるということです。

町全体が予防医療に取り組むことで、どのような変化が起こるのか楽しみですね。







【関連記事】
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トプコン、眼科用医療機器とICTで遠隔診断など課金型サービスを展開する構想

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■トプコン、眼科用医療機器とICTで遠隔診断など課金型サービスを展開する構想

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by NEC Corporation of America(画像:Creative Commons)

眼科用医療機器×IT、遠隔診断で課金 トプコンがモデル研究、「アイケアからヘルスケア」へ

(2018/1/30、newswitch)

特に目の病気の早期発見や医療経済性の向上に向けて、スクリーニングの重要性が世界的にも増している。欧米では「オプトメトリスト(検眼医)」と呼ばれる専門医が眼科医療の一翼を担い、眼底カメラや光干渉断層計(OCT)を使って検査を手がける。健康への意識の高まりでオプトメトリストの役割も増している。「裾野が広がる中で課金ビジネスが成り立つ」(同)とみている。

トプコンは眼科用医療機器と病院の眼科や人間ドック、眼科クリニックなどをネットワークで結び、ビッグデータの収集・分析を行ない、遠隔診断など課金型サービスとして展開する構想を持っているそうです。

参考画像:新産業構造ビジョン(2017/5/30、経済産業省)

新産業構造ビジョン(2017/5/30、経済産業省)によれば、患者のQOLの最⼤化に向けて、個⼈の健康・医療データを活かす新たなシステムが必要であるとして、患者⾃らが納得して選択できる医療、患者の満⾜度の⾼い医療、時間・場所を問わず、必要な医療が提供される環境の実現が必要とあり、その中でも「遠隔診療」、「AIを活⽤した診療」といったIoTやAI等の⾰新的技術を医療現場におけて利活⽤する取り組みが重要になるとあり、トプコンの取り組みはこの流れを受けてのものといえそうです。

気になったのはこちら。

 ソリューション事業は米国で立ち上げるが、期待は新興国だ。中国やインドでは糖尿病が多く、緑内障や白内障など目の病気にも関係する。「予防の重要性への認知も進んでいる。成長率は他の地域よりも高いのは間違いない」(同)。

糖尿病になると緑内障になりやすい|血糖値コントロールと眼科検診で失明予防で紹介した米国眼科学会(AAO)のアドバイスによれば、糖尿病によって、糖尿病網膜症、緑内障、白内障といった目の病気になりやすく、失明を予防するためにも血糖値コントロールと定期的な眼科検診が重要なのだそうです。

しかし、糖尿病診断後1年以内に「眼科を受診しない」が6割|糖尿病網膜症の予防に関する実態・意識調査によれば、糖尿病の診断後、1年以内に眼科を受診しない患者が約6割にのぼることがわかったそうです。

眼科検診で失明が36%減少する!|緑内障・糖尿病網膜症・変性近視・加齢黄斑変性・白内障が失明の主な原因によれば、杏林大学大学院医学研究科の山田昌和教授(眼科)は、眼科検診によって5つの病気の発見率や失明の減少率を調べたところ、失明は緑内障で45%減、加齢黄斑変性で41%減、変性近視で24%減、糖尿病網膜症で17%減、白内障で4%減となり、5つ全体で検討したところ、失明を36%減少させることができると予測しています。

糖尿病と目の病気(緑内障や白内障など)が関係するのではないかと考えられており、目の検査をすることで病気の予測、早期発見ができるのであれば、目の検査は非侵襲性で体への負担が少ないので、予防医療として先端を行くことになるのではないでしょうか。

→ 糖尿病の症状・初期症状 について詳しくはこちら

→ 緑内障とは|緑内障の症状・原因・予防・チェック について詳しくはこちら







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DeNAのヘルスケア事業、得意のゲームを健康情報管理サービスの機能に組み込む

Ingress Table

by Henri Bergius(画像:Creative Commons)




DeNAのヘルスケア事業、得意のゲームと融合へ

(2016/3/23、ニュースイッチ)

住友商事とディー・エヌ・エー(DeNA)は、企業の健康保険組合向けに共同運営する健康情報管理サービスの機能を拡充する。サービス内で利用可能なポイントを付与するゲームアプリケーションを開発し、2016年度に投入する。

DNA解析サービスに各社参入|DENAがDNA解析へ、東大医科研と組みヘルスケア分野に参入(2014年)によれば、モバイルゲームで培ったビッグデータ分析技術を遺伝子解析に生かそうというやり方でヘルスケア事業に参入しましたが、今回のサービスは得意のゲームと健康を組み合わせたものです。

大企業の健保組合 生活習慣病予防に特典―厚生労働省によれば、健康保険組合では、加入者が適度な運動を続けたり、規則正しい食生活を送ったりするなどして、生活習慣病の予防に心がけた場合の特典を設ける動きが出ているそうです。

メタボ改善を促す保健指導の成果に応じてポイントがもらえる!?その仕組みとは?では、成果に応じたインセンティブとしてポイントを与えて、そのポイントに応じて商品を交換するという仕組みが始まっています。

小さな達成感を積み重ねることで継続しやすい状態を作るためにも、生活習慣病に役立つことをしたら1ポイントというようにポイント制にしていくとよいのではないかと提案しましたが、そうした動きが広がっているようです。

DNA解析サービスに各社参入|DENAがDNA解析へ、東大医科研と組みヘルスケア分野に参入では、、客観的にどんなにいいと言われたことや必要なことであってもそれを継続するのは難しいという理由から、遺伝子情報解析を元にした生活習慣改善支援サービスを成功させるのは至難の業ではないかなと書きました。

例えば、緑内障 患者判断で治療中断18.7%によれば、「大した症状がない」、「継続受診が面倒」、「治療効果が実感できない」など病気自体への理解度が低いことや治療効果についての理解が低いという理由で、患者判断で緑内障の点眼治療を中断してしまっているそうです。

その他の病気でも、現時点ではたいしたことがなかったり、治療効果が実感できない、面倒であるといった理由から患者判断で薬の服用をやめてしまっている人がいるのではないでしょうか。

【関連記事】

糖尿病や緑内障の治療が必要な人でも途中で治療を辞める人が多いというのに、ただ分析しただけでは何も変わりません。

データを分析することよりも、いかに良い生活習慣に導いていくのかというその方法を考えていくことのほうがヘルスケア分野においては最も重要な事だと思います。

その答えの一つが、ゲームだと期待しています。

ダイエットを継続するモチベーションを維持することは自制心を伴うのでとても大変です。

INGRESSでダイエット?|ゲームを楽しむことで自然と健康的になれる!?によれば、健康のためにイングレスをするのではなく、好きで楽しいからイングレスをしたその結果として健康がついてくるということです。

ダイエットを目的とするのではなく、ダイエットを手段にし、楽しむことを目的とすることで、結果健康的になっているというのが理想的な流れではないでしょうか。

■まとめ

行動科学を活用して、ダイエットが継続しやすい状態を作る。によれば、結果ではなく、行動・プロセスに着目して行うことがポイントです。

  • 小さなゴールを多くつくる。ダイエットは簡単に結果が出ないもの。そこで、小さなゴールを作ることで、小さな達成感を積み重ねることで継続しやすい状態を作る。例)エクササイズをしたら、カレンダーにシールを貼るなど

  • ごぼうびと罰を設定
    例)行動を○回続けたら、自分にご褒美を与える。例)行動を一度休んだら、罰を与える。自分のお小遣いを妻に渡す。

Ingressのようなゲームを楽しむことによって、結果的に健康的な生活につながるような仕組みを作り上げると面白そうですね。







P.S.

利用者同士で情報交換できる仕組みがあるとさらに良いのではないかと思っています。

その理由は3つ。

1つ目は、友達と助けあうことがダイエット成功への近道!?によれば、友達と食生活の記録を共有しているユーザーはそうでないユーザーよりも体重を2倍以上減らすことに成功したから。

女性の脳の特徴を活かしてダイエット|ためしてガッテン(NHK)によれば、友達と一緒に運動をしたり、ダイエット情報(体重グラフ分析)の交換をすると、楽しくダイエットが出来るそうです。

2つ目は、ダイエットは仲間と一緒に取り組むと成功しやすい!?によれば、ダイエットのモチベーションを保つのは一人では難しいから。

女同士のウラの顔|ホンマでっかTV 4月25日によれば、女子にはグループで目標を立てて皆で協力した方が成績が伸びやすいそうです。

【関連記事】

3つ目は、社会的な「つながり」をダイエットに活用するによれば、近くに住んでいる人よりも社会的な絆が強い人の影響を人は受けやすいから。

生活習慣の改善を一緒に努力しているメンバーが時にはライバルとして、時には応援する人として、社会的絆が強くなればそれだけダイエットへの影響を強く与えることができます。




【予想】横浜アップル研究所がヘルスケア分野でどのような研究を行なうのか?

Apple Watch Sport

by LWYang(画像:Creative Commons)




横浜アップル研究所は素材・乗り物・ヘルスケアにフォーカス?

(2015/7/15、GIZMODE)

横浜市港北区に誕生がきまった、アップルの国内開発研究所。2016年度の完成に向けて着々と計画は進んでいますが、台湾紙DigiTimesによるとこの研究所は素材・乗り物・ヘルスケア分野にフォーカスした施設になるそうなんです。

このブログで注目するのは、ヘルスケア分野です。

これまで見てきた限りで言えば、ヘルスケアの柱は2つ。

1つは、Apple Watchのようなデバイスで健康管理をしていくこと

APPLE WATCHの健康・フィットネス(ワークアウト)のデータを記録する機能とは?によれば、Apple Watchは健康やフィットネスに関するデータを記録することができ、今後は血糖値管理などの機能も実装することが予想され、様々な健康に関するデータを集約していくものと思われます。

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APPLEの次のターゲットは「健康(ヘルスケア)」!?APPLEが医療保険会社と交渉か|ウェアラブルデバイスから得られるデータを保険契約に組み込む!?によれば、Appleは、複数の医療保険会社と交渉を行い、デバイスから得られるデータを保険契約に取り組むことを検討しているそうですが、今回の記事によれば、スマートウォッチとアプリによって、アメリカの病院や保険会社は患者を遠隔監視することを期待しているようです。

もう1つは、様々な企業と連携して、ヘルスケアサービスを行なっていくこと

例えば、日本郵政、高齢者ヘルスケアサービスでAPPLE、IBMと提携によれば、日本郵政は高齢者サービスの拡充を目指し、iPadを活用した高齢者向けのヘルスケアサービス(アプリ開発・コミュニティー構築)とそのサービスと既存サービスの統合を行なっていくようです。

IBM、医療データ解析でAPPLE、J&J、MEDTRONICと提携|WATSON HEALTHで医療ビッグデータ解析の主要プレイヤーを目指すによれば、アップル社はWatsonのシステムをHealthKitやResearchKitに導入し、個人の健康情報を収集し、そのデータを臨床試験に活用する試みを始めているそうです。

APPLE、米大手2社の診療記録サービス会社とHEALTHKITで提携し、患者データの一元管理を目指す!?によれば、診療記録データサービス2社は、Healthkitとデータを統合し、医師が遠隔地にいる患者のモニタリング、診断や治療を行えるようにと考えているようです。

RESEARCHKIT、50以上の医療機関が協力しても1年以上はかかることを24時間で達成によれば、ResearchKitは、医学・医療研究用のiPhoneアプリを開発するためのオープンソースのソフトウェアフレームワークですが、ResearchKit公開後24時間で1万人以上が心臓血管研究にサインしたというように、今後の医学・医療研究にiPhoneが活用されるようになっていくと思われます。

■まとめ

横浜アップル研究所ではどのようなことがなされるのかはわかりませんが、この2つの柱に関連した研究がなされるのではないかと予想します。