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Health, 保険

メットライフ生命、健康サポートのための包括的なサービス提供を実施

参考画像：メットライフ生命 健康関連サービスを拡充（2017/6/29、メットライフ生命）｜スクリーンショット




■メットライフ生命、健康サポートのための包括的なサービス提供を実施

メットライフ生命 健康関連サービスを拡充

（2017/6/29、メットライフ生命）

メットライフ生命では、保険商品を病気などに対する保障の提供としてだけでなく、病気の予防・早期発見・治療・病後のケアに至るまでのサポートを行う包括的なサービス提供を行なっていくそうです。

また日々をより健康で前向きに送っていただくために、専門家のアドバイスや健康になるためのヒントなど、様々な情報を提供するサイト（http://meetslife.metlife.co.jp）を7月3日より開設いたします。




■まとめ

人によっては、健康診断などの検査結果で異常がないにもかかわらず、体がだるい、疲れやすい、頭痛、肩こり、めまい、眠れないなどといった体の不調に悩まされた経験もあるのではないでしょうか。

「はっきりとした症状はでていない」「数値には現れないけどなんだか体調がよくない」というときを、健康な体から病気の身体へと向かう途中だと考えるとすれば、その途中で起きる「サイン」に着目して、何らかの対処を行なうことが最も効果的な医療になっていくのではないかと思います。

「病気の治療」から「病気の予防」へと関心は移っているというサインはすでに表れています。

ザッカーバーグ夫妻、人類の病気を予防・治療するプロジェクトで30億ドルを投資で紹介したザッカーバーグさんはこのようにコメントしています。

ザッカーバーグは「アメリカでは病気にかかった人々を治療するための支出に比べて、そもそも人々が病気にならないように研究するための支出はわずか50分の1しかない」と述べた。

ザッカーバーグさんのコメントは、病気を発症してからではなく、病気予防に重点を置くという考え方は、東洋医学の「未病」という考え方に近いと思います。

最近では予防医療・予防医学に関しても注目が集まっています。

病気になりやすいライフスタイル（要因）や遺伝的にある病気になりやすい傾向などがわかってきており、そのことを事前に対処しておくことで、リスクを小さくしていくという考え方がこれからのトレンドになっていくのではないでしょうか？

こうした傾向を受けてか、最近では保険会社各社が病気に対する予防について積極的に取り組む姿勢を見せています。

先日、保険とIOTを融合した健康増進サービスの開発に注目！｜ウェアラブルデバイスをつけて毎日運動する人は生命保険・医療保険の保険料が安くなる！？では、損保ジャパン日本興亜ひまわり生命保険株式会社はFitbitを導入し、健康と運動データとの関係を分析する取り組みを行い、今後の新しい保険商品の開発を検討しているというニュースを取り上げました。

積極的に計画・実行する人はがん・脳卒中・心筋梗塞の死亡リスクが低い｜国立がん研究センターで紹介した国立がん研究センターによれば、日常的な出来事に対して、積極的に解決するための計画を立て、実行する「対処型」の行動をとる人は、そうでない人に比べて、がんで死亡するリスクが１５％低く、また、脳卒中リスクが１５％低く、脳卒中や心筋梗塞などで死亡するリスクが２６％低いという結果が出たそうです。

その理由としては、日常的な出来事に対して、積極的に解決するための計画を立て、実行する「対処型」の人は、がん検診や健康診断を受診するため、病気の早期発見につながり、病気による死亡リスクが低下して可能性があるようです。

病気による死亡リスクが低いということが分かってきていますので、保険会社は病気の予防に対して積極的に取り組む保険加入者に合わせた保険料を設計するような「パーソナル保険」を開発してきています。

今後ますます保険会社による健康関連サービスが拡充されていくのではないでしょうか？







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Health

100人以上の獣医師にLINEで相談できる「どうぶつホットライン」開始｜ペット保険のアニコム損害保険

Friday December 20, 354/365

by Evan Blaser（画像：Creative Commons）




■100人以上の獣医師にLINEで相談できる「どうぶつホットライン」開始｜ペット保険のアニコム損害保険

【獣医師にLINEで相談できる！？】どうぶつホットライン

小児科オンライン｜LINEやSkypeを使ってリアルタイムで医療相談できるサービス開始では、「小児科オンライン」とは、小児科に特化したスマホのLINEやSkypeといったアプリを使用し、テレビ電話、チャットなどで小児科の専門医師にリアルタイムで医療相談を行なうことができるサービスを紹介しましたが、アニコム損害保険のプレスリリースによれば、ペットに関する悩みを｢LINE｣を使って獣医師に直接相談ができる保険契約者限定のサービス「どうぶつホットライン」を2017年6月13日より開始しました。




■まとめ

Everybody say "cheese"!

by Lottie（画像：Creative Commons）

どうぶつホットライン｜アニコム損保

アニコムは、病気になってから使う保険ではなく、保険を使う前からどうぶつが健康でいられる「予防型保険会社」を目指しています。

保険会社の考え方が予防型に変わってきていることを感じていましたが、ペット保険においても予防型に変わっているんですね。

これからは保険を病気になってから使うのではなく、予防するために保険会社を活用していくようになっていくのでしょうね。







【参考リンク】

100人以上の獣医師に「LINE」で直接相談できる!?どうぶつの健康相談サービス｢どうぶつホットライン｣を開始

（2017/6/13、アニコム損害保険）

ペットに関する悩みを「LINE」上で獣医師に直接相談できる、保険契約者限定のサービスです。 獣医学的な知識が必要な疑問をはじめ、しつけや食事についての身近すぎてなかなか相談できないささいな悩みにも、専門的な視点から対応します。

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Health, アレルギー, スポーツ・アスリート

竹内智香選手は食物アレルギー（卵・乳製品・小麦）を断食と血液検査で突き止めた！｜どんなトレーニングをしているの？【動画】｜スノーボード女子パラレル大回転

Park Air 2018.

by MIKI Yoshihito（画像：Creative Commons）




■竹内智香選手は食物アレルギー（卵・乳製品・小麦）を断食と血液検査で突き止めた！｜スノーボード女子パラレル大回転

竹内智香は「人として」金を目指す。自分でボードを作り、感覚で滑る。

（2018/2/21、Number Web）

ソチ五輪後に欧州を転戦している最中、突然食物アレルギーになり競技どころではなくなった。初めは理由がわからず、ひどい時は陽に当たるだけでも皮膚が腫れ上がった。

　そのまま原因が特定できず、半年ほどが過ぎた。外出する際は帽子にサングラスに日傘。薬も選手生活のことを考え無闇に飲めない中、断食をしたことで症状が止まり、食べ物が主因であることを突き止めた。その後、アメリカの先進的な方法で血液検査をしたところ、卵と乳製品と小麦のレルギーであることがわかった。

ソチ五輪で銀メダルを獲得したスノーボード女子パラレル大回転日本代表の竹内智香さんは欧州転戦中にアレルギー症状に襲われ競技ができない時期があったそうです。

選手生活を考えると薬が安易に飲めない状況の中で、断食をしたところ、症状が止まったため、食物アレルギーではないかと原因を突き止めたそうです。

その後、血液検査を行なったところ、卵と乳製品と小麦のアレルギーであることがわかったそうです。

以前、FODMAPの食品を最小限のものにして、少しずつ摂取していき、おなかの不調の原因となる食品を見分けて「低FODMAP（Fermentable、Oligo-、Di-、Mono-saccaharides and Polyols：フォドマップ）食」について紹介しました。

つらいおなかの悩みを救う「低FODMAP」食事療法って？

（2016/12/10、Newsweek）

ミシガン大学病院の研究者が学術誌ガストロエンテロロジーに発表した論文によると、50％以上の患者に症状の改善が見られた。61％の患者は６週間の食事療法で生活の質が全面的に改善した。

ミシガン大学の研究によれば、低FODMAP食によって、過敏性腸症候群（IBS）患者の50%以上でIBSに関連した腹痛の症状の改善が見られ、6週間の食事療法で61%の患者のQOLが改善したそうです。

低FODMAP食は過敏性腸症候群の症状改善に用いられている食事療法ですが、竹内智香さんがとった断食もこの考え方に近いものですよね。

特にアスリートの場合ドーピングになる恐れがあるため、簡単に薬を飲んだりつけたりすることができないことも大変だったことでしょう。

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竹内智香は「人として」金を目指す。自分でボードを作り、感覚で滑る。

（2018/2/21、Number Web）

「それ以降は食材にものすごく気を使うようになった。海外生活が長い中でも、スーパーに行ってはその食べ物の成分表をじっくり見て選んで。体づくりの根幹から見直しました」

アスリートは体が資本なわけで、特にどんな食事・栄養で体作りを行なうかは重要なのですが、今までと同じような食事ができなくなったわけですから、この点も大変だったと思います。

ただこうした苦労がアスリート人生の後の人生にきっと役立つことでしょうね。




■どんなトレーニングをしているの？【動画】

tomoka takeuchi RoadToPyeongChang 2018

【NHK】15歳の銀メダリストが大人に成長！平野歩夢、５大会連続出場・竹内智香ほか＜ピョンチャン＞

【竹内智香 インタビュー】スノーボード＆フリースタイルスキー世界選手権2017

2017年4月10日放送のGET SPORTSでは予期せぬ大怪我を襲った竹内選手の道のりを特集しました。

左ひざ前十字靭帯断裂という全治10か月のケガをし、手術を受けた後、リハビリを行い、手術から三か月で本格的なトレーニングを再開。

上半身や体幹を徹底的に鍛えて、以前よりも格段にパワーアップした肉体を作り上げたそうです。







【参考リンク】

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Health

青森市に個人が20億円寄付！「短命県」の返上へ

ねぶた

by POHAN CHEN（画像：Creative Commons）




■青森市に個人が20億円寄付！「短命県」の返上へ

「短命」返上に使って＝個人が２０億円寄付－青森市

（2018/1/17、時事通信）

青森県の平均寿命が男女とも全国最下位にあることから、寄付者は「短命」の汚名返上を目指して市民の健康づくりやスポーツ振興に使ってほしいと申し出たという。

青森市は、昨年末に市内在住の個人から「短命」の汚名返上を目指して２０億円の寄付があったことを明らかにし、２０億円を体育施設整備と食育事業に使う方針なのだそうです。

青森県は短命県というのをご存知でしたか？

参考画像：都道府県別にみた平均余命｜平成27年都道府県別生命表の概況｜厚生労働省｜スクリーンショット

都道府県別にみた平均余命｜平成27年都道府県別生命表の概況｜厚生労働省によれば、青森県は男女とも最下位で、男性が78.67歳、女性が85.93歳でした。

そこで、青森県では全国との健康における差を縮めるように対策を進めており、改善の兆しが見えてきています。

今回の寄付者は市民の健康づくりやスポーツ振興に使ってほしいと寄付を行なったそうですが、おそらく「冬は雪が降って運動する機会が減るため運動する機会を増やしたほうがよい」と考えたのではないでしょうか？

青森市側は、塩分の摂りすぎや野菜摂取量不足を考えて、食育事業に使う方針なのだと思います。

少しずつ改善に向かっていくといいですね。

→　なぜ、青森県が平均寿命最下位なのか？その理由・原因｜短命県の青森県を長寿県にするための方法とは？　について詳しくはこちら







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Health

2016年度（平成28年度）の医療費は41.3兆円｜診療報酬改定で薬価が引き下げられたことやジェネリック医薬品の使用割合が増えたことが医療費減少の要因

Numbers And Finance

by Ken Teegardin（画像：Creative Commons）

■2016年度（平成28年度）の医療費は41.3兆円

平成28年度　医療費の動向－MEDIAS－｜厚生労働省

厚生労働省が発表した2016年度の概算医療費は41.3兆円と、前年度と比べて0.4％減少し、久々の減少に転じました。

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医療費が減少に転じたのは「調剤」分野での医療費の減少が影響しています。

昨年度の医療費 １４年ぶりに減少に転じる

（2017/9/15、NHK）

医療費が減少に転じたのは平成１４年度以来１４年ぶりで、厚生労働省は「診療報酬改定で薬価が引き下げられたことなどから減少したものの、高齢化や医療技術の高度化は年々進んでおり、医療費の減少は一時的なものとみられる」としています。

＜中略＞

厚生労働省が使用の推進に取り組んでいる価格の安い後発医薬品、いわゆるジェネリックの昨年度の使用割合は、数量ベースで６６．８％と、前の年度より６．８ポイント増えました。

診療報酬改定で薬価が引き下げられたことやジェネリック医薬品の使用割合が増えたことが医療費減少の要因ですが、厚生労働省によれば、高齢化や医療技術の高度化は年々進んでいるため、医療費の減少は一時的なものとみた方がよいようです。




■【補足】医療費の動向

参考画像：医療費の動向｜平成28年版厚生白書｜スクリーンショット

平成28年版厚生白書

国民医療費とは、医療機関等における保険診療の対象となり得る傷病の治療に要した費用を推計したものであり、具体的には、医療保険制度等による給付、後期高齢者医療制度や公費負担医療制度による給付、これに伴う患者の一部負担などによって支払われた医療費を合算したものである。

国民医療費は増加傾向が続いています。

■どのくらいの人がジェネリック医薬品を使用しているの？

参考画像：ジェネリック医薬品使用割合（数量ベース）（調剤分）｜協会けんぽ｜スクリーンショット

全国健康保険協会（協会けんぽ）によれば、平成29年3月に医療機関などにかかられた協会けんぽ加入者1548万人のうち、1010万人の方がジェネリック医薬品を使用している、つまり、約7割の人がジェネリック医薬品を使用しているそうです。

参考画像：協会けんぽ

参考画像：協会けんぽ

参考画像：協会けんぽ

参考画像：協会けんぽ




■まとめ

参考画像：不安な個人、立ちすくむ国家～モデル無き時代をどう前向きに生き抜くか～｜経済産業省PDF

国民皆保険による医療、医師の半数「持続不能」｜「#健康格差」を広げないために私たちができることにで紹介した厚生労働省｢人口動態調査｣, 「医療給付実態調査報告」, OECD Health Data 2014 OECD Stat Extractsによれば、国全体医療費の23%（9.2兆円）が80歳以上の医療費であり、その多くを入院費用が占めているそうです。

「フレイル（高齢者の虚弱）」の段階で対策を行ない、要介護状態の高齢者を減らそう！で紹介した厚生労働省によれば、多くの高齢者が中間的な段階（フレイル）を経て、徐々に要介護状態に陥るそうです。

高齢者は健康な状態から急に要介護状態になるわけではなく、食欲の低下や活動量の低下（社会交流の減少）、筋力低下、認知機能低下、多くの病気をかかえるといった加齢に伴う変化があり、低栄養、転倒、サルコペニア、尿失禁、軽度認知障害（MCI）といった危険な加齢の兆候（老年症候群）が現れ、要介護状態になると考えられます。

そこで、フレイルの段階で、適切な介入・支援を行なうことができれば、要介護状態に至らず、生活機能の維持・向上が期待できるというのが今注目されている考え方です。

ただライフスタイルを自分一人で変えていくのは難しいものですので、イギリス食品基準庁が塩分を減らすように食品の塩分量の目標値を設定したことによって脳卒中や虚血性心疾患の死亡者数を8年間で4割減らすことに成功したように、また、東京都足立区の取り組みで足立区の1人当たりの野菜消費量は年間で5kg増えたように、アメリカでは鉄欠乏症を予防するためにも鉄分を加えた強化小麦粉を義務付けているように、普段のライフスタイルの中で自然と健康に良い取り組みに変わっているというのが良いのではないでしょうか？

●イギリス食品基準庁、食品に塩分量の目標値を設定

「所得」「地域」「雇用形態」「家族構成」の4つが「#健康格差」の要因｜#NHKスペシャルによれば、イギリスでは脳卒中や虚血性心疾患の死亡者数を8年間で4割減らすことに成功したそうですが、その理由としては、イギリス食品基準庁が塩分を減らすように食品の塩分量の目標値を設定したことにあるそうです。

NHKスペシャルの低所得者の疾病リスクに迫った「健康格差特集」に反響の声

（2016/9/21、マイナビニュース）

2006年に85品目の食品に塩分量の目標値を設定し、メーカーに自主的達成を求めた。その理由は、主食であるパンが国民の最大の塩分摂取源となっていたためだが、メーカー側は売れ行き減を懸念。見かねた医学や栄養学などを専門とする科学者団体「CASH(塩と健康国民運動)」がメーカー側に徐々に塩分を下げるように提言した。

この提言に大手パンメーカーによる業界団体も納得し、7年でパンを20%も減塩。こういった取り組みの結果、国民1人当たりの塩分摂取量を15%減らすことにつながり、年間で2,000億円の医療費削減につながったと考えられている。

現在、日本人の一日の塩分摂取量として推奨されているのは、10ｇ未満です。

ただし、高血圧患者ではさらに基準が厳しく、1日6g未満となっています。（日本高血圧学会の高血圧治療ガイドラインより）

減塩のための食事を自分で作るのは大変ですが、食品メーカーが減塩に取り組むことによって、全体的に塩分摂取量が減らすことができるというのは大変いい取り組みだと思います。

→　高血圧の症状・食事・数値・予防・原因　について詳しくはこちら

→　血圧を下げる方法（食べ物・サプリメント・運動）　について詳しくはこちら

●糖尿病患者を減らした東京都足立区の事例

NHKスペシャルの低所得者の疾病リスクに迫った「健康格差特集」に反響の声

（2016/9/21、マイナビニュース）

まず実行したのは飲食店巡り。お客のお通しに野菜を提供するようにお願いし、肉のメニューと野菜のメニューを同時に頼まれても、必ず野菜から出してもらうように店側にお願いした。

その理由は血糖値の変化にある。野菜を炭水化物よりも先に摂取することにより、食物繊維が糖の吸収を遅らせて血糖値の変化量を約30%抑えられる。

東京都足立区の平均年収は23区で最も低い300万円台前半（港区の3分の1程度）で、健康寿命は23区の平均よりも2歳短く、糖尿病の治療件数が最も多いそうです。

そこで足立区は区民が「自然と」健康になるようにする対策として行なったのが、飲食店にはお客のお通しに野菜を提供すること、肉のメニューと野菜のメニューを同時に頼まれても、必ず野菜から出してもらうようにお願いをし、また、区立のすべての保育園で野菜を食べる日を設け、調理は子ども自身が担当することで、楽しみながら野菜を摂取してもらうようにしたそうです。

この取り組みによって、足立区の1人当たりの野菜消費量は年間で5kg増えたそうです。

●鉄欠乏症を予防するアメリカの事例

鉄分を強化した小麦粉で鉄欠乏症・貧血を予防している国がある！【#みんなの家庭の医学】

鉄欠乏症を予防するためにも、鉄分を加えた強化小麦粉を義務付けている国があり、アメリカもそのうちの一国。

番組で紹介したアメリカのシリアルの中にはFDA（アメリカ食品医薬品局）が推奨する一日の鉄分摂取量を100％満たすものがあるなど、ほとんどのシリアルに鉄分が豊富に含まれているそうです。

その他の食品も日本と比べると鉄分が多く含まれているそうです。

●鉄分不足による貧血を予防するカンボジアの事例

カンボジアではサプリメントとして鉄分を補給したり、強化小麦粉を義務付けるのではない別の方法によって、鉄欠乏性貧血が50%減少したそうです。

デザインとアイデアでカンボジアの人を貧血から救った鉄製の魚「LUCKY IRON FISH」によれば、カンボジアでは鉄分不足による貧血によって極度の倦怠感やめまいで悩まされている人が多かったのですが、カンボジアの食生活は魚と米から成り立っていて、鉄分の摂取が不足していたそうです。

そこで、「Lucky Iron Fish」という鉄の塊を鍋に入れることにより、摂取する鉄分を増やすことができたそうです。

ある業界だけ、自治体だけが医療費の減少のために取り組むのではなく、社会全体で医療費の減少に取り組む時が来ていると思います。

『サードウェーブ　世界経済を変える「第三の波」が来る』（著：スティーブ・ケース）では、第三の波（あらゆるモノのインターネット）によって、あらゆるモノ・ヒト・場所が接続可能となり、従来の基幹産業を変革していく中で、企業や政府とのパートナーシップが重要になると書かれています。

サードウェーブ　世界経済を変える「第三の波」が来る (ハーパーコリンズ・ノンフィクション)

第二の波では、インターネットとスマートフォンの急速な普及によってソーシャルメディアが激増し、盛況なアプリ経済が誕生した。その中でもっとも成功を収めたスナップチャットやツイッターのような企業は、小規模なエンジニアリング・チームからスタートして一夜にして有名になり、第一の波の特徴であったパートナーシップをまったく必要としなかった。しかし、こうしたモデルは現在がピークであり、新たな時代は第二の波とはまったく違う―そして最初の波とよく似た―ものになることを示す証拠が増えている

この第三の波には「インパクト投資」も含まれているそうです。

社会的インパクト投資（ソーシャルインパクトボンド）とヘルスケア分野（認知症・がん）の可能性｜#サキドリ↑（NHK）によれば、「社会的インパクト投資（ソーシャルインパクトボンド、SIB）」とは、障がい者支援や低所得者（貧困）支援、難民、失業、引きこもりの人の就労支援などの社会問題の解決と収益の両立を目指す社会貢献型の投資のことです。

「IoT」や「インパクト投資」といった「第三の波」で社会は大きく変化をしていきますが、社会問題を解決する手段として、一人の力ではなく、これからますますいろんな人たちとのパートナーシップが重要になってくるでしょう。

P.S.

最後にこの言葉をご紹介したいと思います。（アフリカのことわざなのだそうです）

別所哲也（俳優）｜有名人の英語ライフ｜TOEIC SQUARE

「If you go fast, go alone. If you go further, go together. （早く行きたければ、一人で行きなさい。より遠くへ行きたいのであれば、みんなで行きなさい）」







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